課長職に求められる能力、「○○力」が12位→2位に急浮上。中間管理職のスキルアップが課題？【産業能率大学総研・HR総研調べ】

産業能率大学総合研究所とProfutureが運営するHR総研は、ミドルマネジャーに関する人事施策の実態調査を実施した。日本企業の人事・教育部門の担当者331名が回答している。

中間管理職に必要な能力、ここ数年で「職場構想力」が急浮上

まず、2022年度の教育費・管理職向け教育費の増減を聞くと、いずれも「横ばい」の企業が過半数となった。また、「管理職向け教育費」を設けていない企業も1割強存在した。

ミドルマネジャーの能力開発ニーズとしては、2010年から一貫して「部下を育成する力」が1位に。2018年まで10位以下であった「職場の構想を描く力」は12位→2位に、「事業戦略を立案する力」は17位→5位に急浮上するなどの変化が見られた。

マネジャーの教育投資や高度専門性の取得支援が不足？

ミドルマネジャーと人事部門のコミュニケーション状況を聞くと、「人事部門に寄せられた従業員の声をマネジャーにフィードバックしている」「会議や研修を通じて人事方針を伝えている」などの回答が多かった。一方で、仕事上の問題に対しコーチング等の支援施策を講じている企業は少なかった。

ミドルマネジャーに対する能力開発・育成の状況を聞くと、全体的に十分に実施できていない企業が多く、特に「マネジャーが高度な資格や学位が取得できるよう支援制度を整えている」は半数以上が「あてはまらない」と回答した。

また、ミドルマネジャーがもつ知識やスキルについて聞くと、「自身の知識、技術、ノウハウの陳腐化に対処し、知識や技術の水準を維持している」「同業他社と同等以上の水準にある」については3割以上が「あてはまる」と回答。その一方で、高度専門性の取得支援が不十分である現状が浮き彫りとなった。

調査概要

• 【調査期間】2023年5月22日～6月13日
• 【調査方法】インターネット調査
• 【調査対象】日本企業の人事部・人材育成担当者・責任者
• 【有効回答】331件