Aggregator

• 楽天市場の管理画面「RMS」に似たインターフェイスで使いやすく/ごくーシステム
• 受注件数、運営店舗数に関わらず月額9800円固定で利用可能/まとまるEC店長
• 使いやすさや豊富な機能で、導入者の満足度は96％/助ネコ通販管理システム(7月28日掲載予定）
• EC企業からのあらゆる要望にカスタマイズで対応することで人気に/通販する蔵(7月28日掲載予定）
• 商品管理機能が豊富で、数多くの商品登録を行うEC企業から人気/CROSS MALL（7月29日掲載予定）
• データはクラウドで、ソフトはローカルで動かすことで高速処理が可能/速販C2（7月29日掲載予定）

（このほか随時記事アップ予定）

導入しているEC事業者からの声を受け、機能追加進めるシステム多く

EC業務一元管理システムは、月商100万円を超えるようになると、業務を自動化するツールとして導入する企業が多かったが、近年ではさらにその必要度が高まっている。

その理由は、「楽天市場」などのモールで、受注や在庫などのAPIが公開されるようになったため。EC業務一元管理システムではこうしたAPIと連携することで、リアルタイムで受注情報などを受け取り、処理を行うことができるようになっている。APIを活用して業務を自動化できなければ、ショップは手作業ばかりが増え、思ったように売り上げを高められない状況に陥ってしまう。以前はファイルメーカーをベースに受注管理システムを組むケースもあり、ファイルメーカーベースの場合、専門の知識がなくてもカスタマイズすることができた。ただ、APIとの連携したシステムとなるとショップ店長が作りこめるものではなく、こうしたEC業務一元管理システムの必要度が高まっている。

こうした状況に加え、各社サービスでは、機能を拡充しており、単に注文を処理するなどの基本機能にとどまらないシステムとなっている。特に、最近では導入事業者からの細かい要望にも対応し、それを機能として実装させるシステムが増えている。そのため、週に2～3回のペースでバージョンアップしているシステムも少なくない。

また、顧客管理機能、商品発注機能、販売分析機能、広告効果分析機能、倉庫管理機能など従来のEC業務一元管理システムでは対応していなかったような機能まで兼ね備えてきているシステムも増加。もはや、基幹システムの代替にまで機能拡充し、大きな発展を遂げ始めている。

「YES！」の出現でさらに各社の機能開発が進む

EC業務一元管理システムの機能充実は今後さらに進むとみられる。その理由としてあげられるのが、ヤマトホールディングスが6月から提供を始めた「YES！（Yamato EC Solutions！）の存在だ。

「YES！」は受注管理から決済、配送、顧客分析などの基本機能を備えた統合パッケージで、システム導入のための初期費用や固定費となるランニングコストは無料のシステムだ。

「YES！」が提供する業務管理システムは、豊富な機能を搭載しているわけではない。だが、在庫管理などEC業務を行うために必要な機能を実装、中小EC企業が利用するには十分なシステムといえるだろう（詳しくはこちら）。

「YES！」の提供が始まったことで、EC業務一元管理システムを提供する各社は、価格の安さを特徴として導入企業を増やしていくことは難しくなるのは確実な状況だ。そのため、これまで以上に機能開発を行い、有料でも使ってもらえる理由を打ち出す必要がある。こうしたことから各社間で、機能の充実化がさらに進んでくるものとみられる。

「YES！」の提供が始まったことはシステム提供各社にとってマイナスの影響だけではない。これまでは月商100万円を超えるタイミングなど、一定の売り上げになった段階でEC業務一元管理システムを導入するEC事業者が多かった。

しかし、「YES！」の提供により、立ち上げ時のECサイトでも管理システムを導入することが予想される。全体のパイが広がることで、さらに便利な有料のシステムに切り替えるEC事業者も増えることが考えられる。

今回の特集では安価で豊富な機能を持つシステムから、カスタマイズを行うことでEC事業者の要望に対応するシステムまでまとめて紹介。EC事業者は自社に合ったサービスを探し、各社の動向から、今後自社が採るEC戦略を考える資料として活用して欲しい。

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オリジナル記事：【特集】低単価から細かい要望に対応するカスタマイズまで。EC業務一元管理システムまとめ | EC業務一元管理システム特集 | ネットショップ担当者フォーラム
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物流代行サービスも開始、導入企業には「まとまるEC店長」を無料提供

「まとまるEC店長」の最大の特徴は価格の安さ。導入費用は無料で、月額固定費は9800円から。EC業務一元管理システムでは、受注件数や運営店舗数に合わせて月額固定費が上がるケースが多いが、「まとまるEC店長」では登録商品数が3000商品までは9800円で利用できる。

もともと、ECサイトの運営代行のクライアント向けに作っているシステムのため、これで儲けようとは思っていない。また、EC事業者にとってコストが毎月変動するのは避けたいという話をよく聞く。そのため、従量課金制ではなく、固定費制を採用している。こうした料金面では、他社のサービスと比べて圧倒的な強みだと思う（ソリューション営業部・木村泰宗部長）。

「まとまるEC店長」にしかない機能も数多い。たとえば、アマゾンへの対応として、すでに商品登録している商品への出品機能だけでなく、新たに登録する際に「まとまるEC店長」から登録できる機能も装備。こうした機能は、ブランジスタが運営代行するECサイトで求められたため、新たに開発したという。

アマゾンの場合、商品カテゴリごとに仕様が異なるので、システムとして新規登録できるようにするのは難しかったが、顧客の需要が多かったため開発した。顧客からの要望がない機能に関しては、競合のシステムが対応していても「まとまるEC店長」は実装していなかったり、対応モール数なども限定している。今後も顧客のニーズがある機能だけを開発していこうと思っている（同）。

2015年2月からは地方のEC事業者向けに物流代行サービスも開始。商品の保管・配送を小口からでも請け負い、関東圏のユーザーに迅速な配送を行う。料金的に安価で利用できるように設計、物流代行企業には「まとまるEC店長」を無料で提供する。

また、ブランジスタはコールセンターなどを提供するネクシィーズのグループ企業。コールセンター受託も得意としており、運営代行から受注対応、物流まで一貫して支援する体制を整えている。これをもとに、越境EC対応も進めていく。

当社が契約している倉庫に商品を送るだけで、自動的に韓国や香港などで販売できるというサービスを提供していく予定。越境ECに関する面倒なことはすべて引き受け、EC事業者は商品提供をするだけでいい。手離れのいいサービスとすることで、導入者を増やしていきたい（同）。

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電子領収書発行機能で郵送料、印紙代の削減にも

「ごくーシステム」の特徴としてまずあげられるのが、表示や使い方などのインターフェイスが楽天市場の管理画面「RMS」に似たデザインにしている点。こうした、複数の店舗を管理できる業務管理システムを使っている店舗のほとんどが、まずは楽天市場でECを始めており、楽天のRMSに使い慣れているケースが多い。使い慣れているRMSのインターフェイスに似せることが、事業者にとって最も使いやすいと考えた。

今まで慣れているシステムからガラッと変わってしまうと、「これでは使えない」と考える事業者は多い。ヤフー店やアマゾン店の管理も、楽天店を管理するのと同じ感覚で行えるので、多くの利用者からとても使いやすいという声をいただいている（藤本卓治社長）。

導入事業者からの要望を受け、随時新たな機能開発も行っている。最近搭載した機能のなかで特に導入社から評判が高いのは、電子領収書の発行機能。購入者から領収書を求められた場合、多くの店舗では別途領収書を印刷し、荷物と一緒に発送したり、別途郵送で送ったりするケースが多い。

「ごくーシステム」では、注文管理画面で「領収書を発行する」というボタンをチェックするだけで、購入者に対してメールで電子領収書がダウンロードできるURLを送り、領収書の発行が完了するようにしている。

領収書を手作業で発行すると手間がかかるだけでなく、別途郵送料や高額商品であれば印紙代がかかる。この機能があれば手間もかからず、郵送料や印紙代も必要ないので、大きなコスト削減につながる。外部URLへの誘導だが楽天からも了承をいただいており、領収書の体裁についても税務署から問題ないとお墨付きをいただいているので、安心して利用してほしい（同）。

モールの物流サービスと連携し、自動出荷対応へ

他社のサービスにはない機能としては、利益が計算できる機能も搭載している。

事前に出店プランを選択しておくと、手数料やポイント利用料、カード決済手数料などが自動的に計算され、仕入れ値を入力しておくだけで、利益が分かるようになっている。

プランを変更した場合、どのくらいの費用がかかるかも計算することができ、プラン変更したほうが得になるかどうかも瞬時に分かるようになっている。店舗が１か月でどのくらいの利益が出ているかを判別できるだけでなく、１注文ごとに利益がどのくらい出ているかも分かるようになっている。広告を出稿した商品に対して期間を絞り込んで収支計算することもできるため、広告効果も計ることが可能だ。

このほかにも、他社のシステムにはない機能が数多くある。多くの商品ジャンルのEC事業者の方に導入してもらっており、数もどんどん増えている。そのため、当社だけでは考え付かなかったような機能もたくさん要望していただけるので、それを開発することでより多くの店舗で利用しやすくなっている（同）。

現在、アマゾンの物流代行サービス（FBA）やYahoo!ロジスティクス、楽天スーパーロジなどと連携することで、発送完了までを全自動にする機能の開発を進めている。

5分ごとに注文状況を確認し、クレジットカード決済や代引き決済で、備考などにも特に対応することが記載されていなかった場合、注文商品の在庫を確認し、在庫があった場合はすぐに出荷に回せるようにする予定だ。

大体3割くらいの注文が自動化できると見込んでいる。この機能があれば人的ミスがなくなり手間も減るだけでなく、配送スピードのアップにもつながり、中小のECサイトでも即日配送が可能になる。付き合いの深いモール3社の物流サービスから対応させるが、今後は通販物流を行っている倉庫会社などにも広げていきたい（同）。

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女性向けアパレルブランドのレイ・カズンは7月23日、自社ECサイト「レイカズンオンラインショップ」の商品ページで、商品の取り扱い店舗の在庫状況を確認することができる「店舗在庫確認機能」を導入した。ECサイトから店舗の在庫情報を確認できるようにし、EC顧客を店舗へ誘導、オムニチャネル戦略を促進する。

あわせてコーポレートサイトの全面リニューアルも実施。各ブランド・店舗ページ、リクルートページを刷新して見やすくするとともに、各ブランド・店舗のブログ機能を追加。今後はオウンドメディアとして各ブランドの新作商品やキャンペーン情報、コーディネート画像などコンテンツの拡充を図るとしている。

レイ・カズンでは2013年10月からEC事業を強化、2014年9月期のEC売上高は前年比84％増の3億7800万円となっている。オムニチャネル戦略を促進することで、EC売り上げを拡大させていく考え。

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オリジナル記事：実店舗の在庫確認機能をECサイトに追加、レイ・カズン | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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DIY用品のECサイト「DIYTOOL.COM」を運営する大都は7月27日、ベンチャー投資会社のグロービス・キャピタル・パートナーズとみずほキャピタルを引受先とする第三者割当増資を実施、約4億5000万円を調達したことを明らかにした。ECサイト運営や店舗運営など、DIYに関わる「ヒト・モノ・ソリューション」を総合的に提供するDIYプラットフォーム事業の展開を加速するとしている。

調達した資金はECサイト運営、店舗事業といった既存事業に加え、新たに始める動画事業に充当する。

現在、大阪と東京で展開している体験型DIYショップ（実店舗）である「DIY FACTORY」、日本最大級90万点を取りそろえるECサイト「DIY-TOOL.COM」の改善と強化を推進。新たに、プロ動画の撮影によるコンテンツを展開する動画メディア「MAKIT!」に資金などをつぎ込む。

• 店舗事業「DIY FACTORY」
  店舗数の拡大
  DIY/セルフリノベーションを対象としたスクール形式のワークショップの企画・実施
  コンテンツ供給体制の強化 など
• EC事業「DIY-TOOL.COM」
  在庫商品の充実化による即納体制の強化、木材等の素材の取り扱い強化
  システム機能の刷新による CRM 機能の大幅強化 など
• 動画メディア事業「MAKIT!」
  プロ動画の撮影によるコンテンツの拡充 など

DIY業界を巡っては、2014年3月に国土交通省が発表した「借主負担DIY型」賃貸借契約の提唱といった行政の後押しもあり、DIYの需要が増えている。ただ、「（DIYをやりたくても）方法が分からない」というユーザーの声が根強いのが現状だ。

こうした潜在ニーズを開拓するため、調達資金はプラットフォームの実現に向けて事業を加速。DIYをライフスタイルとして提案する事業を展開していく。

あわせて新たな役員人事も発表。2015年6月16日付で、「ナチュラム」などのミネルヴァ・ホールディングスでIPOを経験し、「ナチュラム」の責任者などECに関する豊富な実績を持つ山内拓也氏が取締役に就いたことを明らかにした。

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オリジナル記事：DIYのEC手がける大都がVC2社から4.5億円調達。役員に元ナチュラム山内拓氏就任 | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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メタップスは7月24日、東京証券取引所マザーズ市場への新規上場の承認を受けたことを発表した。上場予定日は2015年8月28日。新規上場で約43億円を調達し、アプリ収益化プラットフォーム「metaps（メタップス）」の広告媒体の運転資金、決済サービス「SPIKE（スパイク）」で提供しているプリペイド型の電子マネー「SPIKEコイン」の供託金などに充当する考え。

• 約43億円調達のメタップス佐藤CEOが語る、登録者5万件突破した決済サービス「SPIKE」の今とこれから（今年2月に実施したメタップス・佐藤航陽代表取締役CEOへのインタビュー）

新規上場に伴い、新株発行による手取概算額として34億7800万円、第三者割当増資で8億2500万円を調達する見通し。

調達した資金の使い道は、設備資金として5億6000万円、アプリ収益化プラットフォーム「メタップス」の運転資金として20億円、「SPIKEコイン」で発生する資金決済法に基づく供託金として13億8700万円、採用費・人件費、広告宣伝費・販促費およびオフィス移転などの費用として3億5700万円を充当する予定。

メタップスは2007年9月にイーファクター株式会社として設立。当初はSEO事業などを展開していたが、2011年4月から現在の主力事業であるアプリ収益化プラットフォーム「メタップス」を開始。2011年12月に現在の社名に変更した。2014年4月にはオンライン決済プラットフォーム「スパイク」を開始した。

メタップスの2014年8月期の連結売上高は前年比74％増の22億650万円、営業損失4億8800万円、経常損失5億1000万円、純損失5億1000万円となっている。

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オリジナル記事：東証マザーズに8月28日へ上場へ、決済サービス「SPIKE」などのメタップス | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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理解しておきたいレコメンドの仕組み

まず集合知について。集合知というのは匿名の多数のユーザの意見から浮かび上がる知識のことです。

よく使われる例として、「ある瓶の中にたくさんのボールが入っていますがそれは何個でしょうか」という問題を多数の人に聞いた時、その平均を取ると、正解に近くなるというようなものがあります。

集合知は集団というものの知性に着目しているのであって、その集団を形成する個々の知性を重要視しません。

集合知という言葉から、「たくさんの知性を集めることによって生まれる」ようなイメージを持っているケースをよく見ますがこれは間違い。

たとえばTwitterである写真について「これは◯◯の風景だ」ということがわかって「集合知すごい」みたいなコメントを見ますが、これは集合知ではありません。

たくさんいるのでその意見を集約する、というのが重要であり、「たくさんいるからそのなかの誰かはわかる」というのは集合知ではないのです。

「協調フィルタリング」は、購買履歴などから似たユーザを探して、似たユーザの嗜好に基づきオススメをするものです。ユーザ間の類似を根拠にしています。

このユーザ間の類似度を計算するのには、いろいろな計算手法があります。代表的なのはピアソンの積率相関係数（一般的な相関関数のことで、「変数」と「変数」の類似度を測るための「-1から1」までの値をとる指標）などでしょう。

ただ協調フィルタリングは概念の名前であって、計算手法ではありません。協調フィルタリングというのは「ユーザの類似度」であり、「アイテムの類似度」ではない。一方で、相関係数ではない手法でユーザの類似度を計算する方法もあります。

レコメンドとしては、アイテムの類似度をベースにしているモノの方が多い（実際にそのほうが良いレコメンドになることも多い）のですが、それもひっくるめて「協調フィルタリング」と呼んでいるケースが目立っています。

レコメンドがEC業界で注目されたのは「Amazon」がきっかけ（画像は編集部がキャプチャ）

レコメンドは、一般的な相関関数によるアプローチは適切ではないケースもある

アイテムの類似度の場合は、「アソシエーション分析」「バスケット解析」といった呼び方をします。

いわゆる「Aを買っている人は、Bも買っている」というレコメンドは、協調フィルタリングよりもアソシエーション分析によって実現されていることが多いでしょう。

実際、ECサイトにおけるレコメンドは、漠然としたイメージで「（ユーザーがある商品を）知ったら買いそうな商品を紹介したい」というものが多い。

具体的にそのアプローチする手法は、「協調フィルタリング」「アソシエーション分析」を使い、計算方法として「相関係数」などを活用していると考えられます。

つまり、ECのレコメンドの多くは、実は相関係数の計算のことなのです。ただレコメンドとして何が良いかは、ジャンルに左右されることが多いというポイントがあります。

たとえば、書籍や漫画、映画などはこの相関係数による計算が実に効率的に機能します。買う本や漫画の趣味というのはかなり似通っていることが多いというのは想像しやすいですよね。

映画やドラマをオンデマンドで視聴できる「Netflix」はレコメンドによる視聴が70%を超えるという話があります。

レコメンドがなかったら、その70%がすべて無くなるのかといえば、そんなことはないでしょう。しかし、映画やドラマについては、相関によるレコメンドが有効に作用しやすいジャンルであると言えます。

一方、食品や衣料品の場合、相関係数によるアプローチがダメということはないのですが、本や映画ほど強力な武器にはなりません。

日用品においては、流行とか値下げなどの要素もかなり重要となります。たとえば、スーパーで「大根を買った人にはサンマをオススメしよう」というのも意味がありますが、今日の特売品をオススメするというのもかなり重要なアプローチとなります。

特売品をオススメするというのは、パーソナライズされていない（いわゆる万人向け）のオススメのように思えますが、特売品をオススメするかどうかをパーソナライズするというのは有効な手法ではあります。

アパレルでも、ある商品は「発売と同時にオススメした方が良い人」もいれば、「人気アイテムになってからオススメした方が良い人」もいることでしょう。

次回はこのジャンルごとにどういったオススメ・レコメンドが有効かについて掘り下げて考えてみます。

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オリジナル記事：購入単価&顧客単価UPを実現するためにレコメンドの仕組みを理解しよう | 検索とレコメンドで実現するEC時代の接客術 | ネットショップ担当者フォーラム
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