ネットで着物、ドレスレンタルを！システム選びのポイント

シェアリングエコノミーの拡大に伴い、着物やドレスのレンタルニーズは高まり続けています。そして、特に勢いのあるレンタル方法がネットを介したECサイトでのレンタルです。

事業者としては、店舗を持つ必要がなく運営できることや発注が全国から見込めるという点、また、シェアリングすることでリソースを合理的に使うことができることなど様々なメリットがあります。

ユーザーとしても年に何回かしか使わないものを買う必要はなくなりますし、何より安く良いものを着用することができます。また、実店舗の方が実物を確認できる分ニーズにマッチしたものを選択できると思われがちですが、レンタルECではインターネットで様々なサイトを比較することで本当に好みのものを選択することができます。

このようなメリットを持つレンタルECサイトですが、システム選びはどういった基準で行うことが大切なのでしょうか。今回は、ネットでの着物やドレスレンタルに必要なシステム選びのポイントをご紹介したいと思います。

着物・ドレスレンタルECシステムに必要なポイント

レンタルシステムを選ぶ際には、まずどのような機能が運営する際に必要であるかを整理しなければなりません。例えば、着物・ドレスレンタルを行うレンタルECシステムを運営する場合は、以下のような機能がシステムについていることを確認しなければなりません。

・商品返却後にクリーニング、メンテナンス期間の設定を行うことができること。
　→次回貸出時のためのメンテナンスが必要であるため。
・シーズンによって価格の変更が容易なこと。
　→着物で言えば紅葉の時期、ドレスなら結婚式シーズンなど、注文が集中する時期に価格変更を行うことで適切な価格でレンタルを行えるため。
・オプションの設定を豊富に設定できること。
　→着物のような付属品が多いものはオプションとして様々な項目を用意する必要があるため。
・レンタルとともに通常の物販にも対応していること。
　→消耗品の購入や、レンタルで気に入ったものを購入するアップセルに繋げることができるため。
・商品ページの自由度が高いこと。
　→ドレスであればサイズ感、着物であれば着付け方法やセット内容の説明等、必要に応じてコンテンツの内容を細かく説明する必要があるため。

着物、ドレスレンタル構築に対応可能なシステム

上述の条件を満たすシステムが構築の際には必要ですが、このような着物やドレスのレンタルECサイトを構築するためにはレンタルのシステムが搭載されていることが大前提です。

こうした条件を踏まえレンタルECサイトを構築する方法としては大きく以下の二つがあります。

オープンソース・スクラッチでの構築

まず考えられる構築方法がオープンソースやスクラッチ開発でのシステム実装です。自社で必要な機能を抜粋し自社開発、もしくは外部のベンダーでの開発を行います。

メリット
・自社専用のシステム構築で、自社のニーズに合わせ完全にカスタマイズされたシステムを構築することができます。

デメリット
・数千万円程度の高額な開発費用、維持管理費用が発生する。
・構築後のアップデートを自社で行う必要がある。

レンタルシステム搭載のASPで構築

現在ではレンタルシステムが実装されているASPも登場しています。ASPでは、既存のレンタル機能を利用する形で構築運用します。

メリット
・開発が必要ないため、低価格で運用できる。
・必要とされる機能がアップデートされるので常に最新の状態で運営できる。
・レンタル運営のノウハウが蓄積されているため最初から本格的に運営開始できる。

デメリット
・運営方法をシステム側に寄せる必要がある。

選択のポイント

・予算感
　導入コストや維持にかかるコストがどれくらいになるか。
・専門性の高い機能が必要か
　自社独自の汎用的でない機能を追加する必要があるか。
・リソースの確保
　自社での開発要員、外部ベンダーのリソースを確保できるか。

こうしたポイントを鑑みて運営方法は考える必要があります。着物やドレスレンタルであれば専門的な機能は必要なく通常の機能で十分な場合が多いので、ASPを利用する前提で選定に入っても良いのかもしれません。

また現在では、aishipRのようにカスタマイズ可能なASPもあるため、オープンソースやスクラッチ開発とASPのいいとこ取りで必要な機能だけを実装するといったことも可能になっています。

まとめ

着物やドレスのレンタルECは普遍的にニーズがあります。世間の流れとしてレンタルへの意識が高まっていることもあり今後もこの流れは続いていくでしょう。

ASPでのレンタルECサイトが構築可能になったということで以前と比較して着物・ドレスレンタルECの参入障壁は確実に低くなっています。今まで、価格面から導入を断念していた事業者の方も一度導入を検討してはいかがでしょうか。

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