外部サイト情報

フォレスターリサーチによると、アメリカのデジタルマーケティング費は2021年に約1,200億ドルに。

株式会社サイバーエージェントは、「ロボットサービス事業部」を設立したことを発表した。同社の横断組織「アドテクスタジオ」が、株式会社AIメッセンジャーにおいて、ソフトバンク株式会社と「Pepper fo...

宮崎県日南市と株式会社乃村工藝社は、包括的連携協定を締結したことを発表した。日南市が総合ディスプレイ会社と包括的連携協定を結ぶのは初。また乃村工藝社が自治体と包括的連携協定を結ぶのも全国で初とのこと。...

大日本印刷株式会社（DNP）とグループ会社の株式会社DNPコミュニケーションデザイン（DCD）は、訪日外国人（インバウンド）向けに販促物のデザインやコピーライティングを多言語で行い、より効果的なプロモ...

欲しいときに欲しいものをすぐ届けてもらう流れがどんどん強まり、かつては便利だと思っていた定期購入が不便になってきました。ユーザーの意識だけではなく、法律もそうなってきているので流れに乗り遅れないように。今週のラインナップAmazonがダッシュボタンのバーチャル版をリリース、Prime会員は自由にダッシュボタンを作成可

中堅アパレルのフランドルは、経営戦略の重点テーマにEC強化を掲げ、現状は1割程度のEC化率を中期的に3割に引き上げる。ECへの在庫投入拡大はもちろん、オムニチャネル化に向けたシステム面や人材面、商品面のそれぞれで投資を行っていく。自社通販サイトの売り上げ拡大を目指して「会員を徹底的に優遇して囲い込む」と語る栗田貴史社長

スタンダードメディアインデックスによると、2016年のアメリカのデジタル広告費は前年比13.3％増（前年比83％増のフェイスブックやグーグルを除けば前年比8.7％増）。2015年が前年比26.2％で好調過ぎたともいえるが、それと比較すると成長は鈍化していて、直近の第4四半期は7.1％しか増加していない。小売や通信などで

株式会社電通の海外本社「電通イージス・ネットワーク」は、独立系ではインドネシア最大の総合広告会社「Dwi Sapta Group」（ドゥイ・サプター・グループ）の株式51％を取得することを発表した。2...

株式会社デジタルガレージと株式会社講談社は、複数の女性誌のコンテンツをデジタル向けに再編・配信する、新しい「コンピレーションメディア」の共同開発に着手したことを発表した。2017年前半より提供を開始す...