セルフサービスBIに求める機能、上位は「プログラミング不要」「IoT/リアルタイムデータとの親和性」など【MM総研調べ】

導入目的は「働き方改革」の45%がトップ、ビジネス変革の推進力として期待?

MM総研は、「セルフサービスBI」の利用動向について調査結果を発表した。「セルフサービスBI」は、業務担当者自身が直接、社内システムやクラウド上のデータを分析できる、BI(ビジネス・インテリジェンス)ツールの一種。セルフサービスBIの導入部門や目的、分析するデータの種類、製品選定のポイントと満足度について調査した内容だ。

導入目的は「働き方改革」の45%がトップ

セルフサービスBIを導入した企業500社に、導入部門、目的、分析するデータ種類を聞くと、導入部門は「管理部門」20%、「営業部門」20%、「開発部門」14%、「経営マネジメント」14%、「製造」12%と、さまざまな分野に分かれた。

導入目的(n=255)では「働き方改革の推進」45%、「DX・ビジネス変革を推進」42%、「業務の効率化/省人化」36%が上位だった。

分析データの種類(n=456)は、「販売データ」44%、「受発注データ」41%、「在庫データ」32%、「財務・会計データ」30%、「IoTデータ」21%が上位だった。総務・人事・経理などの管理部門に限らず幅広い部門が、基幹業務データに加え、さまざまなデータを複合的に分析している様子がうかがえる。

BI導入担当者が重視するのは「性能」と「機能」

このうち導入担当者に「製品を選定する際に重視したポイント」を聞いたところ、「製品性能」56%、「製品機能」51%、「価格」46%が上位となった。「製品性能」をあげた担当者(n=147)は、「処理速度が速い」44%、「大量データの処理ができる」41%が大部分を占めた。一方「製品機能」をあげた担当者(n=148)は、「プログラミング不要でデータを取り込める」26%、「IoT/リアルタイムデータとの親和性」21%、「他のソフトウェアとの連携」19%が多かったが、やや分散している。

調査概要

  • 【調査対象】国内法人に勤める、セルフサービスBI導入・運用管理担当者、またはセルフサービスBIを利用するエンドユーザー
  • 【該当製品】Dr.Sum、MotionBoard、Tableau、Qlik、Yellowfin、Actionista!など
  • 【調査方法】Webアンケート
  • 【調査期間】2019年11月22日~26日
  • 【回答件数】予備調査:21,914名、本調査500名
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