今年2022年はEC売上が伸びる、と6割が予測
株式会社フューチャーショップ
~自社ECを運営する事業者250社に聞く、2022年のEC事業の展望~
SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供する株式会社フューチャーショップ(本社:大阪市北区、代表取締役:星野 裕子、以下、フューチャーショップ)は、自社サービスを利用する250の事業者を対象に、「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」を行いました。その結果、6割を超える事業者が2022年は21年よりもEC売上が伸びると予測していることがわかりました。今回の調査で見えてきた、EC事業者の現状と今後の展望についてレポートします。
<調査概要>
「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」調査
調査期間:2021年12月1日
調査手法:インターネット調査
調査対象:futureshopシリーズをご利用中の事業者
回答数:250社
※%は、小数点第3位を四捨五入して表記
21年のEC売上は半数の事業者が伸長
futrureshopシリーズを利用する250の事業者に、コロナ禍でのECの売上を2021年と2020年比較で聞いたところ、「20年より21年の売上が伸びている(49.60%)」、「20年も21年も売上はあまり変わらない(23.20%)」、「20年の方が21年より売上が良かった(20.80%)」、「20年はECを運営せず(6.40%)」の順になりました。[図1]
ほぼ半数の事業者が、21年は20年よりECでの売上が伸びているという結果となりました。
22年のEC売上予測、6割が21年より伸びると回答
次に、2022年のECの売上予測を伺ったところ、「21年より22年のほうが伸びると想定(60.00%)」、「22年も21年と変わらないと想定(24.00%)」、「わからない(9.20%)」となり、「21年より22年のほうが下がると想定」は、6.80%に留まっています。[図2]
多くの事業者が、コロナ発生から3年目となる2022年も、EC売上が増加・維持されると予測しています。
6割が自社ECでSNSに注力
現在自社ECで注力している施策について聞いたところ、SNS活用やネットでのPR活動、実店舗連携などのオムニチャネル対応、そしてモール出店など、販促チャネルを拡大する動きに注力していることがわかりました。[図3]
自社ECとECモールを並行して運営する事業者は7割
ECモールへの出店状況について聞いたところ、「現在ECモールに出店している」事業者が約7割、「これまでECモールに出店したことはない」事業者が約2割でした。「過去にECモールに出店していたことがあり、今はしていない(6.80%)」という事業者も少数ですが見られました。[図4]
futureshopシリーズをご利用の事業者の7割以上が、自社ECのほかに、ECモールにも出店していることが分かりました。ECモールは商品を探している幅広いターゲットにリーチができる一方、顧客データの蓄積や活用ができない、モールのイベントが開催される、利益率の問題など、自社の戦略を実行しにくいといった特徴があります。それぞれの特徴を活かしながら、EC事業を運営している姿が見られます。
事業者の8割以上がさらにEC事業を強化する意向
2021年11月現在、緊急事態宣言が解除されるなど、コロナが収まりを見せつつあります。今後もEC事業に注力するか聞いたところ、83.60%の事業者(209社)が「EC事業をさらに強化する」と回答しました。以下、「現状維持を考えている(15.20%)」、「EC事業はこれまでのように力を入れない(1.20%)」という回答順になりました。[図5]
多くの事業者が、コロナ禍が収まりつつある現状でも、EC事業を重視し続けることが分かります。
実店舗を運営している事業者は、オムニチャネル化の意向が半数
実店舗を運営している134社の事業者に、実店舗運営について今後の展望を聞くと、「店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進する(53.73%)」、「コロナ以前と変わらない店舗運営接客を行う(41.79%)」、「コロナ以前より店舗(対面)販売を強化する(2.99%)」となりました。[図6]
そして、少数ではありますが、「実店舗を閉鎖する予定(1.49%)」という回答も見られました。
半数以上の事業者が、店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進させたいと考えており、コロナ前より店舗(対面)販売を強化する事業者は少数であることが分かりました。
また、業種別などのクロス分析や自由回答部分など、アンケートの内容をより詳細にまとめた、調査レポートを近日公開予定です。ぜひご覧のうえ、EC運営にお役立てください。
株式会社フューチャーショップ
フューチャーショップが提供する「futureshop」(https://www.future-shop.jp/)シリーズは、未来に向けたコマース戦略を創造するSaaS型ECサイト構築プラットフォームです。「futureshop」はCMS機能「commerce creator(コマースクリエイター)」でデザインカスタマイズの高い自由度と更新性を実現しているほか、ロイヤルティマーケティングに取り組める豊富な機能を有しています。
オムニチャネル対応には実店舗とECの顧客統合を行い、さらにきめ細やかなデジタルマーケティングを可能にします。O2Oを実践するポイント統合、実店舗の在庫表示機能も備えた「futureshop omni-channel」をご利用いただけます。
また、プラットフォーム自体の機能が充実しているだけでなく、他システムとも多数連携し、柔軟性や拡張性にも優れています。“売上を創るEコマースプラットフォーム”を目指し、プロユースに応える高機能であることにこだわり、EC事業者さまの「やりたいこと」にとことんお応えします。
株式会社フューチャーショップ 会社概要
代表者:代表取締役 星野 裕子
所在地:大阪府大阪市北区大深町4番20号グランフロント大阪 タワーA 24階
設立:2010年3月 (株式会社フューチャースピリッツより分社)
事業内容:電子商取引(Eコマース)支援サービスの提供
SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」企画・運営・開発
URL:https://www.future-shop.jp/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
~自社ECを運営する事業者250社に聞く、2022年のEC事業の展望~
SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供する株式会社フューチャーショップ(本社:大阪市北区、代表取締役:星野 裕子、以下、フューチャーショップ)は、自社サービスを利用する250の事業者を対象に、「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」を行いました。その結果、6割を超える事業者が2022年は21年よりもEC売上が伸びると予測していることがわかりました。今回の調査で見えてきた、EC事業者の現状と今後の展望についてレポートします。
<調査概要>
「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」調査
調査期間:2021年12月1日
調査手法:インターネット調査
調査対象:futureshopシリーズをご利用中の事業者
回答数:250社
※%は、小数点第3位を四捨五入して表記
21年のEC売上は半数の事業者が伸長
futrureshopシリーズを利用する250の事業者に、コロナ禍でのECの売上を2021年と2020年比較で聞いたところ、「20年より21年の売上が伸びている(49.60%)」、「20年も21年も売上はあまり変わらない(23.20%)」、「20年の方が21年より売上が良かった(20.80%)」、「20年はECを運営せず(6.40%)」の順になりました。[図1]
ほぼ半数の事業者が、21年は20年よりECでの売上が伸びているという結果となりました。
22年のEC売上予測、6割が21年より伸びると回答
次に、2022年のECの売上予測を伺ったところ、「21年より22年のほうが伸びると想定(60.00%)」、「22年も21年と変わらないと想定(24.00%)」、「わからない(9.20%)」となり、「21年より22年のほうが下がると想定」は、6.80%に留まっています。[図2]
多くの事業者が、コロナ発生から3年目となる2022年も、EC売上が増加・維持されると予測しています。
6割が自社ECでSNSに注力
現在自社ECで注力している施策について聞いたところ、SNS活用やネットでのPR活動、実店舗連携などのオムニチャネル対応、そしてモール出店など、販促チャネルを拡大する動きに注力していることがわかりました。[図3]
自社ECとECモールを並行して運営する事業者は7割
ECモールへの出店状況について聞いたところ、「現在ECモールに出店している」事業者が約7割、「これまでECモールに出店したことはない」事業者が約2割でした。「過去にECモールに出店していたことがあり、今はしていない(6.80%)」という事業者も少数ですが見られました。[図4]
futureshopシリーズをご利用の事業者の7割以上が、自社ECのほかに、ECモールにも出店していることが分かりました。ECモールは商品を探している幅広いターゲットにリーチができる一方、顧客データの蓄積や活用ができない、モールのイベントが開催される、利益率の問題など、自社の戦略を実行しにくいといった特徴があります。それぞれの特徴を活かしながら、EC事業を運営している姿が見られます。
事業者の8割以上がさらにEC事業を強化する意向
2021年11月現在、緊急事態宣言が解除されるなど、コロナが収まりを見せつつあります。今後もEC事業に注力するか聞いたところ、83.60%の事業者(209社)が「EC事業をさらに強化する」と回答しました。以下、「現状維持を考えている(15.20%)」、「EC事業はこれまでのように力を入れない(1.20%)」という回答順になりました。[図5]
多くの事業者が、コロナ禍が収まりつつある現状でも、EC事業を重視し続けることが分かります。
実店舗を運営している事業者は、オムニチャネル化の意向が半数
実店舗を運営している134社の事業者に、実店舗運営について今後の展望を聞くと、「店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進する(53.73%)」、「コロナ以前と変わらない店舗運営接客を行う(41.79%)」、「コロナ以前より店舗(対面)販売を強化する(2.99%)」となりました。[図6]
そして、少数ではありますが、「実店舗を閉鎖する予定(1.49%)」という回答も見られました。
半数以上の事業者が、店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進させたいと考えており、コロナ前より店舗(対面)販売を強化する事業者は少数であることが分かりました。
また、業種別などのクロス分析や自由回答部分など、アンケートの内容をより詳細にまとめた、調査レポートを近日公開予定です。ぜひご覧のうえ、EC運営にお役立てください。
株式会社フューチャーショップ
フューチャーショップが提供する「futureshop」(https://www.future-shop.jp/)シリーズは、未来に向けたコマース戦略を創造するSaaS型ECサイト構築プラットフォームです。「futureshop」はCMS機能「commerce creator(コマースクリエイター)」でデザインカスタマイズの高い自由度と更新性を実現しているほか、ロイヤルティマーケティングに取り組める豊富な機能を有しています。
オムニチャネル対応には実店舗とECの顧客統合を行い、さらにきめ細やかなデジタルマーケティングを可能にします。O2Oを実践するポイント統合、実店舗の在庫表示機能も備えた「futureshop omni-channel」をご利用いただけます。
また、プラットフォーム自体の機能が充実しているだけでなく、他システムとも多数連携し、柔軟性や拡張性にも優れています。“売上を創るEコマースプラットフォーム”を目指し、プロユースに応える高機能であることにこだわり、EC事業者さまの「やりたいこと」にとことんお応えします。
株式会社フューチャーショップ 会社概要
代表者:代表取締役 星野 裕子
所在地:大阪府大阪市北区大深町4番20号グランフロント大阪 タワーA 24階
設立:2010年3月 (株式会社フューチャースピリッツより分社)
事業内容:電子商取引(Eコマース)支援サービスの提供
SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」企画・運営・開発
URL:https://www.future-shop.jp/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ