広告/マーケティング系

本紙（通販新聞）姉妹誌「月刊ネット販売」で実施した調査によると、2013年度（13年6月～14年5月）のネット販売実施企業上位300社の合計売上高は約2兆6662億円。前年度（12年6月～13年5月）の約2兆3575億円から13・1%増まで拡大した。依然としてアマゾンジャパンが圧倒的な力で市場をけん引。分野別で見ても例

イーマーケッターによると、デジタル広告費に占めるモバイル広告費の割合が最大なのは韓国。2014年はその割合は38.4％だが2018年には73.2％まで膨らむ。一方、日本のその割合は2018年になっても34.6％と予測されており、モバイル広告後進国となってしまいそうだ。

文章というのは、どんなに一生懸命に良いことを書いたとしても、読まれなければ意味がありません。あなたがECサイトのために書いた渾身の商品説明文も、ひょっとしたら最後まで読まれていないかもしれません。「商品の良さを十分に伝えられているか」を気にする前に、自分のサイトの文章に基本的な問題がないか、確認してみましょう。判断する

株式会社博報堂のシンクタンク「博報堂生活総合研究所」は、22年間にわたり隔年で実施してきた生活者意識の定点観測調査『生活定点』を無償一般公開（フリーダウンロード、二次利用可能）した。『生活定点』調...

フェイスブックの言語設定に追加された関西弁を試用してみたが、落ち着かないのですぐに元に戻した。実用的とは思えず、フェイスブックが迷走を始めたようにさえ感じられた。しかし、外部サイトに埋め込むソーシャルプラグインなら、関西弁がふさわしいことがあるかもしれない。面白おかしいサイトなら、「いいね！」ボタンより「ええやん！」ボ

カタログハウス（本社・東京都渋谷区、佐倉住嘉社長）はこれまで3年間としてきた購入商品の無料修理期間を「5年間」に延長した。同社の最近のカタログ「通販生活秋冬号」の発刊日である10月15日にあわせ前日の同14日の受注分から適用する。通販企業を含む他の小売各社の場合、無料修理期間は3年の場合や5年でも有料修理であることが多

コーヒー通販・EC大手のブルックスは10月22日、国内・海外向けのオンラインショップと実店舗に「ペイパル」を導入し、日本初という決済サービス「ペイパル」を活用したオムニチャネルをスタートした。実店舗ではペイパルアカウントで支払いができる「ペイパル チェックイン支払い」を活用し、顔認証感覚でのキャッシュレスを実現。同時に

楽天は10月22日、ユーザーに対してより安心して楽しく買い物をしてもらうための楽天の取り組みをまとめた「安心・安全への取り組み」ページを公開した。決済方法、配送、サポート、偽造品・海賊版撲滅の取り組みなどの6項目で構成している。新たに、ショップの上部に「不適切な商品を報告」ボタンを設置。11月13日から随時対応を進める

イーマーケッターによると、2014年のアメリカのプログラマティック広告費は前年比137％増の100億6,000万ドルとなり、ディスプレイ広告費の45％を占めるようになる。

博報堂グループは、第55回クリオ広告賞で、博報堂が担当した「カップ酒（あさ開、七本鎗）」（広告主：あさ開、冨田酒造）がデザイン部門の金賞を獲得したことを発表した。当作品は、本年度のカンヌライオンズ国際...

楽天は、21日開催の取締役会において、以下のとおり、代表取締役を異動することについて決議した。その理由は、業容の拡大に伴い、経営体制の一層の強化を図るため、としている。なお、同社代表取締役会長兼社長で...

株式会社サイバーエージェントは、株式会社シード・プランニングと共同で、国内動画広告の市場動向調査を行った。 本調査では、インターネットを通して配信される動画広告（※1）の年間広告出稿額を推計し市場規模...