Googleのゲイリー・イリーズによると、HTTPSでインデックスされるはずのURLうち、80%以上がHTTPでインデックスされているとのこと。HTTPSへの正規化ミスが原因。また、壊れた証明書を使っているページには検索結果で警告を表示する実験を行っているそうだ。
- HTTPSでインデックスされるべきURLの80%以上がHTTPのまま、原因は不適切な正規化 -
Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki
14歳になった息子は、東大の入試対策の塾に通っています。「東大目指しておけば何とでもなる」というママと「はやく一緒に会社やろうぜ」というパパの間で揺れ動くこの頃。塾の時間になると、サボりたい息子とママの間で攻防が繰り広げられます。
そんなある日、
ファッション通販サイトを運営するスタイライフは4月1日付で、親会社の楽天と楽天スーパーロジスティクスに事業を譲渡し、吸収合併すると発表した。ECサイト「スタイライフ」の運営は楽天が継続する。グループのシナジーを強化し、経営の効率化を図るのが目的。ファッション分野に力を入れていくことを内外にアピールする狙いもある。
商品調達、ページ制作、受注処理などの業務は楽天が引き継ぐ。物流業務は楽天スーパーロジスティクスに移管する。
楽天の広報は以下のようにコメントしている。
スタイライフは同じビルに入居し、「楽天ブランドアベニュー」での連携など、事業でも一緒に動くことが多かった。吸収合併することで、変わる面はほとんどない。
スタイライフは1997年にニチメン（現双日）の新規事業として事業を開始。2000年に独立し、2006年6月に大証ヘラクレスに上場した。2012年5月に楽天と資本・業務提携、楽天グループに入った。2013年2月には楽天が公開買い付けを実施し、同7月に上場を廃止、同9月に楽天の100%子会社となっていた。
楽天とは楽天市場内のブランドファッションサイト「楽天ブランドアベニュー」に出店するほか、各ブランドが同サイトに出店するための橋渡し役を担ってきた。
楽天グループ入り後、売り上げも拡大。2015年12月期の売上高は約67億円（2014年12月期は変則決算のため増減率は算出不可能）、利益面でも2010年3月期以来の黒字化を達成している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：スタイライフが楽天と楽天スーパーロジスティクスに事業を譲渡、4/1付で吸収合併へ | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。
読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。
帝国データバンクは3月9日、カタログやテレビ、ラジオ、インターネットなどで通販を手がける事業者174社の動向を集計・分析、2011年度（2011年4月期～2012年3月期）から2013年度（2013年4月期～2014年3月期）の売上高をまとめた。
2013年度の総売上高は約2兆1161億円で、前年度比3.2%増。伸び率は2012年度の0.5%増から、2.7ポイント拡大している。
なお、アマゾン ジャパンは業績非開示により対象外としているが、米国アマゾンが2月に発表した資料によると、アマゾン日本事業の2014年の売上高は前期比3.6%増の79億1200万ドル。2014年の年間平均為替レート(105円)で換算すると、日本事業の売り上げは前期比12.3%増の約8300億円となる（関連記事はこちら）。
帝国データバンクの調査結果による売上高トップ5社は次の通り。
取扱品別も調査したところ、最もシェアが高かったのは「総合」で約7044億円（前年度比2.3%）。続いて多かったのが「衣料・アクセサリー」で約4182億円（同2.9%減）。
「家電製品」は1778億円で同17.8%。薄型テレビの需要減により、家電製品に主力製品をシフトしたことが寄与したとしている。
帝国データバンクは市場拡大について、スマホやタブレットなどへの対応の強化のほか、「商品ラインアップを増やすとともに、新商品の入れ替えを活発化することで顧客獲得に取り組んでいる」と説明した。
一方、消費者の節約志向・低価格志向は依然として根強いと指摘。大手の流通業や小売業、メーカーといった新規参入事業者の増加で、新規顧客獲得競争、価格競争、商品開発競争が過熱するとし、経営環境は一段と厳しくなっていると言及した。
こうした環境を踏まえ、「長期的に市場拡大が見込まれるものの、同業者間での顧客獲得競争はより一層激化していくものと思われる」とまとめている。
調査対象は、通販を専業とする売上高10億円以上の企業で、2011年度から2013年度の売り上げが判明した174社。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：2013年度の通販企業174社の総売上高は約2.1兆円で3.2%増、帝国データバンク調べ | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
スタートトゥデイは3月17日、「LINE ビジネスコネクト」を活用したファッションショッピングサイト「ZOZOTOWN」のLINE公式アカウントを開設する。LINEの公式アカウントからセール情報やお薦め商品情報などを発信し、多くのユーザーにアプローチするのが狙い。
「ZOZOTOWN」公式アカウントを友だち登録し、LINEアカウントと「ZOZO ID」を連携すると、いままでメールマガジンやサイト内で通知していた「お気に入り」登録アイテムのセールや在庫情報などを、各ユーザーに適した情報として、公式アカウントからお知らせする。
「ZOZOTOWN」では、LINEが提供する決済サービス「LINE Pay」にも3月中に対応する予定。LINEユーザーが便利に使える機能を充実することで、ユーザーの取り込みを図る。
なお、8月31日までにLINEアカウントと「ZOZO ID」を連携すると、オリジナルキャラクターの「ゾゾタウン箱猫マックス」のLINEスタンプが無料で利用できるキャンペーンも実施する。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：スタートトゥデイ、「LINE ビジネスコネクト」を活用した「ZOZOTOWN」の公式アカウント開設 | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。
読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。
市場規模は拡大を続ける一方、競争は激しさを増すEC業界。顧客といかに関係性を築いて“ファン”を作り、繰り返し商品を購入してもらうか、いわゆるリピート施策の重要性が増している。“ファン作り”で重要になる「接客」の新たなツールとして、プレイドが新たなウェブ接客プラットフォーム「KARTE（カルテ）」を正式リリースした。6か月間のベータ版提供では、TSI ホールディングス、アーバンリサーチ、リクルートライフスタイル、コメ兵、ドゥクラッセなど有名ECサイトが続々と導入している。「カルテ」はWebを通じた接客サービスで、EC業界にどのような“接客革命”をもたらすのか。
「MIX.Tokyo」「アーバンリサーチ」「ポンパレモール」「DoCLASSE」「LUXA」「漫画全巻ドットコム」「cosme.com」「KOMEHYO」「The SAZABY LEAGUE」「fifth」……大手EC企業を中心に、2014年9月からクローズドのベータ版として提供してきた「カルテ」を導入したサイトはこれまで50サイト以上。解析したユニークユーザー数は4500万人を超えているという。
ECサイトだけではない。「Green」「Lancers」「CAMPFIRE」「東京建物」不動産や人材サービス、クラウドファンディング、クラウドソーシングなど、Web業界の企業も相次ぎ導入しているのだ。
急成長を遂げているCODESHARE（コードシェア、関連記事はこちら）が運営する、女性向けファッション通販サイト「fifth（フィフス）」。新規会員獲得率の改善で、「カルテ」を導入した1社だ。
従来はサイト埋め込み型のバナーで会員登録を訴求していた方法から、「カルテ」を導入して「新規会員にのみ、来店時にポップアップ」で会員登録を促す訴求方法に変更。情報を必要とするタイミングでリーチする方式に変更したことで、新規会員獲得率は従来比108%アップ、2倍以上の成果をあげた。
CODESHARE以外にも、 以下のように「カルテ」を活用し、導入企業はコンバージョンの効果を引き上げている。
訪問者の特徴や行動をリアルタイムに解析し可視化することで、個々の訪問者にあわせた接客ができるようになる。ポップアップで何か案内を表示する、メールを送るなど、アウトプットの自由度が高い。「カルテ」の接客プラットフォームに他社のマーケティングツールをつなげることで、訪問者に合わせたさまざまな“接客”が実現できる。
「カルテ」の特徴をこう力説するのはプレイドの倉橋健太社長。続けて、「ECサイトの“接客”を大幅に変えるサービスになる。つまり、実店舗のように、リアルタイムに、顧客ごとに“接客”することが可能だ」と説明する。
「カルテ」は、訪問者の「会員情報」「閲覧情報」などをリアルタイムに統合して解析、幅広い情報をもとにした接客ができるようになるサービス。
「どのサイトから訪問したのか」「新規なのか既存顧客なのか」「購入したことがあるのかないのか」などのさまざまな条件をもとにし、「サイトでどのページを見ているのか」「何ページ見たのか」「どのぐらい滞在しているのか」といったサイト上での“いま”の動き、状況をトリガーとして、接客を自動で実行することができる。これにより、来訪者がサイトを去る前までのさまざまなタイミングでリアルタイムな接客を実現している。
接客方法は「プッシュ通知」「メール」「チャット」「カード」などがあり、パソコン・スマートフォン・タブレットのウェブブラウザに対応している。
管理画面で表示されるタイムラインには、訪問しているユーザーの情報が、リアルタイムで表示される。「これまで何回購入したのか」「累計購入金額はいくらか」「コンバージョンは何%か」など、利用者側で設定した項目を表示できる。
「属性データ、購入・閲覧情報、SNS情報などあらゆるデータから来訪者を可視化」（倉橋社長）し、サイトに訪問中の顧客情報をリアルタイムで可視化する。
企業は可視化された情報をもとに“接客”を行うが、任意でアクションを設定できるほか、プレイド側で用意したテンプレートを選ぶだけで“接客”を提供することも可能。条件を設定し、「ポップアップにするか」「チャットにするか」「メールにするか」……選択するだけで、接客方法を選ぶことができるようにしている。アクションプランに関してのテンプレートは、順次拡充していくという。
企業側が持つ会員データベースと「カルテ」を連動するには、ECサイトに専用のJavaスクリプトを埋め込むだけ。開発コストと手間をかけずに、リアル店舗と同様の接客ができるようになるという。
料金プランは基本料が月5000円。接客料金として1回の接客に応じて1円を徴収するビジネスモデル。「作成された接客サービスの実施回数に応じた課金になるため、必要最小限のコストで利用できる」と倉橋社長は話している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：アーバンリサーチやリクルートなど、有名サイトが導入した新たなEC接客ツール「KARTE」とは? | 単発記事 | ネットショップ担当者フォーラム
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
大手家電ECサイト「家電専門店まいど」を運営するディーケーシーは3月6日、運営するすべての通販サイトを閉鎖した。「Yahoo!ショッピング」のキャンペーン時などに不正にポイントを取得していたことが一部メディアで報道されており、そのことが原因で閉鎖したとみられる。
ヤフーでは、ディーケーシーがポイントを不正に取得していたことを認めており、現在、警察と協議して告訴を検討しているという。一方、ディーケーシーが出店していた「楽天市場」などの他のモールでは、こうした被害は確認されていない。ディーケーシーの不正行為は、ヤフーが2013年10月から実施している、出店手数料無料化の“スキ”を突いたものと考えられる。
「Yahoo!ショッピング」では集客力を高めるための施策として、増額ポイント分の原資をヤフーが負担し、定期的に「ポイント10倍」などのポイントアップ企画を行っている。ディーケーシーはこうしたキャンペーン時に、複数のIDを利用して自社の商品を購入し、ポイントを不正取得したとみられる。
ただ、モール運営会社がポイント原資を負担して開催するキャンペーンは、他のモールでも実施されているが、ディーケーシーが出店していた他のモールでは被害は確認されていない。
楽天では「報道があった後にログを詳しく調べてみたが、不正に当たる行為は確認されなかった」（広報）。また、「ポンパレモール」を運営するリクルートライフスタイルでも問題は確認されていない。
では、どうして「Yahoo!ショッピング」店だけで、ディーケーシーの不正が行われたのか。
ヤフーでは2013年10月に「eコマース革命」と称して、従来売り上げの2～6%を手数料として徴収していた料金体系を無料化。店舗運営に必要な手数料は、アフィリエイト手数料の1%とポイント原資の1%、合計2%だけだった。
一方、他のモールではアフィリエイト手数料やポイント原資に加え、売り上げに対するロイヤルティが必要なため、最低でも合計で売り上げの5%程度が手数料として徴収される。こうした手数料の差に目を付け、ディーケーシーによる「Yahoo!ショッピング」での不正行為が引き起こされたと考えられる。
今回の問題について、「Yahoo!ショッピング」のパトロール体制の甘さを指摘する声もある。「Yahoo!ショッピング」のある出店者はこう指摘する。
楽天は2014年の2重価格問題以降、ECサイト上の表記のほか、購買状況に対するパトロールを強化している。少しでもおかしな動きがると、すぐに連絡が来る。一方、『Yahoo!ショッピング』では明らかに楽天では“NG”になるような2重価格表示があっても、放置されているケースが多い。出店者が一気に増えたことで、審査に手一杯で、サイト監視がおろそかになっているのではないだろうか。
また、別のある出店者は「キャンペーン時は通常時の20倍の売り上げになっていたと報道されているが、（ディーケーシーは）手数料を徴収されるのを少しでも回避するために、銀行振り込みで架空決済をしていたと思う。一番気を付けて監視しなければならない銀行振り込み決済で、大量の注文があれば、少し注意すれば怪しいと気が付く。ヤフーの監視体制が甘かったのだろう」と推測する。
自社商品を購入することによるポイントの不正獲得は、出店手数料が無料化になったときから出店者間で話題になっていたようだ。
「今回は露骨なやり方だったため、発見されることになった。わからない範囲で不正を働いている事業者もいると思う。自社のショップに対する良いレビューを書くため、個人IDを使って自社商品を購入するという行為は、手数料無料化前から頻繁に行われていた。レビューが書けて、さらにちょっとしたお小遣い稼ぎのような感覚で、自社商品を購入してポイント付与率を高めている事業者もいるのではないか」と指摘する出店者もいる。
監視体制の状況、ディーケーシーと同様のケースがあったかについてヤフーに問い合わせたが、「警察の捜査に関わる部分でもあるため、詳しいことは話せない」（広報）とコメントしている。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：「家電専門店まいど」が全店舗を閉鎖、ポイント不正取得の一部報道が原因か | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。
読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。
ネットショップでは文章こそが販売員。優秀な販売員を育てましょう（連載第6回）
ネットショップの文章は、接客してくれる販売員さんの役割を担っています。実店舗で凄腕の販売員さんが売上をグングン伸ばすように、あなたのネットショップも上手に接客できる文章にしておけば、おのずと売上が上がるのです。そのためには「先回り」が必要なのです。
ネットではなく、リアルな買い物を思い出してください。店員さんとの距離感は、どのくらいが心地よいでしょうか。
無口な店員さんの場合、せっかく来店したのに「いらっしゃいませ」も言うか言わないか、「ご覧ください」と言われるだけ。最悪無視されたり。そんな場合は、歓迎されていないムードを感じてお店を出たくなります。
逆に、饒舌な店員さんならどうでしょう？ 話しかけられすぎても引いてしまうものです。商品を見たいのに遮るように一方的に話されたら、「ゆっくり見たいから放っておいてほしい」と、これもまた困惑してお店を出たくなります。
放っておいてほしい派、話しかけてほしい派、客としての個人の好みはあるでしょうが、上の例はどちらも良くありませんよね。ネットショップでも同じです。
これらの問題点は2つに分類できます。「情報不足」と、「情報過多」です。前者は、単純にお客さんが買い物するために必要な説明が不足しているケース。後者は、逆に情報が多すぎるケース。
購入に必要な情報が足りなければ、当然買い物はできませんから、情報不足が問題外なのはご理解いただけると思いますが、情報が多すぎるのもまた問題なのです。なぜなら、重要な情報がその他の不要な情報の中に埋もれてしまい、気づかれなくなってしまうためです。これでは言わないのと同じことです。書いてあっても、伝わらなければ意味がありません。
実店舗では、たとえはじの接客がイマイチでも、質問されたり、お客さんの反応を見て言葉をかけたりすることで修正できますが、ネットショップではそれができません。
そのため、お客さんが「聞きたいと思うこと」が先回りして書かれている状態が、「ちょうど良い接客」ができている状態と言えます。先回りして書くべき良い接客文には、3パターンあります。
多くのお客さんは「何か」を探していて、検索経由でお店にやって来ますから、まず、その探している「何か」が、ページ内にあることに真っ先に気付いてもらわなければなりません。気付かないと、お客さんはすぐ引き返して行ってしまいます。
次に、疑問に答えます。他の商品と比べてどう違うのか、商品の色は？ 形は？ 素材は？ 大きさは？ どんな時に使えるのか……など、お客さんが知りたいことを前もって書いておかなければなりません。この時点で疑問が解決しないと、せっかく興味を持ってくれても、離脱されてしまいます。
疑問を解消できたらあと一歩です。買う手前の不安を解消して、背中を押してあげます。「すぐ壊れないか」「長く使えるか」といった「これを買っても大丈夫だろうか？」という不安に応え、安心してもらえれば、購入してもらえる可能性は高いです。
「商品ページの文章を書く」という観点から始めると、どうしても売り手側が伝えたい情報に偏りがちです。ですから、「実際に接客している場面」を想像すると、自然とお客さんが知りたい情報に先回りできます。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：売上を伸ばす接客の秘訣は、「先回り」にあり。 | ネットショップの文章教室 | ネットショップ担当者フォーラム
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
コマースデザイン株式会社 取締役 コピーライター／コンサルタント
ライターからEC業界に転身。商品コンセプト立案やキャッチコピーなど「売れないオリジナル商品」の立て直しを得意とし、ヒット商品を多数企画。中小規模の店に対してわかりやすいコンサルティングを提供しつつ、講演や寄稿も行う。買い物の8割以上をネット通販が占める
住友商事の子会社で、日用品などのECを手がける爽快ドラッグは中国ECに参入する。3月中にアリババグループが運営する「天猫国際（Tmall Global）」に出店し、日用品などのECサイト「爽快官方海外旗艦店」を開設。約500品目から販売を始め、2年以内に約2000品目まで拡大させる。
提携先プラットフォームも順次拡大し、販路を拡大。売上高は2017年3月期に20億円、2018年3月期には40億円まで引き上げる。
中国ECは、住友商事が2011年11月に設立した中国子会社で、ネット通販を現地で手がける住商電子商務と共同で行う。住商電子商務は「品店（ピンディエン）」というブランド名で、日本製品や輸入品を中心としたEC事業を展開。自社サイトや「天猫（Tmall）」などで事業を展開している。
爽快ドラッグが日本で蓄積した商品調達力や物流機能、住商電子商務が中国で培ったECサイト運営やマーケティング、中国国内物流のノウハウ、顧客サポート機能などを相互に活用。日本製品の販売支援を手がける。仕入れ先日本メーカーと販売情報などの共有も行っていくという。
まずは「天猫（Tmall）」の国際サイト「天猫国際（Tmall Global）」の優良推奨店舗である「VIP店舗」として、「爽快官方海外旗艦店」を3月中に開設する。「VIP店舗」は優先的にアリババグループの資源を活用することができ、「天猫国際」トップページからの誘導や特集ページ開設といった展開が可能になるという。
爽快ドラッグによると、日本から中国への個人輸入型ネット通販（越境EC）市場は拡大。2014年は6000億円を超え、2018年には1兆4000億円に達すると予測されている。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：住友商事子会社の爽快ドラッグが中国ECに参入、アリババグループの「天猫国際」に出店へ | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
米ブルーフレームLLCが手がけるオーダーメードシャツの通販サイト「オリジナルスティッチ」が米国や日本で会員数を伸ばしている。
同社によると、日本のメンズドレスシャツ市場は約2500億円で米国に次ぐ大きなマーケットだが、オーダーメードシャツの市場は80億円程度と一気に小さくなる。しかも、テーラーや百貨店などでオーダーメードシャツを仕立てるのは50歳以上が大半で、働き手人口の減少傾向もあって市場拡大は見込めないという。
そんな日本市場に上陸したブルーフレームLLCだが、同社は日本の大手シャツメーカー、フレックスジャパンと提携してメード・イン・ジャパンの高品質なワイシャツやカジュアルシャツをウェブで受注。オーダーメードでありながら中間流通を省くことで安価（8000円前後）に販売できるため、従来のオーダーメードシャツ利用者ではなく、25歳～50歳までをターゲットに「まったく新しい市場を開拓する」（ジン・コウCEO）戦略だ。
通販サイト「オリジナルスティッチ」は2013年12月に米国でスタートし、14年4月には日本でも事業を展開。日本版のサービス運営はスマホアプリ開発のインスプラウトが担っており、2月中旬時点の会員数は日本が2万5000人、世界では8万人に上る。
サイトは3Dでシャツの出来上がりをイメージしやすくしており、選べる生地は約300種類。受注後約3週間で商品を届け、送料は無料だ。
スタート時は首まわりと裄丈、胸囲、ウエストの4カ所を入力するイージーオーダーのみだったが、今年1月にはフルオーダーに対応。着丈と肩幅、裾まわり、上腕まわり、カフスまわり（左・右）、フィット感（スリム、ややスリム、レギュラー、ややルーズ、ルーズから選択）を加えた10カ所を採寸することで、よりフィットするシャツを届けるとともに、リメーク（作り直し）率の低減につなげている。
最近では、採寸の手間を省いて自分の身長や体重などを入力すると、ビッグデータを活用して平均的なサイズを割り出すオートサイズメニューも追加した。
それでもオーダーシャツに不安を感じる消費者のために、「オリジナルスティッチ」ではサイズが合わなかった場合、最初に届けたシャツの返品は不用とし、無料で一着、作り直している。
また、昨年9月には、さまざまなシャツを自分好みにデザインできるプラットフォームを生かし、通販サイト内にデザイナーショップのページを開設（画像）。誰でも同サイトでデザインしたシャツを出品でき、サイト訪問者がデザイナーショップのシャツを購入すると、出品者に売り上げの12%が手数料として支払われる仕組みだ。現在、当該ページには約230ショップが合計1600スタイル以上のシャツを展開している。
デザイナーショップの立ち上げにより、DIYのように自分自身で一からシャツをデザインして購入する楽しみに加え、時間がない消費者などは他のユーザーのデザインから選んで買える利便性も高まった。
「オリジナルスティッチ」の開設から約1年2カ月。同社では簡単、低価格、高品質を武器に、オーダーメードシャツで新たな客層を開拓しており、実際、主要顧客層は30～35歳と若い。また、今年1月までの1年間で再購入率は約23%だが、リピーターの売り上げが全体の48%を占めるなど、まとめ買いの傾向が高いようだ。
今年の展開については、メジャーを使っての採寸だけでなく、オンライン上で可能な自動スキャニングなど新たなサイジング技術を計画する。また、高級生地などを展開するのに当たり、オフラインの企業と提携することで、実店舗で生地の手触りを確認できたり、店員が採寸を行うことも視野にあるようだ。
同社では、15年中をメドに米国、日本、英国のメンズシャツ3大市場でそれぞれ50%以上のシェア獲得を目指すほか、3年以内に世界で年間50万枚の販売、売上高40億円を目標に掲げる。その際、提携先のフレックスジャパンはアジアにも日本水準の生産拠点を持つため、受注量が大幅に増えても品質を維持しながら大量注文に対応できる強みが発揮できるとしている。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：縮小するオーダーメードシャツ市場で新たな需要創出に挑む「オリジナルスティッチ」の戦略 | 通販新聞ダイジェスト | ネットショップ担当者フォーラム
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
商品点数が多いECサイトにおいて、もはや必須のツールである「サイト内検索」。ユーザーにとって最適な商品を表示できるかどうかで、サイト全体の売り上げにも大きく影響するようになっている。本講演では、売り上げをアップさせるためにサイト内検索をどのようにカスタマイズさせていくべきかをについて、5つのベストプラクティスに分けてSLIシステムズ・最高マーケティング責任者（CMO）のティム カラン氏が紹介した。写真◎Lab
訪問者の満足度を向上させECサイトの売上を伸ばすためには、サイト内検索の最適化が不可欠だ。ティム・カラン氏は、「進化するサイト内検索エンジンが売上アップを実現する！～米国EC向けサイト内検索ベンダー（SaaS型）シェア首位の導入事例について～」と題し、最適なサイト内検索を実現するための手法について、事例を交えながら解説した。
SLIシステムズはニュージーランド株式市場に上場するソフトウェア企業であり、800以上のEC/Webサイトに対して、SaaSによるサイト内検索やナビゲーション、マーチャンダイジング、レコメンデーションといったソリューションを提供している。中でもサイト内検索ソリューションについては、トップ500のECサイトにおいてトップシェアを誇るとしている。
冒頭、カラン氏は、「ECサイト内で検索機能を活用するユーザーは、売り手にとって最も価値のある顧客であり、サイト内検索を最適化することで、コンバージョン率（CVR）を向上し、平均購入価格を上げられるようになる」と強調した。
実際、カラン氏が米国の導入ECサイトを対象に分析を行ったところ、サイト内検索機能を利用していないユーザーのCVRは2.13％だったのに対し、利用ユーザーは14.63%と6倍だったという。同様に、一人当たりの購買金額もサイト内検索を利用していないユーザーが0.77ドルだったのに対し、利用ユーザーは4.98ドルと5.5倍にも達していたケースもあったと説明する。
しかし、単にサイト内検索機能を付加しただけでは、十分な効果を上げることはできないとカラン氏は訴える。
あるファッション通販サイトでユーザーが“黒いドレス”とキーワードを入れて検索したところ、検索結果にはサンダルやスカートなどが表示された。これでは買い物をしないどころか、二度とそのサイトに戻ってくることはないだろう。CVRを向上させるためには、訪問者が望む最適な検索結果を表示させるような仕組みが不可欠だ
カラン氏は、顧客満足度を向上し、サイトの売り上げを増やすためには、サイト内検索をどのように最適化すればいいのかについて、次の5つのポイントを挙げる。
まず、①として検索キーワードに対して入力補助（サジェスト機能）や、関連する画像を表示させるなどして、顧客が求める製品を迅速かつ的確に表示し、購買意欲につなげることが重要と話す。
SLIシステムズが提供するリッチオートコンプリート機能では、検索ボックスに入力された文字に対して、これまで収集された膨大なデータに基づき、特許取得済みの学習型検索技術である「ラーニングサーチ（学習型検索）」 がユーザーの求める商品を予測し、最適化された検索結果を表示する。言葉だけでなく関連する製品の画像、さらに説明文なども表示されるので、ユーザーの購買意欲を喚起させることが可能だ。この機能を使うことで、クリックレート（CTR）が10倍高くなったケースもある
②の「正しいマーチャンダイジングの実践」について、正しい検索結果を表示するだけでなく、特定の検索用語に対してカスタム化されたランディングページを用意したり “シューズ”や“スニーカー”といった同義語にも対応したりするなど、ユーザーが本当に求めているものをより的確に表示させるような仕組みを施すことが重要となる。
また、ユーザー自身がどんな商品を求めているのか、明確に分かっていない場合には、検索条件をECサイト側が用意しておき、ユーザーはそれを選ぶだけでコンテンツを絞り込んでいける仕組み、すなわち「ファセットナビゲーション」も有効となる。
例えば、私たちの顧客である、英国のガーデニング販売サイト『トンプソン＆モーガン』では、植物の色や土壌、湿度、植え付けの時期といった複数の検索条件をページに用意し、ユーザーがそれを選ぶことで、お求めの植物を絞り込めるようにしている
このほか、一致する結果が見つからない場合でも、ページに「見つかりません」を表示するだけでなく、売れ筋商品やセール商品を掲示することで購買につなげていくことも重要だ、とカラン氏は説明する。
③の「クロスセル/アップセルの機会拡大」におけるポイントの1つが「レコメンデーション」である。検索した言葉からユーザーが他にもどんな商品に関心をもっているのか、関連する商品を提示、推奨することで、クロスセル/アップセルに繋げるという手法だ。
「例えば、化粧品の販売サイトで顧客がマスカラを購入したら、おそらく口紅やリップペンなども買うだろう。ターゲットに関連する商品も表示することで、一度当たりの訪問における購買金額を高められる」
④の「リッチコンテンツの活用」では単なる商品リストを表示させるだけでなく、ビデオによる商品紹介をはじめ、該当商品に関して記載されているブログ、さらにはSNSでの評判などもECサイトに取り込むことで、売上向上につなげることが可能になる。
そして⑤の「モバイルユーザーへの対応」について、スマートフォンやタブレットを利用したネットショッピングが急激に増えているため、早急に行うべきと強調する。
ただし、スマートフォンやタブレットなどで入力しようした場合、キーボードが表示されて画面が隠れてしまうケースがある。したがって、キーボードが表示されても必要な情報を提示できるように画面を構成する必要があるとした。
これまで説明してきたヒントを踏まえ、カラン氏は、次のようにポイントをまとめた。
カラン氏は、これらを実践していくにあたり、「ECサイト向けラーニングサーチ」をはじめとした多彩なソリューションをSLIシステムズが用意していることをアピールし、講演を締め括った。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：サイト内検索をカスタマイズして、売り上げアップにつなげるための5つのポイント | ネットショップ担当者フォーラム2014 in 東京 セミナーレポート | ネットショップ担当者フォーラム
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
Googleは、2つの新しい機能をウェブマスターツールに追加した。「ブロックされたリソース」機能とFetch as Googleのレンダリング結果比較。ブロックされたリソースは、管理サイト全体で検出されたJavaScriptやCSSなどのリソースのブロックをレポートする。Fetch as Googleレンダリングは、Googlebotとブラウザの表示結果を比較する。
- ウェブマスターツールに2つの新機能: ブロックされたリソースとFetch as Googleレンダリング比較 -
Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki
