Aggregator

米Amazonが開発した触覚センサーを備えた物流ロボット「Vulcan（バルカン）」。商品に触れた感覚をもとに力加減を調整しながら、物流拠点で商品の保管やピッキングを行うのが特長だ。従来は人手に頼る場面が多かった高所や低所での作業を担い、作業者の身体的負担の軽減と物流効率の向上につなげている。

「Vulcan」は、Amazonが2025年にドイツ・ドルトムントで催した「Delivering the Future」で初公開した。Amazonによると、同ロボットは同社初の「触覚を持つロボット」で、視覚だけでなく、対象物や周囲の物体に触れた際の力のかかり方を認識しながら動作できる。

Amazonの物流拠点では、布張りの収納ポッド内に多数の商品を保管。1つの区画には平均約10点の商品が収納されており、限られたスペースに商品を収めたり、狙った商品だけを取り出したりするには繊細な制御が求められる。「Vulcan」は、アーム先端の機構と力覚フィードバックセンサーを組み合わせることで、商品や周囲の在庫を傷つけないよう押し分けたり、つかんだりできるという。

保管作業では、既に収納されている商品を押してスペースを確保し、新たな商品を適切な力で保持して棚へ収納する。ピッキングでは、カメラと吸着機構を使って対象商品を識別し、誤って別の商品を一緒に取り出さないよう確認しながら取り出す。Amazonによると、「Vulcan」は物流拠点で扱う商品の約75％に対応し、作業速度は現場スタッフと同程度という。対応が難しい商品は人に引き継ぐ設計としており、人とロボットの協働を前提としている。

「Vulcan」の導入先は、米ワシントン州スポケーンとドイツ・ハンブルクの物流拠点。主に、作業者が脚立を使って対応していた収納棚の上段や、かがむ必要がある下段での商品保管・ピッキングを担う。Amazonは、作業者が身体的負担の大きい姿勢を避け、より作業しやすい高さで業務に取り組めるようになるとしている。

Amazonは過去12年間で75万台超のロボットを物流拠点に導入してきた。これらのロボットは顧客注文の75％に関与しているほか、ロボットの保守や運用監視といった新たな職種も生み出してきたという。「Vulcan」もその延長線上にある取り組みで、今後数年をかけて欧州と米国の物流拠点に展開する計画だ。

イオンは7月17日より、「イオン」「イオンスタイル」など約380店舗とオンラインサイトにて、夏の大型セール「イオン 超！ナツ夏祭り」を開催する。

芸人・チョコレートプラネットさんを初めてアンバサダーに起用し、「おもれ～イオン はじめ夏。」をテーマに、「チョコレートプラネットに会えるスペシャルイベント」招待券や限定グッズが当たる「ドリームキャンペーン」など、買い物を通じて楽しめる企画を展開する。

“大容量企画”では、「チーズ4倍 てりやきチキンL＆ポテトベーコンL」（ピザ）や「超！ナツ夏祭りパンセット」などがラインアップ。値段据え置きの“増量企画”では、「野菜も美味しい！真あじ南蛮酢 5枚＋1枚増量」「8種具材を楽しむ海鮮太巻（サーモン２倍）」「具だくさんのソース焼そば 麺50％増量」「鶏照焼き重 鶏照焼1切増量」「ざるそばいなり2個入り いなり1個増量」「牛豚ミンチ（冷凍）30％増量」などを取りそろえる。

また、猛暑対策や夏の外出に備えて、扇風機や機能性インナー、寝具などの「半額」商品を展開する。

加えて、「イオンお買物アプリ」にて、飲料や調味料などメーカー商品に使える値引きクーポンを配信する生活応援企画を実施する。

7月10日からは「イオンスタイルオンライン」で「ネット限定先行セール」を開催し、EC限定商品の販売や、セール対象商品以外も含めて10％割引となるクーポンを配布する。（一部除外あり）

• 先行セール期間：2026年7月10日10：00～7月17日8：59

加えて、7月17日〜19日の期間、WAON POINTが基本の10倍となる企画を実施。税込200円ごとに10WAON POINTを進呈する。

また、「イオン 超！ナツ夏祭り」の公式キャラクター“ナツパンダ”グッズを拡充する。

「イオン 超！ナツ夏祭り」対象期間中イオングループ各店舗にて、税込3000円または税込5000円以上購入のレシート（合算可）を1口として、WEB（スマホ限定）から応募できるドリームキャンペーンを実施する。当選者には、芸人のチョコレートプラネットさんとコラボした“超！おもれー景品”などを合計728（ナツパンダ）名に進呈する。

2026年「イオン 超！ナツ夏祭り」概要

• 開催期間：2026年7月17～26日の10日間
• 開催店舗：関東・北陸信越・東海・近畿・中四国の「イオン」「イオンスタイル」など約380店舗
• 展開品目数：約1200品目（※店舗によって展開商品や期間、価格は異なる）

製菓・製パン材料、器具専門店の富澤商店はこのほど、インドネシアの食品メーカーPT Pondan Pangan Makmurと、合弁会社「PT Tomizawa Shouten Indonesia」を設立した。合弁会社設立を通じ、海外事業の基盤を強化する。

合弁会社「PT Tomizawa Shouten Indonesia」が展開する新たなブランド「Tomi Shou（トミ・ショウ）」では、パンや洋菓子向けの原材料、プレミックスやフィリングなど幅広い製品を取り扱う。味や食感の安定性に加え、製造工程における再現性を重視した商品設計とし、業務用途から家庭用まで、多様なニーズに対応するという。

PT Pondan Pangan Makmurが構築してきた現地のモダントレード網を活用しながら、成長を続けるF&B市場へ販売。2026年7月からジャカルタ地域で販売を開始し、段階的に全国へと拡大していく予定。また、ハラル市場を含む各地域の市場ニーズを踏まえ、アジア圏や中東向けの輸出にも取り組む。

インドネシアでは、富裕層の拡大を背景にベーカリーや洋菓子市場が拡大。富澤商店は、これまで日本国内において業務用・小売向けの製菓製パン原材料を展開してきたなかで培った品質管理・商品開発の知見と、PT Pondan Pangan Makmurの製造・販売基盤を組み合わせ、現地市場に適した商品の展開と市場開拓を進める。

合弁会社概要

• 社名：PT Tomizawa Shouten Indonesia（略称：T-Sindo）
• 事業内容：製菓製パン原材料の開発、販売、マーケティング
• ブランド：Tomi Shou ほか

LINEヤフーは7月2日、コミュニケーションアプリ「LINE」のトークルーム内でAIエージェント「Agent i」を呼び出し、会話の文脈を理解しながら質問への回答やタスク管理を支援する新機能「Agent i in chat」を2026年内に提供すると発表した。1対1トークやグループトークの会話内容を踏まえ、情報整理や予定登録、アルバム作成などを支援する。

「Agent i」は、「Yahoo! JAPAN」の「AIアシスタント」と「LINE」の「LINE AI」を統合し、「毎日のそばに、だれでも使えるAIを。」をコンセプトに展開するAIエージェントの新ブランド。

新機能「Agent i in chat」は、「LINE」のトークルーム内でAIに質問や依頼をすると、会話の流れを踏まえて回答し、必要なタスクの実行をサポート。AIの回答や実行結果はトークルーム全体に共有されるため、参加メンバー全員が内容を確認し、そのまま会話を続けられる。

提供する予定の機能には、会話内容やユーザーからの依頼を分析し、参加メンバーごとのタスクを整理してLINEのノートへの登録を支援する「タスクの整理」、予定に関する会話からタイトルや日時を抽出して登録を支援する「カレンダーへの登録」、共有写真を分類し、画像や会話内容に応じたタイトルを付けてアルバム作成を支援する「アルバムへの登録」などがある。

このほか、トークルーム内の会話を要約する「メッセージの要約」機能や、食事のレシート写真から各自の支払額を割り出す「計算」機能など、日常のコミュニケーションを支援する機能も順次提供する予定だ。

すでにLINEのトークルーム内で利用できるAI機能には、会話内容に応じた返信を提案する「返信を提案」、話題を提案する「話題を提案」、下書きメッセージの口調を変える「口調を変換」、誤字を修正する「誤字を修正」などがある。2026年4月には、最近のメッセージを分析して相手とのコミュニケーション傾向を示す「ムードを分析」機能も追加した。

また、2026年6月22日からは、LINE内で「Agent i」を利用した後、トークリストに「Agent i」のトークルームを表示し、シームレスに利用を再開できるようにしている。

なお、データの取り扱いについては、トーク履歴の分析に同意した利用者のみが利用可能で、LINEヤフーはトーク履歴をAIの学習には利用しないとしている。

LINEヤフーとPayPayは7月2日、国内月間利用者数1億人のコミュニケーションアプリ「LINE」と、登録ユーザー7400万人のキャッシュレス決済サービス「PayPay」のアカウント連携を2026年夏に開始すると発表した。「LINE」のトーク上でPayPay残高の送金や割り勘ができるようになるほか、「LINEポイント」と「PayPayポイント」の統合も順次進める。

今回の連携では、「PayPay」アプリを介さず、「LINE」上で「PayPay」アカウントを登録できるようにする。これにより、これまで「PayPay」を利用していなかったLINEユーザーも、LINE内でスムーズに「PayPay」を利用できるようになる。

機能面では、「LINE」のトーク上で「PayPay」残高の「送る・受け取る」機能を利用できるようにする。飲み会やプレゼント代の割り勘、家族間の送金、お小遣いのやり取りなど、コミュニケーションの延長線上で決済・送金を完結できるようにする狙いで、グループでの支払いにも対応する。

あわせて、「LINEミニアプリ」版の「PayPay」も提供する予定だ。LINEアプリ内で、「PayPay」残高や「PayPay」ポイントの確認、「送る・受け取る」機能、取引履歴の確認、ATMからのチャージなどを利用できるようにする。

「PayPay」アプリ側でも連携を強化する。ユーザー設定により、「PayPay」アプリ上にLINEの友だちリストを表示できるようにし、電話番号や「PayPay」IDを確認しなくても、LINEでつながっている相手へ送金しやすくする。

ポイント面では、「LINEポイント」を「PayPayポイント」へ統合する。統合後は、LINEと「PayPay」をアカウント連携することで、LINEポイントを有効期限のない「PayPay」ポイントへ自動移行する仕組みとする。LINE上のECサービスでの買い物でも「PayPay」ポイントを付与する予定で、「LINEギフト」ではギフトの受け取りをきっかけに「PayPay」ポイントがたまる仕組みも導入する予定だ。

一方、アカウント連携にはユーザーの同意が必要で、連携しない場合もLINEと「PayPay」の基本機能は従来通り利用できる。ただし、連携を前提とした新機能は利用できず、ポイント統合後にLINE上で獲得した「未連携PayPayポイント」は、一定期間内にアカウント連携しないと失効する。

※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

しまむらグループの2026年3-5月期（第1四半期）におけるEC売上高は、前年同期比30.0％増の53億円だった。店舗受取比率は88.3％に達し、ECと実店舗の相互送客が売上拡大につながった。

しまむらによると、ECと実店舗を連動させた施策が奏功。事業横断の企画やオンライン限定商品の拡充により、「しまむら」を起点とした各事業のECサイトへの来訪者が増加したとしている。

事業別では、「しまむら」のEC売上高は前年同期比18.3％増。販売力の強化策として、会員数1100万人を突破した公式アプリ「しまむらパーク」で取得した会員属性や購買履歴などのデータを活用し、メールマガジンを配信。メルマガの開封率は53.7％で、そのうち四半期累計214万人が来店し、購買率は19.3％となった。顧客1人ひとりの嗜好や悩み、モチベーションに応じた情報発信が、リピーターの獲得と来店客数の増加につながったとしている。

「アベイル」のEC売上高は同36.3％増。インフルエンサーによるライブコマースの実施に加え、コーディネートのポイントや商品の特徴を紹介するなど、ECサイトのコンテンツ拡充を進めた。

「バースデイ」は同51.3％増だった。108万人のフォロワーを持つ公式Instagramと連動した施策などに取り組んだ。「シャンブル」は同189.4％増と大幅に伸長した。

このほか、2025年7月に開設したBtoB-ECサイト「しまサポ直トク便」も利用が拡大している。企業からのオリジナルTシャツのオーダーや、チャイルドシートのまとめ買いなど、BtoB領域での利用が進んだという。

しまむらは、2025年10月に事業ごとに分かれていたオンラインストアを「しまむらパーク」に統合するなど、EC強化を進めてきた。2027年2月期通期のEC売上高は210億円を目標に掲げている。

米Amazonは6月25日、AI時代に求められるスキル開発を支援するため、米国の新たな超党派連携組織「RAISE US」の創設メンバーとして参画したと発表した。企業や政策立案者、教育機関が連携し、AIによる雇用構造の変化に対応する人材育成モデルの構築と普及をめざす。

Amazonによると、顧客向けサービスや物流ネットワークの最適化、AWSが提供する生成AIサービスなど、事業全体でAI活用が急速に進んでいる。一方で、AI主導の経済への移行を成長機会につなげるには、労働者が変化に対応できるスキルを身につけられるよう、今の段階から人材育成へ継続的に投資することが不可欠としている。

25億ドルを投じ、5000万人に教育機会を提供

Amazonは、人材育成を経営の中核施策の1つに位置付けている。人材育成・教育投資プログラム「Future Ready 2030」を通じて25億ドルを投じ、キャリアのあらゆる段階にある少なくとも5000万人に教育・スキルトレーニングの機会を提供する方針だ。

従業員向けには、大学の授業料やキャリア資格取得費用を前払いで支援する「Career Choice」を展開している。同社によると、制度開始から14年間で世界30万人以上が学位や資格を取得し、新たなキャリアへ進んだ。2025年だけでも利用者は10万人に達しており、Amazonは同制度に追加で10億ドルを投資することも明らかにしている。

社外に向けても、AIやクラウド分野の無料トレーニングを提供し、世界中の学習者のスキル習得を支援している。Amazonは、急速に変化する経済環境のなかで、人々が変化に適応し成長するための学びの機会を広げることが重要だとしている。

AI時代は「技術」だけでなく課題解決力も重視

今回参画した「RAISE US」についてAmazonは、AI時代への移行に伴う人材育成の課題は単独企業だけでは解決できず、州政府や教育機関などと連携しながら新たな育成モデルを実証・普及していくための枠組みだと説明する。

また、今後求められるのは技術スキルだけではないとの考えも示した。AIを現実の業務課題や顧客課題の解決にどう生かすかを理解し、実践できる人材の育成が重要になるとしている。

「MMD研究所」を運営するMMDLaboとPKSHA Technologyが共同で実施した「コールセンターの心理的安全性に関する意識調査」によると、コールセンター従事者の28％以上が「所属しているコールセンターのカスタマーハラスメント対策が整っている」と回答したことがわかった。

調査対象は、コールセンターに就業するリーダー以上130人、オペレーター170人の合計300人。調査期間は2026年6月4～9日。

コールセンター業務に必要なのは「心理的安全性」

コールセンターでの業務継続で必要だと思うことについて、リーダー以上では「心理的安全性があること」が最多で49.2％、続いて「業務負荷が適切であること」が44.6％、「待遇に納得感があること」が37.7％だった。

オペレーターでは「心理的安全性があること」が51.2％と最も多く、続いて「業務負荷が適切であること」が41.8％、「待遇に納得感があること」が41.2％だった。

心理的安全性を損なう要因になると思うものは、リーダー以上では「育成・フィードバックが不足」「給与や評価に納得感がない」がともに最多で31.5％、続いて「カスタマーハラスメント」が26.9％だった。

オペレーターでは「カスタマーハラスメント」が最も多い31.8％、続いて「給与や評価に納得感がない」が31.2％、「案件が複雑で応対が難しい」が30.0％だった。

約4割がカスタマーハラスメント対策を実施

2025年～現在までの約1年間で何かしらのカスタマーハラスメント対策を実施しているかを聞いたところ、「実施している」が44.3％、「実施していない」が30.0％、「分からない」が25.7％だった。

カスタマーハラスメント対策を「実施している」と回答した133人に、新たに導入・強化された対策を聞いたところ、最も多かったのは「対応研修の実施」で40.6％、続いて「通話を切断してよい基準の設定」が36.1％、「定義・判断基準の明文化」「SVへのエスカレーション体制の強化」がともに34.6％だった。

カスタマーハラスメント対策は「整っている」が28.4％

所属しているコールセンターの現在のカスタマーハラスメント対策は十分に整っているかについて、「十分整っている」が6.7％、「ある程度整っている」が21.7％で合計28.4％が「整っている」と回答。

一方、「あまり整っていない」が19.0％、「まったく整っていない」が13.0％で合計32.0％が「整っていない」と回答した。

カスタマーハラスメント対策をさらに強化するうえで必要なことは、「カスハラだと思ったらSVにすぐに相談できる雰囲気づくり」が最多で38.7％、続いて「オペレーターのメンタルケア体制の充実」が33.0％、「カスハラ発生時の対応マニュアルの充実」が31.7％だった。

心理的安全性向上で効果を実感した施策

所属しているコールセンターで心理的安全性を高めるための施策の有無について、71.3％が「取り入れている」と回答した。

「取り入れている」と回答した214人を対象に、心理的安全性向上に効果があった施策を聞いたところ、最も多かったのは「上司・管理者への相談体制の整備」で19.6％、続いて「オペレーター同士の情報共有の促進」が17.8％、「フィードバック・面談機会の設置」が17.3％だった。

リーダーは育成・研修により多くの時間をかけたい

リーダー以上130人のうち、「もっと時間をかけたい業務がある」と回答した92人（70.8％）に時間をかけたい具体的な業務内容を聞いたところ、「オペレーター育成・研修」が最多で44.6％、続いて「オペレーターのリアルタイムモニタリング・支援」が29.3％、「応対品質の評価・フィードバック」が28.3％だった。

リーダー以上130人に関して、育成や品質改善の時間を確保するにあたって障壁になっていることは、「自分自身がオペレーションに入らざるを得ない」が最多で34.6％、続いて「ナレッジ・マニュアルの更新が追いつかない」が27.7％、「モニタリング・評価に時間がかかる」が22.3％だった。

調査概要

• 調査名：コールセンターの心理的安全性に関する意識調査
• 調査期間：2026年6月4～9日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査対象：コールセンターに就業するリーダー以上130人・オペレーター170人の合計300人
• 設問数  ：23問

ギフティが実施した「推し活とeギフト」に関するアンケート調査によると、約7割が物価高騰局面においても「推し活費を節約しない」と答えた。「推し」へ贈るeギフトの金額・頻度は約8割が「増加」または「維持」と回答した。

調査対象は、ギフティが運営する「giftee®」に会員登録しているユーザー1308人。調査期間は2026年5月29〜31日。本調査は2024年9月、2025年10月に続く第3回の調査。

約7割が物価高でも推し活費は節約しない

推し活経験者が「物価上昇により節約しているもの」は、最多が「食費」で59.7％、続いて「ファッション・美容費」が45.4％、「旅行・レジャーなどの娯楽費」が39.6％。「推し活(イベント参加・グッズ購入・推しへのギフトなど)」は32.4％。物価高騰局面においても推し活費を節約しない割合は約7割だった。

「推し活(イベント参加・グッズ購入・推しへのギフトなど)」を節約しない理由は、「日常に楽しみと活力を与えてくれるから」「推し活があることで仕事や生活を前向きに頑張れる」など。

また、一部では「会社以外の友人を作るチャンス」や「夫婦の楽しみ」「娘との共通の趣味だから」といった、推し活が“人との関係性”を構築したり育んだりする契機となっているといった回答もあった。

推しへのeギフトは金額・頻度とも約8割が増加・維持

ここ1年での「推し」へ贈るeギフトの金額の変化について、「増えた」が21.8％、「やや増えた」が19.4％、「変わらない」が38.8％で、合計80％が「増加」または「維持」と回答した。

ここ1年での「推し」へ贈るeギフトの頻度の変化について、「増えた」が20％、「やや増えた」が17.6％、「変わらない」が38.2％で合計75.8％が「増加」または「維持」と回答した。

ギフティは「物価高騰が続くなか、推しへの応援消費を積極的に続けている傾向がうかがえる」と考察している。

推し活仲間へのeギフトも約8割が増加・維持

ここ1年で「推し活仲間」へ贈るeギフトの金額の変化について、「増えた」が5.1％、「やや増えた」が26.7％、「変わらない」が49.5％で、合計81.3％が「増加」または「維持」と回答した。

ここ1年で「推し活仲間」へ贈るeギフトの頻度の変化について、「増えた」が7.6％、「やや増えた」が23.5％、「変わらない」が47.9％で、合計79％が「増加」または「維持」と回答した。

ギフティは「物価高騰が続くなかでも、推し活仲間とのコミュニケーション手段としてeギフトが維持・定着している」と分析している。

調査概要

• 調査対象：「giftee®」に会員登録しているユーザー1308人
• 調査期間：2026年5月29〜31日
• 調査方法：WEBアンケート

大手企業が注力するECプラットフォームの「3つのAI新機能」

AIモデルを活用してユーザーのタスクを代行するエージェント機能は、OpenAIやGoogleといった大手テック企業だけでなく、ECプラットフォーム各社も提供し始めています。プラットフォーム各社は、消費者の購買行動が従来のECサイトから外部プラットフォームへと移行しつつある現状に対抗するため、独自のAIエージェントを次々と打ち出しています。

米国のEC専門誌『Digital Commerce 360』が発表した2026年の「ECプラットフォーム特別レポート」では、年間Web売上高に基づく「北米オンライン小売トップ2000社」のデータを基に、主要なEC事業者が利用しているプラットフォームを比較しています。

記事では、レポートで取り上げたAdobe、Salesforce、Shopify、Commerce.comなどの動向から、主要ECプラットフォームが2026年の競争を勝ち抜くために実装した機能を読み解く「3つの主要なテーマ」を解説します。

1. 消費者向けのエージェント型サービス

ECプラットフォーム各社は、消費者が商品を発見してから購入に至るまでのカスタマージャーニーをより効率化するため、サードパーティのAIモデルを研究し、提携を進めています。この動きは、主要プラットフォームにおいて顕著に表れています。

たとえばShopifyは、AIエージェントを組み込んだストアフロント機能を発表しました。このインターフェースは事業者のShopify管理画面内で動作し、OpenAIの「ChatGPT」やMicrosoftの「Copilot」を活用したシステム連携を管理します。

また、Salesforceの「Agentforce Commerce」は、BtoC向けの「Guided Shopping Agent」の提供を開始。このエージェントは、単一の対話フローを通じて、サイト内のナビゲーション、在庫確認、顧客からの質問への回答などを先回りして提供することを目的としています。

さらに、VTEXやKiboといったプラットフォームも独自のAIエージェントを立ち上げ、カスタマーサポートの課題解決や商品に関する質問への対応、マーチャンダイジングの自動化、注文サポートなどを実現しています。

2. AIを活用した商品発見と決済を円滑にする外部連携

消費者の検索行動が変化し続けるなか、小売事業者が注視すべきなのが、AIを活用した外部システム連携（インテグレーション）です。具体的には、商品発見やチェックアウト（決済）オプション、外部エコシステムとの連携にフォーカスした機能です。

ここでもShopifyやSalesforceが先行していますが、Commerce.com（旧BigCommerce）の「データ」に対するアプローチも注目に値します。

BigCommerceは2025年に「Commerce.com」へのリブランドを発表した際、AIとデータを最優先課題として掲げました。同社は、モジュラー型でAIが統合されたインフラへの需要が高まっていると指摘しています。

「ChatGPT」「Gemini」といった生成AIを日常的に利用する消費者にとっては今後、従来のECサイトに一度もアクセスすることなく、商品の検索から購入までが完結するようになると見込んでいるのです。

Commerce.comのCEOであるトラヴィス・ヘス氏は、11月に実施した2025年度第3四半期決算説明会で次のように語りました。

商品探しがECのトップページではなく「プロンプト（AIへの指示）」から始まる時代において、商品が発見され、選ばれ、購入されるかどうかを決定づけるのは「データの質」に他なりません。

この課題に対するCommerce.comの回答の1つが、商品カタログを「Googleショッピング」やMetaなどのチャネルと接続し最適化するツール「Feedonomics Surface」です。ヘス氏は投資家に対し、Commerce.comのダッシュボードから直接アクセスできるこの機能に、多くのEC事業者が強い関心を示していると報告しています。

3. バックオフィス運用のための自動化

顧客接点だけでなく、ECサイトの管理や日々の運用を支えるバックオフィス業務においても、AIは重要な役割を果たし続けています。プラットフォーム各社は、サイトデザインや開発、在庫管理、サプライチェーンなど、幅広い業務を自動化・サポートする機能を提供しています。

たとえば、Oracle NetSuiteとMicrosoftは、いずれも事業者向けのAIアシスタントを導入しました。NetSuiteが提供する「SuiteAgent」フレームワークを活用すれば、事業者はゼロから開発することなく、自社サイトに合わせた独自のAIエージェントを簡単に構築できます。

同様に、Microsoftは「Dynamics 365」において、商品カタログの情報を自動で強化する「Catalog Enrichment Agent（カタログ強化エージェント）」や、サプライヤーとのコミュニケーションを支える「Supplier Communications Agent」など、小売業界に特化したエージェント機能を提供しています。

消費者庁は6月29日、高光製薬に対し、景品表示法に基づく措置命令を行った。違反を認定したのは、高光製薬が販売する子どもの成長をサポートするサプリメント「ノビルン」と「ノビルンC」に関する表示。消費者のSNS投稿を販促に活用した表示が、ステルスマーケティング（ステマ）規制に違反すると判断した。

問題となったのは、高光製薬が販売促進のために募集した第三者へ商品を無償提供し、SNSへの投稿を依頼していた点。消費者庁によると、高光製薬は依頼を受けて投稿された画像などを抜粋し、自社のWebサイトやECモール内の商品ページに掲載していた。

表示例として、消費者庁は「ノビルン」について「SNSでも大人気！」、「ノビルンC」について「ノビルンCがSNSでも！」などの文言と、商品を手にした人物の画像などをあげている。これらの表示は、第三者が自発的に投稿したもののように見える一方、実際には事業者の依頼に基づく投稿であり、その事実を明らかにしていなかった。

消費者庁は、こうした表示について「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難」であると判断。景品表示法第5条第3号に基づく、いわゆるステマ告示に該当する不当表示と認定した。

対象期間は、「ノビルン」が2025年4月下旬から12月上旬まで、「ノビルンC」が2025年10月中旬から12月上旬まで。表示媒体は自社Webサイトに加え、「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」内の商品ページも含まれていた。今回の措置は、自社サイトだけでなく、ECモール内の商品ページでも、SNS投稿の転載や二次利用の方法によってはステマ規制の対象となることを改めて示す事例となった。

措置命令では、高光製薬に対し、景品表示法に違反する表示であったことを一般消費者へ周知徹底すること、再発防止策を講じて役員・従業員に周知徹底すること、今後同様の表示を行わないことを命じた。

楽天グループは7月1日、「楽天市場」のポイントアッププログラム「SPU（スーパーポイントアッププログラム）」の対象サービスに「楽天ポイントカード＋ファミリーマート」を追加した。「SPU」の対象サービスに楽天グループ外の企業が加わるのは初めて。これにより、「SPU」の最大ポイント倍率は18.5倍となり、対象サービス数は17となった。

新たに加わった「楽天ポイントカード＋ファミリーマート」では、全国のファミリーマートで楽天ポイントカードを提示し、月間合計3000円（税込）以上買い物をすると、条件達成月の「楽天市場」での買い物に対するポイントが＋0.5倍となる。エントリーは不要。対象となるのは、楽天ポイントカードを提示して1ポイント以上獲得した買い物で、1回あたり割引前200円（税込）以上の会計が集計対象となる。

たばこ、切手、はがき、印紙、収納代行、金券類、コピー機・マルチコピーサービスなどは集計対象外。一部対象外店舗もある。進呈するのは期間限定ポイントで、月間獲得上限は500ポイント。ポイントは、「楽天市場」で買い物をした月の翌々月15日ごろに付与する。条件達成後、「SPU」の達成状況が反映されるまでには2〜4日程度かかるとしている。

「SPU」は、楽天グループの各種サービスを利用することで、「楽天市場」での買い物時のポイント倍率が上がるプログラム。7月1日時点では、楽天カード、楽天モバイル、楽天ブックス、楽天Kobo、楽天トラベル、楽天ビューティ、楽天銀行＋楽天カード、楽天証券、Rakuten Pasha、楽天ラクマなどに加え、「楽天ポイントカード＋ファミリーマート」が新たに対象サービスとなった。

今回の追加にあわせて、「SPU」特設サイトの更新履歴には、「楽天ポイントカード＋ファミリーマートを追加し、『Rakuten Pasha』のポイント獲得条件が変わり、SPUポイント最大18倍から18.5倍になりました」と記載。7月1日には、ファミリーマートの追加に加え、「Rakuten Pasha」の達成条件も変更した。

楽天グループ、楽天ペイメント、ファミリーマートは5月、ファミリーマートが「SPU」の対象サービスに加わることを発表。楽天グループとファミリーマートはこれまでも、2007年の「楽天ブックス＠ファミマ受取便」、同年の「楽天Edy」導入、2018年の「楽天ペイ」導入、2019年の「楽天ポイントカード」導入など、オンラインとオフラインをまたぐ連携を進めてきた。

なお、ファミリーマートの「SPU」対象サービス追加を記念し、楽天ペイメントは7月1日〜31日に「ファミリーマートSPU対象参加記念！ ファミチキ（骨なし）プレゼントキャンペーン」を実施する。期間中、ファミリーマートで楽天ポイントカードを提示して合計3000円（税込）以上買い物をし、あわせて楽天ペイのコード・QR払いで1回以上支払うと、ファミリーマートで楽天ペイのコード・QR払いを初めて利用するユーザーにはもれなく、それ以外のユーザーには抽選で2万人に「ファミチキ（骨なし）」クーポンを進呈する。

アマゾンジャパンは、顧客にとって扱いやすい梱包の実現に向け、新たな梱包資材の導入や配送ラベルの小型化を進めている。商品サイズに応じて柔軟に調整できる新資材の採用、梱包全体をコンパクトにするラベル設計の見直しを通じて、開封しやすさや受け取りやすさの向上に加え、梱包資材の削減にもつなげる。

アマゾンジャパンによると、日本では商品を安全かつ効率的に届けるため、段ボール箱、段ボール封筒、紙封筒、底マチ付き紙袋、立体型紙袋の5種類の梱包形態を使い分けている。サイズ違いを含めると、梱包資材は200種類以上という。

新たに導入した梱包資材は、紙に特殊な自己粘着技術を施したもの。粘着面同士を合わせると強力に接着する一方、商品や手には付着しないのが特長という。商品を包んで閉じるシンプルな構造で、商品サイズに合わせて柔軟に調整できるため、梱包体積の削減につながるとしている。

また、大型商品向けの紙袋も新たに開発した。米袋から着想を得た設計で、従来より大きく重い商品にも対応できるよう、紙の厚みやデザインを工夫したという。段ボール箱よりコンパクトで、受け取り後の処分もしやすい資材として利用拡大をめざす。これらの新資材は、従来の資材と同様に紙資源としてリサイクルできる。

配送ラベルの小型化にも取り組んでいる。アマゾンジャパンは、従来よりラベルサイズを大幅に縮小したケースもあると説明する。ラベルを小さくすることで、その分だけ梱包全体をコンパクトにでき、顧客にとっての扱いやすさの向上と資源使用量の削減につながるという。

一方、ラベルの小型化には1年以上をかけた。配送パートナーごとにシステム仕様が異なるなか、必要な情報を限られたスペースに収めるため、文字間隔やフォント、バーコードや各種マークの配置を複数パターンで検証。実際の配送ドライバーを含む関係者によるレビューを重ね、視認性と運用性を両立したデザインを採用した。

梱包の最適化には、AIや機械学習も活用している。商品の形状やサイズを正確に把握し、どのように配置すれば効率的かつ安全に配送できるかを学習する仕組みを導入しているという。複数商品をまとめて発送する場合でも、並べ方や重ね方、向きによって必要な箱や袋のサイズが変わるため、こうした組み合わせを瞬時に計算し、最適な梱包方法を選択するシステムを運用している。

アマゾンジャパンは、AIやアルゴリズムを活用する目的について、単なる自動化ではなく、「商品を守ること」「顧客が扱いやすいこと」「余分な空間や資材を減らすこと」のバランスを取るためと説明。梱包方法を決定する際には、商品の大きさや重さだけでなく、日本特有の配送環境や物流拠点の構造、過去の配送実績、顧客からのフィードバックなども反映しているという。

さらに、追加梱包を省き、商品パッケージのままで配送できる商品の拡大にも取り組んでいる。メーカーとの協力や物流オペレーションの改善を通じて実現している施策で、梱包の簡素化と資材削減の両立をめざす。

ニトリは、消費者参加型企画「みんなで商品開発」で選ばれた新デザインのフリーザーバッグ4柄を、6月下旬から一部店舗とECサイト「ニトリネット」で発売した。ライブ配信と「Instagram」のストーリーズを通じて消費者投票を実施し、選ばれたデザインを商品化した。ニトリによると、このような形で消費者と一緒に商品開発を進めるのは初の試みという。

商品化のきっかけとなったのが、ニトリのライブショッピング「ニトリLIVE」で実施した「みんなで商品開発」企画だ。2025年11月13日の配信で第1弾として実施し、年間700万個超を販売する人気商品の「フリーザーバッグ」の新デザインを、消費者投票で決定した。

投票は「ニトリLIVE」に加え、ニトリ公式「Instagram」のストーリーズでも受け付けた。配信から24時間で集まった総得票数は6072票。ニトリはこれまでも商品レビューなどを通じて消費者の声を商品開発に反映してきたが、今回のように投票形式で開発を進めるのは初めてとしている。

企画を通じて、食品保存だけでなく、お土産やお菓子を入れてプレゼントする用途でも使われていることがわかったという。こうした利用実態を踏まえ、「中身が見えないものがいい」「落ち着いた色味のものがほしい」といった消費者の声も商品開発に反映した。

今回発売したのは、あえて中身が見えにくいようにしたチェック柄とストライプ柄の4デザイン。ニトリによると、こうした総柄デザインは、これまで同社のフリーザーバッグにはなかった新しいデザインという。食品保存に加え、プレゼント用のラッピングや小物・衣類の整理など、用途の広がりも見込んでいる。

発売した商品は「フリーザーバッグ ダブルジッパー M 20枚入り」で、価格は税込199円。カラー・柄は、ターコイズブルー（チェック01）、ダークブラウン（チェック02）、ベージュ（ストライプ01）、ピーチ（ストライプ02）の4種類。販売は一部のニトリ店舗と「ニトリネット」。

ニトリは今後も、「ニトリLIVE」での「みんなで商品開発」企画をはじめ、消費者と一緒に暮らしを考え、より良い商品づくりにつなげる取り組みを進めていくとしている。

石井スポーツは6月30日、「ヨドバシカメラ マルチメディア池袋」6階に、「石井スポーツ ヨドバシ池袋店」「アートスポーツ ヨドバシ池袋店」をオープンした。「石井スポーツ」は約3500㎡、「アートスポーツ」は約2100平方メートル、総売り場面積約5600㎡で展開。「石井スポーツ」では登山、スキー、アウトドア、「アートスポーツ」ではランニング、トレイルランニング、フィットネス、スイミング、テニスの商品を取り扱う。

「石井スポーツ ヨドバシ池袋店」

「石井スポーツ ヨドバシ池袋店」は、「石井スポーツ」関東圏最大級となる約3500平方メートルの売り場面積を備え、登山、アウトドア用品のほか、普段使いしやすいウェアなどを展開。「ザ・ノース・フェイス」「アークテリクス」「パタゴニア」、今回初となる「ラ・スポルティバ」など全16ブランドのコーナーを設ける。

また、「石井スポーツ」初となるメンテナンスコーナー「メンテとリペア」を新設し、セルフメンテナンス用品を取りそろえるほか、専門スタッフによるメンテナンスワークショップを実施。セルフメンテナンス用として洗剤やメンテナンスアイテムも用意する。

約100mにわたるシューズコーナーでは、登山、アウトドア、ランニングシューズを展開。「石井スポーツ」史上最大級の品ぞろえとなる。また、「シダスフィートボックス」を設置しており、足の状態を把握してフットウエアを選ぶことが可能だという。

キッズシューズコーナーでは、こどもの足の成長を考える観点から、靴の履かせ方や足のトラブルに対するアドバイスを行うほか、こども用のバックパック、ウェア、帽子なども取り扱う。加えて、「石井スポーツ」初となる「KEEN UTILITY（キーン ユーティリティ）」シリーズの取り扱いを開始。ワークブーツを展開。さらに、クーラーボックスメーカー「Yeti（イエティ）」が国内初となるコーナー展開を開始する。

「アートスポーツ ヨドバシ池袋店」

「アートスポーツ ヨドバシ池袋店」は、売り場面積約2100平方メートル。「アートスポーツ」初となる「ナイキ エーシージー」のコーナーを新設する。エーシージーとはAll Conditions Gear（あらゆる環境に対応するギア）を意味し、アウトドアでの実用性と都市でのファッション性を両立させたカテゴリー。加えて、リカバリーウェアブランド「ベネクス」、ランニングシューズブランド「ブルックス」など、全6ブランドのコーナーを展開する。

また、日々の運動量や健康状態をチェックできるアスリートウォッチコーナー「エクスペリエンスセンター」を設置。最新モデルを装着しながら機能や使い心地を体感できるほか、野外活動で必要なサングラスや運動時に使用するイヤホンも体験できる。テニス試打室ではラケットを実際に振って打感の違いを比較できる。

さらに、「アートスポーツ」史上最大級のリカバリーコーナーを設け、リカバリーウェアやボディケアアイテムを展開する。

オープン記念 特別ポイント還元＆特価セール開催

6月30日から7月26日の期間中、「ヨドバシゴールドポイントカード」の利用で、指定商品を対象に+3％の特別ポイント還元を実施する（ポイント還元率は商品や支払い方法によって異なる）。

店舗情報

• 店舗名：石井スポーツ ヨドバシ池袋店　/　アートスポーツ ヨドバシ池袋店
• オープン日：2026年6月30日
• 営業時間：9時30分～22時00分
• 場所：東京都豊島区南池袋1丁目28番1号 6階
• 駐車場：680台