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ファッションレンタルサービスを、サブスクリプション型のオンラインプラットフォームで展開するairCloset（エアークローゼット）は、データサイエンスに力を入れるファッションテック企業。7月3日（金）午後1時から、エアークローゼット代表取締役社長兼CEOの天沼聰氏と、国内外のファッションテック事情に詳しいpilot boatの納富隼平氏の対談形式無料ウェビナーを開催します。

タイトルは、「airClosetはなぜ『データ分析』に力を入れるのか。ファッションサブスクECを次世代型へアップデートする“唯一無二”のデータ活用法」。

airClosetは、ファッション・コーディネートパターン・物流などから蓄積した2000万以上の実績データをビジネスに役立てるための特設ページ「airCloset Data Sciense Collection（エアークローゼットデータサイエンスコレクション）」を公開。airClosetが保有するビッグデータの活用方法を紹介しています。

5年かけて蓄積した膨大なデータをどう事業に生かしているのか。また知見を社外にも共有することで、ファッション業界にどのように貢献していきたいと考えているのか。天沼氏が1時間たっぷり語ります。

＜こんな事業者にオススメ＞

• 蓄積したデータの生かし方に悩んでいるEC事業者
• データ解析が事業に与えるインパクトについて学びたいEC事業者
• 最新のファッションテックトレンドに興味があるEC事業者

＜こんなことが学べます＞

• airClosetのデータサイエンスチームが、日頃どのような思考に基づきデータを活用し、サービスに実装しているのか
• airClosetで蓄積したデータはファッション業界にどんな影響を与えるのか
• airClosetが考えるファッションECの未来
• airClosetの収集データから見る、Beforeコロナ／Withコロナのユーザーの行動変化

詳細とお申込みは以下をご確認ください。

「airClosetはなぜ『データ分析』に力を入れるのか。ファッションサブスクECを次世代型へアップデートする”唯一無二”のデータ活用法」

• 日時：2020年7月3日（金）13：00～14：00
• 参加費：無料
• 参加申込方法：以下のフォームよりご登録ください。当日の参加URLをメールでお送りいたします。（アンケートのご協力もお願いいたします）
• Facebookライブ配信：当日はFacebookライブ配信も行う予定です。詳細はネットショップ担当者フォーラムのFacebookイベントページよりご確認ください。https://www.facebook.com/events/602566130381627/

＜登壇者プロフィール＞

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ファッションサブスクECのエアークローゼットに学ぶ、顧客の「生の声」を経営に生かすデータ活用法【無料ウェビナー7/3】
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セガは6月18日、シニア層の趣味活動を応援するWebサイト「シュミカツ！」で、緊急事態宣言中のシニア世代における巣ごもり消費をテーマに調査を実施、その結果を発表した。それによると、「通販・ECサイト」の利用は約2割が「以前より頻度が増えた」と回答。一方、「スーパー」の利用は約4割が減ったと答えている。

ネットサービスとして、「通販・ECサイト」「ネットスーパー」「料理・食材宅配サービス」「フリマアプリ・ネットオークション」「インターネット金融サービス」の利用頻度の変化を質問した。

利用率が一番高いのは「通販・ECサイト」で、「以前から利用しており、頻度が増えた」が19.3％と最多。利用率が2番目に高いのは「インターネット金融サービス」で「頻度が増えた」が2位の3.8％。

生活必需品を扱う「スーパー」「コンビニ」「ドラッグストア」「個人商店」について、新型コロナウイルス感染拡大の影響による利用頻度の変化を聞いたところ、全てで減少傾向となった。「減った」の割合が一番高いのは「スーパー」の38.2%で、年代が上がるほどその割合は大きくなっている（50代33.8％、60代40.4%、70代44.1%）。

各ネットサービス利用者を対象に、実店舗でのサービスと比べて便利な点を質問したところ、全てのサービスで「外出する必要なく、サービスを利用できること」がトップだった。

さらに、各ネットサービス利用者を対象に、サービスを選ぶときに重視する点の質問では、「通販・ECサイト」「ネットスーパー」「フリマアプリ・ネットオークション」で「価格や利用料が安いこと」が1位。一方、インターネット金融サービスでは、「セキュリティー面など安心して利用できること」、料理・食材宅配サービスでは「豊富な商品や高い質のサービスを提供していること」がそれぞれ1位となっている。

ネットサービスを利用しない人を対象に、利用していない理由を質問したところ、全てのサービスで「必要性を感じないから」が1位。特に年代が上がるほど増加する傾向があり、「通販・ECサイト」（50代47.1％、60代55.2％、70代58.6％）、「ネットスーパー」（50代54.0％、60代64.4％、70代66.2％）、「料理・食材宅配サービス」（50代64.4%、60代75.2%、70代76.0%）では、10ポイント以上の差異が見られる結果となった。

調査実施概要

• 調査対象：「シュミカツ！」会員、50歳以上の男女
• 総回答数：1065人（男性77７人、女性288人、50代456人、60代421人、70代以上188人）
• 調査期間：2020年4月24日～5月6日
• 調査方法：インターネット
• 調査地域：全国がが

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オリジナル記事：コロナ禍でシニア世代のEC利用「頻度が増えた」が2割、スーパーでの買い物「減った」が4割
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「コアラ・マットレス」は、コアラスリープジャパンの親会社 Koala Sleep Pty Ltd Australiaが手がける寝具ブランド。Koala Sleep Pty Ltd Australiaはオーストラリアのダニエル・ミルハムとミッチェル・タイラーという2人の元ラガーマンが、寝具の2015年に共同で創業したECベンチャー。創業1年目で13億円、2年目には33億円を売り上げ、2017年に日本市場に参入した。

日本法人の2019年における売上度実績は2018年比で2.5倍。2020年度は1月から5月の5か月間ですでに2019年度売上実績を超えたという。2020年度は前年比4倍の売上高を見込む。

Koala Sleep Japanの成長実績（2018年度〜2020年度）

2019年度はインフルエンサー、（UGC）担当、広告運用担当、制作担当、PR担当、リアルイベント担当、Webサイト担当とという各業務を1部署で機能させ、企画立案から実行までを内製を基本にスピーディーに行った。

右上はKoala Sleep Japan日本代表のアダム翔太氏

最も効果があったと感じたのは口コミやSNSへの書き込みなど。コアラには店舗やショールームはないが、移動式快眠ルーム「koala sleep car」による「お昼寝デリバリー」といったイベントを通して、ユーザーコンテンツが増加。認知度と信頼感を獲得してきた。

直近で成功したマーケティング施策

創業当時の商品はマットレスのみだったが、現在は枕、ソファー、ベッドフレームが加わり、家具ブランドへと変化してきた。送料無料や120日トライアル、環境負荷の低い商品の開発といったこれまでの姿勢を保ちつつ、今後はさらにアイテムを増やす予定。自社オフィスの新設も予定している。　

オンライン新商品発表会での「ベッドアイテム1分組み立てチャレンジ」の様子。残念ながら1分は過ぎてしまったが、女性1人で短時間に組み立てられた

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オリジナル記事：寝具のD2C「コアラ・マットレス」はコロナ禍も成長、2020年売上は4倍に増える見込み
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※1　LINEアプリ 月間アクティブユーザ（2020年3月末時点／調査：LINE）
※2　全国15歳～69歳のスマートフォンユーザーを対象としたインターネット調査（2020年1月実施／n=20,000／調査：マクロミル）
※3　月間アクティブユーザーにおけるDAU（Daily Active User／ 1日に1回以上利用したユーザー）の割合（2020年3月末時点／調査：LINE）

※4・※5　2019年4月時点
※6　2019年9月時点
※7　2020年2月時点

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オリジナル記事：スマホユーザーを効果的＆効率的に集客できる媒体はありませんか？ スマホ時代の新しいEC売上拡大策【マンガでわかるLINE広告】
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今回は、EC売り上げトップ200の表示スピード調査の続編レポート。カテゴリー別にスピードデータ傾向を分析しました（複数ECサイトがある場合、本店ECサイトを計測しています。この記事はPCでの閲覧をおすすめいたします）。

Amazon、ヨドバシ.com、ビッグカメラを上回る「家電・PC・カメラ」

EC売り上げトップ200ランキングでは、家電・PCカテゴリーがランキングの上位を占めていました。その中でも、表示スピード1位の「セブンスター貿易」と家電の雄「ヨドバシ.com」や「ビックカメラ.com」の表示スピードは何が違うかを検証しました。その結果、「セブンスター貿易」の表示スピードと比較すると、約2倍も遅い状況でした。

この2社の計測データが「セブンスター貿易」と何が違うか詳しく考察してみましょう。Backend②が約2.5倍以上、StartRender③が1.5倍遅い状態です。これは、バックエンド（システム、アプリケーション、ネットワークインフラ側）、フロントエンド（Webページの構造、コーディング、リクエスト数）の処理スピードが遅く、結果としてWebページの表示スピードが遅くなっているという課題が見えてきます。

家電・PC・カメラ TOP7

最も遅い「食品」は綺麗で重い商品画像が機会損失に？

次は、Web表示スピードが最も遅い「食品」カテゴリーの計測データを見てみましょう。

1位のWebサイトは「越前かに職人 甲羅組」です。TOP3のWebサイトはWebサイトスピード研究会が提唱する「SpeedIndex4秒目標」をなんとかクリアしていますが、4位以下は基準を満たしていません。（参考：SpeedIndexの基本合格基準、5秒から4秒の引き上げを決定 | スピードプラス）

「食品」カテゴリー全般の傾向として、バックエンドが2秒以上と遅い傾向があります。フロントエンドの表示スピードに影響するであろうページ全体のファイルサイズが平均3.4MBと大きく、結果として表示スピードが遅くなっていると予測されます。

同研究会のメンバーである大日本印刷 hontoビジネス本部の近藤洋志氏は、以下のようにコメントしました。

「食品」カテゴリー上位の数社のWebサイトでは、大きめの商品画像が何枚も掲載されており、ブラウザ表示が完了するまでの体感スピードがもたつく印象がありました。昨今のコロナ禍における巣ごもり需要で「食品」の利用は増加していますので、この状態はもったいないですね。

また、「表示スピードを速くすることで購入までの時間を短縮させるUXを意識して、相対的に受注件数を増やす」施策を考えるべきです。「綺麗でわかりやすい商品画像でCVRを上げる」施策とのバランスをとりつつ、進める必要がありますね。（参考：新型コロナのEC影響、緊急事態宣言の全国拡大で注文数50%増も | 通販通信）

食品 TOP7

その他のECサイト・カテゴリー別データ

総合　TOP10

ファッション　TOP10

化粧品・健康　TOP10

日用品　TOP10

家具・雑貨　TOP8

表示スピードのデータ分布図からの気付き

次に、SpeedCurveによる延べ10万回の計測データから分布図を見てみましょう。このデータ分布図では、ページサイズ、リクエスト数、StartRender（ブラウザで表示レンダリングが開始されるまでの時間）と、SpeedIndex（「Webページが表示された」と人間が認識するWebサイトの体感表示スピードの指標）の相関関係となりますが、ヒントになりそうなデータが見えてきました。

1. リクエスト数は100、200、300でそれぞれグループを形成していますが、SpeedIndexが3秒以内の上位サイトは、リクエスト数として100～120前後が多くみられます
2. 「1MB以下の超軽量ページがSpeedIndexでも上位である」ということがほぼ当てはまります。しかし、約1MB付近のサイトでもランキング上位のWebサイトは少なくありません

ユーザーを待たせない購買体験を実現する指標とは？

分布図から、SpeedIndexが速いサイト＝サイズ、リクエスト数、StartRenderの数値が小さいということがわかりました。1位の「セブンスター貿易」のWebサイトを改めてこの視点で見てみましょう。

「セブンスター貿易」のSpeedIndexは、わずか1.62秒という驚くべき数値でした。この1.62秒がどのように達成され、顧客体験（UX）としてどのような状況を生み出しているのでしょうか。

1. BackEndが0.7秒以下
2. StartRenderは1.6秒
3. StartRenderとSpeedIndexの差はほとんどありません。ブラウザでページの描画（レンダリング）が始まった途端、即座にページ表示されます
4. 圧倒的なページ軽量化（0.12MB）、リクエスト数を削減（22リクエスト）

驚いたのは、「セブンスター貿易」はトップ200の中で1つの指標だけでなく、5つの指標ですべて「1位」を獲得していること。

2位の「家電のSAKURA」もSpeedIndexで1.9秒と良い数字を獲得しており、激安家電通販のサイトはどれも素晴らしい数値ということがわかります。

その理由として以下のことが考えられます。

1. 激安・家電という競合が多数あるこのカテゴリーでは、検索エンジン（Google経由）からの流入数は重要なKPIとなっている
2. GoogleはPSI（ページスピードインサイト）で、同カテゴリー内で相対的スピードをスコアリングしている。そのため検索エンジンのSEOアルゴリズムにおいても、表示スピードは影響を及ぼしている。各企業は、競合対策としても表示スピードを強く意識せざるを得ない

Amazonの表示スピードはなぜ遅くなっているのか？

Webサイト高速化の必要性を常に主張してきたAmazonのランクが、前回の4位から13位に大きく下がりました。この原因は何でしょうか。

Amazonの昨年対比での計測数値です。Backend、Requestはわずかながら数値が向上していますが、StartRenderは0.18秒、ページ容量は約0.35MBほど増加しています（赤字が増加数値）。その結果、SpeedIndexは0.29秒（290点）ほど数値が悪くなっています。

次に、Amazonより上位にあるサイトの表示スピードを昨年のデータと比較してみましょう。

TOP10の平均値の数字を昨年と比較すると、以下のようになりました。

• SpeedIndex：-1.67秒向上
• Backend：-0.4秒向上
• StartRender：-1.25秒向上
• PageSIze：-0.55MBの削減
• Request：-61.7の削減

TOP10企業は、SpeedIndexが平均1.67秒ほど向上しています。

Amazonの各種指標がわずかに下がっている反面、上位TOP10サイトは大幅に数値が向上しています。この数値の向上トレンドは、TOP10の上位層だけでなくTOP50の範囲でも同様です。

Google社が表示スピードを重要視する傾向を踏まえると、各社はさらに表示スピード改善に取り組むことが必至になってきます。

対策・施策なしに、表示スピードが速くなることはまずありません。「少なくともTOP50位までは、表示スピードUPにつながる何らかの施策、対策を明確な意志を持って進めている」と捉えるのが自然です。Amazonが現状のままで他社サイトの高速化が進めば、さらにランキングが落ちる可能性もあります。

今回のレポートでも明らかになったように、同一カテゴリー内で上位を確保することはSEO的にも非常に重要です。ぜひ今回の結果を参考に、自社のサイトのポジションを理解してみてください。

グローバルで進む「カテゴリー別Webサイト表示比較」について

Webサイト表示スピード計測に関して、Googleと連携しながらWebサイト表示スピードの計測機能の改善・改良を日々進めているSpeedCurveですが、ドーモと共同で日本においても上記課題を解決する取り組みを進めています。それがPSB（Page speed Benchmarks）です。カテゴリー別の表示スピードをビジュアルでわかりやすく比較できるようになっています。

2020年6月時点では、EUと米国で各カテゴリー別の表示スピードをFilmstripおよび各指標で比較できます。各指標も55以上、ビデオやWebpagetestなどとの連携もほぼフルサービスで提供しています（視聴は無料）。

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オリジナル記事：EC売上TOP200サイトの表示スピードランキング！ ｢家電｣｢食品｣｢総合｣｢ファッション｣｢化粧品・健康｣｢日用品｣｢家具｣別【2020年】 | 勝手にスピードテスト Powered by SpeedCurve
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顧客満足度（CS）に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関であるJ.D.パワージャパンは6月17日、2020年オフィス用品通販サービス顧客満足度調査の結果を発表した。

総合満足度ランキングの第1位は「ASKUL」で668ポイント。「ウェブサイト／カタログ」「提供商品・サービス」で最高評価を得た。

2位は「カウネット」で665ポイント、「配送対応」「料金／請求」で最高評価を得ている。3位は「たのめーる」で658ポイント。2019年で1位だった「Amazon Business」は8位だった。

調査は新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言下の4月に実施。法人購入としてニーズが高まったのが、マスクや消毒液などを含む「衛生・医療・メディカル用品」で、回答した事業所の割合は33%（2019年は19%）と前年比で14ポイントアップした。

今後、オフィス用品通販サービスに期待することでは「置き配サービスの提供」をあげる事業所が半数を超えた。法人向け通販でも非対面での商品受け取りを望むニーズが高まっている。

オフィス用品通販サービス業界でも、従業者の新型コロナウイルス感染予防対策としてコールセンターの運営縮小が続いているという。オフィス用品通販を利用する企業にこの1年で利用したサポート窓口・機能を聞いたところ、コールセンターが最も高かった。Webサイト上のFAQやヘルプ機能、オンライン問い合わせも一定層が利用している。

小規模事業所ほどコールセンターを利用し、大規模事業所ほどオンラインサポートを活用している傾向も見られている。問い合わせ業務の運営効率化に向けては様々な業種・顧客層から幅広くオンラインによるサポート機能が活用されることが不可欠である。デジタルチャネルのユーザビリティや利便性を高めるための改善や工夫がこの現状下において益々求められよう。（J.D.パワージャパン）

「オフィス用品通販サービス顧客満足度調査」は、国内事業者におけるオフィス用品調達の実態や、法人向けオフィス用品通販サービスの満足度を調べたもので、2020年で8回目。

実施期間は2019年4月、調査方法はインターネット調査で行った。調査対象および回答数は、全国の従業者数5人以上規模の事業所3800件。顧客満足度の測定にあたっては5つのファクターを設定し、それぞれに関連する詳細項目に対する評価を基に総合満足度スコアを算出している（1000ポイント満点）。

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オリジナル記事：顧客満足度が高いオフィス用品通販の1位は「ASKUL」。法人向けでもニーズが高まる「置き配サービス」
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クックパッドは6月から、生鮮食品EC「クックパッドマート」の購入商品をローソン店頭で受け取れるサービスと、ローソン近郊に住むユーザーへの宅配サービスを始めた。「クックパッドマート」とコンビニエンスストアの連携は初めて。

6月18日から東京都内の「ローソン」3店舗（港一の橋店、世田谷桜新町二丁目店、久が原一丁目店）を商品の受け取り場所として指定する注文受付を開始。店舗内に設置した生鮮宅配ボックス「マートステーション」を通じて商品を受け取る仕組み。

それぞれの店舗内に設置した「マートステーション」から半径2～3km圏内への宅配サービスもスタート。1時間単位で受け取り時間を指定して送料（税抜500円）を支払えば、自宅で商品を受け取ることができる。

今後、一都三県の「ローソン」「ナチュラルローソン」店舗へ順次設置、店舗受取と宅配サービスの提供を拡大する。「ローソン」「ナチュラルローソン」で販売している一部商品を「クックパッドマート」アプリ上で購入できる取り組みも展開していく。

ローソンと生鮮宅配ボックス「マートステーション」を活用した生鮮食品販売は、生産者の販売する2000品超の生鮮食品、ローソンが店舗販売する生活日用品や酒類、飲料類などもあわせ購入できるようになる。大手スーパーなどの小売店舗でしか実現できなかったワンストップ・ショッピングを実現するとしている。

「クックパッドマート」は精肉店や鮮魚店、パン屋といった地域の販売店や生産者の食材を、オンラインで販売するサービスで、商品を提携店舗の店頭で受け渡すのが特徴。注文した商品は生鮮宅配ボックス「マートステーション」に無料で届け、消費者は好きな時間にピックアップできる。2020年4月から一部地域で自宅への宅配サービス（有料）も始めている。

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オリジナル記事：生鮮食品EC「クックパッドマート」、ローソンでの店頭受取と店舗近郊への宅配サービスをスタート
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Virtusizeは6月17日、オンライン試着ソリューション「バーチャサイズ」の大型アップデートを実施したと発表、以下の点をリニューアルした。

• パーソナライズ化された体のシルエットとの比較
• 画像認識技術とモデル情報をもとにしたフィット感レコメンド
• フィット感情報がまとめて確認できる商品詳細情報ページ
• 商品追加やソート、お気に入り登録が可能なオンラインワードローブ機能

ユナイテッドアローズが運営する「UNITED ARROWS LTD. ONLINE STORE」へアップデート版の提供を6月8日に実施している。

「バーチャサイズ」は、購入済みの商品と販売商品のサイズ比較ができるオンライン試着ソリューション。ユナイテッドアローズ、マルイ、アダストリア、ルミネ、SHOPLIST、BUYMA、MAGASEEKなどグローバルで100以上のファッションサイトが導入している。

パーソナライズ化された体のシルエットとの比較

機械学習アルゴリズムにより、ユーザーは自分自身の実物に近い仮想シルエットを作成できる。体型に適した商品を見つけることができるようになるという。

ヒートマップ機能を用いた体のシルエットとの比較が可能になり、オンライン試着では把握が難しかった詳細なフィット感をわかりやすく、簡単に確認することができるとしている。

画像認識技術とモデル情報をもとにしたフィット感レコメンド

各商品ページに、画像認識技術とモデル情報を基にしたフィット感レコメンドを表示する。商品ページから移動することなく、ユーザーは理想のサイズを見つけることができるという。

購入履歴、すでに体のデータ作成を行っているユーザーにはお薦めサイズを表示。新規ユーザーには、よく着るブランドの平均サイズとの比較に基づいた簡易的なガイダンスを表示し、シンプルなパーソナライズサイズレコメンドを行う。

フィット感情報がまとめて確認できる商品詳細情報ページ

「商品の詳細情報をまとめて把握したい」という高いニーズに応えるため、独自機能としてフィット感やサイズ感の比較情報といった商品情報をまとめて表示する。

商品追加やソート、お気に入り登録が可能なオンラインワードローブ機能

オンライン上で自分だけのオンラインワードローブを作ることができる。さまざまな商品をワードローブに追加でき、新しい商品を購入するときは、その中にある服と比較できる。拡張性の高いサイズ比較プラットフォームとなったとしている。

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オリジナル記事：ユナイテッドアローズ、アーバンリサーチ、SHOPLISTなどが使うサイズ比較ツール｢Virtusize｣が刷新、何が変わった？
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MMD研究所はコロプラが提供するインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」と共同で「2020年5月新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査」を実施した。

調査結果によると、2020年5月は3月以前と比べて総合EC（モール）利用者、ネットスーパーの利用者はともに約3割増加した。調査対象はスマートフォンを所有する18歳～69歳の男女2,128人。期間は2020年5月13日～5月18日。

緊急事態宣言以降は実店舗での買い物が減少

調査対象者全員に緊急事態宣言発令以降に買い物に変化があったか聞いたところ、「実店舗に買い物に行く回数を減らした」（43.1%）が最多。「店舗の消毒液を必ず使うようになった」（41.4%）、「スーパーに買い物に行く際に、混雑時間を避けた」（35.1%）が続いた。

上位3項目を年代別に見てみると、どの項目でも50代、60代の割合が多い。「実店舗に買いに行く回数を減らした」は50代が42.5%、60代が49.6%。「店舗の消毒液を必ず使うようになった」は50代が47.2%、60代が49.4%、「スーパーに買い物に行く際に、混雑時間を避けた」は50代が39.9%、60代が45.1%だった。

モールの利用は約3割増加。10～20代が最多

調査対象者のうち「総合EC（モール）を利用している」と回答した人（n=1830）に、2020年3月以前と比べて利用頻度に変化があったか聞いたところ、「増えた」「やや増えた」と回答した人は31.6%。増えた割合を年代別で見ると10～20代が36.8%で最も多く、一番割合が低い60代の27.5%と比べると9.3ポイントの差があった。

「あまり変わらない」は62.2%。「減った」「やや減った」は6.3%だった。

ネットスーパー、10～20代は約5割が利用増加

「ネットスーパーを利用している人」と回答した人（n=119）に、2020年3月と比べて利用頻度に変化があったか聞いたところ、「増えた」「やや増えた」は38.6%。増えた割合を年代別に見ると、最多は10～20代で58.8%。60代の20.6%と比べて38.2ポイント差だった。

「あまり変わらない」は51.3%。「減った」「やや減った」は10.1%だった。

モールは約半数が「今後も利用する」

総合EC（モール）またはネットスーパーを利用している人に、「今後インターネットで商品を購入するか」を総合EC（モール）、ネットスーパーそれぞれについて聞いた。

総合EC（モール）は「今後も購入すると思う」が55.6%、ネットスーパーは「今まで通り購入頻度は変わらないと思う」が54.3%。

書籍やおもちゃはネット、食品は実店舗の購入が多い

総合EC（モール）またはネットスーパーを利用している人に、直近3か月の商品購入についてインターネットと実店舗どちらの利用が多いか聞いたところ、インターネットで購入が多い商品は「書籍」（37.4%）が最多。次いで「ゲーム、おもちゃ」（30.3％）、「家電」（28.4%）。

実店舗で購入が多い商品は「食品」（85.5%）が最多で、「ティッシュ、トイレットペーパー」（76.6%）、「紙類、マスク以外の日用品」（76.4%）と続いた。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：総合ECモールの利用者は約3割増加。「実店舗の利用回数減らした」は43%【新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査】
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1. 

   雇用調整助成金（特例措置）をさらに拡大。助成額1.5万円、解雇なしの中小企業の助成率10/10、適用期間9/30まで延長など

   「雇用調整助成金」（特例措置）の1日1人あたり8330円の助成額上限を1万5000円とする案などを盛り込んだ「新型コロナウイルス感染症等の影響に対応するための雇用保険法の臨時特例等に関する法律」が6月12日に成立。厚生労働省は「雇用調整助成金」（特例措置）を拡充した

   2020/6/15

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2. 

   ヤマト運輸が置き配対応のEC向け新配送サービス「EAZY」、「Yahoo!ショッピング」「ZOZOTOWN」で先行導入

   「EAZY」はデジタル技術を活用し、EC利用者、EC事業者、配送事業者をリアルタイムでつなぎ、購入・配送・受け取りの利便性と安全性、効率性を向上、ECの持続的な成長を実現する「ECエコシステム」の確立に向けた新配送商品

   2020/6/17

   シェア6ツイート14はてブ0noteで書く
3. 

   総合ECサイトのメイン利用は「Amazon」が52%、「楽天市場」は28%、「Yahoo!ショッピング」は11.3%【ネット通販利用調査】

   スマートフォンを所有する18歳～69歳の男女2,128人を対象に「総合EC・ネットスーパー利用動向調査」を実施。総合ECトップは「Amazon」でネットスーパーは「イオンネットスーパー」

   2020/6/12

   シェア29ツイート14はてブ0noteで書く
4. 

   コロナ禍のジャパネットはコールセンターの「3密」対策をどうやって実現した？

   ジャパネットは需要が減ったホテルを一棟まるごとジャパネットHDが借り切り、コールセンターとして活用する「ホテル受注」を実施。250人以上のオペレーターが「ホテル受注」を行っている

   2020/6/15
5. 

   いま「儲かるビジネスモデル」で注目のサブスクリプションサービスって何ですか？

   注目が集まるサブスクリプションビジネスを展開するには、いったいどのようなことが必要なのか？ キッズ・ラボラトリー代表取締役の青柳陽介氏が解説するインタビュー連載【第1回】

   2020/6/17
6. 

   初日の注文数は2,000件！「益子Web陶器市」成功の裏側に落ちないShopify 【ネッ担まとめ】

   ネットショップ担当者が読んでおくべき2020年6月8日〜14日のニュース

   2020/6/16
7. 

   雇用過剰と人手不足の企業間で雇用をシェアするマッチングを無料で実施［産業雇用センターの新型コロナ対策］

   公益財団法人産業雇用センターは業界団体を通じて出向支援に関する情報を個々の企業に提供してもらい、雇用過剰の企業（送出企業）と人手不足の企業（受入企業）の異業種における人材ニーズに関する情報を収集。送出企業と受入企業間の在籍型出向のマッチングを行う

   2020/6/15
8. 

   百貨店のECサイトでも進むオンライン接客、東急百貨店がAI搭載のセールスオートメーションシステムを導入

   東急百貨店はECサイトに接客対話を実現するAI（人工知能）搭載のセールスオートメーション（SA）システム「SELF LINK」を導入。百貨店で培った店舗接客ノウハウとコミュニケーションAI技術を融合する

   2020/6/12
9. 

   デジタル時代の人材＆チーム作りとは――業務をうまく回すためのツール活用、モチベーションが上がる組織作りとは？【後編】

   企業のデジタルシフトに知見の深いビービット・宮坂祐執行役員、元EC責任者で現在は人材育成に関する事業を手がけるECマーケティング人財育成・石田麻琴代表取締役による“人材”に関する対談【後編】

   2020/6/15
10. 

    ZOZOが個人のファッションブランドを立ち上げ支援、ECモールから商品を“生み出す”D2C事業をスタート

    ブランドを立ち上げた個人には売り上げの15%を成果報酬として支払う。個人の投資はゼロ円でブランドの立ち上げから販売までを支援する

    2020/6/16

※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

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