DIGITAL&DIRECT NEWS

デジタル広告はスマホへの出稿が2014年に増加、D2Cと日経BPの共同調査結果

D2Cと日経BP社 日経デジタルマーケティングは、企業のデジタル広告の利用動向調査を共同で実施した。

この記事はD2Cが発行するDIGITAL&DIRECT NEWSの一部をWeb担当者Forum向けに特別公開したものです。

D2Cと日経BP社 日経デジタルマーケティングは、企業のデジタル広告の利用動向調査を共同で実施した。

日本国内の上場企業および有力未上場企業の計4,229社を対象に、2014年5月にアンケートを実施し、516社から回答を得た。回収率は12.2%。

デジタル広告への出稿予算を「増やす」は24.1%、続くデジタル広告予算の増加傾向

2013年度の広告費を「100」としたときの2014年度の広告費総額の見通しは、回答企業全体平均で「102.22」。前回調査時の「101.91」から0.31ポイント増加している。2014年度広告費を前年比101以上に増やすと回答した企業は22.9%となった【グラフ1】

2013年度の広告・宣伝費総額を「100」としたときの2014年度の広告・宣伝費総額

媒体別の予算配分増減を見ると、デジタル広告(PC広告、モバイル広告全般)全体では、「増やす」が24.1%だった。デバイスごとに見てみると、PC広告は20.3%、スマートフォン広告は15.8%が「増やす」となった。デジタル広告、及びすべての媒体で、「減らす」の割合がもっとも低かったのはスマートフォン広告の3.2%(前回:1.7%)だった【グラフ2】

2014年度の媒体別予算配分予定 媒体別増減

スマートフォン広告への出稿率増加が継続

フィーチャーフォン広告には、全体で9.1%(前回:8.3%、前々回:13.2%)、BtoC企業では18.5%(前回:18.3%、前々回:27.8%)が出稿したと回答し、フィーチャーフォン広告への出稿率は下げ止まり傾向にあることがうかがえる。

一方、スマートフォン広告には、全体で16.3%(前回:13.3%、前々回:10.9%)、BtoC企業では31.0%(前回:28.1%、前々回:22.5%)が出稿しており、スマートフォン広告への出稿企業は、継続して増加している。特にBtoC企業では3カ年で22.9ポイントと大幅に増加している【グラフ3】

デジタル広告出稿状況 経年変化

スマートフォン広告出稿状況全体で16.3%、BtoC企業で31.0%

スマートフォン広告の出稿状況について聞いたところ、全体で「出稿企業(16.3%)」、「2014年度内の利用を検討中(4.3%)」、「2015年度以降の利用検討(2.7%)」の合計は23.3%、BtoC企業では、「出稿企業(31.0%)」、「2014年度内の利用を検討中(9.5%)」、「2015年度以降の利用検討(5.5%)」の合計は46.0%となり、スマートフォン広告出稿率はBtoC企業で半数弱程度まで拡大する可能性が確認された【グラフ4】

スマートフォン広告出稿状況および利用意向

スマートフォン広告の2013年度出稿広告タイプは、「運用型広告」が88.1%

スマートフォン広告の出稿企業に、2013年度の広告出稿タイプと、2014年度の広告出稿予定タイプについて聞いた。2013年度の出稿では、「運用型広告(88.1%)」、「予約型広告:純広告(35.7%)」、「成果報酬型広告(25.0%)」の順となった。運用型広告の種別に見てみると「検索連動型(リスティング)広告(67.9%)」、「アドネットワーク(48.8%)」、「その他(42.9%)」の順となった。2014年度の出稿予定タイプでは、すべてのタイプで2013年度を上回っていた。

一方、PC広告の出稿企業に、2013年度の広告出稿タイプと、2014年度の広告出稿予定タイプについて聞いたところ、2013年度の出稿では、「運用型広告(79.7%)」、「予約型広告:純広告(48.3%)」、「成果報酬型広告(24.2%)」の順となった。運用型広告の種別に見てみると「検索連動型(リスティング)広告(72.5%)」、「アドネットワーク(41.4%)」、「その他(34.3%)」の順となった。2014年度の出稿予定タイプでは、「検索連動型(リスティング)広告(69.6%)」と「アドネットワーク(37.7%)」で減少傾向が見られた【グラフ5】

PC/スマートフォン 出稿および出稿予定の広告タイプ

[ 調査概要 ]

  • 調査実施期間:2014年5月9日~5月30日
  • 調査方法:郵送調査
  • 調査対象企業:国内の上場企業及び有力未上場企業4,229社
  • 回収サンプル数:516(回収率:12.0%)
  • 調査機関:株式会社日経BPコンサルティング
  • 調査主体:日経BP社 日経デジタルマーケティング 株式会社D2C

この記事は、株式会社D2Cが発行する小冊子 『DIGITAL&DIRECT NEWS』 Vol. 49のコンテンツの一部を、許諾を受けてWeb担当者Forumの読者向けに特別公開したものです。

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2014年10月発行のvol.50をもって刊行を終了し、オンラインサイトの「D2Cスマイル」を通して、デジタルマーケティングに関するさまざまな情報を提供していく。

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