info@とは? 問い合わせ対応に欠かせない会社用メールアドレスの使い方を解説

今日は、企業サイトが設置しておくべきメールアドレスのルールについて。御社のサイトでは、「info@example.jp」や「webmaster@example.jp」といったメールボックスを設置していますか？ 実はこうしたメールアドレスにはルールがあるのです。

御社のサイトでは、独自ドメイン名を使っていますよね？ では、次のようなメールアドレス、ちゃんと設けて対応していますか？

• info@example.jp
• sales@example.jp
• support@example.jp
• marketing@example.jp
• webmaster@example.jp
• www@example.jp

実は、こうしたメールアドレスは、「一般的なサービス、役割、機能に対するメールボックス名」として、RFC2142で定められているものなのです。

• 一般的なサービス、役割、機能に対するメールボックス名（JPNIC日本語訳）
  http://rfc-jp.nic.ad.jp/rfc-jp/RFC2142-JP.txt

インターネット上で電子メールの交換を行う組織は"少なくとも"組織内に存在する各機能に関しては対応するメールボックスを利用できるようにすることがとても望ましい。

では、どんなメールアドレスが挙げられているのでしょうか。

Web担当者に関係しそうなものとしては、次のようなものがあります。

• info@example.jp ―― （マーケティング）組織や製品・サービスに関するさまざまな情報に関するメールを送信・受信するアドレス

• marketing@example.jp ―― （マーケティング）製品やサービスに関するマーケティングや広告・宣伝に関するメールを送信・受信するアドレス

• sales@example.jp ―― （セールス）製品購入に関する情報を送信・受信するアドレス

• support@example.jp ―― （顧客サービス）製品やサービスに関する問い合わせを受信したり対応したりするアドレス

• webmaster@example.jp ―― Webサイト（HTTPで提供するサービス）に関する問い合わせを受信したり対応したりするアドレス

• www@example.jp ―― WEBMASTERの別名アドレス

• postmaster@example.jp ―― メール（SMTPで提供するサービス）に関する問い合わせを受信したり対応したりするアドレス

このRFCにはほかにも「abuse」「security」「hostmaster」「uucp」などさまざまなメールボックスが示されているのですが、

ここで定義されているメールボックス名の全部をひとつの組織でサポートすることはあり得ないので、ここで挙げられているメールアドレスを全部サポートする必要はない。

しかし、本文書で挙げているサービスを提供する場合は、対応するメールボックス名をサポートし、関連するサービスや役割にあった受信者に配送するようにしなければならない。

とあるので、記載されている全アドレスを用意するべきというものではありません。ビジネス関連のWebサイトを運営しているのであれば、上に示したメールアドレスを設置していれば、まず合格ということですね。

インプレスでも、Web担のドメイン名とかいろんなドメイン名がありますが、こういうメールボックス設置しているのかな……全部は設置していないんだろうな……。

うちでも、ちょっと情シスの担当者さんと話してみます。