スマホは女子向けでタブレットは男子向け? 調査結果から見るデバイス所有率の男女差
この記事はD2Cが発行するDIGITAL&DIRECT NEWSの一部をWeb担当者Forum向けに特別公開したものです。
ビデオリサーチインタラクティブは、スマートフォンの所有率調査を実施した。
調査は、2014年2月7日から11日の間に、全国の15~69歳のPCインターネットユーザー21,776人を対象に行われた。
スマートフォン所有率調査
全体のスマートフォン所有率は54.0%となり、前回の調査(2013年8月)時より4.8ポイント増加していた。2年前の調査時と比較すると2倍の所有率となった。一方、フィーチャーフォンの所有率は41.9%だった【グラフ1】。
性別で見てみると、女性が54.4%、男性が53.7%となっており、女性の所有率が男性を上回っていた。性年代別に見てみると、「女性15~19歳(84.8%)」、「女性20代(83.1%)」、「男性15~19歳(77.8%)」、「男性20代(72.9%)」、「女性30代(64.4%)」、「男性30代(62.9%)」の順で高い比率となった。最も所有率が低かったのは、「女性60代(17.6%)」だった【グラフ2】。
職業別に見てみると、「女子学生(85.2%)」がもっとも高い比率となっていた。一方、「無職/その他」を除くと、「主婦(45.7%)」が最も低い比率となっていた【グラフ3】。
タブレット端末の所有率は、全体で16.3%となり、前回調査よりも1.8ポイントの増加となっており、緩やかに普及が進んでいることがわかる【グラフ4】。
タブレット端末の所有率を、性年代別で見てみると、「男性40代(22.9%)」、「男性30代(21.9%)」、「男性20代(20.4%)」、「男性50代(20.2%)」、「男性15~19歳(18.3%)」の順で高い比率となっており、男性で最も低い「男性60代(15.1%)」でさえ、女性のすべての年代よりも高い比率となっている。一方、女性で最も高い比率となったのは「女性30代(14.7%)」であった【グラフ5】。
タブレット端末は、スマートフォンとまったく異なる層が利用していることが、かなり明確な形で表れており、圧倒的に男性の利用が多く、かつ利用している年代が高いという傾向が明らかである。
- 調査エリア:日本全国
- 調査対象者:15~69歳のPCインターネットユーザー
- サンプル数:21,776サンプル
- 対象者構成:総務省「平成24年通信利用調査」より、最近1年間のインターネット利用経験者構成割合に準じる
- 調査方法:Web調査
- 調査時期:2014年2月7日~2月11日
2013年 日本の広告費
電通は、「2013年日本の広告費」を発表した。これは、2013年1月から12月までの各広告費を集計したもの。
総広告費は5兆9,762億円となり、対前年比101.4%と微増となった。新聞が6,170億円(前年比:98.8%)、雑誌が2,499億円(前年比:98.0%)、ラジオが1,243億円(前年比:99.8%)、テレビが17,913億円(前年比:100.9%)と、マス4媒体はほぼ横ばいとなった。
最も高い比率を示したのは、衛星メディア関連の109.6%だが、1,110億円とまだ市場規模は小さい。次いで高い成長率となったのが、インターネット広告費の108.1%で、市場規模は9,381億円となり、テレビに次いで2位の広告費となっている。フィーチャーフォンの広告費は大きく減少し、PC広告の成長も鈍化していると推察されることから、インターネット広告費の成長はスマートフォン広告費がけん引しているものと考えられる。
この記事は、株式会社D2Cが発行する小冊子 『DIGITAL&DIRECT NEWS』 Vol. 48のコンテンツの一部を、許諾を受けてWeb担当者Forumの読者さん向けに特別公開したものです。
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