博報堂DYグループでデジタルマーケティングサービス事業のHakuhodo DY ONEは、Googleと共同で推進している次世代広告取引モデル「Buyer Direct」で、国内の主要ブランドを対象にした実証実験(PoC)を実施したと6月2日に発表した。三越伊勢丹とヤナセを対象とした検証では、中間コストの削減とデータ伝達効率の向上によって従来型プログラマティック取引と比較してCTR(クリック率)の向上やCPC(クリック単価)の削減が確認された。
Hakuhodo DY ONEの国内最大級DMP(データマネジメント基盤)「AudienceOne」と「Google Ad Manager」を最短経路で接続するBuyer Directを活用し、大手新聞社サイトやビジネス系サイトへ配信した。三越伊勢丹は従来型と比べてCTRが21.7%向上し、CPCを66.3%削減。ヤナセは従来の純広告と比較して新規リーチを12.4%拡大し、ターゲット含有率は18%、CTRは8%向上し、サイト訪問者の平均エンゲージメント率は34%向上した。
Buyer Directは広告主・広告会社と媒体社を直接接続し、従来のDSPやSSPを介さず直接取引できる広告取引モデル。実証を通じて複雑な中間事業者を介さず、Google Ad Managerで直接接続して技術手数料や中間コストの削減が期待でき、予算の効率的な活用と透明性の高い投資が可能になる。Hakuhodo DY ONEは得られた知見を踏まえ、GoogleとBuyer Directを活用した次世代の広告取引基盤の整備をさらに進める。
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