【2019年 日本の広告費】電通より発表|Webマーケターが望んだ結論に

毎年電通から発表される「日本の広告費」日本企業がどういったプロモーションを行っており、どう変化しているかを俯瞰するうえで非常に役立つコンテンツです。今回は、3月11日に公開された「2019年 日本の広告費」から、日本の広告業界を考察してみたいと思います。
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2019年、日本の広告費ではインターネット広告費が2兆1,048億円となり、ついにテレビCMの出稿額1兆8,612億円を超えました。ここ数年二ケタ成長が続くインターネット広告に対し、テレビCMは右肩下がりが続いていたため時間の問題といわれていましたが、ついに実現した形です。

総合広告代理店 株式会社アイビスが運営するWebマーケティングメディア「Grab」は、「2019年 日本の広告費」の発表から、日本企業のプロモーションの実情と将来を考察してみました。

基本考察

  • テレビCMをインターネット広告が追い抜く…長年日本企業の主要なプロモーション手法であり続けたテレビCMを、2010年頃から増え始め二ケタ成長を続けるインターネット広告が追い抜いたことは注目すべき点です。YouTubeをはじめとする動画広告では「WebCM」という考え方も出ており、今後さらに様々な役割でインターネット広告が活躍するとみられます。
  • マスコミ四媒体の影響力の低下とデジタルシフト…広告投資額の減少が続くマスコミ四媒体ですが、マス四媒体由来のデジタル広告費は増加しています。特にテレビメディアのインターネット広告は150億円と少ないものの前年比5倍と大きな伸びを見せています。マスコミ四媒体の影響力は低下しているかもしれませんが、こうしたメディアも着実にデジタルシフトを進めていることが分かります。
  • 全体の投資額が上がっているようにみえるが実際は横ばいの可能性…2019年の広告費は2018年比で106.2%でした。2017年と2018年の比較では102.2%なので、広告投資が活発になっている印象があります。しかし、今回新しく追加された項目の「物販系ECプラットフォーム広告費」1,064憶円と「イベント」1,803憶円を省くと、2019年日本の広告費は総額6兆6,514億円となり、2018年比で101.9%と成長が鈍化していることがうかがえます。

追加考察(詳細はGrab記事をご覧ください)

  • インターネット広告費の内訳に変化…内訳を見ると、想像以上に広告制作費の割合が多いことが分かります。その要因として、広告運用の自動化技術が進み、同時に多数のキャンペーンが展開できるようになったことと、動画広告に取り組む企業が増えていることが要因と考えられます。また、マス四媒体由来のデジタル広告が大きく成長しており、マス媒体のデジタルシフトがうかがえます。マス媒体の中でもラジオCMはインターネットと接続されターゲティングと言う概念が登場しました。すでにコンテンツ力、信頼性の高いマス媒体にターゲティングが導入されることで、広告戦略に大きな影響を及ぼすと考えられます。
  • デジタルサイネージが牽引しプロモーションメディアは好調…折込やフリーペーパーは減少し続けているものの、屋外広告や交通広告、展示会などのプロモーション手法は伸びています。大きな要因として、AIや画像認識技術が導入され、ターゲティングや効果測定が可能なデジタルサイネージ「ダイナミック・デジタルOOH」が徐々に広がってきていることが要因と考えられます。ダイナミック・デジタルOOHはWeb広告よりはるかにインタラクティブで、使い方によっては圧倒的な訴求力が期待できます。

全文はこちらをご覧ください
>>「2019年 日本の広告費」の考察
 

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