オンライン商談ツールおすすめ9選!Zoomじゃダメ?テレワークで営業できる?選び方5ポイント

コロナで何が変わった?!今、オンライン商談に熱い視線が!!おすすめのオンライン商談ツールは?使うメリットは?Zoomじゃダメなの?リモートワークで営業可能?オンライン商談ツール9選の使い方・料金・評判、選ぶ際の重要5ポイントを徹底解説します!!
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社名デジマチェーン株式会社
URLデジマチェーン公式サイト
会社概要デジマチェーン会社情報

新型コロナウイルスの影響により、インサイドセールス(内勤営業)・オンライン商談が急速に普及しています。 WITHコロナアフターコロナも見据えて需要が高まっているオンライン商談ツールですが、いざ検討を始めると上記のような悩みが尽きません。 オンライン商談ツールを活用することで、電話ネット環境さえあれば、オフィスだけでなくコワーキングスペース・自宅・カフェなど、テレワーク環境で営業活動を行うことが可能です。そして、簡単に商圏を広げられる手段と、高スキルの人的リソースを低コストで得られます。 マーケティングDXを支援するデジマチェーンが、オンライン商談ツールを使うメリット・おすすめのオンライン商談ツール9選を厳選して紹介します。自社の用途や目的にあったものを比較して、気軽に問い合わせてください。

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1.オンライン商談ツールとは?

オンライン商談ツール(オンライン商談システム)とは、オンラインでの商談に最適化した機能を有する営業ツールです。電話とネット環境につながったPCがあれば、どこからでも商談を行えます。

インサイドセールスが注目されていることや、新しい生活様式対策として、多くのオフィスでは従来の対面営業を縮小してWEB商談せざるを得ません。

しかし、オンライン商談ツールさえあれば、オフィスだけでなくコワーキングスペース・自宅・カフェなど、テレワーク環境でWEB営業活動を行うことが可能です。

インサイドセールスの考え方とオンライン商談ツールは、単に対面営業を補完するツールではなく、営業手法を1から再設計するほどのパワーがあります。

ZoomやSkypeなどのWeb会議ツールとどう違う?

オンライン商談ツールは、ZoomやSkypeなどのWeb会議ツールの機能を包含した上位互換ツールです。

いわゆるWeb会議ツールの機能に加えて、商談専用に設計された以下のような機能が含まれているパッケージなので商談により使いやすくなっています。

  • 資料共有機能
  • プレゼン機能
  • SFA・MA・CRMなどの営業・マーケティング支援ツールとの連携機能

2.オンライン商談ツールを使う4つのメリット

オンライン商談ツールを使うメリットは以下の4つが挙げられます。自社にとって、どれほどメリットが大きいのかよく検討しましょう。

  • 無駄な移動時間の削減による営業の効率化
  • 遠方地への営業力強化
  • 営業活動の対応スピードが格段に向上
  • 営業力の効率的な強化

それぞれのポイントを説明します。

無駄な移動時間の削減による営業の効率化

オンライン商談ツールを使うと、商談のために移動をする必要がなくなるため移動時間を削減できます。空いた時間を他の商談に充てることにより、1日当たりの商談件数を増やすことができます。

さらに、商談件数が増えても、質を落とすことなく商談を行えるでしょう。今まで移動に充てていた時間を、資料作成や情報収集等に使えるからです。

テレワークによる営業活動も可能ですから、家と職場間の移動時間も節約できます。もちろんオンライン商談ツールを導入したからといって、全ての商談をオンラインに切り替える必要はありません。

実際の訪問とオンライン商談の組み合わせで、移動時間を削減しつつ生産性向上が実現できます。

遠方地への営業力強化

オンライン商談ツールを利用することで、遠隔地の商談を行う際の諸経費をカットして営業力を強化できます。

多くの企業では、遠隔地からの引き合いがあっても、移動時間・交通費・宿泊費といったコストがかかるため、対応するかどうかの判断は悩みどころでしょう。

遠隔地で、獲得費用をペイできる顧客を獲得することは難しいものです。オンライン商談ツールを利用することで、自社からの距離に関わらず、地方や海外にも積極的にアプローチすることが可能になります。

オンライン商談ツールの導入は、見込み顧客の育成や既存顧客のファン化にも活用できます。

営業の対応スピードが向上

オンライン商談ツールを利用すると場所を問わず商談が可能なため、日程調整がスムーズに行えます。こちらが出先であろうと、ネットがつながる場所さえ確保すればすぐに商談を開始できます。

商談中に反応が良いと感じた瞬間に、「今からWebでデモをお見せします」と提案にシフトすることも可能です。

オンライン商談ツールなら、商談の際に必要な情報をすぐに提供でき、画面共有で具体的なイメージを伝えることができます。

結果的に、受注までに要する平均日数(リードタイム)を大幅に短縮できます。

営業力の効率的な強化

オンライン商談ツールは、社員の営業スキル教育にも活用できます。多くのツールで、オンライン商談ツールを使って行った商談を録画することが可能だからです。

録画機能により、トップ営業マンの商談の様子を教育用の資料として新人に見せることができます。テレワークを余儀なくされているスタッフであっても、実地教育ができるでしょう。

リアルで実践的な「営業動画マニュアル」を用いて、新人を営業に同行させるよりも効率的に営業力を強化可能です。

3.オンライン商談ツールが持つ3つのデメリット

オンライン営業やWEB商談に対して、以下のようなデメリットを感じている層もまだまだ多いのは事実です。

  • 販売商品やサービスに対する熱意が伝わりにくい
  • ツールによっては事前準備が必要で顧客側が戸惑う
  • インターネット環境・周囲の環境にばらつきがある

しかしデメリットがあり得るからと言って、オンライン商談をまったく導入しないという選択肢はもはやないのが現実です。

ですから、オンライン商談ツールをどのように営業活動に定着できるかを導入前に社内でよく考え、認識を合わせておきましょう。

それぞれのデメリットについて説明します。

販売商品やサービスに対する熱意が伝わりにくい

オンライン越しの商談では、やはり対面営業に比べると営業スタッフの自社商品にかける熱意が伝わりにくい傾向があります。

オンライン商談ツールは、映像はWEB回線、音声は電話回線を利用するツールが多いため、Zoomなどの通常のWeb会議システムと比較しても、回線の接続が悪化することはそうそうありません。

それでも、有形商材をプレゼンしている際に実物を見せて紹介できないのは営業スタッフにとっては辛い部分です。有形商材については、事前に顧客のもとにサンプルを送付しておくなどの手段を検討しましょう。

また、WEB越しの商談では、声のトーンを対面商談よりも少し高くすることと、常に柔らかい生き生きとした表情をキープすることが効果的です。

事前に社内でシミュレーションを行っておきたいですし、多くのツールに付属されている自分の映り具合をチェックする機能を活用しましょう。

ツールによっては事前準備が必要で顧客側が戸惑う

オンライン商談ツールには、顧客側で事前登録が必要なものや、アプリのダウンロードが必要なものもあり、顧客側へも商談前に準備をお願いする必要が出てきてしまいます。

操作に慣れずに商談スタートが遅れてしまったり、初回はツールの操作説明でほぼ終わってしまい商談を始められないといったケースは避けたいものです。

事前の登録やアプリダウンロードが必要ないツールを選べば、このようなデメリットは回避可能です。

インターネット環境・周囲の環境にばらつきがある

これだけWEB商談が普通になってくると、こちらと顧客の両方が自宅環境で商談を行うケースも増えてくるでしょう。

どちらかのインターネットの接続状況がよくないと、音声や画像が途切れたり、中断してしまうことがあります。

また、周囲の環境によっては重要な商談で雑音が入ったりしないよう注意が必要です。また、機密情報を扱うこともあるでしょうから、カフェなどの公共スペースで重要な商談をしないようなルール設定は必須でしょう。

企業によっては、テレワーク環境での社用PC使用時はアプリケーションのダウンロードを許可しないなどの制限を設けているケースもあります。そのようなケースではオンライン商談ツールを使えないかもしれませんので事前によく確認しましょう。

社内でオンライン商談ツールを利用する際も、個別スペースを用意したりマイク付きイヤフォンを人数分購入するなど環境を整えることが必要です。

4.オンライン商談ツールおすすめ9選

デジマチェーンがおすすめするオンライン商談ツール一覧は以下です。どの会社も無料問い合わせ可能ですので、気になる会社があったら気軽に連絡してみてください。

会社名一言紹介費用感
ベルフェイス導入から定着まで万全のサポート体制で安心月額基本料金 9,000円/ID
RemoteOperator Sales初期費用がかからず始めやすい月額基本料金 10,000円/ライセンス
B-Roomルーム単位で購入でき複数人で使うとお得月額基本料金 35,000円/ルーム
VCRM最大4人まで接続して商談や会議を始められる月額基本料金 36,000円/4ID
SurflyWeb画面の共有に特化した商談ツールビジネスライセンス 200,000円/年
Calling商談だけでなく会議やセミナー、研修でも使える月額基本料金 1,500円/ID
ZEN TALKアプリのインストール不要で、3秒でつながるナンバー接続月額基本料金 6ルーム30,000円
RemoMeeアカウントの発行制限なしでアカウントをいくつでも作成できるスタンダード 45,000円/月
Zoomオンライン商談にも使えるWeb会議システムの定番ツール月額基本料金 basic 0円

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重要5ポイントとは?

オンライン商談ツールを選ぶ際に考えたい5つのポイントがあります。

  • 料金プラン
  • 情報セキュリティ対策
  • 接続する方法
  • 通話の仕組み
  • 運営会社の信頼性

上記のポイントを押さえて、自社の環境やニーズに合致したオンライン商談ツールを選んでください。

それぞれのポイントで強みを持つツールについても比較説明します。

料金プラン

オンライン商談ツールの料金体系は、初期導入料金に加えて、以下の3つのどれかが基準になっています。

  • アカウント数(利用者数)
  • ルーム数(商談・会議の数)
  • チャネル数(同時接続数)

利用が予想される営業部の人数や、活動状況によってコストパフォーマンスの高いツールは異なります。

自社に最適な料金プランを選ぶにあたっては、営業スタッフの利用人数や活動状況等をしっかりシミュレーションすることが大切です。

以下のツールは、初期費用がかからないので導入コストで有利でしょう。

  • RemoteOperator Sales
  • B-Room
  • ZEN TALK
  • Surfly Web
  • Zoom

ランニングコストでは、使い方によりますが以下のツールがお買い得なプランを打ち出しています。

  • B-Room
  • Calling
  • ZEN TALK
  • RemoMee
  • Zoom

情報セキュリティ対策

商談においてセキュリティは非常に重要ですので、セキュリティ機能はどのようなものが備わっているのかをしっかりと確認しましょう。

通信全体がSSLで暗号化されていることはもちろん、ツール内で共有されるデータファイルも暗号化されていると安心です。

また、サービス提供会社が攻撃を受けたり、情報を不正に扱うリスクを避けるためにも、ISO27001やISMS認証などを取得している企業のサービスを選ぶとよいでしょう。

以下のツールは、音声には電話回線を使用しているのでセキュリティ上有利といえるでしょう。

  • ベルフェイス
  • RemoteOperator Sales
  • RemoMee

加えて、Callingは通信をすべて暗号化してセキュリティを高めることができます。

接続する方法

顧客側に手間や時間を取らせず、素早く簡単に接続できるツールを選択しましょう。

オンラインで商談を行うには、相手側にもオンライン上で同じ環境にアクセスしてもらう必要がありますが、すべての顧客がITツールの操作に慣れているわけではありません。

以下のような接続方法では、相手に不要の負担をかけてしまい商談前にマイナスイメージを植え付けかねません。

  • 事前にアプリケーションのダウンロードが必要
  • 事前に登録やログインが必要
  • 特定のOSやブラウザでないと動作しない

純粋な商談ツールとは言えないZoomを除いては、どのツールもスムーズに簡単にオンライン商談を始めることに心血を注いでいます。

特に以下の2ツールは、数秒でオンライン商談に導入できる機能性が売りです。

  • ベルフェイス
  • ZEN TALK

通話の仕組み

ネット回線を用いた通話では、通話が途切れたり不安定になるので、リスクを重視するのであれば、通話は電話で行うツールを選ぶことができます。

オンライン商談ツールは、主に以下のどちらかの通話システムを使っています。

  • 音声もデータやりとりもすべてネット回線を使用する
  • 音声は電話回線での通話を使う(データやりとりや画面共有はネット回線)

以下のツールは、音声には電話回線を使用しています。

  • ベルフェイス
  • RemoteOperator Sales
  • RemoMee

商談相手と何度も打ち合わせし打ち解けており、多少通話が途切れても許容されるケースもあるでしょう。

通話の不安定さを許容できるのであれば、ネット回線で完結するサービスを選べるかもしれません。

運営会社の信頼性

競争の激しいオンライン商談ツールの業界ですから、運営会社の基盤がしっかりしたサービスを選択しましょう。

もちろん費用や機能も重要ですが、商談ツールは企業の売上を直接左右する根幹システムです。

また、商談ツールは社内だけに関わる案件ではなく、対外的にも重要な案件ですので顧客側も影響を受けます。

コロコロとサービス主体が変わったり、サービス自体がなくなる恐れがあるような運営会社は避けましょう。

企業の財産として、長期的な成長を助けてくれるツールと運営会社を選ぶことが重要です。

ベルフェイスは、週刊東洋経済誌のニューノーマル時代に飛躍する「ベンチャー100社」にも選ばれて信頼できます。

VCRMを運営するナレッジスイート株式会社も、東証マザーズに上場の信頼できる運営母体です。

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