新興勢力LINE × O2O × ダイレクトマーケティングへの対応が必須

ワークス、ECサイト運営企業における意識調査を発表
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EC・通販パッケージシステム「COMPANY」の開発・販売・サポートを行う株式会社ワークスアプリケーションズ(本社:東京都港区、代表取締役最高経営責任者:牧野正幸、以下 ワークス)は、EC・通販運営企業担当者のECサイトリニューアルに関する意識調査を実施しました。

総評として、ECサイト(通販サイト)運営において、企業のSNS(ソーシャルメディア)活用は、63.8%と最も関心が高く継続して求められていることですがわかりますが、今回の調査では、強化対象とするSNSとして、Facebook(76.6%)やTwitter(36.6%)以外に「LINE」(46.6%)が新しいメディアとして登場しました。LINEの活用法としては、LINE企業アカウントからクーポン等の情報配信を行うことが一般的となっており、効果としては、実店舗やECサイトへの送客を見込むことができます。LINEが、費用対効果の高いメディアとして注目されつつあることが伺える結果となりました。

また、これまでは漠然としていた実店舗とECサイトのO2Oについて、強化対象とする施策は、「店舗とのポイント連携」が75.0%と最多となりました。ここ最近、さまざまな取り組み事例が紹介されていることから、各企業の具体的施策が明確になり、より本格化してきたことが伺えました。

さらに注目すべきは、顧客データ分析・活用への関心度が44.7%、これまでと比べ上位にあがったことです。LINE等の新メディアの登場、実店舗含めた顧客接点の増加にともない、複数チャネルから集まる膨大な顧客データを一元管理し、属性・行動等に基づき分析を行うことで、より精度の高いダイレクトマーケティングの実施が求められていると考えられます。

詳細な調査内容は、こちをご覧ください。

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