メールサーバセキュリティ対策、SPF/DKIMは2023年に拡大するもDMARCは3割台で停滞【デージーネット調べ】

Googleが新しい「メール送信者のガイドライン」を2月より適用開始。

デージーネットは、「日本企業のメールセキュリティ対策」に関する調査結果を発表した。同社のメールサーバ診断サービス「MSchecker」の統計結果を分析した内容で、有効回答ドメイン数は214件(企業・個人含む)。

メールの安全性においては、Googleが新しい「メール送信者のガイドライン」を2月より適用するほか、米Yahoo!もガイドラインの更新を行う方針だ。これによりSPF、DKIM、DMARCに対応していない場合、今後GmailやYahoo!メール宛のメールが拒否されたり、迷惑メールとして分類されたりする可能性がある。

SPF/DKIMは半数を超えたが、DMARCは3割台にとどまる

送信元ドメイン認証の技術である「SPF」(Sender Policy Framework)、「DKIM」(Domain Keys Identified Mail)について対応しているかを見ると、「安全(SPF/DKIM両方の実装と認証の合格)」が前年の45%から13ポイント増加し58%と半数を超えた。一方どちらも実装されていないケースは前年の16%から7%まで減少した。

SPF/DKIMに対応しているか

なりすましなどを排除する「DMARC」(Domain-based Message Authentication Reporting and Conformance)については、前年より5ポイント増加し36%が実装済みだったが、いまだ半数を超えていない。

DMARCに対応しているか

最後にメールサーバのセキュリティの総合評価を見ると、「危険」と判定されたメールサーバは前年の0%から1%に増加。「メールシステム要改善」が8ポイント減少、「DNS等要改善」が6ポイント増加した。

メールサーバセキュリティ総合評価

調査概要

  • 【調査対象】『MSchecker』にてセキュリティ診断を受けたドメイン
  • 【調査方法】メールサーバセキュリティ診断『MSchecker』のデータを利用
  • 【調査時期】2023年1月1日~12月31日
  • 【有効回答ドメイン数】214件(企業・個人含む)
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