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【Z世代調査】よく使うSNSは?ショッピングなどSNS利用目的は?買い物に対する意識や行動は?

4 years 9ヶ月 ago

ネオマーケティングは、全国の15歳~25歳の男女6953人を対象に「Z世代」をテーマとしたにインターネットリサーチを実施した。今回調査では、Z世代を「1996~2015年生まれ」と定義している。

Z世代が普段チェックしている情報源は「SNS」(YouTubeなどの動画共有サイトを含む)がトップで79.8%。「テレビ番組/テレビCM」は65.0%、「Webメディア」は46.3%、「ニュースサイト・ニュースアプリ」が43.5%と続いた。

最もチェックしている情報源でも「SNS」がトップで55.8%。「テレビ番組/テレビCM」が14.8%、「ニュースサイト・ニュースアプリ」が8.7%となっている。

ネオマーケティングが実施した「Z世代」をテーマとしたにインターネットリサーチ 最もチェックしている情報源
最もチェックしている情報源

普段利用している「SNS」の利用時間について1時間以上利用するとの回答が最も多かったのは「YouTube」で54.6%。それに続くのが「Instagram」の36.1%、「LINE」が35.6%と拮抗した。「Twitter」は4番目で26.1%で、「TikTok」は17.3%。

ネオマーケティングが実施した「Z世代」をテーマとしたにインターネットリサーチ 普段利用している「SNS」の利用時間
普段利用している「SNS」の利用時間

普段利用している「SNS」の印象では、「Twitter」「Instagram」「TikTok」「YouTube」とも「つい開いてしまう・見てしまう」と回答した割合がいずれも40%を超えた。Z世代にとってSNSは、中毒性が高いという印象を抱いていることがわかる。

「Instagram」は「情報収集に便利」と回答した割合が30%を超えている。「自分にとってためになる」と回答した割合も18.0%と「Twitter」の16.4%よりも高い。「Instagram」の使い方もちおて、Z世代にとっては自分に有益な情報を収集するための検索ツールとしても重要な存在であることがわかる。

ネオマーケティングが実施した「Z世代」をテーマとしたにインターネットリサーチ 普段利用している「SNS」の印象
普段利用している「SNS」の印象

SNSの利用目的では、「Twitter」「Instagram」「TikTok」「YouTube」とも「暇つぶしのため」が最も高い。「ショッピング前の情報収集のため」と答えた割合は、「Twitter」が10.8%、「Instagram」が21.3%、「TikTok」が10.0%、「YouTube」は11.7%。

ネオマーケティングが実施した「Z世代」をテーマとしたにインターネットリサーチ SNSの利用目的
SNSの利用目的

Z世代にとって「日常生活における暇な時間」は、54.7%が「就寝前」、「通学・通勤時間」で44.0%。

ネオマーケティングが実施した「Z世代」をテーマとしたにインターネットリサーチ Z世代にとって「日常生活における暇な時間」
Z世代にとって「日常生活における暇な時間」

「暇な時間で行うこと」はそれぞれ「SNSのチェック」が最も多い。「就寝前」では「買い物(楽天やAmazonなどのECサイト)」が16.6%、「通学・通勤時間」では、「買い物(楽天やAmazonなどのECサイト)」が9.8%、実店舗での買い物が3.8%。

「学校の休み時間・仕事の休憩時間」では、「買い物(楽天やAmazonなどのECサイト)」が10.0%、「買い物(実店舗)」が3.6%。「晩ご飯前後」は「買い物(楽天やAmazonなどのECサイト)」が14.5%、「買い物(実店舗)」が5.4%。「入浴中」も「楽天やAmazonなどのECサイト」で買い物をする率が10.1%を占めている。

ネオマーケティングが実施した「Z世代」をテーマとしたにインターネットリサーチ 「暇な時間で行うこと」について
「暇な時間で行うこと」について

調査概要

  • 調査方法:ネオマーケティングが運営するアンケートサイト「アイリサーチ」のシステムを利用したWEBアンケート方式で実施
  • 調査対象:アイリサーチ登録モニターのうち、全国の15~25歳の男女(本調査では、Z世代を1996~2015年生まれと定義)
  • 有効回答数:6953人
  • 調査実期間:2021年12月2~20日
石居 岳
石居 岳

全注文の90%以上の自動出荷を実現。受注から出荷までのプロセスの生産性を劇的に改善するEC自動出荷システムとは?

4 years 9ヶ月 ago
EC自動出荷システム「LOGILESS」について、ロジレスの代表取締役 足立直之氏が解説
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EC事業者の物流面での課題には、①商品出荷から配達までの遅延 ②受注から出荷にかかる作業効率 ③物流コストの上昇─ といったことがあげられる。こうした課題に対してシステムを使った課題解決を提案しているのが「LOGILESS」だ。

ロジレスの代表取締役 足立直之氏がEC自動出荷システム「LOGILESS」について事例を交えて解説する。

EC物流オペレーション全体の効率を最大化

「LOGILESS」はECの受注管理、つまりOMSと倉庫管理のWMSを一体型にしたECの自動出荷システムだ。EC事業者がOMS機能を、倉庫事業者がWMS機能を利用することで、受注から出荷までのプロセスの効率を最大化する。(足立氏)

ロジレス 代表取締役 足立直之氏
ロジレス 代表取締役 足立直之氏

OMSとWMSは別々のシステムで運用するのが一般的だったが、非効率も多い。この2つのシステムの機能を有しつつ、双方をシームレスに連携しているところが「LOGILESS」の最大の特徴。当然、従来発生していたシステムをつなぎ込むための実装作業も不要だ。

「LOGILESS」の概要
「LOGILESS」の概要

2021年9月時点の導入企業は約500社。ECが軌道に乗り拡張段階に入ってきた企業から、毎月10万件以上を出荷している企業まで、あらゆる規模のEC事業者が利用している。

複雑なマーケティング施策も自動で

「LOGILESS」がカバーする領域は受注から配送会社に梱包済商品を引き渡すところまで。一気通貫で受注から出荷までの業務を効率化できる。

自動出荷率は平均90%超で、EC事業者に100件の受注が入ると、そのうちの90件は自動で倉庫にデータが送られている。残りの10件は住所に不備があったり、備考欄にコメントが入っていたりする場合など確認が必要なケース。

10分に1回の間隔で注文情報データが倉庫側の画面に表示され、自動で出荷指示を出すことができる。EC事業者は商品が売れてから商品を出荷するまでほぼ手を動かすことなく、商品が出荷作業に進んでいく仕組みとなっている。

「LOGILESS」では独自のRPA(Robotic Process Automation)機能を搭載しており、ECの注文情報に合わせたマーケティング施策を自動化できることも特徴だ。

たとえば、1万円以上購入された消費者にはおまけを同梱したい、初回購入の方だけにカタログを同梱したい、特別な梱包素材を使いたいなど、きめ細やかな対応をシステムに一度設定するだけで、自動対応できる仕組みを持っている。(足立氏)

複数倉庫を柔軟に使い分けできる

「LOGILESS」ではOMSに対してWMSを複数並列で管理できるようになっている。倉庫を複数紐づけて柔軟に運用することが可能になるため、ビジネス自由度が上がる。

例えば西日本と東日本で倉庫を分け、注文者の居住地に近い倉庫から商品を出荷できる。また冷凍、冷蔵、常温の3つの温度帯で別の倉庫を持っている場合、同時に別温度帯の商品注文が入ってきたら、1つの注文を複数に分割して各倉庫に出荷指示を出す必要があるが、このような対応も自動化が可能。

受注件数が増えてきたから現在の倉庫の近隣にもう1つ倉庫を増やすなど、OMSとWMSが分かれていたら実現が難しいようなオペレーションも簡単に実現できる。(足立氏)

複数倉庫への出荷指示も自動化
受注に応じた複数倉庫の使い分けも可能

EC事業者の「LOGILESS」活用事例
(LOGILESS blogより)

① ベースフード株式会社

D2Cブランドのベースフードは国内に複数の発送拠点を配置し、注文者の最寄りの倉庫から発送する近距離配送を実現している。具体的には「この県で買われたらここから出荷する」というように自動に振り分ける機能を使用している。

近い倉庫から出荷するのでお届けまでの時間が短縮できるだけでなく、年間1000万円以上の配送コストの削減を実現されている。(足立氏)

② 株式会社newn

D2Cブランドを複数運営しているnewnは、3つのブランドで「LOGILESS」を活用している。ブランドが複数あっても、裏側にある受注から出荷までの仕組みはすべて「LOGILESS」で統一し、売れてから出荷までのオペレーションを共通化しているため、新たなブランドが簡単に立ち上げられるようになったという。

かつては売れてから出荷指示を出すまでに多少のタイムラグがあったが、「LOGILESS」を導入することでそれが解消し、お客さまに1日早くお届けできるような物流オペレーションとなった。(足立氏)

③ 株式会社クラシカルエルフ

楽天市場やZOZOTOWNなど多店舗でアパレル商品を販売しているクラシカルエルフは、日々の在庫オペレーションが複雑で在庫のズレが発生していたが、「LOGILESS」によってその課題をほぼ解消できた。

クラシカルエルフさんは10以上のサイトで受注処理をされていて、受注担当の方は1日に5時間を受注処理に費やしていた。それをほぼ自動化できたことにより、受注処理の担当者が非効率な業務から解放され、マーケティングの仕事に注力できている。(足立氏)

④ 合同会社ライフジュエル

楽天市場やYahoo!ショッピングなどで生ハムなどを販売しているライフジュエルは、「これから出荷件数が伸びそうだな」というタイミングで「LOGILESS」の利用を始めた。実際、導入当初から出荷件数が10倍ぐらいに増加したが、特に問題なくスムーズに出荷できている。

出荷件数が増えても出荷作業が滞る不安がなくなり、販売チャネルを増やすことに積極的に取り組まれている事例だ。(足立氏)

料金は月額システム料金+従量課金

「LOGILESS」の利用料金は、月額2万円(税別)のシステム利用料と、月ごとの出荷件数に応じた従量課金となっている。従量課金は月間501件以上の出荷があったときに発生し、出荷件数が増えていくと1件あたりの出荷単価が下がる仕組みで、利用料金はEC事業者が支払う。

この他に、庫内業務で使われるデバイスや、出荷拠点の追加などの有料オプションの機能もあるが、こちらはその機能を使うことで生産性が向上する側(EC事業者、もしくは倉庫事象者)にお支払いいただいている。(足立氏)

「LOGILESS」の導入においては、まず導入に関する問い合わせが入ると、営業担当がヒアリングを行い、現状の倉庫を利用するか、あるいはロジレス側で倉庫を紹介するのかも含めて案内し、導入期間や導入までの課題についても個別に提案する。

基本的にはロジレスのECロジスティクスコンサルタントが、クライアントであるEC事業者と倉庫事業者のオペレーションを理解した上で、実際に「LOGILESS」の運用画面を見ながら導入を支援する。

導入までの流れ
「LOGILESS」導入までの流れ
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石居 岳

【2022年のデジタル業界予測】Nikeやグッチなどが準備を進めるメタバース、SNS規制、「TikTok」活用など | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

4 years 9ヶ月 ago
2022年以降に目を向けると、顧客とブランドの双方に利益をもたらす、より有意義なカスタマージャーニーへの希望が見えてきます。「メタバースの拡大」など、2022年にデジタル界隈で起こるであろう事象を予測します

企業やブランドは2022年以降、個人、人間関係、そして本物のナラティブ(編注:直訳すると「物語」「話術」などを意味する)をベースに、意味のあるストーリーとつながりを構築していく必要があるでしょう。

予測不可能なことをあえて予想するのは困難です。2021年のデジタルメディア業界は、予測不可能なことばかりでした。そんな環境下、デジタル広告のエコシステムは絶好調で、2025年までに2000億ドル以上まで収益が伸びると予測されています。

独立系プログラマティック・トレーディング企業であるAudienceXは、システム上を流れる数百テラバイトのデータを通して、デジタル広告について独自の知見を得ています。そのため、2022年に何が待ち受けているのか、かなり正確に把握することができます。

1. メタバースの拡大は誇大広告ではない

別の言い方をすれば、MR(Mixed Reality、複合現実)が主流になる準備が整っているということです。

5Gの登場は、リアルタイムでのデータ通信と、より速くよりリッチで驚異的なグラフィックスの配信を可能にします。2022年は、Z世代とミレニアル世代の消費者と、彼らにサービスを提供する先進的なブランドが成長する場として、仮想世界と没入型技術がより重視されるようになるでしょう。

世界の拡張現実(AR)、仮想現実(VR)、複合現実(MR)市場は、2021年に307億ドルに達し、2024年には3000億ドル近くにまで上昇すると予測されます。

この傾向は特にAPACで顕著ですが、米国でもすでに定着しています。Gucci、Nike、Disney、Snapなどのブランドは、バーチャルコミュニティ、コンテンツ、アセット、ファッション、アート、体験などさまざまな世界を創造し、メタバースに備えつつあります。

Gucciはオンラインゲームのプラットフォーム「Roblox」上にバーチャルのグッチ ガーデンを期間限定でオープンした
Gucciはオンラインゲームのプラットフォーム「Roblox」上にバーチャルのグッチ ガーデンを期間限定でオープンした
Nikeは「Roblox」にメタバース空間「NIKELAND」を開設した(編集部が動画を追加)

Facebookは、ソーシャルプラットフォームではなく、メタバース企業であることを主張するために、Metaに社名を変更しました。また、eスポーツブームが、複合現実への移行をさらに加速させていくでしょう。

2. 10代の若者をネット上で見つけるのが難しくなる 

10代の若者はスマホやタブレットから離れるどころか、ますます多くのことをオンラインで行うようになっています。その一方で、10代の若者をターゲットにしたマーケティングに対する規制や制限が強化されており、有意義で的確な方法で10代の若者にリーチすることは、今後ますます難しくなっていくでしょう。

Meta(旧Facebook)は7月、18歳未満のユーザーに対しては、アフィニティ・ターゲティング広告を認めないことを発表。Metaは未成年者を含むオーディエンス・セグメントを自動的に削除しています。

この方針は、2022年には他のソーシャルプラットフォームも適用し、未成年者のデータ保護を強化。プラットフォームにとってコストのかかる訴訟や規制を先回りして回避することになると思われます。

革新的なブランドは、ソーシャルプラットフォームに依存するだけでなく、10代の若者を見つけるために、類似オーディエンスリストをターゲティングするルックアライクターゲティングのような新しい戦略を検討する必要があるでしょう。

3. TikTokはメインストリームの広告主にとって成熟した媒体に

TikTokは2021年、限定キーワードターゲティングを導入し、広告主はキーワードとハッシュタグの使用に基づいてオーディエンスにリーチすることができるようになりました。

これは現在、季節や祝日をテーマにしたキーワード(ハロウィン、冬休み、新年などのワード)に限定されていますが、2022年にはよりニュアンスの異なるオプションに拡大し、すべての広告主が一般的に利用できるようになると予想されます。

賢いブランドは、この重要なグローバル・プラットフォームで、早くから実験する準備を整えておく必要があります。

Cookieに代わるより革新的な手段はAIで

より多くの広告主がデジタル空間に参入するにつれ、それを突破して可視性を高めることがますます難しくなっていくでしょう。

そこでブランドにとって特効薬となるのが人工知能(AI)です。ブランドとマーケティング担当者は、AIを活用したオーディエンス・ソリューションに向かうはずです。

また、マーケティング担当者は、Cookieに代わるより革新的な手段を迅速に見つける必要があります。IDベースのソリューションが勢いを増している一方で、多くの企業は、行動データの使用における透明性の欠如を依然として問題視しています。

賢明なマーケターは、スピードと精度に優れたAIを使用し、可視性を保証するプラットフォームやプレースメントに投資すべきです。AIは、あらゆる雑音をかき分けてメッセージを届けるためのツールとして、ますます価値が高まることでしょう。

4. デジタル広告市場に不可欠なAIも、SNSのアルゴリズムが非難の対象に

米国の超党派の下院議員グループが「フィルターバブル透明化法案」を提出。ソーシャルメディアプラットフォームに、ユーザーが見るコンテンツにフィルターをかけたり優先順位をつけたりするアルゴリズムなしでサービスを利用できるよう、強制する可能性が出てきました。

この法律は、消費者にアプローチするためにアルゴリズムへ依存しているマーケティング担当者にとって、大きな変化を意味する可能性があります。

これほど劇的な変化には、戦略の全面的な見直しと、それに対応するためのAIが必要となります。賢明なブランドは、この潜在的な未来に備えて、今すぐ広告エージェンシーと協力すべきです。

5. オーディエンス・モデリングはブレイクスルーを遂げようとしている

サードパーティCookieの廃止に伴う明るい兆しは、2022年に起こるであろうオーディエンス・モデリング(編注:オーディエンスを特定するためのデータ駆動型アプローチ)の飛躍的な進歩です。

AIを搭載したソリューションなど、はるかに有用なオーディエンス・モデリング・オプションがすでに存在しています。オプトインの消費者追跡パネル、場所、時間帯、コンテクスト・インサイトなどのデジタルシグナルを使用することで、AIをオーディエンスとパフォーマンスの予測に役立てることができるようになりました。ファーストパーティデータは今後、大きな役割を果たすでしょう。

マーケティング担当者がプラットフォームやデバイスを越えて個人にアプローチし、真に豊かなエンドツーエンドの顧客とブランドの信頼関係を実現するためには、カスタマージャーニーのすべての段階でデータを活用することが、これからの時代には不可欠になります。

◇◇◇

誰が見ても、2021年は特別な年でした。しかし、2022年以降に目を向けると、顧客とブランドの双方に利益をもたらす、より有意義なカスタマージャーニーへの希望が見えてくるのです。ブランドが、個人、人間関係、そして本物のナラティブをベースに、意味のあるストーリーとつながりを構築するための環境が用意されています。新たな展開が本当に楽しみです。

この記事は今西由加さんが翻訳。世界最大級のEC専門メディア『Digital Commerce 360』(旧『Internet RETAILER』)の記事をネットショップ担当者フォーラムが、天井秀和さん、白川久美さん、中島郁さんの協力を得て、日本向けに編集したものです。

Digital Commerce 360
Digital Commerce 360

パナソニック コンシューマーマーケティングが「Panasonic Store Plus」にサイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入

4 years 9ヶ月 ago

パナソニック コンシューマーマーケティング(PCMC)は、公式通販サイト「Panasonic Store Plus(パナソニックストアプラス)」に、EC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入した。

検索速度、精度を改善し、検索機能を強化

「Panasonic Store Plus」では「ZETA SEARCH」を導入し、検索速度、精度の改善、検索機能を強化した。トップページの検索窓からの検索で、「商品情報」「記事」「イベント・キャンペーン」「サポート情報」など、サイト全体の情報を一括検索できるようになった。

検索キーワード入力時のサジェスト、入力中のキーワードに関連するタグの表示、検索結果表示画面下部に検索キーワードに関連する人気タグを表示することにより、探したい商品との出会いだけでなく、関連商品や暮らしに役立つ情報を提供している。

パナソニックコンシューマーマーケティング Panasonic Store Plusの検索画面 ZETA SEARCH導入
「Panasonic Store Plus」の検索画面(画像は「Panasonic Store Plus」サイトからキャプチャ)

「Panasonic Store Plus」とは

PCMCは国内すべての流通チャネルやダイレクトビジネスを通じて、パナソニックの商品、サービスの提供やソリューション事業で「より良いくらしづくり」「社会インフラ・環境づくり」をめざしている。

「Panasonic Store Plus」はパナソニックの家電製品の販売、サブスクリプション型の定額利用サービス、商品や暮らしに役立つコンテンツの発信、キャンペーンの実施などを展開している。

パナソニックコンシューマーマーケティング Panasonic Store Plusのサブスクリプションサービス
「Panasonic Store Plus」で実施しているサブスクリプションサービス
(画像は「Panasonic Store Plus 」サイトからキャプチャ)

「ZETA SEARCH」とは

ECサイト内の検索における「絞り込み」「並び替え」の設定の自由度・柔軟性を追求したEC商品検索・サイト内検索エンジン。

キーワード入力時のサジェスト機能や、もしかして検索、ドリルダウン式の絞り込み、事前に検索結果の該当数を表示するファセットカウントなど、多数の検索機能を有している。

JRE MALL ZETA SEARCH サイト内検索 EC商品検索
「ZETA SEARCH」の基本機能(画像は「ZETA CX」サイトからキャプチャ)
藤田遥
藤田遥

【2022年のECを大予測】Cookieレス問題はどうする?5G時代は来る?モノがない時代のECは?など専門家が語るセミナー1/21開催

4 years 9ヶ月 ago

一般社団法人ジャパンEコマースコンサルタント協会(JECCICA)は1月21日、「恒例!新年最初の大予測!不思議と当たる?2022年のEコマースを過激に大予測」と題したオンラインディスカッションを開催する。

▼恒例!新年最初の大予測!不思議と当たる?2022年のEコマースを過激に大予測

JECCICA代表理事の川連一豊氏、デジタルコマース総合研究所の本谷知彦氏、柳田織物の柳田敏正社長、ISSUNの宮松利博社長、ECコンサルカンパニーの江藤政親社長が登壇。

ECCICA代表理事の川連一豊氏、デジタルコマース総合研究所の本谷知彦氏、柳田織物の柳田敏正社長、ISSUNの宮松利博社長、ECコンサルカンパニーの江藤政親社長
ディスカッションメンバー
  • 本当に5G時代が来るのか?
  • Eコマースのセキュリティはどうなるか?
  • メタバース元年となるのか?
  • モノがない時代に、Eコマースはどうするのか?
  • クッキーレス問題をどうするのか?
  • OMOはどうなるか?
  • 越境ECはどうなっていくのか?
  • 物流はどうなるのか?

などについて、90分間にわたってディスカッション。2022年のEC、オムニチャネル、デジタル戦略について徹底対談する。

開催概要

  • 開催日時:2022年1月21日(金)18時から90分
  • 主催:一般社団法人ジャパンEコマースコンサルタント協会
  • 会場:Zoom + Facebook Liveで配信
  • 申し込み・詳細: https://jeccica.jp/jeccica_discussion20220121/
瀧川 正実
瀧川 正実

月額0円でECサイトを運営。ネットショップ構築「おちゃのこネット」が新プラン

4 years 9ヶ月 ago

おちゃのこネットは1月19日、ネットショップ構築サービス「おちゃのこネット」に月額0円でECサイトを開設できる新料金プラン「スタートアッププラン」の提供を始めた。

月額550円(税込)のライトプランは新規受付を停止。今後は、新料金プラン「スタートアッププラン」、「ベーシックプラン」(月額は税込3300円)「アドバンスドプラン」(同1万1000円)の3プランを展開する。

「スタートアッププラン」は決済手数料が6.6%(税別)。「ベーシックプラン」「アドバンスドプラン」は3.5%~。ショップの売上高が大きくなると決済手数料が大きな負担となる。おちゃのこネットは、「負担を軽減いただくために従来の月額プランへ変更いただくことで、月々の負担を抑えることが可能になる。ハイブリット型と呼ばれる料金プランがおちゃのこネットの大きな特徴」と説明する。

おちゃのこネットは1月19日、ネットショップ構築サービス「おちゃのこネット」に月額0円でECサイトを開設できる新料金プラン「スタートアッププラン」の提供を始めた
「おちゃのこネット」が提供する3プラン

「おちゃのこネット」はサービス開始から18年。過去の社内外データを分析したところ、月額制が好まれる時期とそうでない時期が数年単位でサイクルしていることがわかったという。

今後も前述したサイクルが継続すると判断、サービス提供に対する柔軟性を高めるために月額0円の「スタートアッププラン」の提供を決めた。

瀧川 正実
瀧川 正実

スキー用品のタナベスポーツ、CRMツール導入でリピート売上が3割増

4 years 9ヶ月 ago

スキー用品専門店のタナベスポーツは、CRMツールを導入したことで、2021年10-12月のリピート売上が前年同期比30%増となった。

従前のタナベスポーツは、リピート状況の可視化、顧客1人ひとりの状況や行動に合わせたメッセージ配信が実現できていなかった。そのため、リピーター対策によるリピート率の向上・LTV(顧客生涯価値)向上が喫緊の課題となっていた。

タナベスポーツのECサイト

タナベスポーツは課題解決のため、アドブレイブが提供するCRMツール「アクションリンク」を導入した。

過去数千回のPDCAによってリピート売上への効果が証明されたシナリオをインストールしている「アクションリンク」を活用することで、初月からリピート売上が前年同月比3割増えたという。

解析データや顧客データ、行動データなど散在するデータの顧客軸での統合とリピート状況の可視化を実現。顧客1人ひとりの状況や行動に合わせたメッセージ配信を自動化し、短期間でのリピート売上向上を実現した。

EC業界では現在、新規参入企業の増加などによって新規獲得のCPA(顧客獲得単価)が高騰、既存顧客のLTVを向上させる手法の1つとしてCRMの重要性が高まっている。

瀧川 正実
瀧川 正実

TSIホールディングスとワコールがECサイトで相互送客、顧客基板の拡大を目的に商品の共同開発も

4 years 9ヶ月 ago

TSIホールディングスとワコールは、それぞれの顧客基盤の拡大を目的に、ECサイトにおける相互送客、商品の共同開発を始める。

今回のブランドコラボレーションは、TSIホールディングスとワコールの強みやノウハウを活用して開発する新たな商品を、ワコール、TSIの顧客へ提供。双方の顧客基盤の拡大につなげることを目的とする。

商品の共同開発は、TSIが展開する「NATURAL BEAUTY BASIC(ナチュラルビューティーベーシック)」ブランドと、ワコールが展開する「Wing(ウイング)」ブランドで実施。2022年2月下旬からコラボレーションアイテムの販売を、「NATURAL BEAUTY BASIC」の店舗・ECサイトで開始する。

商品は「Wing」と共同開発したインナー⼀体型のトップスやインナーで、販売価格は2750~8470円(税込)となる。

TSIホールディングスとワコールは、それぞれの顧客基盤の拡大を目的に、ECサイトにおける相互送客、商品の共同開発を始める
コラボレーションアイテムのイメージ

2022年秋冬シーズンからは、「Wing」ブランドを扱う店舗・ECサイトにおいても、コラボレーションアイテムの販売を始める予定。相互送客については、両社共通のランディングページを作成し、双方のサイトにアクセスできる導線を設ける。

「NATURAL BEAUTY BASIC」ブランドは、ナチュラルで上品な大人の女性をプロデュースするオフィスカジュアルブランド。ファッションビル、ショッピングセンターを中心に94店舗を展開している。

「Wing」は1975年、量販店チャネル向けのブランドとして誕生し、2021年春に「生活するからだと会話するWing」としてブランドリニューアル。幅広い生活者に密着する身近な存在として成長を図っていく。

石居 岳
石居 岳

通販大手ベルーナが「西武ドーム」の施設命名権を取得、「ベルーナドーム」に名称変更

4 years 9ヶ月 ago

通販大手のベルーナは、西武ライオンズと「西武ドーム」の施設命名権(ネーミングライツ)スポンサー契約を締結した。「西武ドーム」は2022年3月1日から「ベルーナドーム」に名称を変更する。契約期間は2027年までの5年間。

社名の掲出場所は、メインゲート上電飾看板、Lビジョン上電飾看板、選手着用ヘルメット(2015年から継続)、ホームベース後方の人工芝、ドーム正面屋根部分など。

通販大手のベルーナは、西武ライオンズと「西武ドーム」の施設命名権(ネーミングライツ)スポンサー契約を締結、「西武ドーム」は2022年3月1日から「ベルーナドーム」に名称を変更
ベルーナドーム内観のイメージ

ベルーナは、ネーミングライツの取得について次のようにコメントしている。

埼玉西武ライオンズとライオンズファンの皆さま、ベルーナのお客さまと、スポーツやエンターテインメントを通じ地域振興をより一層盛り上げていくため、施設命名権スポンサー契約の締結に至りました。

今後ベルーナは、ライオンズ勝利時の来場者に「ライオンズ公式応援グッズ」「ベルーナが販売するワインや食品」「ベルーナグループホテル宿泊券」などを抽選でプレゼント。公式マスコット「べるーにゃ」と西武ライオンズのコラボグッズ制作などを予定している。

通販大手のベルーナは、西武ライオンズと「西武ドーム」の施設命名権(ネーミングライツ)スポンサー契約を締結、「西武ドーム」は2022年3月1日から「ベルーナドーム」に名称を変更
記者会見のようす。写真右から2番目がベルーナの安野清社長

ベルーナは、西武ライオンズと同じ埼玉県に本社を構える通販大手企業。2015年から埼玉西武ライオンズのオフィシャルスポンサー契約を締結。2018年と2019年には優勝祝いのセールを実施するなど、埼玉西武ライオンズをサポートしてきた。

EC関連企業によるプロ野球の本拠地のネーミングライツは、楽天が取得した宮城球場は「楽天生命パーク宮城」、千葉ロッテマリーンズの本拠地である千葉マリンスタジアムはZOZOが取得し「ZOZOマリン」に。ソフトバンクの本拠地である福岡ドームは、PayPayが取得し「福岡PayPayドーム」と命名している。

瀧川 正実
瀧川 正実

越境ECでも二次流通が拡大中。海外販売を強化するブランド買取サービス「ブランディア」の戦略とは? | 越境EC 3.0

4 years 9ヶ月 ago
若い世代を中心に二次流通市場が拡大中。ブランドリユースとライブコマースが好相性な理由(連載第7回)

日本だけでなく世界的にサステナビリティ(持続可能性)に注目が集まっており、ファッションリユース市場も世界的に拡大、日本のリユース品の需要も高まっています。「越境EC×ファッションリユース」をテーマに、市場の伸びや海外販売で流通を伸長させるノウハウを解説していきます。

拡大を続ける世界のファッションリユース市場

ファッションリユース市場は世界でも拡大を続けており、アメリカでは2025年までに古着市場が770億ドルに達すると予測されています。衣料品の一次流通よりも急速なスピードで成長が期待されています。

アメリカでは2025年までに古着市場が770億ドルに
衣料品の二次流通市場は急速な成長が予測される
※「ThredUP」を元にBEENOSで作成

ジェネレーションX以降はサステナビリティへの意識が高い

今後の消費のカギを握るジェネレーションX、ミレニアル世代、Z世代は、消費行動においてサステナビリティへの意識が高いことが調査でわかっています。

ジェネレーションX以降の世代では、過半数がサステナブルなブランドからの購入を好む傾向があります。サステナブルな製品への消費意欲はミレニアル世代、Z世代が特に高く、「現状の10%以上の支出を行う意思がある」という結果もわかっています。

サステナビリティに関する世代別意識調査
サステナビリティに関する世代別意識調査
※「THE STATE OF CONSUMER SPENDING: Gen Z Shoppers Demand Sustainable Retail」(2020/FIRST INSIGHT)を元にBEENOSで作成

なお、海外では日本人はモノを大切に扱うというイメージがあり、中古品においても日本からの商品への信頼性は高く評価されています。特に日本の中古ブランド品は高品質であり、本物であるという信頼性が高く、種類が豊富なことから人気があるのです。

「ブランディア」でも海外販売を強化

世界的にリユース品への需要は年々高まっており、日本国内のリユース企業も続々と海外市場に参入しています。BEENOSグループが運営するブランド買取サービス「ブランディア」でも2020年から海外展開を本格化しており、5年後には全売上のうち、海外販売比率50%の達成をめざしています。

現在のところ、中国向けに「Tmall Global」、アメリカ向けに「eBay」、ヨーロッパ向けに「Vestiaire Collective」、東南アジア向けには「Shopee」と、海外の主要なマーケットプレイスと連携し、出品することによって海外のお客さまに直接日本のリユース品の販売をしています。

海外販売は好調に推移しており、「Vestiaire Collective」(ヨーロッパ最大級のラグジュアリーブランドのユーズドECサイト)では、2021年3月のMEGADAYSセールで、APACのB2Cセラーで1位、6月の売り上げでもAPACのB2Cセラー1位を獲得しています。

中国「Tmall Global」、アメリカ「eBay」、ヨーロッパ「Vestiaire Collective」、東南アジア「Shopee」などに出店
ブランディアが出店している世界の主要なマーケットプレイス

中古品を好まなかった中国でも変化が

中国はブランドリユース市場においても成長を続けています。「中国二手奢侈品市场发展研究报告2020」によると中国のブランド品市場は世界の約3分の1を占めている一方で、中古品の購入比率は5%。日本やアメリカ、イギリス、フランスといったブランド品の二次流通購入が根付いている国では20%を超えており、ライフスタイルの変化や中古ブランド品の流通状況に応じて、中国における中古ブランド品市場にはこれからさらなる成長の可能性があるされています。

以前は中国ではあまりリユースが好まれませんでしたが、特に若い世代でサステナブルへの意識が強い傾向などもあり、リユースに対するイメージが変わってきています。「90後」と呼ばれる1990年代生まれの世代は、中古商品やレンタルへの受容度が高いと言われています。中古市場アプリも増加し、市場はさらに拡大していくと見られます。

中国のBtoC-EC市場規模は、2019年時点で1.93兆USドルと2位のアメリカに3倍以上の差をつける世界最大のEC市場。中古品に対する意識にも変化が表れており、iiMedia Researchのデータによると、2021年第1四半期には中国の消費者の43.8%が中古の高級品を購入する意思があるということもわかっています。

中国最大級の越境ECモール「Tmall Global」でブランディアが健闘

アリババグループが運営する「Tmall Global」は、世界87の国と地域から2万9000以上の海外ブランドが出店する中国最大級の越境ECモールです。「Tmall Global」の出店企業には厳密な商品の信頼性の担保が求められます。

ブランディアは2021年6月に「Tmall Global」へ出店し、ライブコマースなどを強化した結果、2021年のW11期間(11月1日〜11日)の「Tmall Global」におけるファッションカテゴリー店舗でTOP3にランクインするなど、健闘しています。

2021年のW11期間の「Tmall Global」におけるファッションカテゴリー店舗のランキング
2021年のW11期間の「Tmall Global」におけるファッションカテゴリー店舗のランキング

ライブコマースとブランドリユースは好相性

ご存じのように、ライブコマースは中国市場で流通を伸長させるために需要な施策の1つです。特に、すべてが一点モノで、お客さまが商品状態を気にされる中古ブランド品とは相性が良い施策と言えます。ライブコマースではリアルタイムでお客さまとコミュニケーションが取れるため、商品のサイズや色合い、柄はもちろん、一品一品のコンディションや傷の有無、サイトでは見えにくい商品の内側なども消費者に確認いただき、安心してご購入いただくことができます。

「Tmall Global」でのブランディアのライブコマースの様子
「Tmall Global」でのブランディアのライブコマースの様子

ブランディアでは、代表の仙頭がライブコマースに登場したこともあります。代表が自ら顔出ししてお客さまと直接コミュニケーションを取ることによって、越境ECにおけるブランドリユース品のご購入のハードルを下げ、信頼感の醸成に努めています。余談ですが、仙頭は中国のお客さまからもご好評いただいているようで、「かっこいい」といったコメントもいただいています(笑)

中国向け越境ECではライブコマースの際に現地のKOLと連携する企業も多いと思いますが、「出演料が高額で継続が難しい」「瞬間的に売り上げが伸びるが店舗自体のファンになってもらうのは難しい」という課題も少なくないと思います。自社の社員をタレント化すれば出演料もかかりませんし、店舗自体の魅力を発信しファンを作ることも可能です。

デファクトスタンダード 代表取締役社長 仙頭健一氏
ブランディアのライブコマースに出演する代表取締役社長の仙頭健一

拡大するサステナブル市場を受けて、日本の「MOTTAINAI」を世界へ 

今回ご紹介したデータや事例から、アメリカや中国をはじめ世界的にサステナビリティが新しいスタンダードになっていることがお分かりいただけたと思います。物を大切にし、より長く使うという精神は日本には以前から根付いていた感覚でしたが、その文化が世界的な潮流の中で強力に後押しされ、市場も大きく成長を続けています。

「MOTTAINAI」先進国である日本のリユース品が世界で注目される今、一次流通だけでなく二次流通の越境ECにも目を向けてみませんか? あなたの一歩がサステナブルな社会の実現につながるかもしれません。

直井 聖太
直井 聖太

「サイト内検索」を改善してCVRアップを実現!NTTレゾナントが語るAI活用の重要性

4 years 9ヶ月 ago
ECサイトでキーワード検索を行い、商品にたどり着いたユーザーの購買率は圧倒的に高い。“売り上げをアップする検索”にするための方法とは?
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ネット通販でのスマホシフトが進み、ECサイトの売上アップにおけるサイト内検索の重要度が増している。例えば、キーワード検索を経由して希望する商品にたどり着いたユーザーは、他の流入よりも約10倍、購買に結び付きやすいという調査データもある。AI(人工知能)を搭載したサイト内検索で、ECサイトの売上増加やコンバージョン率の向上、顧客の離脱防止を支援しているNTTレゾナントが、サイト内検索の重要性から未来の検索技術などを解説する。

「商品が見つからない」をなくすだけで売り上げは伸びる

NTTレゾナントの調査によると、ECサイトを訪れたユーザーの8割がまずキーワード検索を実施する。ただ、検索の結果「欲しい商品が見つからなかったことがある」と回答したユーザーは56%にのぼる。

欲しい商品が見つからなかったユーザーは、「他のサイトに行く」が56%、「実店舗に行く」が29%。商品が見つからなかったユーザーの85%がECサイトから離脱する。

一方キーワード検索をして商品にたどり着いたユーザーの購買率は、圧倒的に高い。他の流入よりも約10倍、購買に結び付きやすいのだ。

NTTレゾナント キーワード検索利用者は他の流入より約10倍購入に結びつきやすい
キーワード検索利用者は他の流入検索より約10倍購入に結び付きやすい

実際にECサイトの多くは検索ボックスを搭載しているが、ユーザーが希望する商品を見つけることができないのは、①ユーザーの検索ワードが悪い②検索結果が表示されているが、後ろの方に表示されているので見ない③キーワードに当てるだけの検索で、ユーザーが求める商品が出せていない――などが主な理由となっている。

Googleの調査によると、約10件に1件はスペルミスがあるという結果が出ており、それだけユーザーは入力ミスをしている。そしてGoogle同様、ECサイトでもユーザーは検索結果の2ページ目以降はあまり見ないため、目的の商品がユーザーの目に付く1ページ目の上部に表示していないと認識されず「商品があるのに買ってもらえない」という大きな機会損失になってしまう。

検索は、一度チューニングをして終わりではない。どんなに良いツールをECサイトに導入しても、しっかり運用をしないと宝の持ち腐れになってしまう。(北岡氏)

NTTレゾナント スマートナビゲーション事業部 シニアコンサルタント 北岡恵子氏
NTTレゾナント スマートナビゲーション事業部 シニアコンサルタント 北岡 恵子氏

「表記ゆれ」によって異なる検索結果が表示されてしまう

そもそも検索とは、ユーザーが探している商品をしっかり表示して、初めて機能する。だがユーザーの入力するキーワードは人によってさまざまで、検索結果が上手く表示できない問題が発生する。

例えば「ゴミ箱」を探しているユーザーにおいては、「ごみばこ」「くずかご」「ダストボックス」のほか、「ゴミ函」などの誤入力など、ユーザーによって入力テキストが異なってきてしまう。

こういった事象が「表記ゆれ」だ。「表記ゆれ」にはさまざまな種類があり、バリエーションが豊かな日本語の場合「表記ゆれ」は以下のように発生する。

NTTレゾナント 表記揺れの種類と実例
表記ゆれの種類と実例

「売れ筋順=ユーザーの求めている並び順」ではない

検索によってユーザーが求めている商品を表示するためには、表記ゆれの対応だけでは不十分だ。表記ゆれを吸収したあとは、ユーザーの求めている順番に並べる必要がある。

ユーザーが求めている順番とは、売れ筋順と思われがちだが、ただ売れ筋順に並べてしまうとユーザーが求める順番とは異なる結果が表示されてしまうケースがある。例えば、「Tシャツ」というキーワードで検索したとき、「Tシャツに似合うスニーカー」と紹介している商品があると、売れ筋のスニーカーが最初に表示されてしまうことがある。

NTTレゾナント ユーザーの求めている並び順に表示する
キーワードを正しく解釈して、ユーザーの求めている並び順に表示する

商品検索結果をどのような順番で出すべきなのかは、とても難しい。チューニングをするにしてもスタッフ個人の考えだけで並び順を決めてしまうと、実際はユーザーの意図とズレていることもあるし、その運用をするにも膨大な時間がかかり、継続した運用は難しい。

一方で、ユーザーの行動データをベースにした最適化というのは、AI(人工知能)が得意な部分。こういったことの解決策をAIに見いだすことができる。(北岡氏)

AIを活用した検索サービス「goo Search Solution」

NTTレゾナントもAIを活用した検索に取り組んでいる。それが「goo Search Solution」というサービスだ。「goo Search Solution」の特徴は「表記ゆれ」に強いこと、ユーザーの行動ログを活用できること、さらに運用の手間がかからないことがあげられる。

NTTレゾナント goo Search Solutionの特徴
NTTレゾナントが提供する「goo Search Solution」の特徴

ユーザーの行動ログとは、ユーザーがECサイトを訪れたときにそのサイトでどんな行動をしたかの履歴を表すものだ。この行動ログはどんなECサイトにも残っている、ECサイトにとって宝のような存在となる。ユーザーがサイトで何をしていたのか、なぜ離脱したのか、といった理由が行動ログを見れば判断できるからだ。

その行動ログを解析していくことが重要で、NTTレゾナントのAIはユーザーの行動ログを活用して検索の最適化を図っている。

具体的にはそのサイトを訪れたユーザーが、どのような検索をしたときに、検索結果からどの商品を選んで、カートに入れ、購買に至ったかなどを見ている。AIなので、検索結果の改善・運用は自動。検索結果に何を出すべきかはその時々で変化するものだが、最適化は一度行って終わりではなく毎日実施されるため、日々の運用シーンや季節変動などに合わせて最適化することができる。(北岡氏)

「goo」独自の手法で「表記ゆれ」をカバーすることも行っている。ポータルサイト「goo」の運用で蓄積した辞書を活用しているほか、行動ログから解析したクライアントのECサイトに蓄積されたログからもAIが辞書を自動生成している。

「goo」で所持している赤の辞書は、ポータルサイトのため一般用語が多くなっている。一方、クライアントのログから作る青の辞書では、サイト独自のワードや独特の傾向を反映できる。この2つの辞書を活用することで、サイトで発生する表記ゆれを幅広く吸収することができる。この辞書もAIが毎日自動で生成しているため、継続すればするほど辞書は優秀になる。

NTTレゾナント goo Search Solution 表記ゆれ辞書をAIが毎日自動で生成
2つの辞書から「表記ゆれ」辞書をAIが毎日自動で生成

ダイレクト検索やパーソナライズ検索など、これからの検索手法

現状の検索方法以外に、今後の活用が見込まれている新しい検索の活用方法が多数登場している。

CVRが高い特集ページに移動する「ダイレクト検索」

まず取り上げるのは「ダイレクト検索」だ。これは「トイザらス」で活用されているものだが、検索ワードを入力すると特集ページに移動する仕組みになっている。

例えば、ブラックフライデーの時期に「ブラックフライデー」と検索すると、ブラックフライデーの特集ページに移動する。特集ページに移動した方がコンバージョン率が高い場合、商品そのものを探しているのではなくキーワードに関連した情報を探している場合などに有効な機能だ。

一般的な商品を検索させる以外にも、こういった方法で検索を活用することができる。例えば、送料や返品方法など、特集ページではなくFAQを探しているような場合、この機能を活用することでユーザーがサイト内で迷子になることがなくなり、カスタマーサポートへの問い合わせも大幅に減らすことができると考えている。

他にも特集ページのバナーを表示することもできるため、直接遷移させずとも特集ページを露出することができる。(北岡氏)

AIの活用で精度を高めるパーソナライズ検索

最近需要が高まっているのがパーソナライズ検索だ。パーソナライズ検索というと通常、個人に合わせたものが表示されるとイメージするが、AIを活用して学習データが多ければ多いほど精度を高めることができる。

例えばホームセンターで冬に「スコップ」というキーワードを検索したとき、北海道の人と沖縄の人では求めているものが違うケースがある。北海道の人は雪かきのスコップを探すと思うが、沖縄の人は雪かきのスコップを探すことはないだろう。北海道と沖縄で検索結果を出し分けてあげることで、よりユーザーにとってマッチ度の高い商品を出すことができる。(北岡氏)

NTTレゾナント goo Search Solution 北海道、沖縄それぞれのユーザーにマッチ度の高い商品を表示する
北海道、沖縄それぞれのユーザーにマッチ度の高い商品を表示する

法人と個人、業種による結果の出し分けも可能

さらに、法人と個人、あるいは業種によって検索結果を出し分けることも可能となる。「砂糖」を検索したときに、個人が10キロのものを買うことはないと思うが、逆に業務用で1キロの砂糖を買うことも少ない。こういったこともユーザーの行動ログのなかには反映されており、どういう属性の人が、どのような商品を選んでいるのかといったところをベースにパーソナライズした検索結果を出すこともできる。

お菓子の素材を販売している「cotta」も「goo Search Solution」を導入している。パーソナライズ機能も利用いただいているが、個人ユーザーと法人12カテゴリでそれぞれ検索結果の出し分けをした結果、大幅にコンバージョン率がアップした。(北岡氏)

NTTレゾナント goo Search Solution cottaの法人向け商品検索CVRの推移
「cotta」の法人向け商品検索CVRの推移

ユーザーメリットが高い音声検索

最後に紹介するのは音声検索だ。日本語による音声検索はまだ過渡期という印象だが、海外では現在、音声を使った検索が非常に伸びている。日本語は複雑なため、「送料無料で1500円以下の新品の腕時計がほしい」と検索したとき、そこから判別するのは難しい。

「モバオク」の事例だが、「送料無料で1500円以内の新品の腕時計」と音声検索された時に、いきなり検索結果を出すのではなく、「こういう条件で検索しませんか」といった絞り込みの条件、検索条件を最初にユーザーに提示する方法を採用している。

人の情報は視覚から入る量が圧倒的に多いので、まず検索条件を指定して出してあげるのは、非常にユーザビリティが高いUIになっている。(北岡氏)

NTTレゾナント モバオクの音声検索の例
「モバオク」の音声検索の例

音声検索の仕組みは、「カシオの人気の腕時計がほしい」という検索があった場合、まず品詞で言葉を分解。そして必要な言葉を抽出して解析する。この場合、カシオの腕時計というのが検索対象で、絞り込みや並び順、人気などで判別して、最後に必要な条件で検索する。

NTTレゾナント 音声検索の仕組み
音声検索の仕組み

音声検索は非常に多くの利点がある。ユーザーのメリットとしてはまず、入力スピードが速い。それからハンズフリー、アイズフリーで「ながら検索」が可能になる。

スタンフォード大学の調査によると、英語ではテキスト入力に比べて音声入力の方が入力エラー率は数%下がり、入力スピードに関しては約3分の1まで下がっているという結果が出ている。(北岡氏)

NTTレゾナント 音声検索のユーザーメリット、テキストと音声の入力エラー率、入力スピードの違い
音声検索のユーザーメリット、テキストと音声の入力エラー率、入力スピードの違い

接客面でチャット検索も今後進む

音声検索を活用すると、チャットを利用した検索も可能になる。接客という意味ではチャットを利用したショッピングといったところも今後進んでいきそうだ。

チャット利用の大きな利点は、単純な検索だけではなく、ユーザーの情報をヒアリングしながら買い物を楽しんでもらうことができるので、ユーザーにマッチした商品を提案することができる。

例えば、ユーザー情報として男性で30代、会社員という情報が取れていれば、後はどういうものを探したいのかをヒアリングしながら、チャットで会話をしながら買い物ができるので、通常のキーワード検索よりユーザーにマッチした商品を提示することができる。(北岡氏)

NTTレゾナント ユーザーにヒアリングすることでマッチした商品を提案できることがチャット利用のメリット
ユーザーにヒアリングすることでマッチした商品を提案できることがチャット利用のメリット

AI活用による全体最適化で効果が現れる

検索がもたらす効果は、さまざまなECサイトで数字となって表れている。「ナノ・ユニバース」の場合、コンバージョン率は85%アップ、売り上げは2倍超、PVは1.5倍となっているほか、「トイザらス」ではCVRが400%アップ、0件ヒットが改善したりしている。

検索の導入効果はコンバージョンが上がるだけではない。ユーザーからのクレームが減ったり、離脱率が変わり検索結果の表示件数が増えたりすることでSEO効果につながるといったケースもある。見た目ではあまり変わらないといって検索の部分をないがしろにせず、ぜひ注目してほしい。(北岡氏)

NTTレゾナント goo Search Solution 導入効果と導入企業
「goo Search Solution」の主な導入効果と導入企業

AI活用でロングテール部分も最適化

検索効果をABテストしたケースを紹介する。NTTレゾナントはECサイト「NTT-X Store」を運営しており、サイト検索を改善するためにABテストを実施した。

導入時点ではあまり変化は見られなかったが、学習期間が2週間経過したころから、ログを学習することで徐々に効果が表れている。最終的には導入から1か月で購入数が15%アップするという結果が出ている。

NTTレゾナント goo Search Solution NTT-X Storeで実施したABテストの結果
「NTT-X Store」で実施したABテストの結果

すぐに効果は出ないが、AIを活用して継続的にログからの学習を続けていくことで、しっかり効果を出せるということがわかった。

AIを導入しないと効果が出ないのかというと必ずしもそうではなく、人の手によるチューニングでも効果を出すことは可能だ。

ロングテールの考え方では、実際は80%の部分がマイナーだが売り上げの大半を占めている部分になる。しかし人の手で対応できるのは、青枠で囲った上位20%と書いているが、実際には0.1%未満のわずかな部分になる。

AIを活用することのメリットは、テール部分の赤で囲っている部分まで最適化できること。AIは人手では叶わない、目の届かない全体もケアすることができる。検索に課題を感じている方は「今目に見える部分」だけではなく、サイト全体の最適化を視野に入れた検索の改善を検討してほしい。(北岡氏)

NTTレゾナント goo Search Solution テールワードは海星で対応するので現実的ではなく、AIに頼らなくてはならない部分
テールワード部分は人手で対応するのは現実的ではなく、AIに頼らなくてはどうにもならない部分
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石居 岳

ニトリが公式ECサイト「ニトリネット」にAIによるインテリアレコメンドサービスを導入

4 years 9ヶ月 ago

ニトリは、公式通販サイト「ニトリネット」にAIによるインテリアコーディネートのレコメンドサービスを導入した。このサービスは、バニッシュ・スタンダードの「STAFF START」とシルバーエッグのAIサービス「アイジェント・レコメンダー」を連携した機能。

ユーザー1人ひとりに合わせたコーディネートをAIが選定

レコメンドサービス導入により、「ニトリネット」にスタッフが投稿したさまざまなインテリアコーディネート画像から、ユーザー1人ひとりの好み・関心に合うものをAIが選び出し、提案することが可能となる。

ニトリ ニトリネット STAFF START アイジェント・レコメンダー インテリアのレコメンドサービス
コーディネートで使用した商品とともに、AIの選んだおすすめコーディネートを表示する

「アイジェント・レコメンダー」は既に「ニトリネット」の商品リコメンドで利用されており、サイト滞在時間やCVRの向上などの効果が出ているという。コーディネートレコメンドサービスは、「ニトリネット」のユーザーが「自分のライフスタイルを豊かにする」と思える商品との出会いを促進し、商品レコメンドと同様の効果が見込まれる。

また、ニトリスタッフには自分が投稿したコンテンツが評価されやすい環境を提供し、ユーザーとのコミュニケーションを通じたライフスタイル文化醸成の活性化が期待される。

サービス導入に際し、ニトリのスタッフコーディネート導入チームリーダーは次のようにコメントした。

ニトリでは価格や機能だけでなく色や柄、スタイルによってより快適な住まいをつくる「暮らしのコーディネート」提案に力を入れている。近年、SNSなどに投稿された画像を見たことがきっかけで商品を購入するユーザーが増えており、購買の意思決定に画像が重要になってきている。

「STAFF START」と「アイジェント・レコメンダー」の機能により、ユーザーの好みに合う多数のコーディネート提案と、そこに紐付く多くの魅力的な商品を画像で、直感的に紹介できるオンライン接客が可能となった。(ニトリ スタッフコーディネート導入チームリーダー)

「アイジェント・レコメンダー」とは

「アイジェント・レコメンダー」は、シルバーエッグが提供する独自に開発したAIアルゴリズムを搭載した、リアルタイム・レコメンドサービス。ユーザー1人ひとりがどのような商品を購入し、どのような「STAFF START」の投稿コンテンツに関心を示したかを学習し、ユーザーが「今みたい」と思っているコーディネートをリアルタイムで予測する。

ユーザーの年齢や性別などの属性情報に頼らない方式になっている。国内200サイトを超えるABテストにおいて、属性ベースの予測より精度が高く、高速であることを確認している。

属性によるバイアス(決めつけ)が入らないことから、「ニトリネット」では、個人の本質的な思考に沿ったライフスタイルの提案が可能になり、顧客体験の質的向上に寄与するという。

藤田遥
藤田遥

青山商事がECサイトに後払い「ペイディ」を導入、EC利用促進と購入金額増を見込む

4 years 9ヶ月 ago

青山商事は公式オンラインストア「洋服の青山オンラインストア」に、Paidyが提供する後払い決済サービス「ペイディ」を導入した。ECサイトの支払方法を拡充することでユーザビリティの向上につなげる。

1月13日に「洋服の青山オンラインストア」に導入。1月20日には「ザ・スーツカンパニー&ユニバーサルランゲージ オンラインショップ」での運用を始める。

青山商事は「ペイディ」導入で、ECサイトの利用促進、購入金額の増加を見込む。

青山商事は公式オンラインストア「洋服の青山オンラインストア」に、Paidyが提供する後払い決済サービス「ペイディ」を導入
「ペイディ」導入のイメージ

「Paidy」は2014年10月にサービスをスタート。「Amazon」「Qoo10」といったECモール、大手EC事業者から中小店舗まで70万店以上の加盟店が利用する。現在のアカウント数は600万以上。

ECサイトで買い物をする際、カートに商品を入れてから決済手段として「Paidy翌月払い」を選択し、メールアドレスと電話番号でログイン。即座に利用審査が行われ、SMSでユーザーに認証コードを発行し、ユーザーはそのコードを入力すると決済が完了する。決済時の画面移動が少ないため、カゴ落ち防止、クレジットカードを持っていないユーザーを顧客として取り込めるといった効果があるとされている。

Paidyは2021年、PayPalが全株式を取得しPayPal傘下に入った。買収価格は3000億円(約27億米ドル)。

瀧川 正実
瀧川 正実

コロナ禍でネットショッピング利用が増えた人は48%。食品をネットで購入する上で最も重視するポイントは「安価であること」

4 years 9ヶ月 ago

顧客満足度向上プラットフォーム「ファンくる」を運営するROIは、コロナ禍におけるネットショッピングの利用について意識調査を実施した。

コロナ禍でネットショッピングの利用が増えたか聞いたところ、全体では「増えた」が48%、「変わらない」が48%。年代別では20代と30代の48%が「増えた」とそれぞれ回答した。

顧客満足度向上プラットフォーム「ファンくる」を運営するROIが実施したコロナ禍におけるネットショッピング利用の意識調査 コロナ禍でのネットショッピング利用について
コロナ禍でのネットショッピング利用について

コロナ禍でネットショッピングが増えた理由は、「外に行くのは気が引けたため」が24%、「巣ごもりのため」が17%、「お店の営業時間が短くなったため」は6%。「外に行くのは気が引けたため」と「巣ごもりのため」と回答したのは30代が最も多く、それぞれ27%と22%だった。

顧客満足度向上プラットフォーム「ファンくる」を運営するROIが実施したコロナ禍におけるネットショッピング利用の意識調査 コロナ禍でネットショッピングの利用が増えた理由について
コロナ禍でネットショッピングの利用が増えた理由について

ネットショッピングで最も購入している商品は、「生活雑貨・日用品」が最も多く38%。「食品・飲料」が29%、「ファッション」が10%、「コスメ・スキンケア」が7%と続いた。前回調査と比べると「食品・飲料」の利用が増えている。

顧客満足度向上プラットフォーム「ファンくる」を運営するROIが実施したコロナ禍におけるネットショッピング利用の意識調査 ネットショッピングで最も購入している商品について
ネットショッピングで最も購入している商品について

食品をネットで購入する上で最も重視するポイントは、「安価であること」が最も多く44%。「産地直営であること」が17%、「早く届くこと」が11%。「安価であること」は各年代で最も重要視する理由となっている。

顧客満足度向上プラットフォーム「ファンくる」を運営するROIが実施したコロナ禍におけるネットショッピング利用の意識調査 ネットで食品を買う際に重視するポイント
ネットで食品を買う際に重視するポイント

ネットショッピングで食品を購入した際、何を購入したかを聞いた結果、「ドリンク(水や清涼飲料水など)」が52%で最多。「お米、雑穀」「スイーツ・スナック菓子」で各48%で続いた。他には「レトルト・総菜」(36%)、「ドリンク(アルコール)」(32%)、「麺類・パスタ」(31%)があがった。

顧客満足度向上プラットフォーム「ファンくる」を運営するROIが実施したコロナ禍におけるネットショッピング利用の意識調査 ネットショッピングで食品を購入した商品について
ネットショッピングで食品を購入した商品について

今後もネットショッピングを利用したいか聞いたところ、「とても思う」が65%、「思う」が30%で、95%が利用意向を示した。年代別では20代(72%)と30代(75%)が「とても思う」が70%を超えている。各年代も「とても思う」が過半数を超えた。

顧客満足度向上プラットフォーム「ファンくる」を運営するROIが実施したコロナ禍におけるネットショッピング利用の意識調査 今後のネットショッピング利用意向について
今後のネットショッピング利用意向について

今後、最もネットで購入したいものは何かを聞いた結果、「食品・飲料」が34%で最も多く、「生活雑貨・日用品」が32%、「ファッション」が10%、「家電」が8%、「コスメ・スキンケア」が7%。60代以上は「食品・飲料」のネット購入意向が46%となっており半数近くに達している。

顧客満足度向上プラットフォーム「ファンくる」を運営するROIが実施したコロナ禍におけるネットショッピング利用の意識調査 今後、最もネットで購入したい商品について
今後、最もネットで購入したい商品について

調査概要

  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査対象:一般消費者
  • 回答者:「ファンくる」に登録している全国120万人のユーザー
  • 回答数:936人(男性=317/女性=619)
  • 調査時期:2021年12月15~20日
石居 岳
石居 岳

「リテールメディア」はEC事業者を幸せにできるのか?【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ

4 years 9ヶ月 ago
ネットショップ担当者が読んでおくべき2022年1月10日〜16日のニュース
ネッ担まとめ

昨今のECは売上に直結しない仕事が増えているように思います。かとってやらなければとショップ全体の品質が落ちていくことがあるので悩ましいところ。「リテールメディア」はそんな悩みを解決してくれるかもしれません。

2022年に知っておきたい用語「リテールメディア」とは?

リテールメディアはECサイトの次の収益源になりうるのか? CriteoのMabaya買収から考える | REWIRED
https://rewired.cloud/criteo-mabaya-retailmedia/

ものすごーくざっくり言えば、リテールメディアとは、Eコマースサイト、特にリテール(小売:直販ではない)を行うショッピングモール的なサイトやアプリに広告を掲出できるサービス全般を指します。

(中略)

ECサイト内で検索したり、特定の商品カテゴリを見ている時に隣に表示されている関連広告、あれが自社のメディアでもできてしまうというものです。

2022年最初のまとめは、悪質な広告・プライバシー問題を解決する「リテールメディア」の話から。まずは「リテールメディアとは何ぞや?」の説明です。

小売業の広告販促DX「リテールメディア」の始め方 | Biz Drive
https://bizdrive.ntt-east.co.jp/articles/dr00041-010.html

リテールメディアとは、小売業者が持つ会員基盤を活用して消費者の購買データや行動データを広告配信に利用する新たなビジネスモデルのことです。主な広告主であるメーカーは消費者に対して、スマートフォンアプリや店頭サイネージ、ECサイト上などで、購買行動に合わせた精度の高い広告を配信することができ、小売業者はそれによる広告収益を得ることができます。

昨年の記事から引用しました。リテール=小売りの場をメディアをして活用していこうということです。小売りの場所なので店舗やアプリなども対象になってきて、小売業者の持つ会員基盤のデータも活用していきます。言葉だけを見るとオウンドメディアのように自社のメディアで小売りをやるように感じてしまいますが、そうではないことに注意です。

このリテールメディアが2022年にどうなるのか? という記事も紹介します。

ポストCookie時代に、リテールメディアが最も成長率の高い広告セグメントになる3つの理由 | REWIRED
https://rewired.cloud/retail-media-the-highest-growth-ad-segment/

一部の大手広告主を中心に、多くのブランドが Google や Instagram といった、プライバシー規制に対して何らかの手段を持つメガプラットフォームへの依存体質を抜けるための選択肢を常に模索しています

  • ウォルマートは Walmart Connect によってリテールメディア戦略で一定の成功を収めている。2021年全体で広告事業の売上が 15.5 ドル(約1,800億円)に達したという報告もある
  • リアル店舗でのマーケティングは対峙する相手が確実に人間なので、ボットやフラウドの心配がない
  • 購買の瞬間にレコメンドできるので購買のコンテクストに連動したターゲティングができる

リテールメディアはアメリカではすでに動いていて、ウォルマートでは1,800億円の売上になっているそうです。メリットは売上だけではありません。ネット広告につきものの悪質な広告とプライバシーの問題も解決してくれるのです。

これは日本でも同じで、いろいろと問題はありつつもGoogleやInstagramは効果が出るので仕方なく出稿しているという事業者も多いはずです。プライバシーの問題はファーストパーテCookieとあわせて、何をどうすればいいのかわからないことになっていますし、それに対応するために売上に貢献しない設定をしているのも無駄に感じます。

このあたりに対応しないといけないの? と思っている人は、日本ではEC周りの規制がどんどん厳しくなっていることを知っておかないといけません。

2021年に施行されたデジタルプラットフォームにおける取引の透明性と公正性の向上を図る「特定デジタルプラットフォームの透明性及び公正性の向上に関する法律」(取引透明化法)では、ECモールとアプリストアを指定。

今後、透明化法の対象にデジタル広告市場が追加される見通しです。

消費者庁の「アフィリエイト広告等に関する検討会」では今年度中、報告書を通じてアフィリエイト広告の運用などに関する考え方を公開する方針。商品・サービスの「供給主体性」の解釈を明確化し、一体的な事業活動が認められる関連事業者も規制される方向とみられています。

関連して、公益社団法人日本通信販売協会(JADMA)は、アフィリエイト広告の運用などに関するガイドラインを策定するとしています。

今年6月に施行される改正特定商取引法では、悪質な定期購入事業者を規制するために、ECサイトでの申し込み最終段階で「販売価格」「期間」などの表示を義務づけています。
─ネットショップ担当者フォーラム通信 2022年1月14号より

ネッ担メルマガの瀧川編集長のコメントです。読んだだけでいろいろ厳しくなる感じが伝わってきますよね。自社で出稿している広告は何とかコントロールしたとしても、モール側のルールが変わってしまうとそれに対応しないといけません。もちろんデジタルプラットフォームはモールだけではなくてGoogleやFacebookなども入ってきますので、そこも影響を受ける可能性があります。

とにかく、売上に関係ない部分の手間は増える一方なのです。

結果的に、広告主にとってはブランド毀損が少なく、確実に人間に接触でき、成果も確認しやすい配信先になりうるので、規制やフラウドの問題が深刻化すればするほど、コマースに関連する広告費がリテールメディアに寄ってくる可能性が高まります。そして、リテールメディアはユーザーを確実に認識でき、購買データを手に入れることができるので、Publisher Trading Desk として広告配信の有力なエージェンシーになることができるのです。(これは前述の Walmart が既に成功させているモデルです)
─https://rewired.cloud/retail-media-the-highest-growth-ad-segment/

ここを読むとリテールメディアはものすごくメリットがありますよね。というか、メリットしかありません。リテールメディア自体が巨大化しすぎると同じことの繰り返しになるかもしれませんが、今のところはそこまで考えなくてもいいでしょう。

リテールメディアの「メディア」についても新しい考え方が出てきています。「コンテキスト型コマース」という考え方です。

海外の先進事例に学ぶ新しいECのカタチ 顧客が期待するCXとは | ECzine
https://eczine.jp/article/detail/10764

「コンテキスト型コマース」とは、ECに、SNSやゲーミフィケーション、音声、仮想現実、ライブコマースなどの“デジタルエクスペリエンス”を加えることだ。

(中略)

10年前のECは、とにかく便利に購入することが目的だった。しかし、近年ではECはスマホを通じてデジタル上のさまざまなコンテンツやサービスとつながり、さらに近年では家電や車などリアルなものとも連携をはじめている。いわばECは、「買い物をする場」から、「体験をする場」に変わりつつあるといえるだろう。それがまさに「コンテキスト型コマース」というわけだ。

ここだけを見るとSNSや音声で買わせるだけでしょ?と見えますが、消費者が体験するであろういろいろな場で買い物が発生するようになるということかと思います。その「いろいろな場」がメディアになるとすれば、Amazonなどが独自の音声配信サービスやライブコマースサービスを始めて、そこに広告が出るようになることなどが考えられますよね。

反対にSNSや音声配信側もコマースに入り込んでくるようになるはずですし、そうなってきています。まとめると、

  • デジタルプラットフォーマーたちが巨大になりすぎてプライバシーの問題が大きくなってきた
  • ネット広告での競争が激しくなって悪質な広告も増えてきた
  • 消費者は買い物をする場がECや店舗だけではなくなりつつある
  • 小売り側はこれらに対応するコストが増える一方だが売上が伸びるわけでもない
  • リテールメディアは上記の問題をすべて解決してくれるように見える

ということになると思います。個別の問題だけで見ると見えないことも、こうしてちょっと俯瞰してみると答えが見えてくるものもありますので、忙しく手を動かす前に考えてみてはいかがでしょうか? 一時的に売上が落ちたり横ばいになっても、その先は早いかもしれません。

EC全般

【2022年のEC業界予測】eコマースの成長鈍化、新しいビジネスモデルの構築、インフレ、Amazonへの圧力など | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/9410

こちらは現実的に起こりうる問題。こうなった時に困らない準備を。

事業者の所在地と連絡先を、非公開にできるようになりました | BASE U
https://baseu.jp/24108

個人で売る人にとってはメリットがあるものの、悪質業者にもメリットがあるような……。

リフォームの注文を楽天市場で対応!10年前から実践している高山ガラス店の取り組みとは | コマースピック
https://www.commercepick.com/archives/13100

やったらうまくいきそうで面倒なことを実践している例です。

ECサイトの品切れページはランキングに悪い影響を与えるのか? | 海外SEO情報ブログ
https://www.suzukikenichi.com/blog/does-out-of-stock-hurt-rankings/

SEO面ではわからんでもないですが、それ以外のことを考えると後回しにしてもよさそうです。

テレビの役割に変化!?「コネクテッドTV」の利用実態に迫る | ウェブ電通報
https://dentsu-ho.com/articles/8033

これも「メディア」になってくるのは間違いないです。

食べログ、裁判でアルゴリズム「異例」の開示 評価透明化なるか | 毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20220112/k00/00m/040/153000c

プラットフォーム側はこういったことが増えてきますよね。

デジタルコンテンツ通じた悪質商法 若者からの相談増加 千葉 | NHK 首都圏のニュース
https://www3.nhk.or.jp/shutoken-news/20220112/1000074940.html

まったく違う商品が届くトラブル、“代引きへの変更依頼”に注意を | トレンドマイクロ is702
https://is702.jp/news/3924/

そして、いっこうに減らない悪質商法。規制強化につながります。

今週の名言

東大受験に合格するような優秀な受験生が、試験のときにやること。

それは、「一番難しい問題から目を通すこと」だそうです。

目を通した後は、一番難しい問題は脇に置いておいて、まず簡単な問題を解き始めると。

【コラム】仕事の依頼を受けたら、これだけはやっておきたい3つのこと | BIZPERA
https://www.biz-knowledge.com/211103-2/

今回はいろんな問題を取り上げました。いちばん難しい問題はどれでしょうか? まずはここに向き合いましょう。

筆者出版情報

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森野 誠之
森野 誠之

CVR向上、商品開発、接客力アップにつながるレビューの重要性&活用事例を徹底解説

4 years 9ヶ月 ago
CVRアップや商品開発につながるレビューの活用方法について、成功事例を交えてecbeingの高橋直樹氏が解説
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ECサイトでレビューを有効活用し、ファン作りや購買につなげたいと考えているが、「レビューが集まらない」「うまく活用できない」といった悩みを抱えている企業は多いだろう。こうした課題に対し、レビュー最適化ツール「ReviCo(レビコ)」を提供するecbeingの高橋直樹氏(ReviCo Lab 上席執行役員 開発第1本部長 兼 ReviCo LAB PO)が、「デジタルの潮流とユーザーの声の重要性」「導入事例から見るレビューの活用」「レビューの更なる活用と今後」について解説した。

ユーザーの意見や体験者の見解を活用することが商品購入につながる

2020年のEC市場はコロナ禍で伸張し、特に物販系ECは前年比21%増で伸長した。ネットショッピングの利用世帯の割合も増加。アフターコロナ以降はリアル回帰が発生するものの、デジタルとリアルを消費者が上手に使い分けていく時代になるだろう。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー EC市場の伸長率、EC化率について
EC市場の伸長率、EC化率について

こうした変化を踏まえ、高橋氏はGoogleが提唱する消費者の情報検索行動「バタフライ・サーキット」に触れた。消費者が商品購買の意思決定をする際の情報探索行動には「さぐる」「かためる」の2種類があり、それぞれ検索動機がある。両者間をネットでぐるぐる検索するため「バタフライ・サーキット」と名付けられたという。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー Googleが提唱する新しい情報探索バタフライ・サーキット
Googleが提唱する新しい情報探索「バタフライ・サーキット」

購買決定に必要な期待と信頼を勝ち取るための情報についてまとめると、「学びたい」「知りたい」という消費者には、商品やブランドの公式サイトやSNSのアカウントなどからの情報発信が役立つ。さらに詳細に知りたい人には専門家の声や意見だ。ここで注目すべきは、ユーザーの意見や体験者の見解で、これが重要になる。(高橋氏)

ecbeing ReviCo レビコ レビュー 期待と信頼を勝ち取る情報整理について
期待と信頼を勝ち取る情報整理について

「機能的価値」「情緒的価値」の提供に役立つレビュー

高橋氏は企業のデジタル化に必要なこととして、機能的価値と情緒的価値をあげた。機能的価値は、情報整理や情報収集のノウハウの集約、顧客体験の向上やデータの活用だ。情緒的価値は、消費者に刺さる商品や提案、世界観の伝達で「シズル感」と表現されることもある。

この機能的価値と情緒的価値をECサイトで提供するにはどうすればいいのか。高橋氏が提案するのがレビュー活用だ。

ecbeingが開発した「ReviCo」は、レビューを集めるための施策・機能が自動で追加されるクラウド型のサービスで、レビュー投稿率増加、CVR向上、商品開発の質や接客の改善などを支援。レビューを通じて機能的価値と情緒的価値の提供を実現する。

「ReviCo」導入によるレビューを通じてCVRアップやロイヤリティ向上などを実現した成功事例としてあげたのが、実店舗とECでさまざまな雑貨を扱っているECサイト「AWESOME STORE」。

2021年3月にリニューアルし、「ReviCo」とビジュアルマーケティングツール「visumo(ビジュモ)」を導入。ファンからの写真、情報とスタッフからの情報を1つのサイトにまとめた、共創で作るサイトに作り替えた。

レビューはリニューアルオープンから8か月で3000件以上になり、90%はポジティブなレビューだ。ネガティブなレビューはコメントを返すことで接客につなげるとともに、改善に生かしている。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー AWESOME STOREはスタッフとファンが共創で作るサイトに
「AWESOME STORE」のサイトはファンとスタッフが共創で作るサイトにリニューアル

高橋氏は、自社ECサイトでのレビューが大切な理由として、①コンバージョンへの貢献②ユーザーの声を拾うことによるロイヤリティの向上③CSの活性化④SEO施策⑤商品開発・接客改善――の5つをあげる。

消費者は商品を実際に見られないECでの買い物時、不安解消のためにレビューを見る傾向がある。自社ECサイトにレビューが蓄積していければ、CVRが上がり、また、ユーザーの声をしっかり拾って対応することで、ロイヤリティ向上につなげることが可能になる。

「AWESOME STORE」に寄せられたレビューの90%はポジティブな内容のため、CS担当者、EC担当者のモチベーションが高まっている。現場は、ネガティブなレビューに対しては、反省点を考えてPDCAを回しているという。

レビューはSEO施策にも有効だ。また、集まったユーザーの声は商品開発、接客改善など事業的に活用できる。「ReviCo」導入後のCVR実績は平均1.94倍、最大で3.4倍のケースもある。

自社サイトでレビューを紹介することで、口コミで悪い噂が広がるレビュテーション・リスク、いわゆる風評被害も低減できる。(高橋氏)

ecbeing ReviCo Lab 上席執行役員 開発第1本部長 兼 ReviCo LAB PO 高橋 直樹氏
ecbeing ReviCo Lab 上席執行役員 開発第1本部長 兼 ReviCo LAB PO 高橋 直樹氏

レビューの活用で顧客満足度をアップ

クレーム対応と再購入率との間に相関関係があることを提唱した「グッドマンの法則」がある。その第一法則に、不満を持った顧客のうち苦情を申し立てた顧客は、申し立てなかった顧客に比べて再購入率が圧倒的に高いとされている。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー グッドマンの法則について
「グッドマンの法則」について

「グッドマンの法則」に則った有名な実例として、北米トヨタがリーマンショックの時に採った対応がある。さまざまな部門のコストカットを図った際、CS部門はコストカットをしなかった。コストカットしてしまうと、ユーザーの不満が溜まり二度と戻ってこない。今堪え忍んでしっかりと対応すれば、また必ず購入してくれるという理由からだ。(高橋氏)

「グッドマンの法則」の第二法則は口コミについて触れている。消費者の生の声という意味で口コミの影響度を記したものだが、そのレビューを通じて顧客満足度向上につなげた中古のブランド品を扱うECサイト「ALLU」の例を解説しよう。

「ALLU」が扱うのは1点もののリユース商品。そのため、レビューでは高評価でも他の人は同じ商品を購入できない。だが、「ALLU」はユーザーの声をVOC(Voice Of Customer)として集めて、反省や改善に生かしている。

また、新規ユーザーの「高価なものを買うのに中古で大丈夫か」という不安をレビューで払拭すると同時に、レビューに対して店舗から回答をすることで丁寧な対応を演出。さらに「気になるレビューを表示」という欄を設置し、キーワードをタップするとそのキーワードの声が見られるように工夫している。売り上げは2年間で4倍になった。

高橋氏は自社ECサイトを伸ばすための1つとして「メディアコマースにおけるレビュー」について次のように説明する。

さまざまな情報を発信していくには、サイトにいろいろな情報を集めてつなげていくことが大切だ。ユーザーレビューへの返信が接客になり、CVRアップにつながる。そして、スタッフのコメントを専門家のレビューとして掲載したり、オススメ商品と一緒に購入すると良い商品をレビューと合わせて提案したりする。さらに、サイトと店舗をつなげることで、ユーザーの声を商品開発や接客改善、サイト改善に生かしながらCSの活性化も図れる。(高橋氏)

ecbeing ReviCo レビコ レビュー メディアコマースにおけるレビューが果たす役割
メディアコマースにおけるレビューが果たす役割

導入企業は2年間で90社以上100サイト。事例から学ぶレビュー活用法と機能

「ReviCo」は、2年間で90社以上100サイトが導入している。

生地、毛糸、手芸用品、下着などを販売する「okadaya」では、商品詳細を閲覧したユーザーの内、レビューを見たユーザーのCVRが全体で300%、新規顧客では360%アップした。新規顧客の数字が高いのは、レビューが商品購入時の不安解決に一役買っているためだ。

バルーンショップ「アップビートバルーン」では、ユーザーにレビューと合わせて画像を投稿してもらっている。レビューがある商品は、ない商品と比べて商品詳細ページの閲覧時間が7.5秒、レビューが5件以上付いている場合は10秒長くなったという。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー バルーンショップアップビートバルーンの事例
バルーンショップ「アップビートバルーン」ではレビューのある商品の方が商品ページの閲覧時間が長くなった

レビューの投稿数を増やすインセンティブ

レビューでは投稿数も重要だ。「ReviCo」では、投稿依頼と合わせて常時インセンティブとしてプレゼント企画を実施している。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー レビュー依頼とあわせてプレゼント企画を実施
レビュー依頼とあわせてプレゼント企画を実施。インセンティブはecbeingが負担する

商品詳細や購入履歴にレビュー投稿の導線を用意しても、購入者が一度買った商品の商品詳細ページに行くことはほとんどなく、レビューの90%以上はメール経由だ。メールでの投稿オファーと合わせてプレゼントを用意すれば、投稿率が伸びる。プレゼント付きのオファーの開封率が50%、投稿率は8%くらいまで上がり、60%近いユーザーはプレゼント応募まで行っている。(高橋氏)

ワーキングウエアの「ワークマン」は、「ReviCo」導入で投稿数を10倍以上に増やした。その結果、今ではほとんどの商品にレビューが付き、隠れた人気商品が判明したりユーザーの声を商品開発に生かしたりといった成果も得た。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー ワークマンの事例
「ワークマン」の事例

アパレルでは、色合いが実物と多少異なることや、サイズ感や質感がわからないため、レビューが参考になる。「ジェラートピケ」は、ECサイトでは黒に見えるトートバッグが実際はチャコールグレーであることがレビューを通して伝わるようにしたのだ。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー レビューを通じて色合いを伝える
レビューを通じて、ECサイト上で細かなニュアンスが伝えにくい色合いを伝えている

「PETIT BATEAU(プチバトー)」では、フィット感、肌触り、伸縮性などをチャート式で表示。コメントでは、そのサイズを購入した人のフィット感、身長、体重などを記したレビューを掲載している。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー プチバトーではフィット感や肌さわりをチャート式で表示
「PETIT BATEAU」では、フィット感や肌さわりなどをチャート式で表示

化粧品関連では、購入者に肌質や肌の悩みなどを聞き、同じ悩みを持つ人のレビューを検索で絞り込めるようにした企業もある。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー 悩み事にレビューを検索できる事例
悩みごとにレビューを検索できる事例

レビューが集まってきたら、各レビューにタグ付けをする。扱う商品によって内容は変わるが、サイズ、用途、テイストなどでタグ付けしてキーワードとして表示し、ユーザーが気になるキーワードでレビューを見られるようにすると、CVRも高まる。「ReviCo」では、キーワードを自動抽出し、自動でタグを生成する機能も備えている。(高橋氏)

ecbeing ReviCo レビコ レビュー 自動タグ生成機能
「ReviCo」の機能の1つである自動タグ生成

その他、テイストをチャートで表現しているワイン販売店やランキングと合わせてレビューを表示している食品販売会社など、各社さまざまな工夫をしている。

サイト評価を高めるSEO施策

Googleなどで検索した際に、できるだけ多くの人に自社ECサイトに訪問してもらうにはSEO施策が必要だ。Googleは公式ブログで、「レビューの評価はSEOに影響する」と明言しているが、それに加えクリック率が上がれば、順位も上がっていく。

「ReviCo」では商品ごとにレビューページを用意し、FTPで自動的にアップしたり、SEO施策を行ったページを自動で生成したりするような機能なども用意している。ネガティブなレビューが集まることを気にする声もあるが、「ReviCo」の結果では星4以上が92%、星2以下は3%程度だ。(高橋氏)

ecbeing ReviCo レビコ レビュー 導入企業におけるレビュー評価の平均
「ReviCo」導入企業におけるレビュー評価の平均

顧客ロイヤリティを指標化してファンを拡大するNPS

今、NPS(ネットプロモータースコア)が注目されている。これは顧客ロイヤリティの指標で、企業やブランドに対してどのくらい愛着や信頼があるか可視化したもの。

ユーザーに推奨度合いを0~10の11段階で評価してもらう手法で、「ReviCo」でもレビューと合わせてNPSを取得する機能も用意している。

ecbeing ReviCo レビコ レビュー NPS収集機能
「ReviCo」ではNPSを収集する機能も実装している

消費者の"本音”が記載されたレビューには、ECサイトの評価アップ、商品購入の後押しなど大きな影響力がある。だが、投稿数が増えないと意味を成さない。「ReviCo」にはレビュー集めを支援する機能、顧客のロイヤリティ向上をサポートする機能などを搭載している。

「ReviCo」はタグをECサイトに埋め込むだけで利用できる手軽さがあり、手間をかけることなく日々のECサイトで利用できるといった特徴もある。

こうした「ReviCo」を解説した高橋氏は、レビューについて次のようにまとめ、EC企業へレビュー活用を推奨する。

  • レビューはCVRへの貢献度が高いが、収集や活用が難しく、施策や機能が重要
  • ユーザーの声を集めることで、商品開発、接客、物流の質を向上させ事業改善を加速させる効果がある
  • ユーザーに良い買い物をしてもらい、自社のファンになってもらうためにレビューを有効活用する
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小林 真由美