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買い物体験向上を目的に「東急ストアネットスーパー」「東急ストアオンラインショップ」を刷新

2 years 11ヶ月 ago

東急は、ホーム・コンビニエンスサービス「東急ベル」で提供する「東急ストアネットスーパー」と「東急ストアオンラインショップ」をリニューアルした。

「東急ストアネットスーパー」は、東急ストア・プレッセの店舗からスタッフが商品をピックアップし、東急ベルのベルキャストが自宅まで届ける店舗型の「ネットスーパーサービス」。

中期的視点での売上拡大を支える基盤の構築、ユーザーフレンドリーなUI・UXの設計、バックヤード業務の効率化などを目的にサイトを刷新。ECサイトの「東急ストアオンラインショップ」も、ユーザーフレンドリーなUI・UXの設計を目的にリニューアルした。

東急は、ホーム・コンビニエンスサービス「東急ベル」で提供する「東急ストアネットスーパー」と「東急ストアオンラインショップ」をリニューアル
リニューアルした「東急ストアネットスーパー」

「東急ストアネットスーパー」と「東急ストアオンラインショップ」の会員情報を一元管理できる環境を構築。シングルサインオンによって2つのサイトを横断したログインをできるようにした。

新たなECプラットフォームとしてecbeingが提供するECサイト構築パッケージ「ecbeing」を採用し、サイトを構築している。

「東急ストアネットスーパー」リニューアルのポイント

①購入までの快適さを突き詰めたUI・UX

コンセプトは、「お客さまに日々ご利用いただくサービスとして、『探しやすい』『選びやすい』『買いやすい』サイトにすることで、使用感と操作感を向上させ、大量の商品を購入する場合でも、お客さまがストレス無く手軽にお買い物できるようにする」。

購入までカート内の商品を簡単に確認できるデザイン、ログイン状態によって変わるトップページなど、快適に商品を購入できるサイトデザインを実現したという。

東急は、ホーム・コンビニエンスサービス「東急ベル」で提供する「東急ストアネットスーパー」と「東急ストアオンラインショップ」をリニューアル
カートに追加した商品を簡単に確認できるデザイン設計

②購入商品の欠品時にもスムーズな買い物体験

「東急ストアネットスーパー」は店舗ごとに商品を発送しているため、商品在庫は配送元店舗に用意されているモノに限られる。そのため、消費者が商品欠品時に「代替商品を希望する」指定をすると、配送時に在庫がない場合には東急ストアから電話連絡し、代替商品の提案を行っていた。

今回のリニューアルで、商品欠品時の対応として「代替商品を希望する」「一部商品のみ代替商品を希望する」「商品をキャンセルする」といった選択肢を、商品単位で設定できるようにした。

東急は、ホーム・コンビニエンスサービス「東急ベル」で提供する「東急ストアネットスーパー」と「東急ストアオンラインショップ」をリニューアル
購入フロー内の商品欠品時の対応画面

③「配送店舗・日時選択」を購入フローに組み込み、快適な購入体験を実現

「東急ストアネットスーパー」では、指定した店舗から商品が配送されることに加え、店舗ごとに取扱商品が異なる。そのため、購入する商品をカートに入れる前に、消費者が店舗・配送便を選択する仕様にしている。

未ログイン時には商品選択ボタンの代わりにログインページへの導線を設置、ログイン後には配送店舗と配送日時の選択画面に遷移する設計を採用。消費者が購入できない商品を誤ってカートに入れてしまうといったことを防ぐ購入フローにしたという。

東急は、ホーム・コンビニエンスサービス「東急ベル」で提供する「東急ストアネットスーパー」と「東急ストアオンラインショップ」をリニューアル
配送店舗・日時選択画面

また、カゴに入れている商品によって在庫の数が変わる機能、商品のピッキングから出荷・配送までを行うバックヤード業務といった業態特有の業務フローに対応した機能も搭載したとしている。

瀧川 正実

Amazonが新たな「デリバリーサービスパートナープログラム」をスタート、ラストワンマイルの提携パートナーの範囲を拡大

2 years 11ヶ月 ago

アマゾンジャパンは3月30日、Amazonの商品を配送する起業家を支援する次世代の「デリバリーサービスパートナー(DSP)プログラム」の運用を始めた。

「デリバリーサービスパートナー」は、Amazonが配送を委託する中小企業を中心としたさまざまな規模の配送業者。従来の「デリバリーサービスパートナープログラム」では、既に配送事業を担っている配送業者がパートナーとしてAmazonの配送を担っている。

新たなプログラムは、従来のDSPプログラムにおける提携パートナーの範囲を拡大。Amazonの商品を配送する起業家に対し、商品を安全・確実に届けるために必要なサポートを提供する。

アマゾンジャパンはAmazonの商品を配送する起業家を支援する次世代の「デリバリーサービスパートナー(DSP)プログラム」の運用を始めた
専用サイトで「デリバリーサービスパートナープログラム」の募集を行っている(画像は編集部がキャプチャ)

今回のプログラムでは、DSPが地域社会と連携し、最適な人材を採用・育成。Amazonは安定した配送量を確保しながら、物流分野の経験やテクノロジー、プログラムに特化したリソースを提供し、ビジネスの発展をサポートするとしている。

Amazonの新しいDPSにはすでに、都内にある配送会社のワントラックや、埼玉・春日部の運送会社Cruz(クルーズ)などが参加している。

「デリバリーサービスパートナープログラム」のイメージ動画

Amazonの配送はいくつかの手段を使い分けており、1つは、フルフィルメントセンター(FC)から出荷する荷物を、ヤマト運輸や日本郵便、佐川急便などによるパートナー配送業者が配送する方法だ。

2つ目は、多数の委託先の配送業者で構成されるAmazon独自の配送プログラム「アマゾンロジスティクス」。フルフィルメントセンターから出荷する商品を全国45拠点以上(2023年2月現在)の仕分け用拠点「デリバリーステーション(DS)」に配送。ラストワンマイルを、Amazonと直接業務委託契約を結んだ個人事業主のドライバー「デリバリーパートナー」が配送する「Amazon Flexプログラム」、街のビジネスオーナーが空き時間にAmazonの商品を近所に配送する「Amazon Hubデリバリーパートナープログラム」、そして「デリバリーサービスパートナー」が担う。

アマゾンジャパンはAmazonの商品を配送する起業家を支援する次世代の「デリバリーサービスパートナー(DSP)プログラム」の運用を始めた
Amazonのラストワンマイルについて(画像はAmazonのWebサイトから編集部がキャプチャ)
石居 岳

「楽天西友ネットスーパー」の千葉県松戸市の物流センターを稼働/北の達人の木下社長が語る「利益を生みだす一流のマーケッター」になる方法【ネッ担アクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング

2 years 11ヶ月 ago
2023年3月24日~2023年3月30日にアクセス数の多かった記事のランキングを発表! 見逃している人気記事はありませんか?
  1. 楽天と西友、「楽天西友ネットスーパー」の千葉県松戸市の物流センターを稼働

    「楽天西友ネットスーパー」グランドオープン当初からの物流拠点である千葉県柏市の専用センターは閉鎖

    2023/3/29
  2. 北の達人の木下社長が語る「利益を生みだす一流のマーケッター」になる方法。Webマーケの成果を最大化するノウハウを解説

    【前編】に続き、北の達人コーポレーションの代表取締役社長・木下勝寿氏が、Webマーケティング成功の秘訣を解説する

    2023/3/27
  3. 早くも「ChatGPT」を使ったEC関連サービスが登場! 使う前には社内AI利用ガイドラインを作りましょう。【ネッ担まとめ】

    ネットショップ担当者が読んでおくべき2023年3月20日~3月26日のニュース

    2023/3/28
  4. EC売上高を2023年3月期に155億円、4年後に440億円まで拡大する計画のサンドラッグがEC事業を強化

    サンドラッグの2022年3月期のEC売上高は125億円。2023年3月期は155億円を見込む

    2023/3/28
     
  5. JR東日本のECモール「JRE MALL」、2025年に取扱高1300億円をめざすEC戦略とは

    JR東日本の仮想モール「JRE MALL」は、150周年記念グッズやふるさと納税などが後押しとなり拡大が続いている。コロナ禍で変化する環境の中、手応えを得ているEC事業の状況や今後の目標を聞いた

    2023/3/28
     
  6. 配送費2000万円/年の削減可能性を見込むオルビスの施策とは?機械学習を使って梱包サイズを最小化する実証実験

    オルビスが効率的なコスト削減施策として着目したのが「梱包のダウンサイジング」。商品データ・出荷データ・梱包材の価格データを元に機械学習によって最適な梱包サイズを算出する

    2023/3/24
     
  7. ヤフーの「Yahoo!ショッピング」、LINE公式アカウントで在庫状況、再入荷情報、発送の通知を送る機能を搭載

    「Yahoo!ショッピング」は2021年3月、ユーザーとの新しいコミュニケーションツールとして「LINE公式アカウント」を開設。現在、友だち数は約600万人(2023年3月23日時点)にのぼる

    2023/3/27
     
  8. 通販エキスパート検定、試験科目に「フルフィルメントCX」追加。CX向上やマーケにつながるフルフィルメントを学ぶ機会に

    通販エキスパート協会は、主催する資格試験「通販エキスパート検定」に新たな試験科目「フルフィルメントCX」を追加する。CX向上、マーケティング、課題解決につながるフルフィルメントを学ぶことができる

    2023/3/27
     
  9. 店舗を運営する知っておくべき「MEO」とは? SEOやローカルSEOとの違い、重要性などMEOの基礎を徹底解説

    「MEOの意味は?何の略?」「MEOとSEOの違いは?」「MEOの重要性は?注目されている3つの理由」を解説します

    2023/3/27
     
  10. 家具・家電EC「リコメン堂」のジェネレーションパス、売上2ケタ成長の秘訣と2023年の成長戦略を岡本社長が解説

    ジェネレーションパスは国内外でEC事業を拡大している。今後は貿易による商品の仕入れを強化するほか、インバウンド需要への対応も急ぐ。

    2023/3/29
     

    ※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

    藤田遥

    グーグル、Ads Transparency Centerを提供

    3 years ago

    グーグルは、グーグル(検索、ユーチューブ、ディスプレイを含む)で表示される広告の詳細を確認できる「Ads Transparency Center(広告の透明性について)」の提供を世界に広げていく。広告主名などを入力して、広告を検索できるようになるようだ。

    Ads Transparency Center
    http://adstransparency.google.com/

    Announcing the launch of the new Ads Transparency Center
    https://blog.google/technology/ads/announcing-the-launch-of-the-new-ads-transparency-center/
    透明性を高める「広告の透明性について」
    https://japan.googleblog.com/2023/03/ads-transparency-center-announcement.html

    noreply@blogger.com (Kenji)

    EC決済サービス市場は2021年度に23兆円超、2026年度に約40兆円規模へ拡大

    3 years ago

    矢野経済研究所が実施した国内のEC決済サービス市場調査「2023年版 オンライン決済サービスプロバイダーの現状と将来予測」によると、2021年度のEC決済サービス市場(EC決済サービス提供事業者の取扱高ベース)は前年度比18.6%増の23兆1099億円と推計、2022年度は同19.2%増の27兆5367億円と予測している。

    EC市場の拡大や、オンライン決済サービスの利用拡大を背景として、大手決済代行業者を中心にEC決済サービスの取扱高は増加している。

    従来、対面取引で事業を展開していた小売事業者や飲食事業者等が、EC事業に参入するケースも見られる。

    特定業種向けのEC決済サービスを提供する動きもある。教育、保険、レッスン・習い事、学会・セミナー、士業などの役務分野における事業者の集金目的としての導入拡大もあり、BtoB(企業間)領域や対面取引、オムニチャネルに関するEC決済サービスも拡大している。

    こうした背景からEC決済サービス市場は今後も順調に拡大すると予測しており、2026年度には約40兆円規模に達すると見込んでいる。

    矢野経済研究所が実施した国内のEC決済サービス市場調査「2023年版 オンライン決済サービスプロバイダーの現状と将来予測」 EC決済サービスの市場規模推移と予測
    EC決済サービスの市場規模推移と予測

    BtoC(企業対消費者)領域の後払い決済サービス(BNPL)市場(後払い決済サービス提供事業者の取扱高ベース)も堅調に拡大、2021年度は1兆820億円と推計した。

    今後、長期的な分割払いへの対応が広がるなど、分割払いを選択しやすい環境が一層整備されそうだ。後払い決済サービスを利用することで、現在よりも高単価の商品を購入する動きが進み、取扱高の拡大につながると見られる。

    同時に、取引の幅が広がると考えられ、後払い決済サービス提供事業者には、分割払いにおける与信ノウハウの蓄積が求められる。利用環境の拡大や決済単価の向上を背景に、後払い決済サービス市場は2026年度に約2兆円まで拡大すると予測している。

    矢野経済研究所が実施した国内のEC決済サービス市場調査「2023年版 オンライン決済サービスプロバイダーの現状と将来予測」
    後払い決済サービスの市場規模推移と予測

    調査概要

    • 調査期間:2022年12月~2023年2月
    • 調査対象:ECサイト向けの決済サービス提供事業者および関連事業者
    • 調査方法:当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)ならびに文献調査併用
    石居 岳

    【オムニチャネル利用】年代ごとの購買行動、モバイルを使った消費行動、利用意向、買い物カテゴリなど調査結果まとめ | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

    3 years ago
    コロナ禍で、若者を中心として利用が急速に進んでいるオムニチャネル購買。年代別の購買行動や、消費者がモバイルのアプリに望む機能などを調査結果から解説します

    実店舗やECなどさまざまな販売チャネルを組み合わせて消費者の購買行動を促すオムニチャネル戦略。米国の大手EC専門誌『Digital Commerce 360』と 調査会社のBizrate Insightsが実施した調査結果によると、利用者の年齢層は若く、オンライン通販では30~39歳の消費者が最も積極的に利用します。

    オムニチャネルショッピングの利用者は、BOPIS(オンラインで購入した商品を店舗で受け取ること)から当日配送まで、さまざまな選択肢を利用しています。調査結果を踏まえて、消費者によるオムニチャネルの利用実態を解説します。

    記事のポイント
    • SweetwaterはAIを用いて“クリックしそうな”顧客グループを作成。2022年9月のメールのクリック数は、2022年8月と比較して25%増加した
    • BOPISの満足度は、カーブサイドピックアップ(車中受け取り)よりも高い
    • 若年層の消費者は、オムニチャネル購入の一環としてアプリを利用する傾向がある

    米国の調査結果に学ぶオムニチャネル利用実態

    高い店頭在庫のオンライン確認ニーズ

    オムニチャネルを利用する消費者は、BOPISや当日配達サービスを使うなど多くの選択肢を積極的に活用しています。

    また、店舗受け取りやカーブサイドピックアップを好み、実店舗に出向く前に何を入手できるか調べます。また、オムニチャネル利用者層には、当日配送が魅力的に映っています。

    重要なのは、年代によって消費者の行動が異なるということです。『Digital Commerce 360』と Bizrate Insightsがオンライン通販利用者1069人を対象に実施した調査によると、年齢ごとの購買行動の違いが明らかになりました。

    年齢層による購買行動の違いに加え、それが小売業にとってどのような意味を持つかを分析しました。調査結果の一部から、顧客に最適なサービスを提供するためのヒントを得ることができます。

    30~39歳の層はオンライン通販に最も積極的。たとえば、彼らは近くの実店舗の商品在庫を確認したいと考えています。店頭在庫の確認ニーズに対する年齢別の回答は以下の通りです。

    • 18~29 歳 (72%)
    • 30~39歳 (75%)
    • 40~54歳 (73%)

    上記の数字は、55~64歳(57%)、65歳以上(55%)とは対照的です。年齢層別の最低点・最高点の差である「年齢差」については、「カーブサイドピックアップ」が26%と最も大きくなっています。その後に続くのが「店舗受け取り」の20%で、大きな差が生まれています。

    オムニチャネル利用調査(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)
    オムニチャネル利用調査(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)

    コロナ禍がオムニチャネルの利用を後押し

    2022年のオムニチャネル利用とコロナ禍以前の比較では、18~29歳の消費者の79%、30~39歳の74%がオムニチャネルを利用した購買を「より多く」行っていました。55歳以上では7割強がオムニチャネルの利用が増えています。

    店舗受け取りとカーブサイドピックアップ、6か月で11回以上利用する人も

    さらにもう一歩踏み込むと、若い消費者ほど過去6か月間に11回以上のオムニチャネル利用を行うなど、利用頻度が高くなっています。18~29歳の40%が11回以上利用しており、30~54歳の37%も同様です。

    55-64歳の高齢者層は25%、65歳以上の層では24%と同程度の割合でした。

    店舗受け取りとカーブサイドピックアップを利用した回数(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)
    店舗受け取りとカーブサイドピックアップを利用した回数(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)

    店舗受け取りとカーブサイドピックアップを利用した店舗の割合、幅広いカテゴリーに利用拡大

    若い消費者達は、調査した店舗やカテゴリーでより多くの買い物を行っているようです。例外はハードウェア・ホームセンターで、こちらは年配の消費者に好まれていることがわかります。

    このカテゴリー以外では、米国の大型ディスカウントスーパー「Target」の利用者(35%)とヘルス&ビューティーのカテゴリー(25%)で、年齢によるギャップが最も大きくなっています。

    店舗受け取りとカーブサイドピックアップを利用した店舗の割合(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)
    店舗受け取りとカーブサイドピックアップを利用した店舗の割合(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)

    カーブサイドピックアップ(車中受け取り)とBOPIS(店頭受け取り)は高評価

    オムニチャネル利用者に、10を満点として1~10のスコアでカーブサイドピックアップとBOPISを評価してもらいました。年齢差では全く同じですが、7~10点満点で見ると、若い消費者はカーブサイドピックアップに高い点数をつけています。一方、年配の消費者は、BOPISに高い評価を与えています。

    店頭受け取りおよびカーブピックアップの評価で、10点満点中、7~10点と評価した人(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)
    店頭受け取りおよびカーブピックアップの評価で、10点満点中、7~10点と評価した人(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)

    オムニチャネルにおけるアプリ利用

    オムニチャネル利用者の66%が、注文や受け取りをモバイルアプリで頻繁に行っていることがわかりました。

    18歳から54歳までの広い年代で、オムニチャネル利用者は、アプリを使用する傾向があります。30~39歳が最も多く(75%)、18~29歳(70%)が僅差で続いています。40~53歳は69%です。

    筆者(編注:『Digital Commerce 360』の執筆者)自身も、アプリを使ったショッピング体験はポジティブだった為、今では常にアプリを利用するようになりました。アプリの改良が進むにつれ、より多くの人がアプリを受け入れるようになるでしょう。

    オムニチャネルの注文・受け取りにおける小売店のモバイルアプリの利用(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)
    オムニチャネルの注文・受け取りにおける小売店のモバイルアプリの利用(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)

    小売事業者のモバイルアプリに望む機能

    アプリから発信されるコミュニケーションは、年齢層が高いほど好まれることがデータからわかっています。たとえば、注文の準備ができたことを通知してくれたり、テキストメッセージを受け取るなどです。

    若年層は、在庫のある店舗をすぐに見つけられるなど、ショッピングの観点からアプリのユーザーエクスペリエンスを高く評価しています。また、携帯電話や車の情報、ギフトカードやクーポンを保存できることも、若い層には魅力的です。

    小売事業者のモバイルアプリに最も望む機能(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)
    小売事業者のモバイルアプリに最も望む機能(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)

    モバイルの利用シーン、アプリで商品購入が5割

    過去6か月間の購買行動の一部であったモバイル利用については、30~39歳の消費者が6つの質問に対して最も高い数字を示しました。一方、65歳以上は常に最下位でした。各質問に対する30~39歳の回答者の割合は次の通りです。

    • アプリで商品を購入する:51%
    • アプリを使用して店舗で商品を探す:42%
    • 店舗またはカーブサイドでの受け取りを容易にする:34%
    • 店舗でバーコードスキャンを利用して、より多くの商品情報を入手する:32%
    • 小売店でのセルフレジ:26%
    • 店内でスマホを利用して買い物をする:23%

    店舗で商品を探すことに関しては、30~39歳と65歳以上で23%と最も大きな差となりました。エイジギャップ(年齢差)の大きさでは、「モバイルアプリを使って店舗で商品を購入する」「オムニチャネルでの受け取りを容易にする」が続きました。

    モバイル利用について(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)
    モバイル利用について(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)

    高齢層のオムニチャネル利用は拡大期待

    高齢の消費者は、オムニチャネルに関して慎重な傾向が見られましたが、今後は若者世代に追いついてくるでしょう。彼らは2023年、オムニチャネル利用に積極的になるはずです。

    調査結果では、55~64歳の79%、65歳以上の76%が、2023年に店舗での受け取りやカーブサイドでの受け取りを増やす意向を示しています。

    一方、18~29歳は41%、30~39歳は50%という結果でした。関心度はそれほど高くなく、彼らの購買力にも限界があるでしょう。

    店頭またはカーブサイドでのピックアップについて、2022年と比較した利用意向(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)
    店頭またはカーブサイドでのピックアップについて、2022年と比較した利用意向(出典:『Digital Commerce 360』とBizrate Insightsが実施した調査)
    ◇◇◇

    小売業にとって、年齢は重要なのでしょうか?

    すべての顧客が重要ですが、オムニチャネルを受け入れ、モバイルを支持しているのは若年層です。若い消費者は、オムニチャネルの世界で新しいイノベーションを試したいと考えていることがわかっています。

    長い目で見ると、オムニチャネルの充実が重要になると結論付けても良いでしょう。

    この記事は今西由加さんが翻訳。世界最大級のEC専門メディア『Digital Commerce 360』(旧『Internet RETAILER』)の記事をネットショップ担当者フォーラムが、天井秀和さん白川久美さん中島郁さんの協力を得て、日本向けに編集したものです。

    Digital Commerce 360

    フューチャーショップ、AIが最適な商品をレコメンドする機能「future AI Recommend」を提供開始

    3 years ago

    SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供するフューチャーショップは、「futureshop」で構築したECサイト上で利用できるAI(人工知能)搭載のレコメンド機能「future AI Recommend」をリリースした。

    先行導入店舗でCVR約10%という結果も

    「future AI Recommend」は、AIを活用したリコメンド機能で、オプションサービスとして提供する。データ活用プラットフォーム「Conata(コナタ)」を提供するフライウィール社のレコメンドエンジン「Conata Discovery Recommend(コナタ ディスカバリー レコメンド)」を採用した。

    「Conata(コナタ)」は、日本生活協同組合連合会(日本生協連)、NTTドコモ、カルチュア・コンビニエンス・クラブなどで採用実績があるデータ活用プラットフォーム。「Conata Discovery Recommend」は、ユーザー1人ひとりにとって最適な商品のレコメンドをリアルタイムで行い、売り上げの最大化を支援するソリューションだ。

    フューチャーショップ futureshop AI Reccommend レコメンド機能 Conata Discovery Recommend
    レコメンド機能「future AI Recommend」(画像は「futureshop」のサイトからキャプチャ)

    「future AI Recommend」の導入後、「商品閲覧データ」や「購買データ」を蓄積するとAIレコメンドエンジンが学習、よりECサイト来訪者の好みにパーソナライズされた商品を提案できる。新規導入店舗でのコンバージョン率が約10%アップするなど、先行導入したショップにおいて良好な効果が出たという。

    設定できるレコメンドは7種類。フィルタ設定も可能

    ユーザーが過去閲覧した商品に合わせて最適な商品をオススメする「行動履歴ベースレコメンド」、ユーザーが閲覧中の商品に関連して最適な商品を表示する「閲覧商品ベースレコメンド」などの機能がある。

    フューチャーショップ futureshop AI Reccommend 表示可能なAIレコメンド機能
    表示可能なAIレコメンド(画像は「futureshop」のサイトからキャプチャ)

    また、設定可能なレコメンドは7種類。フィルタ設定を行い、表示したくないグループや商品の指定も可能。

    フューチャーショップ futureshop AI Reccommend 設定可能な7種類のレコメンド機能
    ルールベースレコメンド(画像は「futureshop」のサイトからキャプチャ)

    そのほか、表示回数やクリック回数などを確認できるレポート機能や、レスポンシブに対応したデザインテンプレートなどの機能がある。

    利用費用は、初期費用が2万5000円、月額費用が1万円から(いずれも税抜)。そのほか、オプションを追加した場合は別途費用が発生する。

    フューチャーショップ futureshop AI Reccommend レコメンド機能 料金プラン
    「future AI Recommend」の料金プラン(画像は「futureshop」のサイトからキャプチャ)
    藤田遥

    2023年の母の日トレンドは「外向き」需要と「脱マンネリ」。「楽天市場」が特設ページを開設

    3 years ago

    楽天グループは、「楽天市場」において母の日向けギフトの特集ページ「楽天市場 母の日特集2023」を4月3日に公開する。それに先立ち、2023年の母の日ギフトトレンド情報と関連商品を紹介する特設ページ「お出かけをより楽しく! 気持ち晴れる母の日ギフト2023」を開設した。

    外出向き、「脱マンネリ」商品を特設ページで提案

    楽天市場 母の日2023 ギフトトレンド 外出向き 脱マンネリ
    母の日ギフトトレンドと関連商品を紹介する「お出かけをより楽しく! 気持ち晴れる母の日ギフト2023」

    「楽天市場」では、2023年3月24日時点で約490万点の商品を母の日向けギフトとして販売。コロナ禍において、ECでギフト商品を購入するユーザーが増加したことを背景に、2022年の流通総額は2019年比で約2倍に拡大した(2019年4月1日~2019年5月13日と、2022年4月1日~2022年5月13日の「楽天市場 母の日特集」実施期間中の流通総額を比較)。

    2023年はコロナウイルス感染症対策の行動制限やマスク着用ルールが緩和され、「日焼け止め」が前年同期比約1.7倍、「レディース帽子」が同約1.8倍、「日傘」が同約1.6倍で推移するなど、「外向き」の消費トレンドが高まっている(2022年1年1日~2022年2月28日と2023年1年1日~2023年2年28日の「楽天市場」において、商品名に「日焼け止め」「レディース帽子」「日傘」と記載のある商品の流通総額を比較)。

    また、「楽天市場」が実施した調査「母の日に関する意識調査」では、母の日の贈り物に関する困りごとについて、「毎年同じような商品を送ってしまう」(28.3%)「贈りたいものが思いつかない」(22.3%)などの回答が上位にランクインしている(「楽天市場」で、2022年に母の日の贈り物をした男性30代~40代と女性20代~50代のユーザー606名を対象に、2022年10月18日~10月20日までの期間に集まった回答をもとに集計)。

    こうした状況を受け、「脱マンネリ」のニーズに対応すべく特設ページを開設。「外向き」需要に対応する商品や、コーヒーやスイーツなどをお花と組み合わせた「新定番フラワーギフト」を提案していくという。

    トレンド予測①:「外向き需要」

    コロナウイルス感染症対策のマスク着用ルールが緩和され、「楽天市場」では外出に関連した商品の売れ行きが好調だという。特に「日焼け止め」「レディース帽子」「日傘」の売れ行きが良く、母の日のギフトとしても需要が高まると予測している。

    楽天市場 母の日2023 ギフトトレンド 外出向き商品の一例
    「外向き需要」商品の一例(画像は「楽天市場」のサイトからキャプチャ)

    トレンド予測②:「脱マンネリ」

    「楽天市場」では、コーヒーやスイーツとお花のセット商品や、花束に見立てたタオルやソープフラワーなど、セット商品の人気が徐々に高まっており、2023年の母の日の「新定番フラワーギフト」として需要が高まると予測。

    楽天市場 母の日2023 ギフトトレンド 脱マンネリ商品の一例
    「脱マンネリ」商品の一例(画像は「楽天市場」のサイトからキャプチャ)
    藤田遥

    【SNS媒体別】SNS動画広告の効果とは!?|効果を上げるためのSNS媒体ごとのメリット・デメリットを徹底解説

    3 years ago


    「自社のインターネット広告の効果が頭打ちになっていて、何か新しい施策を実施したい」
    「費用対効果を高めるため、もっとターゲットをしぼって広告を打ちたい」
    上記のような悩みを抱え、SNS動画広告を試してみたいと考えているマーケティング担当者の方も多いのではないでしょうか。
    本記事は、SNS動画広告の「効果」や、SNS媒体ごとの「メリット・デメリット」について解説します。
    sns動画広告を制作しようかどうかを検討している方や、動画制作は終わっており、具体的にどのSNS媒体を使えば効果的なのかについて考えている方は、ぜひご覧ください。

    SNS動画広告の魅力・効果とは?

    令和3年に実施された総務省情報通信政策研究所の調査では、平日の「インターネット利用」の平均利用時間が「テレビ(リアルタイム)視聴」の平均利用時間を初めて超過しました。
    SNSの利用時間が増えたことでより注目を集めているSNS動画広告の魅力と効果についてお伝えします。

    訴求できる情報量の多さ

    アメリカの調査会社、Forrester ResearchのJames L. McQuivey博士の研究によると、1分間の動画には180万語分の情報量、WEBページで言うと3600ページ分の情報量が含まれているとされています。
    短時間で多くの情報を伝えることができる動画は広告の効果を高める上で重要な要素となってきます。

    高い拡散力が魅力

    多くのSNSにはリツイートやシェアなどの拡散機能があり、日々投稿やコンテンツが拡散されています。
    人が拡散する心理には以下のものがあります。

    • 自分が価値あると判断したものを他人と共有したい
    • 自分が良いと思ったものを応援したい
    • 情報のやり取りを行うことで関係性を維持したい

    上記のような心理が働くのは動画広告に対しても同じであり、ユーザー数の多いSNSで拡散されれば、高いマーケティング効果を得ることができます。

    特定のターゲットユーザーにアプローチできる

    多くのSNSでは、会員同士がオンライン上で人間関係を構築することができるため、なりすましを防ぐ目的で登録制となっており、登録した本人以外は投稿できない仕組みになっています。
    サービス利用開始時には本人確認を行うだけでなく、性別や年齢・居住地・学歴・職業・興味関心などを登録しなければならないSNS媒体がほとんどです。
    そのため、広告を配信したいターゲット層をかなり限定することが可能となり、費用対効果を高めやすくなります。

    【SNS媒体別】効果的なSNS動画広告の動画時間

    SNS動画広告を配信する上で、その配信時間は効果を高める上で最も意識しなければなりません。
    伝えたい情報量に対して動画時間が短すぎると、ユーザーは内容を理解できません。一方で、長すぎると飽きられてスキップされてしまいます。
    それぞれのSNS媒体によって特徴がありますので、効果的な配信時間を紹介します。

    Facebook

    効果的な動画の長さ:1分以上の長めの尺でもOK

    Facebookは基本的に実名登録制のため、ひとつひとつの行動に対する責任の所在がはっきりしています。
    投稿される記事は既につながりのある特定されたユーザー向けであるため、他のSNS媒体と比べて平均投稿文字数が多く、視聴する側もひとつひとつのコンテンツに時間をかけて丁寧に読み込む傾向があります。
    従って、1分以上の長めの尺でも違和感を感じさせることなく、視聴してもらえます。
    一方で、冒頭の数秒で自分に関係のない情報だと判断されれば、スキップされてしまいます。特に、フィードやストーリーズに表示される広告には注意が必要です。

    Twitter

    効果的な動画の長さ:15秒以下を推奨

    Twitterは、ユーザーが投稿する記事に140字という文字数制限が課せられています。文章を描くのが苦手な人でも一言二言から気軽に投稿できるという点が、幅広い年齢層に支持されています。
    普段からひとつひとつのコンテンツを視聴する時間が短いため、掲載する動画広告もそのスタイルに合わせたほうが良いです。
    Twitter内での掲載方法によっては最大10分までの長さに対応していますが、全てのフォーマットで表示可能な長さは「15秒以下」です。
    実際に、Twitterも公式に推奨している長さは「15秒以下」としています。

    LINE

    効果的な動画の長さ:3秒到達率が高ければ効果的

    LINEは他のSNS媒体と違い、個人間やグループ内での会話が広く一般に公開されることのない、チャット形式のクローズド型アプリです。
    チャット内では画像や動画の共有なども行えますので、LINE上で日常的に動画を見るという習慣がユーザーの中に生まれています。
    公式サイトには「3秒到達率が高い動画はより配信効果が出やすい傾向にある」と書かれており「動画3秒の最適化機能」が存在しています。
    これは、動画を視聴する可能性が高いユーザーに対して、3秒到達率が高い動画広告を最適な広告として配信する仕組みです。

    Instagram

    効果的な動画の長さ:15秒以内を推奨

    Instagramは「Instant Telegram」という言葉の略語で、「すぐにその場で発信できる電報のようなサービス」という意味です。
    写真や動画などをメインに投稿できるSNS媒体として、10〜20代の若年層から高い支持を得ています。
    ストーリーズという、スライドショーのように写真やショート動画をシェアできるインスタグラムの機能がありますが、動画が再生されて15〜45秒が経過した先は「このまま見る」をタップしないと見てもらえなくなります。
    確実に使用される15秒以内の長さに収まるようにテンポの良く編集した方が確実です。

    YouTube

    効果的な動画の長さ:1〜2分の長尺でも効果を得ることができるが、5秒が一般的

    YouTubeは、動画の投稿・閲覧を主としたSNS媒体です。
    スマートフォンなど携帯端末からの視聴ではなく、パソコンやTVなどで視聴するユーザーも多いです。
    そのようなユーザーは比較的長時間動画を見る傾向があるので、1〜2分という長い尺の動画広告でも高い効果を得ることができます。
    また広告掲載方法として、5秒再生された後にスキップが可能となる広告やスキップ不可の広告など、複数の種類が存在しています。
    スキップ不可の広告は確実にみられる一方で「最後まで見なければならない」というストレスをユーザーに与え、それが広告に対してのネガティブな印象となるリスクもあります。

    Tiktok

    効果的な動画の長さ:9〜15秒のショート動画を推奨

    TikTokは、短い尺の動画をユーザー同士でシェアできるスマートフォン向けのSNS媒体です。
    歌やダンスのシーン、メイクアップ技法を紹介するハウツーなど、エンターテインメント系の動画を投稿するユーザーが多いことが特徴です。
    TikTokの動画広告は5〜60秒の長さで投稿可能です。
    しかし、ユーザーは縦スライドのワンアクションで次の動画にスキップできるため、動画の最初1〜2秒で興味を引くインパクトを与えなければなりません。
    実際にTikTokは、公式に9〜15秒のショート動画を推奨しています。

    SNS動画広告の推奨サイズ

    ユーザーが動画広告を視聴する際、ストレスを感じることなく再生されなければ、広告の効果をあげることはできません。
    そのために、SNSが推奨しているサイズに合わせることは動画広告を作成する際に欠かせない要素です。
    動画が適切なサイズでなければ、アップロードすらできない可能性も出てきます。
    SNS媒体ごとに推奨される動画サイズはそれぞれ異なっていますので、把握しておくようにしましょう。
    動画ファイルは「動画+音声」の構成になっているため、静止画の広告と比べて規定項目そのものが多く、複雑になっています。
    簡単にまとめてみましたので、推奨サイズを確認するようにしてください。

    コーデックファイル圧縮・展開の形式を指します
    動画と音声それぞれに設定が必要
    コンテナ動画と音声の格納形式を指します
    拡張子で判別可能となる
    動画容量動画のデータサイズを指します
    単位はMB(メガバイト)、KB(キロバイト)など
    解像度動画の画素数を指します
    入稿規定では横×縦のピクセル数(例:1080×1080)や
    縦横比(例:16:9。アスペクト比とも)または縦横比と
    縦のピクセル数の組み合わせ(例:16:9の1080p)などで指定される
    動画長動画再生時間を指します
    秒や分、時間で示される
    フレームレート動画(アニメーション)に含まれる
    1秒あたりのコマ数を指します
    単位はfps(フレーム・パー・セカンズ)
    ビットレート1秒あたりの音声データ・動画データの量を指します
    単位はbps(ビット・パー・セカンズ)
    エンコード信号やデータを一定の規則に基づいて変換することを指します
    ここでは動画データと音声データを1つのファイル
    (コンテナ)にまとめることを指している

    【ジャンル別】SNSに投稿する動画広告の最適な長さを紹介

    動画の最適な長さは、掲載先の特徴に合わせるだけではなく、何を目的とするのかによって構成を考えて長さを工夫する必要があります。
    ここでは動画広告を3つのカテゴリに分類して、それぞれに対しての最適な時間について説明していきます。

    商品紹介動画

    効果的な動画の長さ:45〜90秒程度

    日常的に購入していない商品やサービスを、わずか数分で購入するかどうかを決める人は多くはないでしょう。
    数分で商品やサービスの特徴を伝えきるのはとても困難です。
    動画広告は長すぎると離脱リスクが高まってしまいますので、45〜90秒程度が一つの目安といえます。
    短い尺の動画では伝えられる情報量が少なく、商品紹介は困難だと割り切る必要があります。冒頭部分で特徴などを短く伝え、興味を持ってくれたユーザーが離脱しないためにはどのような順番で情報を伝えていくのか、その構成をしっかりと練った上で制作する必要があります。

    プロモーション動画

    効果的な動画の長さ:15秒程度

    プロモーションやキャンペーンの告知は、動画広告全体として最適だと言われている15秒程度の長さでまとめると良いでしょう。短すぎてしまうと、ユーザーの関心や好意が生まれる前に終わってしまうので注意してください。
    ポイントは、動画広告だけで全てを伝えようとせず、ユーザーの興味を惹くような内容で、次の行動に誘導する構成を意識することです。
    SNS媒体にもよりますが、サイトへのリンクを掲載できることが多いので、動画内では伝えきれない情報は、別のインターネットサイドに誘導して訴求することが大切です。

    シリーズ動画

    効果的な動画の長さ:6秒程度

    商品やサービスに好感や愛着を持ってもらうことを目的とした広告の場合、いかにも広告であるというプロモーション的な見せ方は避けた方が良いです。
    そのような場合、ストレスを感じさせないような複数の短い尺の動画を複数作成して、トータルで表現することがあるのですが、それがシリーズ動画となります。
    YouTube広告の1つに、動画の前後や途中で再生される6秒以下の動画広告(バンパー広告)がありますが、その枠を活用することも多いです。
    ブランディングなどの認知度UPや高いクリック率が期待できる広告手段ですので、同じ媒体でシリーズ化するなどの事例が増えています。

    SNS動画広告で得られるメリット

    SNS動画広告は、動画というTVCMで使用されてきた手法を用いながら、TVCMと違い比較的手軽にユーザーにアプローチすることができます。
    ここではSNS動画広告で得られる4つのメリットについて説明していきます。

    SNS広告の4つのメリット

    • 細かくターゲティングできる
    • ダイレクトに顧客に広告できる
    • 潜在層の掘り起こしが可能
    • 安価にスタートできる

    それぞれ解説します。

    細かくターゲティングできる

    多くのSNS媒体では、サービスの利用を始める際、性別や年齢・居住地・学歴・職業・興味関心などを登録することが必須です。
    広告を配信する側が配信対象となるユーザーのターゲティングを行い、より自社の商品やサービスに興味がありそうな層へダイレクトにアプローチすることができます。
    また、SNS毎のユーザーの行動特性に合致した構成に動画を編集することで、スキップされることを防ぐような広告を作ることが重要です。

    ダイレクトに顧客に広告できる

    SNS動画広告は、ユーザーのアプリにダイレクトに広告を表示させることができるので、企業が商品やサービスを直接一般消費者に向けて行動するBtoCマーケティングに向いています。
    ユーザーの反応をリアルタイムで観察することができるため、即座に動画の構成やデザインなどを変更し、さらに最適化を図ることができる利点があります。
    さらに、ユーザーに興味や共感を得られた場合、自然に拡散されるというムーブメントの発生も期待できます。

    潜在層の掘り起こしが可能

    SNS動画広告は、ユーザーが持つ関心やフォロー内容のような、SNS内でユーザーが普段行っている特性にあわせた配信が可能です。
    行動特性に合わせた広告として、リスティング広告を思い浮かべる方も多いでしょう。
    しかし、こちらは既に「検索」という顕在化した行動をおこした顧客だけにしか広告することができません。
    SNS動画広告はまだ具体的な行動を起こしていない潜在層へ広告を流すことで、新たな顧客を掘り起こすチャンスが生まれやすくなります。

    安価にスタートできる

    インターネットで気軽に動画視聴ができる前までは、動画広告を配信できる媒体はTVに限られていました。
    しかし、TVCMは一般的に制作費などを含めると数百万円以上の予算が必要ですので、実施できる企業は限られています。
    一方でSNS動画広告は、広告掲載の予算をあらかじめ決まった金額に設定して運用できる媒体は多く、数万円からスタートすることも容易です。
    また、効果が出たことを確認してから追加で配信を増やすことが簡単にできるので、リスク管理的には大きな利点となっています。

    SNS動画広告のデメリット(注意点)

    SNS動画広告にもデメリットがあります。ここでは注意すべき3つのデメリットについて説明していきます。

    SNS広告の3つのデメリット(注意点)

    • 運用でPDCAを回す必要がある
    • 規約違反をしないようにする
    • 炎上リスクがある

    それぞれ解説します。

    運用でPDCAを回す必要がある

    SNS動画広告を運用する際、ターゲティングや出稿形式などを細かく設定することができて、且つ配信途中に効果検証ができるというメリットは、最大限に活かさなければなりません。
    そのためには、時間帯や内容も含めた様々な組み合わせを考察し、どのパターンが一番効果が高いのかを見極めていくことが必要です。
    広告を出しっぱなしにしたまま放置してしまうと、費用対効果を最大化することができません。それを防ぐためには、PDCAを回す専任のスタッフを配置することとなります。また必要に応じて専門家のアドバイスを受けることも大切です。

    規約違反をしないようにする

    SNS媒体によって内容は異なりますが、広告配信に関しては必ず規約が設けられています。
    SNS媒体側としては、ユーザーからの指示がビジネスの根幹になっているため、ユーザーの反応には最大の注意を払って運営しなければなりません。
    従って、広告規約の内容は当然細かくなり、画像内に含めることのできる文字数やNG表現、アスペクト比などが事細かに定められています。
    規約の内容は、SNS媒体は同じであってもプラットフォームごとに異なることも珍しくありません。
    特に複数のプラットフォームに分けて広告を出稿する際は注意が必要です。規約違反をしてしまうと、広告の配信を停止させられたり、アカウントが使えなくなるなどのペナルティを受ける可能性があります。

    炎上リスクがある

    SNS動画広告では、ターゲットとなりうるユーザーに対してダイレクトに配信し、そのユーザーに拡散してもらうことを期待して運用することがあります。
    しかし、ネガティブな内容で拡散される可能性も秘めています。
    一度炎上してしまうと、メディアに取り上げられてしまうこともあり、被害が予想以上に拡大するリスクも含んでいます。あからさまに拡散を狙った表現や、ユーザーが不快に感じる内容になっていないか、しっかりと検証し、配慮する繊細さが求められます。

    SNS媒体ごとの動画広告のメリット・デメリット

    SNS媒体はそれぞれ特徴が異なっており、特性も異なっています。
    ここでは、SNS媒体ごとの動画広告のメリットやデメリットについて、くわしく説明していきます。
    それぞれのSNS媒体の動画広告にはどのような特徴や注意点があるのか、しっかりと見極めて、運用する際の参考にしてください。

    Facebook動画広告

    Facebookは実名登録制であり、かなり細かな個人情報を入力しますので、ターゲティングの精度を重要視する場合に有効です。

    Facebook動画広告のメリット

    Facebookでは10円のクリック単価、100円の広告予算からスタートすることが可能なため、低い予算から運用できることが最大のメリットです。
    まずは効果検証を行い、その上で本格的に運用を始めるかどうかの検討も可能となります。
    その結果、効果の高いものだけを残せばよいので、無駄な出稿が減ります。
    また、広告の配信先となるオーディエンス(情報を受け取る人)の属性の選択精度が高いため、狙ったターゲットに確実に配信できますので、高い費用対効果が見込めます。

    Facebook動画広告のデメリット

    Facebook動画広告の配信対象は、主にFacebookやInstagramユーザーに限定されているため、Google広告やYahoo!広告などに比べると配信できるターゲットが限定されてしまいますので、広く告知するような目的には不向きです。
    また、仕様変更を頻繁におこなっているため、その度に新たな仕様に合わせた出稿方法や管理画面のレイアウト変更による操作方法などに慣れる必要があります。

    Tiktok動画広告

    Tiktok動画広告の配信対象は若年層のユーザーが多いため、話題性を高めるような企画を好む特徴があります。

    Tiktok動画広告のメリット

    Tiktok自体が短い尺の動画をシェアする目的のSNS媒体であるため、動画広告であってもユーザーには気軽に視聴してもらいやすい雰囲気があります。
    起動画面広告は3〜5秒以内、インフィード広告でも5秒以上ということで、特に短い尺の投稿動画の視聴に慣れているユーザー層に対して訴求しやすくなっています。
    音楽などエンターテインメント系の情報交換が主流であるため、音楽などを活用するとユーザーの印象にさらに強く残る効果が期待できます。

    Tiktok動画広告のデメリット

    Tiktokの動画広告は、初期設定や掲載予算が高く設定されていることが多く、安価での運用が出来ない媒体となっています。
    投稿動画だけでなく動画広告も拡散されやすいため、広告の内容に問題がないか、細心の注意を払って運用する必要があります。
    また、広告出稿についてのキャンセルなどが出来ないため、計画には余裕を持って綿密に行った上で広告配信の申し込みを行うようにしてください。

    Twitter動画広告

    Twitterには「リツイート」や「いいね」の機能がありますので、拡散されることを期待して戦略を立てると効果的です。

    Twitter動画広告のメリット

    Twitter動画広告は、配信されたTwitter動画広告がユーザーによってリツイートされ、そのツイートから拡散されて視聴されたとしても費用がかからない仕組みになっています。
    そのため、広く拡散された場合にはかなりコストパフォーマンスの良い広告戦略になります。
    またキーワードターゲティングはユーザーのツイートをもとに広告が配信されるため、今までリーチできなかった潜在層にも広告を届けることができます。

    Twitter動画広告のデメリット

    Twitterは利用を開始する際、生年月日など詳細の属性を登録する必要がありませんので、細かなターゲティングを行うことができません。
    ユーザーのフォロー、ツイート内容などを参考にして性別・年齢を想定するため、かなり大雑把なターゲティングになってしまいます。
    また、非公式にリツイートされたものは削除できませんので、誤った内容が拡散して炎上しないように、配信前には厳重に内容をチェックしてください。

    Instagram動画広告

    Instagramは20〜30代が多く利用しているSNS媒体ですので、若者向けの商品やサービスのキャンペーン告知に適しています。

    Instagram動画広告のメリット

    Instagramは、Facebookと同じMeta社が運営しているため、詳細なユーザーデータを利用することができます。従って精度の高い詳細なターゲティングができることが強みです。
    また、目的に応じた様々なフォーマットの広告が用意されているので、状況や場面に合わせた配信が可能となります。
    たとえば1つの広告に対して複数の画像や動画を横並びに表示できるカルーセル広告は、自社ブランドの宣伝に適しています。

    Instagram動画広告のデメリット

    Instagramは、FacebookやTwitterのようにユーザー同士で簡単にシェアできるような機能がないため、拡散を期待することができません。
    またInstagram動画広告は、自然にタイムラインやストーリーズで広告配信されますので、魅力のないコンテンツはスキップされやすい傾向にあります。
    ユーザーの意識がエンターテインメントに寄っているため、企業向けの広告は受け入れられにくい傾向にあります。

    LINE動画広告

    日本におけるLINEの登録ユーザーは月間9,400万人(2022年12月末時点)に到達しており、幅広い層に効果的な宣伝が可能です。

    LINE動画広告のメリット

    LINEの動画広告は、申し込みから広告配信までオンライン上でスムーズに完結できることが大きなメリットです。
    また、低予算で広告運用を開始することも可能です。さらに、広告出稿後に配信効果を計測しながら、オーディエンス(情報を受け取る人)・入札価格・クリエイティブなどを調整しながら運用を改善することができるので、より効率的な運用ができます。
    さらに、年齢・性別・地域やユーザーの興味関心、行動データなどの「みなし属性」を基にしたターゲティングも有効的に機能します。

    LINE動画広告のデメリット

    LINEは利用を開始する際、名前と誕生日くらいしか個人情報を登録しないので詳細なターゲティングには不向きです。またInstagram動画広告と同じように拡散力が低いため、ブランディングやエンゲージメントにも向いていません。
    多くのユーザーが使用しているがゆえに、広告内容についての審査は厳しい傾向にあります。
    特に化粧品や健康食品など、効果を実際のものよりも優良だと誤認するような表示などに関する審査は厳しくなっています。

    SNS動画マーケティングの成功事例

    ここでは、SNS動画広告を活用したマーケティングの成功事例を具体的に説明していきます。

    ウェブ広告向け動画「ロゼッタストーン・ラーニングセンター」


    出典:Crevo制作実績

    表現実写
    費用レンジ100~299万円
    長さ・尺96秒

    株式会社リンクアカデミーが運営している、英会話の実践型プライベートレッスン「ロゼッタストーン・ラーニングセンター」は、24の言語をカバーする世界的な語学プログラムを展開しています。
    PCやスマホ、タブレット端末から場所を選ばずに利用できるので、学習時間を確保しやすく、続けやすいとの評判です。
    ラッパーのDOTAMA氏によるオリジナリティのある映像を通して、サービスの認知拡大を図ったブランディング目的のシリーズ動画となっています。
    本動画以外にも、15秒編と30秒編の映像が制作されており、媒体の特徴に合わせた運用が可能です。
    カタカナ英語が多用されている日本のビジネス社会に一石を投じながら「現状から脱却し、本気で英語を身に着けよう」とユーザーに呼びかけ、最後に「ロゼッタストーン・ラーニングセンター」と大きく打ち出して印象づけるという戦略です。

    ウェブ広告用動画 動画配信サービス「dTV(ディーティービー)」


    出典:Crevo制作実績

    表現アニメーション
    費用レンジ100~299万円
    長さ・尺61秒

    「dTV(ディーティービー)は」株式会社NTTドコモが提供している、国内外の映画・ドラマ・アニメ・音楽など約12万作品が見放題の映像視聴サービスです。
    TVだけでなく、PCやスマホ、タブレット端末から場所を選ばずに手軽に楽しむことができます。月額の利用料金が550円という安さも魅力のひとつです。
    ウェブでの動画広告配信だけでなく、店頭のデジタルサイネージでの放映も想定し、制作されました。一度に複数の特徴を伝えるのではなく、アニメの種類の豊富さを訴求したOL編と、価格の手頃さを訴求したカップル編の2つのパターンを制作し、ひとつひとつのインパクトを高めています。
    20代〜30代半ばという年齢層の女性に共感が得られやすい「あるある話」を用いることで、ユーザーが親近感を感じてもらえるように意識した見せ方になっています。

    ウェブ広告用動画「The Public stand(パブスタ)」


    出典:Crevo制作実績

    表現実写
    費用レンジ100~299万円
    長さ・尺31秒

    「The Public stand(パブスタ)」は、株式会社セクションエイトが運営している、時間無制限でお酒やスポーツが楽しめるBARです。飲み放題で、且つ出入り自由という独自のシステムでサービスを提供しています。
    「パブスタ」という愛称とサービス内容の認知を拡大する目的で、動画は制作されています。
    主人公の女性は、日常生活のあらゆるシーンで「パブスタ」という言葉とロゴに触れ、最後には「パブスタ」が何なのかが気になって仕方がなくなるという、ユーザーの気持ちを代弁するようなストーリー展開です。
    「パブスタ」に親近感を感じてもらい、日常的に楽しめる場であるというイメージを伝えつつ、最後には「あなたの人生を変えるかも」というメッセージをアピールすることで、来店という次の行動へを導いています。

    サービス紹介動画「backlog by Nulab」


    出典:Crevo制作実績

    表現アニメーション
    費用レンジ50~99万円
    長さ・尺16秒

    「Backlog」は、株式会社ヌーラボが提供するタスク・​プロジェクト管理ツールです。ウェブ制作・ソフトウェア開発・大手広告代理店・全国版新聞社などさまざまな業種で使われています。
    「チームで働くすべての人に」をコンセプトに、シンプルで直感的に使えるデザインを採用し、一つのプラットフォームでチームメンバー全員がすぐに使いこなせるように工夫されています。
    その特徴を認知してもらうため、システムの活用事例を紹介しながら、サービスの機能を知ってもらうことに重きをおいた作りになっています。
    開発者やマーケッター、デザイナーなど、システムを使うそれぞれの職種の人達に刺さるように、短い尺の動画を5本制作し、YouTubeのバンパー広告でも運用できるように考えられています。

    SNS広告動画「favo」


    出典:Crevo制作実績

    表現アニメーション
    費用レンジ50~99万円
    長さ・尺31秒

    「favo」は、共感を重視したマーケティングリサーチ事業を行っている株式会社10が運営している「好きでつながるSNSアプリ」です。
    アプリがリニューアルされるタイミングで、認知拡大のために制作されました。
    このアプリでは、ユーザーが「好きだ」と感じたものをどんどん投稿し、ユーザー同士の共感を生み、ユーザーが作っていくアプリです。
    冒頭では、投稿によりレビューを作っていくことの楽しさをアニメーションを使って表現しています。
    大勢のユーザーのレビューが集まってくると、今度は世の中の様々なもののランキングとして表現されていくわけですが、動画の中盤からは実際の画面を用いて、より具体的なイメージを想起しています。
    その結果、利用する楽しさが画面全体に溢れる世界観が伝わり、一度利用してみようという意欲を促進する狙いがあります。

    ブランディング動画 タクシー配車アプリ「DiDi(ディディ)」昔話篇


    出典:Crevo制作実績

    表現アニメーション
    費用レンジ100~299万円
    長さ・尺34秒

    「 DiDi(ディディ)」は、乗車したい地点と目的の場所を入力してタクシーを呼ぶと、平均5分前後の短い時間でタクシーが乗車地点に到着することを売りにしたタクシー配車アプリです。
    youtubeなどSNS動画広告での利用だけでなく、タクシー内での放映も想定して制作されています。
    「シンデレラ」や「うさぎとかめ」など、昔話の主人公が困難に陥った時にDiDiを使うという、ユーモアのあふれたストーリー仕立てとなっています。テンポよく複数の動画が配信される構成となっており、飽きさせない配慮がされた、バラエティの富んだシリーズ動画に仕上がっています。
    また、デザインにおいてコンセプトや雰囲気に一貫性をもたせるために、DiDiが今までに使用してきたイラストの雰囲気を踏襲しているのが最大の特徴です。

    SNS用プロモーション動画 スマホゲーム「荒野行動」(学校編)


    出典:Crevo制作実績

    表現実写
    費用レンジ300万円以上
    長さ・尺15秒

    「荒野行動とは」中国の大手ゲーム企業「NetEase」が運営する、オンラインでのプレイを前提としたバトルロワイアルゲームです。
    100人のプレイヤーが無人島に降り立ち、最後の1人(1チーム)になるまで戦う戦闘型ゲームで友人と一緒に戦うこともできます。
    この動画広告はSNS媒体での配信を想定しているため、15秒という短い尺の中に「荒野行動」の面白さをつめこむ努力がなされています。
    たとえば実際のゲーム画像を使うのではなく、学校でテニスラケットやバナナを使ったリアル「荒野行動」ゲームに夢中になっている学生達の姿を実写で描くことで、インパクトの残る映像に仕上げています。
    ひとときも「荒野行動」を忘れられない学生が、ついつい世界観に没頭してしまうという気持ちがよく表現されています。

    まとめ

    一人で一台以上所有しているPCや携帯端末で動画を楽しむ時代が到来したことにより、動画を楽しむシーンは大きく変化しました。
    それに伴い、広告主が動画広告にかける費用の伸びは凄まじく、動画広告市場は2020年から2021年の1年で130%以上の伸びを見せています。
    マーケティング担当者にとって、動画広告は避けては通れない選択肢の一つとなりつつあります。
    ぜひ、今回の記事を参考にして、ぜひ一度動画広告にチャレンジしてみてください。

    crevoAdmin

    TikTok広告の特徴とは?出稿の注意点や種類別に参考事例を解説!

    3 years ago


    今では多くのWeb広告やSNS広告が活用されるようになっており、なかでもTikTok広告は10代〜20代をターゲットに大きな影響を与えています。

    本記事では、ブランディングやプロモーションに課題があり、TikTok広告を活用してみたいという方に向けて、広告出稿時の注意点や参考事例をご紹介いたします。

    あまりTikTokに馴染みがないという方でも理解していただける内容なので、是非最後までご覧いただけたら幸いです。

    TikTokとは

    TikTokとは、ショート動画をメインコンテンツとしたSNSです。隙間時間でも気軽にエンターテインメント性のある動画を見れることが人気の最大の理由でしょう。
    国内では、TwitterやInstagramなどがまだまだ主流ですが、海外では大きな影響力を持っており、世界中で人気のSNSです。
    もちろん日本国内でもこれからますますユーザーが増え、TikTokに参入する企業も増えています。

    TikTokのユーザー層は10代〜20代

    先ほど触れたように、TikTokの特徴は手軽なショートムービーを楽しめることです。その特徴から幅広いユーザー層に利用されていますが、特に10代〜20代の若年層がメインユーザーとして利用しています。

    日本の主なTikTokのユーザー層

    • 10代:約17%
    • 20代:約22%
    • 30代:約23%
    • 40代:約25%
    • その他:約13%

    国内ユーザー数も1690万人(2021年時点)を突破し、更にユーザー数を伸ばしています。

    TikTokの特徴とは?

    エンターテインメント性の高いショートムービーが若者にうけしているTikTok。
    既存のSNSの場合、Twitterであれば文章、Instagramであれば画像、YouTubeであれば5分以上の動画など各媒体には特徴がありますが、TikTokはそのどれとも被らない新世代のSNSといえます。
    2020年移行から参入する人がどんどん増えてきて、今では宣伝やブランディング目的で活用する企業も増えています。

    BGM付きのショートムービー形式の広告

    TikTokの広告は、BGM付きのショートムービーが流れます。広告感が少なく、他のコンテンツよりも広告が飛ばされにくいことが強みの一つです。
    画像やテキストの広告と比べても、ショートムービーの広告は嫌悪感なくコンテンツの続きで視聴できます。TikTokのオリジナルBGMも使用することができるので、アピールしたいサービスに合うようなイメージ音楽を一緒に配信することも可能です。

    ユーザー反応を得やすい

    TikTokの性質上、広告を音声付きかつ全画面で視聴しているユーザーが多い傾向にあります。また、常に新しいコンテンツを探す意識で視聴しているので、TikTok広告も関心を持たれやすく、ユーザーの反応も得やすいです。
    以前までは一部の業種のみがTikTok広告を利用していましたが、その反応率の高さから今では、アサヒビールやドミノピザ・ほっともっとなどさまざまな企業が活用しています。

    ほかのSNSに拡散してもらうことができる

    TikTokには他SNSへの共有機能があり、1タップで拡散することができます。
    TikTokに広告を出すことで、TikTokユーザーに興味を持ってもらい集客に繋がるだけでなく、他SNSに拡散されることで普段TikTokを利用していないユーザーにまで商品や企業の宣伝を行うことが可能です。
    TikTokしか利用していないというユーザーは少なく、大半は他SNSと併用しているのでターゲット層に合わせた媒体へ発信する工夫は重要です。

    TikTokに広告を出すメリットとは?

    TここまでTikTokが宣伝やブランディングに効果的なSNSの一つであることはご理解いただけたかと思いますが、広告先としてどういったメリットがあるのか知っておくことでより他媒体と比較しやすくなります。

    TikTok広告を利用するメリットは大きく4つあります。

    TikTok広告を利用する4つのメリット

    • 1. 短い動画で多くの情報を伝えられる
    • 2. ターゲットに合わせて広告を配信できる
    • 3. 若い世代にアピールできる
    • 4. ほかのSNSよりも購買行動に繋がりやすい

    それぞれ解説していきます。

    1. 短い動画で多くの情報を伝えられる

    TikTok広告はショートムービー型なので、他のSNS広告やWeb広告と比べて多くの情報を伝えることができます。
    情報をテキストで伝える場合と比較すると、画像であれば約7倍、動画であれば約5000倍の情報を伝えることが可能だといわれています。
    情報にあふれた現代社会では、短い時間で多くの情報を伝えることは広告にとってとても重要な要素です。

    2. ターゲットに合わせて広告を配信できる

    2つ目のメリットは、ターゲティング精度が高いことがあげられます。
    広告配信をする際、興味のないユーザーに表示してもコンバージョンまで辿り着く可能性は低いので、なるべくターゲット層へ表示するのが基本の戦略です。
    TikTok広告では、ユーザーの基本情報・通信環境・興味関心・カスタマイズ情報など露出したいユーザーへ直接的に広告を打ち出すことができます。更に、アプリ内行動も把握しているので、より戦略的な広告配信も可能です。
    このようにターゲティングの自由度の高さから効率のよい広告運用が可能な点が2つ目のメリットです。

    3. 若い世代にアピールできる

    メインユーザーが10〜20代のため、若年層への宣伝効果は他のSNSと比較して大きな魅力のひとつです。
    TikTokで配信されている動画のジャンルは、ダンスや音楽・エンタメといった若い世代でも分かりやすく受け入れられやすい内容が多い傾向です。
    扱ってる商品やサービスが若い世代をターゲットとした商材の場合は、より効果的です。

    4. ほかのSNSよりも購買行動に繋がりやすい

    「TikTok売れ」という言葉を耳にするほど、TikTokは他のSNSと比べて購買行動に繋がりやすいことが特徴です。
    その要因の一つには、視覚・聴覚といった五感に訴求できる点があげられます。
    たとえば焼き立てのピザの広告を配信する場合、文章では特徴や名前しか伝わらず、画像でもワンシーンしか伝わりません。しかし、ショートムービーであれば短い時間でピザが焼きあがる音やチーズが伸びるシーンなどを流して五感に訴えかける広告を配信することができます。
    他のSNSで拡散されやすいTikTokの特徴から、TikTokを起点に商材を知り、InstagramやYouTubeで更に詳しく知って購買に繋がるといったパターンもあります。
    このようにTikTokの特徴は購買行動に繋がりやすい点がメリットといえます。

    TikTok広告で実現できる3つのこと

    TikTok広告ではリーチプロダクト・ハッシュタグチャレンジ・ブランドエフェクトという3つの方法で様々なビジネス効果を見込むことができます。
    主な目的は、

    • ユーザーに知ってもらう
    • 拡散性の向上
    • 「ブランドベネフィット」の体験

    などです。

    リーチプロダクトで商品やブランドの認知度を高められる

    TikTokでは、認知を獲得するためのプロダクトがあり、4種類の方法で商品やブランドの認知度を高めることができます。

    Top View

    1日1社限定の起動画面枠になります。
    アプリ起動時から最初のインフィード動画として配信される全面クリッカブルの縦型フル画面動画広告です。
    60秒まで見てもらえるという効果の高さがポイントで、1日約500万リーチが期待できます。

    起動画面広告

    1日1限定の起動画面枠となり、アプリ起動時に必ずファーストビューとして表示されます。
    多様な表示形式に対応しており、静止画も可能な縦型フル画面広告です。Top Viewとの違いとして、音声は再生されないのが特徴です。

    Brand Premium

    ユーザーが見ているフィードに出てくる動画広告です。さまざまな露出でユーザーとの関係性を深め、コンバージョンに繋げます。
    最大60秒の動画を音声付きで配信できます。動画からランディングページに飛ばすこともできるため、ユーザーの興味を惹きいてページ遷移させることも可能です。

    One Day Max

    1日のみ、ユーザーが初接触するインフィード広告です。自然な形でコミュニケーションが取れるため、視聴やクリックをされやすいのが特徴です。

    ハッシュタグチャレンジでUGCによる拡散を期待できる

    ハッシュタグチャレンジはユーザーの声をより多く集め、拡散させる施策としてとても有効です。
    広告のような一方的なコミュニケーションではなく、ユーザー主体のコミュニケーションを誘発できるため、より訴求力の高い手法です。
    主な効果を紹介します。

    認知獲得向上

    大量のユーザーによる声が、TikTok上で拡散されることにより、ブランドの認知度が向上します。
    UGCの例として、手書きでカラフルな吹き出しを作ってブランドへの感想を書くなど、メッセージカードのような加工がよく見られます。

    興味関心の獲得

    ブランド体験や共感から、ブランドに関する興味関心を促進します。
    ブランドを実際に使用していただいたユーザーのレビューなど消費者目線での感想が、他ユーザーの興味関心に繋がるようにハッシュタグチャレンジを企画するのがポイントです。

    購買意欲の醸成

    動画を自分で投稿したり、UGC投稿を見たりすることでブランドに寄与する体験が生まれます。
    ブランドについてより深く知ったり気分を味わう体験が増え、購買意欲を促進することができます。

    ブランドエフェクトで商品や世界観を疑似体験してもらえる

    TikTokのエフェクトは、最先端テクノロジーによって2D・3D・4D・ARなど様々なクリエイティブコンテンツを作成できます。
    その機能でブランドの世界観や商品の使用感への興味を惹くコンテンツが作れるので、ブランディングに効果的です。
    たとえば若い女性向けの化粧品を宣伝する場合、ターゲットとなる若い女性に人気のクリエイターに、商品を持ってエフェクトで可愛く写る動画を投稿してもらうことで、化粧品の良さやブランドの世界観を効果的にアピールすることができます。
    その時、シンプルな動画よりも若い層の興味を惹きやすい派手なエフェクトや可愛く盛れるエフェクトを使うことで動画を見てもらえる確率が高められ、若い女性が持つ悩みに上手く訴求できれば、共感につながり購買や口コミに繋がりやすくなります。

    TikTok広告の活用事例

    ここからは、TikTok広告の活用事例を紹介させていただきます。
    これから解説する広告はTikTokならではの躍動感あふれる広告となっているので、参考になるかと思います。
    インフルエンサーを起用した動画の拡散・演出があることで広告と思わせないようなプレミアム感のあるリーチプロダクトプロセスなど、幅広い事例があります。

    リーチプロダクト

    先ほどご紹介した、TikTok広告でできる3つのことのうち、まずリーチプロダクトについてご紹介します。
    ちなみに「リーチ」とはマーケティング用語で自社の広告を見たユーザーの数を指します。
    TikTokによるリーチ獲得は、Top View・起動画面広告・Brand Premium・ハッシュタグチャレンジの4つです。
    それぞれに強みがあるので事例を交えながら紹介いたします。

    Top View:広告出稿のリピート率58%!満足度の高いパフォーマンスを誇る「TopView」広告


    出典:TikTok for Busines
    Top Viewを活用して成功した事例はご存じの方も多い、ブルボン「アルフォート」のキャンペーンです。この事例では、TVCMの素材をスマホ世代にも届けるという目的でTikTok広告のTop Viewが活用されました。Top Viewの特徴として、縦型全画面広告ということです。
    縦型全画面による広告効果は横画面よりも高く、ユーザーによりアプローチできる手法といえます。
    広告配信後の調査では、スキップできる広告にもかかわらず平均視聴時間を超え、認知度も高い施策です。

    Brand Premium:縦画面・フルサイズに編集し好意度と購入意向がアップ!【サントリークラフトボス】


    出典:TikTok for Busines
    おすすめフィードに表示されるBrand Premiumを活用した事例としては、サントリー食品インターナショナル株式会社の「クラフトボスTEAシリーズ」新商品「クラフトボスストレートティー」。
    Brand Premiumは、ユーザーがTikTokを楽しむ時間をさえぎることなく表示できるので、飛ばされづらく、商品訴求やブランディングに効果があります。
    実際に本施策でも、ファネルの深いところ(好意度や購入意欲など)が向上する結果となっています。

    ハッシュタグチャレンジ

    TikTok広告には、「#Challenge(ハッシュタグチャレンジ)」と呼ばれるユーザー参加型広告があります。
    TikTokでのハッシュタグチャレンジはティックトッカ―やインフルエンサー・芸能人などの起用もしやすい施策です。
    ハッシュタグチャレンジでは、ユーザーに指定したハッシュタグをつけたオリジナル動画を作成するように促すことで、動画作成者の影響力をそのまま活かしたPRが可能です。
    このようにハッシュタグチャレンジは、ユーザーも巻き込み、一緒に施策を盛り上げていく点が特徴です。

    ハッシュタグチャレンジ:メイベリンがアジア地域でのハッシュタグチャレンジを実施


    出典:TikTok For Business
    ハッシュタグチャレンジを活用した1つ目の事例は、日本ロレアル株式会社の化粧品Brand「MAYBELLINE NEW YORK」の新色をテーマにTikTok初のアジア地域でのハッシュタグチャレンジ「 #落ちないリップチャレンジ」です。
    メイベリンニューヨークには「アイ」「フェイス」「リップ」の3カテゴリーがありますが、「アイ」のマスカラは市場No.1を獲得し、『マスカラといえばメイベリン』というブランディングに成功しました。
    自分のメイクを見せることは、メイク前からメイク後に切り替わる演出が発生することでギャップにより、商品の力が問われますが、これが若年層の女性に大ヒットしました。
    この背景にはTikTokのメインユーザーである10〜20代の女性に興味を持っていただけたことが大きな要因としてあります。

    ハッシュタグチャレンジ:広瀬すずさんがTikTok動画に初挑戦!「#AGCチャレンジ」


    出典:TikTok For Business
    続いて、AGC株式会社の公式動画としてTVCMキャラクターの広瀬すずさんもチャレンジに参加した「#AGCチャレンジ」です。
    AGCは、ガラス・化学品・電子・セラミックスなど様々な素材を扱う会社です。
    広瀬すずさんを起用することで同年代の女性やファンである男性層に幅広い認知を獲得することができました。
    また、社名の「A」「G」「C」を使った動画作成にユーザーを巻き込むことで素材の会社AGCという新しいフレーズを多くのユーザーに浸透させました。

    ハッシュタグチャレンジ:Fit’sとNiziUがダンスでコラボ! 「#フィッツダンスチャレンジ」開催


    最後は大人気のグローバル・ガールズグループ「NiziU」が株式会社ロッテ「Fit’s」の商品リニューアルに合わせてコラボ動画を出したキャンペーンです。
    TikTokは先述の通り、ダンス・音楽などと相性が良く、更にNiziUは若年層を中心に人気があるグループということもあって多くのユーザーが楽しんで参加できる企画となりました。
    プレデビュー曲「Make you happy」やデビュー曲「Step and a step」など、ファンでなくても一度は耳にしたことがあるような曲が選ばれたこともあり、「Fit’s」の世界観である楽しさも多くの人に体感できる施策となっています。

    ブランドエフェクト

    TikTokでは、ブランドエフェクトによるキャンペーンも可能です。
    エフェクトやフィルター・スタンプなど企業が作成した独自のクリエイティブをユーザーに提供し、実際に使用してもらう過程でPRに繋げます。
    ブランドエフェクトによって提供可能なバーチャルブランド体験は、主に3つです。

    • ベネフィット体験型:店舗やイベントでの商品トライアルを代替・効率化する
    • 世界観体験型:世界観を通じてブランドへの共感・親近感を高める

    このような目的をもって多くの企業がブランドエフェクトを活用してキャンペーンを行なっています。その中でも主な事例をご紹介します。

    「ポケモン」の新作ゲームが体験できるブランドエフェクト、試したユーザーは約14万人!


    出典:TikTok For Business
    ポケモンは小さい子供から大人まで幅広い年代から人気があり、TikTokでも大人気です。
    この施策では、ブランドエフェクトにインフィード広告を組み合わせるという手法で、2020年6月リリースのアプリ『Pokémon Café Mix』という、可愛らしい世界観の中でポケモンたちと一緒に遊べるパズルゲームをPRしました。
    開始からわずか1週間で13万人以上のユーザーにブランドエフェクトを体験してもらうことができた成功事例です。

    「コパトーン」キレイ魅せUVシリーズをTikTokブランドエフェクトで擬似体験


    出典:TikTok For Business
    2つ目は、大正製薬株式会社のUVケアブランド「コパトーン」から発売されたキレイ魅せUVシリーズの4タイプの製品を題材としたハッシュタグチャレンジをサポート・オリジナルブランドエフェクトを共同開発した事例です。
    コスメ動画の投稿がTikTokで伸びているという点に着目し、化粧品を選ぶように日焼け止めも選んでもらう感覚をブランドエフェクトで再現しています。
    開発したブランドエフェクトは「マシュマロ肌」「キラキラ肌」「なめらか肌」「ほそみせ肌」の4つです。
    ABEMAオリジナル恋愛リアリティーショーの「今日、好きになりました。」に参加していた4名を起用して新商品の認知・理解を促進しています。

    NARS「クワッドアイシャドー」の質感と色味をTikTokのブランドエフェクトでリアルに再現!


    出典:TikTok For Business
    最後の事例は、メーキャップブランド「ナーズ(NARS)」が人気シャドーパレットのPR施策としてオリジナルブランドエフェクトを開発した事例です。
    「クワッドアイシャドー(QUAD EYESHADOW)」の質感と色味を再現したブランドエフェクトで、アイメイクを擬似体験することができます。
    このブランドエフェクトは新色2色を含む4色の質感と色味をリアルに再現し、まばたきをするとアイシャドーの色が変わります。
    商品を購入する前に、自分に合う色味や質感かどうかをシミュレーションできるので購買意欲を高めることに成功した事例です。

    TikTok広告の出稿方法

    TikTok広告の出稿方法について解説します。そもそもTikTok広告を配信する場合に、自社で運用するのか、ノウハウのある会社にお願いするのかを考える必要があります。
    大まかで大丈夫ですので、広告を出稿する際の方法を考えてみてください。

    TikTokに直接問い合わせる

    もし自社でTikTok運用を進めるとして、予算や細かい出稿方法などが分からない場合はTikTokに直接問い合わせることが可能です。
    TikTokに直接問い合わせるメリットは、TikTokについての知識が豊富な専任のスタッフと直接やり取りができる点です。
    また、やり取りは無料で行えます。
    企画などは自社で考える必要がありますので、社内に知見がある場合や人的リソースが十分な場合にスポット的に問い合わせをしてみましょう。

    広告代理店に運用の代行を依頼する

    自社でTikTok広告を運用するリソースや知見がない場合には、広告代理店に任せることもできます。
    広告代理店の中には、TikTok広告の運用代行を行っているところがあり、配信設定や広告動画作成のサポート、毎月の予算管理などのサービスを提供しています。
    初めてTikTok広告やWeb広告の配信を始めるというのであれば、初めの数か月は広告代理店と共同で運用し、徐々に内製化を進めるのがオススメです。
    代理店によって手数料が違いますので、事前に調べておきましょう。

    TikTokプロモートを利用する

    できることなら、なるべく費用を抑えたいと考えている方も多いでしょう。初めから、広告費をかけすぎて思うような成果が得られないといった事態は避けなければいけません。
    そこでオススメなのがTikTokプロモートです。純広告ほどの成果は期待できないですが、とりあえず試してみたいという方は必見です。

    TikTokプロモートとは?

    TikTokプロモートとは、過去に自身が作成したTikTok投稿を広告として配信し、ユーザーのおすすめ欄に表示させる機能のことです。
    よく似た機能にTwitterのプロモツイート機能があります。
    TikTokプロモートは、1日単位で予算と広告掲載期間を設定できます。
    個人でも少額から始められ、動画の設定からプロモートをする目的を選択し、予算と期間を設定するだけで簡単に広告を配信できます。
    簡単に始められますし費用も抑えられるので、実際に試してみることでTikTok広告の感覚を掴むことが可能です。

    TikTok広告の注意点

    最後にTikTok広告を配信する際の注意点を紹介します。

    映り込みやプライバシーに配慮する

    1つ目の注意点は、映り込みやプライバシーに配慮することです。
    広告に映っている人物や物が、撮影NG対象になっていないかの確認が必要です。
    一度ネットに配信されたコンテンツは削除しても完全に消滅することはありません。他者に迷惑がかかるような広告配信をしないように注意しましょう。

    修正ができないため間違いがないように気をつける

    一度配信を開始してしまうと修正ができない点も注意しなければいけません。
    動画内の文字やエフェクトにミスがあっても、配信後は修正ができないため必ず配信する前に確認をすることが大切です。万が一、ミスに気づいた場合は再度広告を配信し直す作業が発生するので注意が必要です。

    広告ポリシーを守る

    また、他のSNS同様にTikTok広告にも広告ポリシーがあります。広告ポリシーに沿って広告を利用するようにしましょう。
    主な広告ポリシーとして、

    • サイトにリンクが貼られていること
    • サイトの内容が広告と相違ないこと
    • 違法なコンテンツや性的なコンテンツでないこと

    などが配信できる広告の条件とされています。
    その他、特に気をつけなければいけないのは以下の「TikTok特有のポリシー」3点です。

    • 動画広告の時間は5秒以上60秒以内
    • 広告には鮮明な音声が含まれていなければならない
    • 広告が静止画であってはいけない

    動画の時間制限、音声と動画でのショート動画の作成が必須になります。

    まとめ

    TikTok広告といっても、ご紹介したようにその目的や広告手法など様々なパターンがあります。
    TikTok広告動画を活用して成果を上げるには、自社の商材やターゲットに合わせて最適な施策を考えることが大切です。まずは、今回ご紹介した内容を参考に自社でどのような活用ができるか検討してみてはいかがでしょうか。

    crevoAdmin

    TikTok広告を活用するためのコツとは?気をつけるべきポイントと入稿の規定を解説

    3 years ago


    今回の記事では、そのような方に向け、TikTok広告動画のコツや注意するべきポイント、および入稿時の規定について解説します。
    また「TikTok広告の入稿時の規定」については、「動画広告」「画像広告」「カルーセル広告」の、それぞれの規定について理解できます。

    ぜひ最後までお読みいただき、効果的なTikTok広告の活用につなげてください。
    お役立ち資料集

    TikTok広告を成功させるためのコツ

    まずTikTokの広告メニューには、大きく以下の種類があります。

    • リーチプロダクト:起動画面広告
    • リーチプロダクト:One Day Max
    • ハッシュタグチャレンジ
    • ブランドエフェクト

    メニューそれぞれに、最適な対策やコツが異なります。上記それぞれのパターン別に、成功させるためのコツについて解説します。

    リーチプロダクト:起動画面広告

    リーチプロダクトとは、TikTokにて提供されている「リーチ数を確実に、かつ効率よくアップさせていくサービス」のことを指します。

    ちなみに「リーチ」とは日本語に訳すと「拡散される」「遠距離・広範囲」という意味でありSNSやマーケティングにおいては、「広告に触れた人の割合」という意味合いで使われます。

    「リーチプロダクト」といっても、その種類は大きく以下の4つに大別されます。

    • Top View
    • 起動画面広告
    • Brand Premium
    • One Day Max

    そのうちの「起動画面広告」は1日1社限定の起動画⾯枠のことで、アプリ起動時に必ずファーストビューとして表示されます。つまり「TikTokアプリを表示したユーザーが必ず目にする」ことが特徴。この利点を最大限に活かし、「インパクトのあるキャッチーな広告」に仕上げることが成功のカギといえます。

    参加しやすいキャンペーンを公開する

    起動画面広告では、ユーザーが「参加しやすいキャンペーン」を公開することがコツといえます。参加までのハードルが低いことで、拡散につながったり、気軽に参加できることでユーザーから「興味・関心」を高めるきっかけを作ることができます。

    近年では、「特定のハッシュタグをつけて投稿するだけ」「〇〇ポーズを盛り込んだダンスを撮影して投稿するだけ」のような、だれでも参加しやすいキャンペーンを起動画面広告として配信する企業が多く見られます。

    シンプルで伝わりやすいデザインを使用する

    シンプルで伝わりやすいデザインも、起動画面広告を成功させるコツです。たとえば、昭和テイストのデザインを起用し「レトロかわいい」要素を主張する広告はユーザーの第一印象でイメージが湧くためユーザーに好まれやすい傾向があります。

    一方で、あまりに凝った複雑なデザインの広告などは起用しても尺が限られているだけでなく、短時間でユーザーへのイメージを持たせることが難しいため、なかなか理解されません。

    このようにシンプルなデザインの中に、なるべくキャッチーでインパクトのある広告を盛り込むことがユーザーへの関心を高められる成功のコツといえます。

    リーチプロダクト:One Day Max

    リーチプロダクトの種類のひとつに、「One Day Max」があります。
    「One Day Max」とは、指定の1日のみ、ユーザーが初めて接触できるインフィード広告を指します。

    尺は最大で60秒となっており、縦型のフルスクリーン動画広告として配信されます。違和感のない自然な形で上位表示されることから、視聴されやすくクリック率も高まることが特徴です。

    近年ではこの「One Day Max」に有名なTikTokクリエイターなどを起用し、ユーザーの興味促進を図る広告も見られます。

    商品の魅力を伝える

    「One Day Max」では特に「商品の魅力」を伝えることが重要です。

    他の広告にも共通する部分ではあるものの、商品の魅力を強く訴求することで、より「One Day Max」の特徴を存分に活かせます。

    「買ってみたい」「使ってみたい」と思ってもらえるよう、インフルエンサーの起用やBGMなど、魅せ方にも工夫することが必要です。

    ユーザーに宣伝だと思わせない工夫が必要

    「宣伝と思わせない工夫」も「One Day Max」におけるポイントのひとつです。あたかも「宣伝感」のある広告では、ユーザーが興味をなくしてしまう可能性を高めてしまいます。

    近年では「最後まで見ないと広告だとわからない」ような、ハイクオリティかつ自然な広告も多く見られます。そのような工夫を効果的に盛り込み、ユーザーの興味を惹くと同時に、最後までスキップされにくい施策を心がけましょう。

    ハッシュタグチャレンジ

    ハッシュタグチャレンジとは、「ユーザーが参加する形式の新しいスタイルの宣伝方法」です。具体的には、ユーザーは歌やダンスで投稿できる特定のキャンペーンに参加する形になります。
    そのキャンペーンの抽選などで当選すると、
    ・主催の企業が準備した賞が受賞される
    ・投稿した動画が企業の公式サイトに掲載される
    といった特典を受けることが可能です。

    従来の広告は、ユーザーはただ「見るだけ」でした。こうして参加して楽しめるようになったことで、多くのユーザーどうしが交流を深められるようになります。

    さらに「企業の認知度拡大につながる」「動画のエンゲージメント数も高く、宣伝効果も高い」といった点も強みといえます。

    商品の動画投稿を募集する

    ハッシュタグチャレンジのポイントは、「商品の動画投稿を募集する」ことです。

    たとえばユーザーから、商品の名前をハッシュタグでつぶやいてもらったり、その商品が映った動画を投稿してもらいます。リアルなユーザーが投稿することで、より「自然な宣伝」が可能です。実際にこのハッシュタグチャレンジの効果で、1日あたりの売上が2倍になった企業も存在します。

    ブランドエフェクト

    ブランドエフェクトとは「画像認証技術」のことです。

    このTikTokによる高度な画像認証技術を活用することで、2D、3D、ARなどのあらゆるクリエイティブコンテンツを、より自由にかんたんに作ることが可能になります。ハッシュタグチャレンジなどと併用することで、より効果的にエンゲージメント向上を図れます。

    TikTok 広告フォーマット

    TikTokの広告の配信面には、大きく以下の3つがあります。

    • TikTok
    • BuzzVideo
    • Pangle

    これらの配信面それぞれが対応しているフォーマットを一覧にまとめると、以下のとおりです。

    TikTokBuzzVideoPangle
    1:1スクエア動画
    640×640スクエア画像×
    9:16縦型動画
    720×1280縦型画像×
    16:9横型動画
    1200×626横長画像×
    カルーセル(スクエア・横長画像)××
    プレイアブル広告××

    「TikTok広告」と聞くと、まず動画広告をイメージする方も多いでしょう。

    しかしTikTok以外の配信面では、静止画像による広告も配信が可能です。なるべく多くの配信面に対応させるため、「動画クリエイティブ」は忘れずに準備しておくことが必要です。

    TikTok 広告の入稿規定

    TikTokで広告を配信するなら、「入稿規定」について理解・知識を深めておく必要があります。

    TikTokには、それぞれの広告フォーマットにもとづいた「入稿規定」が存在します。
    さらに、TikTokの配信面によっても、その入稿規定がそれぞれ異なるケースが有ることも少なくありません。この規定をある程度把握していないと、動画の配信ができず迷いが生じてしまったり、時間のロスにつながってしまう可能性が高まってしまいます。

    TikTok広告の入稿規定について、以下の3パターンに分けてご紹介します。

    • 動画広告の入稿規定
    • 画像広告の入稿規定
    • カルーセル広告の入稿規定

    動画広告の入稿規定

    ここでは、まずは「動画広告」における入稿規定をご紹介します。

    以下、「動画広告」の入稿規定を一覧にまとめました。

    TikTokBuzzVideoPangle
    アスペクト比・9:16
    ・1:1
    ・16:9
    ・1:1
    ・6:9
    ・9:16
    ・1:1
    ・16:9
    動画の長さ5~60秒
    (9〜15秒推奨)
    無制限
    (5〜60秒推奨)
    5〜60秒
    (動画リワード広告は5~30秒)
    動画解像度(px )無制限
    ※推奨解像度は以下のとおり
    ・720×1280以上
    (9:16)
    ・640×640以上
    (1:1)
    ・1280×720以上
    (16:9)
    無制限
    ※推奨解像度は以下のとおり
    ・720×1280以上
    (9:16)
    ・640×640以上
    (1:1)
    ・1280×720以上
    (16:9)
    無制限
    ※推奨解像度は以下のとおり
    ・720×1280以上
    (9:16)
    ・640×640以上
    (1:1)
    ・1280×720以上
    (16:9)
    ファイル形式・mp4
    ・mov
    ・mpeg
    ・3gp
    ・avi
    ・mp4
    ・mov
    ・mpeg
    ・3gp
    ・avi
    ・gif
    ・mp4
    ・mov
    ・mpeg
    ・avi
    ビットレート516 kbps 以上
    ファイルサイズ500 MB 以下
    広告説明文半角1~100字または全角1~50字
    (絵文字や特殊文字は使用不可)
    プロフィール画像・アスペクト比:1:1
    ・ファイル形式:jpg/jpeg/png
    ・ファイルサイズ:50 KB 以下
    アプリ名
    ブランド名
    ・アプリ名:半角4~40字または全角2~20字
    ・ブランド名:半角2~20字または全角1~10字

    BuzzVideoは、9:16の広告枠が存在しないことが特徴。そのため、たとえばBuzzVideoに「9:16縦型動画」を入稿すると、自動的に「1:1の広告枠」にフィットするように圧縮されたうえで配信されます。

    画像広告の入稿規定

    続いて「画像広告」における入稿規定を見ていきます。「画像広告」の入稿規定を一覧にまとめたものが、以下のとおりです。

    BuzzVideoPangle
    画像解像度(px )無制限
    (推奨サイズは500KB以下)
    無制限
    (推奨サイズは500KB以下)
    ・1280×628以上
    ・640×640以上
    ・720×1280以上
    ファイル形式・jpg
    ・png
    ・jpg
    ・png
    ファイルサイズ制限なし
    (推奨サイズは500KB以下)
    最大500KB
    広告説明文半角1~100字または全角1~50字
    (絵文字や特殊文字は使用不可)
    アプリ
    ブランド名
    ・アプリ名:半角4~40字または全角2~20字
    ・ブランド名:半角2~20字または全角1~10字

    ファイル形式はどちらも一般的によく使われる「jpg」「png」に対応。ただBuzzVideoには解像度、ファイルサイズともに制限がないため、自由度や柔軟性の高さの観点で軍配が上がります。

    なお、TikTokでは画像広告フォーマットを配信することは不可能です。たとえば画像を「広告クリエイティブ」として設定すると、自動的にTikTokは「配信対象外」となってしまいます。

    カルーセル広告の入稿規定

    「カルーセル広告」における入稿規定を見ていきます。

    ちなみにカルーセル広告とは、「ひとつの広告に対して、何枚かの画像および動画を横並びに表示することができるフォーマット」のことです。

    なおこのカルーセル広告が配信できるのは、「BuzzVideo」のみ。
    カルーセル広告のフォーマットを一覧にまとめると、以下のとおりです。

    画像枚数2~10枚
    画像サイズ(px)640×640/1200×628
    (上記以外のサイズもアップロード可能)(アップロード後、選択サイズに自動調整)
    ファイルサイズ無制限
    (推奨サイズは500 KB 以下)
    文字数半角12~40字または全角6~20字
    (絵文字は使用不可)

    カルーセル広告では、2〜10枚の画像が配置可能。また、その画像ごとに異なるテキストおよび URL を設定できます。

    設定した画像はカルーセル形式で横方向に並んで表示されます。ユーザーが横にスライドさせるたびに、異なる画像を次々に表示させることが可能です。

    TikTok広告の種類

    ひとえに「TikTok」広告といっても、さまざまな種類があります。TikTok広告を大きく分けると、以下の3つの種類があげられます。

    • リーチプロダクト
    • ハッシュタグチャレンジ
    • ブランドエフェクト

    この章では、上記それぞれの特徴や違いについて見ていきます。最適なTikTok広告を制作するために、ぜひ参考にして下さい。

    リーチプロダクト

    リーチプロダクトは、TikTokにて提供されている「リーチ数を確実に、かつ効率よくアップさせていくサービスの総称」です。

    リーチプロダクトには、以下の4つのメニューがあります。

    • 起動画面広告
    • TopView
    • One Day Max
    • Brand Premium

    ここでは、上記それぞれの特徴をご紹介します。

    リーチプロダクト:起動画面広告

    起動画面広告は、ユーザーがTikTokアプリを起動したとき「必ず最初に表示される広告」のことです。

    1日2社限定の広告となっており、必ずユーザーが目にする広告です。そのため大きな宣伝効果、および認知度の拡大が期待できます。またこちらの広告は1日に5回までしか表示されないため、ユーザーのストレスをへらすことも可能です。掲載費用はおおよそ500万円程度。

    この起動時画面広告には、音声が含まれません。映像のみで伝わる動画に仕上げることが必要です。

    リーチプロダクト:TopView

    TopViewは、アプリ起動時からインフィード動画として配信される、縦型のフル画⾯の動画広告です。

    1⽇1社限定の広告となっており、尺は最長で60秒間となっています。起動時に表示されることから多くのユーザーの目に留まるため、1日で多くのリーチ数の獲得が期待できます。

    なるべくシンプルでキャッチーな内容を、コンパクトにまとめるのがコツです。

    リーチプロダクト:One Day Max

    「One Day Max」も、リーチプロダクトの広告メニューのひとつとしてあげられます。

    One Day Maxはユーザーが指定の1日で初めて接触できるインフィード広告のことです。尺は最大で60秒となっており、縦型のフルスクリーン動画広告として配信されます。

    One Day Maxは「おすすめフィード」の4枚目に自然な形で配置される点が特徴です。違和感のない形で表示されることから、視聴されやすくクリック率も期待が持てます。One Day Maxは、「広告内にテキストを挿入できる」「希望の箇所にアクションボタンを配置できる」など、「自由度の高い広告を制作できる仕組み」も魅力です。

    近年ではOne Day Maxで著名人などを起用し、ユーザーの興味促進を図る広告も増えています。費用相場は1日あたりおおよそ300万円です。

    その他、One Day Maxの概要を一覧にまとめると、以下のようになります。

    掲載期間1日限定(1社のみ)
    平均想定リーチ数約400万~500万
    平均想定インプレッション数約500万~600万
    平均想定CTR数1~2%
    ターゲティングの設定×
    平均相場おおよそ300万円

    リーチプロダクト:Brand Premium

    リーチプロダクトの広告メニューとして、「Brand Premium」もあげられます。

    Brand Premiumは、おすすめ80番目以内に表示される広告のことで、数あるTikTok広告の中でも安価で利用できる点が特徴です。またBrand Premiumでは「ユーザーがリアクションできること」がメリットといえます。
    「いいね」やコメントなどを自由につけることができるため、ユーザーが共感しやすいことで拡散につながりやすくなります。

    その結果として、コンバージョン率を向上させることにもつながります。

    ハッシュタグチャレンジ

    TikTok広告の種類のひとつとして、「ハッシュタグチャレンジ」があります。ハッシュタグチャレンジをひとことでいうと、「ユーザー参加型の広告」です。

    たとえば、

    • 企業名のハッシュタグをつけて投稿すると〇〇
    • 特定の商品が映った動画を投稿すると〇〇
    • 流行りの振り付けのダンスを投稿すると〇〇

    のように、ある条件で投稿することで、主催の企業からの特典が得られるなどのメリットがあります。

    ユーザーどうしで楽しんでもらえるのはもちろん、宣伝効果も高いのが魅力。インフィード広告と比較しても、エンゲージメントの向上につながる施策ができます。費用相場は、約1,000万円程度となっています。

    ブランドエフェクト

    「ブランドエフェクト」も、TikTok広告の種類のひとつとしてあげられます。

    ブランドエフェクトとは「画像認証技術」のことです。企業側が2D、3D、ARのような技術を駆使したクリエイティブコンテンツを制作します。それをTikTokユーザーに体験してもらい、楽しんでもらうのが大まかな利用イメージです。

    活用事例としては、「ヘアカラーの色のサンプルを作り、髪の毛をARで染色」、「口を開ける・手を振るなどの動作に合わせたエフェクト」といったものがあげられます。

    「ハッシュタグチャレンジ」と組み合わせることで、圧倒的に高い費用対効果を得られるでしょう。制作費用の相場としては、350〜400万円程度です。

    クリエイティブ作成時に気を付けるべきポイント

    TikTok広告でより確実な成果を出すためには、TikTokの性質を理解のうえ、それに沿った適切な広告クリエイティブを配信することが大切です。

    そのクリエイティブ作成において、気をつけるべきポイントについて見ていきます。

    成果が出やすい縦型動画を選ぶ

    TikTok広告でより確実に成果を出したいなら、縦型動画を選ぶことをおすすめします。

    主な理由としては、以下のとおりです。

    • 一般的なスマートフォンに合わせた「縦型全画面動画」は、TikTokのひとつの醍醐味ともいえる
    • TikTokユーザーは、画面を横にしてアプリを利用することが少ない

    TikTokといえば、一般的なスマホで全画面で表示される動画が最大の特徴。インパクトの強い動画を全画面で表示させることで、ユーザーにより強烈に印象付けることが可能です。

    実際に横長の動画は、横長のものと比較し、

    • 6秒視聴率→391%
    • エンゲージメント率→923%

    になったと、TikTokが公式で公表しています。

    TikTokは縦型の広告も配信可能です。とはいえ横長のものをそのまま使うのではなく、「上下のスペースにテキストや装飾を入れる」など、工夫することが成功のコツといえます。

    動画の要素はセーフティーゾーンに収める

    「動画の要素をセーフティゾーンに収める」ことも、クリエイティブ作成時に気をつけたいポイントのひとつです。

    セーフティゾーンとは、TikTok再生画面の中の「アイコンや説明枠に被ってないエリア」のことです。つまりこのセーフティゾーンを超えてしまうと、動画の要素がアイコンや説明枠に被ってしまい、動画が見にくくなってしまいます。

    そのため前もってTikTokの再生画面を確認のうえ、

    • 画面右手にある各種アイコンの位置
    • 画面下部にある説明枠の位置
    • 画面上部の「フォロー中」などの文字

    のようなものが、どの位置にあるか把握しながら、動画を作っていくことが重要です。

    広告に字幕を付ける

    広告にはできる限り字幕をつけることも、クリエイティブ作成において大切です。ユーザーへの理解度や音声なしで再生されるユーザーなど、字幕があるかないかでは、ユーザーへの訴求力が異なります。

    字幕なしでは聞き取れないこともあるうえ、頭に内容が定着しにくいです。
    よりスムーズな理解を促進させるために字幕を取り入れた動画を検討することをおすすめします。

    広告を作成したらプレビューで確認する

    広告を作成したら、必ずプレビューで確認することが大切です。

    具体的にプレビューで確認することとしては、大きく以下のとおりです。

    • 理想の形で動画が再生されるか
    • 動画の要素が右手のアイコンや説明枠と被っていないか
    • ちょうどいい音量で再生されるか

    実際にユーザーの目線で動画を再生してみて、初めて違和感に気づくケースは少なくありません。動画広告のプレビューで確認を行い確認することが重要です。

    ユーザーの反応を計測し分析する

    クリエイティブな作成においてユーザーの反応を「計測」し「分析」して改善することは大切です。ただ漠然と好きなように広告を配信するだけでは、確実な効果は得られません。

    ユーザーの反応や行動を確認するための手順としては、以下のとおりです。

    • TikTokのプロアカウントに登録する
    • 設定メニュー内「インサイト設定」をオンにする

    これによって、以下の項目が分析できるようになります。

    • 再生された数
    • 視聴された回数
    • プロフィールが表示された数
    • 合計再生時間
    • 合計視聴時間
    • 平均視聴時間
    • フォロワー数
    • 各フォロワーの所在地

    「どんなところに住んでいる人がどんな動画を、どのくらい視聴・再生したか」が見えるようになるため、よりユーザーのデータ・動向を確認できるため出稿した広告や今後の広告の改善につなげられます。

    まとめ

    以上、TikTok広告を成功させるためのコツや広告の種類、およびクリエイティブ作成のポイントをご紹介してきました。

    TikTokは他の動画広告と比べても、独特な特徴や性質をもちます。その特性を十分に理解したうえで最適な動画広告を用意し、より確実に売上や認知拡大につなげてほしいと思います。

    動画制作サービスのCrevoは、「動画制作に関する幅広い要望を叶えるサービス」を提供しています。

    TikTok広告動画においても数々の実績をもち、お客様の要望や予算に合わせた最適な提案が可能なので、ぜひお気軽にご相談下さい!

    crevoAdmin

    【2023年版】TikTokの宣伝で得られる広告効果とは?集客するための方法や施策について解説

    3 years ago


    近年SNS媒体で広告出稿する企業は増えています。これまでとは違った集客やブランディング手法はないかと悩む企業も少なくありません。そんな企業が新しく取り入れはじめている手法がTik Tok広告です。

    Tok Tokは特に若い世代に人気があり、広告動画を投稿して集客やブランディングに繋げている企業も増えています。

    ターゲット層に合わせたキャッチーな動画や、視覚的にインパクトのある映像を使用すると効果が高いTik Tokですが、宣伝方法や効果について、まだまだ知らない企業も少なくありません。

    そこで、本記事ではTikTok広告動画の「宣伝方法」や「広告で得られる効果」について解説します。

    TikTokで宣伝し集客につなげるには?

    TikTokは、世界中で急速に普及している動画アプリで、若年層を中心に人気を博しています。

    広告動画を作成し、配信することで多くの企業が集客やブランディングに繋げています。ですが、ただ広告を配信すれば必ずしも効果が出るというわけではありません。

    効果的な宣伝のためには、Tik Tokの仕組み(アルゴリズム)を理解し、ターゲット層に合わせたキャッチーなタイトルを考えたり、視覚的にインパクトのある映像を使用することが重要です。

    また、人気のハッシュタグを活用したり、YouTubeやInstagramに誘導することで、より効果的な宣伝が可能です。

    TiKTokで宣伝することで得られる効果

    TikTokを活用して得られる効果は大きく4つあります。

    TikTokの宣伝効果

    • 10代・20代のユーザーに対するブランディング
    • 潜在的なユーザーの獲得
    • 海外ユーザーの開拓
    • キャンペーンの周知

    それぞれ解説していきますので、TikTokによる宣伝のメリットを理解して自社の集客やブランディングに適しているか検討してみてください。

    1. 10代・20代のユーザーに対するブランディング

    TikTokのメインユーザーは主に10代・20代と他のSNSと比べて年齢層が若いことが特徴です。

    そのため、若年層を対象とした商品やサービスを提供している企業は、TikTokでの宣伝が効果的です。

    話題になる動画やついマネをしたくなる動画など若年層に刺さるコンテンツを定期的に更新出来れば、他の手段よりも10代・20代に対してブランディングできる施策になります。

    2. 潜在的なユーザーの獲得

    TikTokは、世界的に人気が高く、ユーザー数も日々増加しています。しかし、日本国内ではまだTikTokに触れたことのない人が多く、潜在的なユーザー層が存在します。

    これまでアプローチ出来なかった層にいち早くアプローチするための手段としてもTik Tokは優れています。Web広告に耐性のある層やFacebook、Twitterを利用していない層でもTik Tokであれば宣伝をすることが可能です。

    そして、Tik Tokから商品やサービスに興味を持ってもらい、直接購入できるようにすることで、新規層からビジネスの売り上げを伸ばす戦略につながります。

    3. 海外ユーザーの開拓

    TikTokは、海外で急速に普及しているSNSのひとつであり、現在もその勢いはとどまることがありません。Tiktokの場合、音楽や動きがメインになるため言語の壁も問題ではありません。

    そのため、海外進出を考えている企業や海外ユーザーの獲得を狙う企業にとってはTikTokを活用した広告戦略は大きな足がかりとして考えられます。

    海外市場に進出する際には、現地の文化や習慣に配慮することが必要ですが、世界中の若者にアプローチできるTik Tokはとても有力な宣伝手段のひとつといえます。

    4. キャンペーンの周知

    TikTokを活用した広告戦略は、ビジネスの拡大や新規顧客獲得に効果的な手段です。

    特に、キャンペーンを活用した宣伝は、より多くのユーザーに宣伝することができます。

    TikTokでのキャンペーン宣伝は、投稿動画を通じて行います。

    そのため、まずは魅力的で興味を引くような動画を制作することが必要です。コツとして、TikTokには独自の音楽やエフェクトが用意されているのでそれらを活用し、動画にインパクトを与えることが重要です。

    キャンペーン宣伝の効果は、投稿された動画の再生回数やコメント数・シェア数などから測定できます。
    より効果的な宣伝効果を狙うのであれば、キャンペーンを定期的に行い、数値を見てPDCAを回すことが欠かせません。

    TikTokで集客するコツ

    これからTik Tokを始めようと考えている方にとっては、ターゲットとなるユーザーをどのように集客につなげたら良いか分からない方も多いのではないでしょうか。
    ここではTikTokを活用して集客に繋げるためのコツを解説していきます。

    アルゴリズムを想定して広告を作成する

    まずTikTokにおいて、投稿の表示を決めるのはTiktokのアルゴリズムが関係します。このアルゴリズムがどのように機能するかを理解することが重要です。

    具体的には、再生数・視聴時間・コメント数・共有数などの指標に基づいて、アルゴリズムが投稿の優先順位を判断しています。

    これらの指標が多いなど、順位変動要素に関係する指標をもとに、投稿が多くの人に見られる可能性が高くなります。
    たとえば再生数を増やすためには、タイトルやサムネイルを工夫してアピール力を高めたり、トレンドに合わせた投稿を行うことなどが効果的です。

    また、視聴時間を増やすために投稿内容が面白く、見ている人を飽きさせないように工夫や企画を用意して作成することが重要です。
    そのため、TikTokで広告を行う際には、これらの指標を増やすことが大切です。これらの工夫をすることで、TikTokでの広告効果を最大限に引き出すことができます。

    再生数が伸びない原因は何がある?

    TikTokで再生数が伸びない場合、いくつかの原因が考えられます。

    ①ハッシュタグが適正ではない
    投稿に選ぶハッシュタグが適切でないと、投稿に関心のあるユーザーへの露出が難しくなります。

    Tik Tokのユーザーは興味のあるテーマや投稿に関連のあるワードでハッシュタグを活用するので、自身のターゲットがどのようなハッシュタグを活用しているのかを競合アカウントなどからリサーチしてみることをオススメします。

    ②コンテンツが面白くない
    コンテンツが面白くないことも、再生数が伸びない原因の一つです。

    一般的にTikTokは、エンターテイメント性が高いコンテンツが人気です。

    もし自分の投稿にエンターテインメント性が感じられないという場合には、多くの人に拡散されている投稿を参考にしてみたり、自身が面白いと感じる投稿を保存しておいて見返すなどしてみることが大切です。

    ③投稿の時間帯が適正ではない
    投稿する時間帯も再生数に影響を与えます。

    たとえば平日の夕方や休日の午後など、多くの人がTikTokを使用している時間帯に投稿すると、より多くの人に自分の投稿が届きやすくなります。

    また、ターゲットの行動に合わせて通勤・通学時間にアップしたり、お昼休みにアップするなども効果的です。

    宣伝に活用できるTikTokのコンテンツの作り方

    アルゴリズムを理解できたら、アルゴリズムに合わせた投稿を作成することが必要です。

    TikTokで拡散されるコンテンツを作成するためには、以下が重要です。

    • AIサイドのアルゴリズム
    • ユーザーサイドのアルゴリズム

    それぞれ詳しく解説していきます。

    AIサイド

    Tik Tokは、投稿の良し悪しを私たちの目には見えない裏側でAIを活用して自動的に判断しています。

    ですので、AIサイドの評価によって投稿の良し悪しが判断され、よいと判断された投稿はおすすめとして多くのユーザーに表示されます。

    具体的に、AIが投稿の優先順位を判断する基準として主に以下があります。

    TikTokの宣伝効果

    • いいね数
      ユーザーが投稿に対して「いいね」と反応した数
    • コメント数
      ユーザーが投稿に対してコメントした数
    • シェア数
      ユーザーが投稿を他のユーザーと共有した数
    • フォロワー数
      投稿者のフォロワー数が多いほど、投稿の拡散にプラスに働きます
    • プロフィール表示回数
      投稿から投稿者に興味を持ってくれた回数
    • 視聴時間
      投稿動画の再生時間が長いほど、ユーザーはその動画に興味を持っていると判断され、アルゴリズムによって評価が上がります

    投稿動画に対するこれらのエンゲージメントが高いほど、アルゴリズムによる拡散が増え、さらなるリーチが期待できるため、投稿者にとっても大きなメリットです。

    これらのエンゲージメントを意識して、投稿を作成することが重要です。
    また、投稿作成時だけでなく作成後の改善時にもエンゲージメントは役立ちます。

    投稿に対して「いいね」と反応した数やコメントした数・他のユーザーと共有した数は、その投稿がユーザーにどの程度受け入れられているかを示しています。
    投稿者のフォロワー数が多いほど、投稿の拡散にプラスに働き、定期的に動画を視聴してくれるフォロワーを確保すれば、「いいね数」と拡散」を望めるかもしれません。
    また、自分自身のフォロワーを増やすことも重要であり、フォロワー数を増やすためには、定期的に投稿を行い、品質の高いコンテンツを提供することが必要です。
    エンゲージメントを基にどのような投稿がうけているのか・フォロワーは順調に増えているのか・改善点は無いかをチェックすることが重要です。

    ユーザーサイド

    Tik Tokのおすすめ表示を行うのはAIですが、実際に見たりファンになるのは他のTik Tokユーザーです。
    Tik Tokのユーザーに評価されやすいコンテンツの作り方も心がけましょう。
    以下はTik Tokユーザーに受けやすい投稿のアイデアです。

    特徴説明
    時間をとらない投稿TikTokで人気があるのは、短い動画であることです。15秒から60秒程度の短い動画は、ユーザーが手軽に視聴できるため、閲覧数が伸びやすくなります
    クリエイティブで面白いコンテンツダンスや歌、コメディ、トリックショットなど、様々なジャンルのコンテンツがあり、ユーザーはその中から自分に合った動画を見つけて楽しめます
    ユーザー参加型TikTokはユーザーが動画に参加したり、コラボレーションしたりすることができるため、ユーザーの参加を促す動画が人気です
    カラフルで派手な映像TikTokの動画は、独自のエフェクトやBGMを使って、派手な映像に仕上げることができます
    ポジティブでユーモラスポジティブな雰囲気のコンテンツが人気を集めます。ユーザーが楽しんで視聴できるような、明るく楽しい動画が好まれます

    このようなコツを取り入れながら、投稿をブラッシュアップしていくことで、より効果的にTikTokの活用ができます。

    ハッシュタグを活用する

    TikTokはハッシュタグを活用することで、投稿の拡散につながります。
    ハッシュタグは投稿のジャンル分けをするために活用されます。
    以下は、TikTokでのハッシュタグの活用についての詳細な説明です。

    適切なハッシュタグの選択が重要

    ハッシュタグを活用する際には、投稿内容と関連するものを選ぶことが重要です。例えば、ダンス動画には #ダンス、#ダンスチャレンジ、#ダンスコンテスト といったハッシュタグを選ぶことができます。
    関連性のあるハッシュタグを選ぶことで、同じ興味を持つユーザーに投稿が表示され、より多くの人に見てもらえる可能性が高くなります。

    適度なハッシュタグの使用が重要

    適度なハッシュタグの使用が重要です。なるべく沢山見てほしいという思いからハッシュタグを多数使うことは逆効果になることがあります。
    過剰なハッシュタグの使用はスパム行為とみなされ、投稿が非表示になる可能性があります。適度なハッシュタグの使用を心がけましょう。

    人気のあるハッシュタグを活用する

    人気のあるハッシュタグを活用することは、投稿の拡散につながります。
    例えば、TikTokのトレンドリストに掲載されているハッシュタグを活用することで、多くの人がそのハッシュタグを検索し、自分の投稿を見つける可能性が高くなります。

    独自のハッシュタグを作成する

    独自のハッシュタグを作成することで、ブランディングにつながります。
    自分や自分のブランドに関連する独自のハッシュタグを作成し、投稿に活用することで、ユーザーに印象づけることができます。

    ハッシュタグの誤用に注意する

    ハッシュタグを活用する際には、誤用に注意する必要があります。
    例えば、無関係なハッシュタグを使用すると、投稿がスパムとして認識される可能性があります。

    また、トレンドに乗っかって無理やりハッシュタグを使うことも避けるべきです。投稿内容と関連するハッシュタグを選ぶことが大切であり、投稿内容を的確に表現するハッシュタグを選択することで、より効果的な拡散が期待できます。

    YouTubeに誘導する

    TikTokで宣伝している企業の多くは、自社のYouTubeチャンネルにフォロワーを誘導しています。

    理由として、YouTubeへ誘導することで3つのメリットがあります。

    • 補足的な情報を提供することができる
    • より多くの人にアクセスしてもらえる
    • SEO対策に役立つ

    もし、既にYouTubeを活用していたり、これから活用を検討される場合はチェックが必要です。

    補足的な情報を提供することができる

    TikTokでは15秒から60秒程度の短い動画しか投稿できないため、商品やサービスについて詳細な説明を行うことができません。
    YouTubeでは長時間の動画を投稿することができるため、商品の詳しい特徴や使い方などを紹介することができます。

    より多くの人にアクセスしてもらえる

    TikTokは主に若年層に人気がありますが、YouTubeは幅広い年齢層に利用されています。そのためYouTubeでの宣伝活動は、より多くの人にアクセスしてもらえる可能性があります。さらにYouTubeでの視聴数が増えることで、より多くの人に宣伝効果を発揮することができます。

    SEO対策に役立つ

    YouTubeには独自の検索エンジンがあり、Googleの検索結果にも表示されるため、YouTubeでの動画投稿はSEO対策にも役立ちます。
    適切なタイトルや説明、タグをつけることで、より多くの人にアクセスしてもらえる可能性があります。

    Instagramに誘導する

    TikTokはYouTubeだけではなく、インスタグラムに紐づけることも可能です。

    インスタグラムはYouTubeとは異なり、主に写真がメインのSNSですが、TikTokと併用することで4つのメリットがあります。

    • 商品の写真や詳細を提供できる
    • 商品をより魅力的に見せることができる
    • ユーザーの年齢層が近いので、訴求しやすい
    • コンテンツの再利用が可能

    商品の写真や詳細を提供できる

    短い動画では伝わらない商品の魅力や詳細を、Instagramでは複数の写真やテキストを活用して細かく伝えることができます。

    商品をより魅力的に見せることができる

    Instagramは、写真やイラストなどビジュアルを重視したSNSなので、商品をより魅力的に見せることができます。

    ユーザーの年齢層が近いので、訴求しやすい

    TikTokとInstagramは10代〜20代といった若年層がメインユーザーです。
    そのため、Tik Tokでは多くの認知を獲得できていたのに、他のSNSに誘導したら反応がなくなったという現象が起こりにくいです。

    コンテンツの再利用が可能

    TikTokで作成した動画をInstagramでも使用することができるため、コンテンツの再利用が可能です。これにより、コンテンツ制作の手間が省けるだけでなく、ブランドの統一感を出すこともできます。

    広告やアカウントの分析を行う

    TikTokで集客を行う場合、初めの計画通りに進むことは多くありません。大抵は、思うような成果が出なかったり、伸び悩んだりといった課題に直面します。
    そのため重要なのは、都度広告やアカウントの分析を行い、試行錯誤していくことです。
    TikTokでは、ビジネスアカウントにすることでどのユーザーも投稿やアカウントに関するデータを確認することができます。またTik Tok広告に関しても同様にデータの確認が可能です。
    そこで、TikTok活用時の分析すべき項目を5つにまとめました。

    • 広告のターゲティングを見直す
    • 広告の費用対効果を測定する
    • 広告クリエイティブの最適化を図る
    • 投稿の良し悪しを分析
    • ユーザーの興味関心を把握できる

    広告のターゲティングを見直す

    広告配信時に、年齢や性別、居住地などのターゲットを設定することができます。商材やサービスに合わせたターゲットに広告を配信することで効果的な宣伝につながります。

    広告の費用対効果を測定する

    Tik Tok広告ではクリック数やコンバージョン率などの広告効果を計測できます。
    そのため、費用対効果を計測し施策として問題が無いかチェックが必要です。

    広告クリエイティブの最適化を図る

    広告を配信する際は、複数のクリエイティブを用意してターゲットに一番訴求できるものを選ぶA/Bテストを行いましょう。
    一定期間でいくつかのクリエイティブを試し、最適化を図ることでより集客効果を高められます。

    投稿の良し悪しを分析

    アカウントのフォロワー数や投稿数、プロフィール閲覧数などから、ユーザーやAIに投稿が評価されているのかを分析します。
    数字を獲得した投稿から、バズった要因を把握し次に活かすことでアカウントの成長を加速させることができます。

    ユーザーの興味関心を把握できる

    データを見ると必ず数値の偏りがあります。そこからユーザーの興味関心を把握して、今後の投稿に活かすことでより人気の投稿を作成できます。

    TikTok広告アカウントの作成方法

    最後にTik Tok広告アカウントの作成方法をご紹介します。
    TikTok広告アカウントを作成するには、大きく2つの手順が必要です。

    • 1. 広告アカウントの登録
    • 2. ビジネス情報の登録

    詳しくご説明します。

    1. 広告アカウントの登録

    まず最初に、TikTok広告アカウントに登録する必要があります。
    以下の手順に従って登録を行いましょう。

    • 1. TikTok公式サイトにアクセスする
    • 2. “新しいアカウントを作成”をクリックする
    • 3. アカウントの詳細を入力する(メールアドレス、パスワード、国、時間帯)
    • 4. メールアドレスを確認し、ログインする

    2. ビジネス情報の登録

    広告アカウントを作成したら、ビジネス情報を登録しましょう。
    以下の手順に沿って、設定してみてください。

    • 1. アカウントの詳細を入力する(アカウント名、言語、通貨、支払い情報)
    • 2. プロフィール情報を入力する(企業名、アイコン、概要、WebサイトURL)
    • 3. 広告アカウントを作成するために必要な情報を入力する(支払い方法、請求先住所)
    • 4. 設定を保存する

    入札方式

    Tik Tok広告アカウントでは4つの課金方式があります。

    • インプレッション課金型
    • 最適化インプレッション課金型
    • 再生課金型
    • クリック課金型

    それぞれご紹介します。

    インプレッション課金型

    インプレッション課金とは、広告の露出回数(インプレッション)に応じて広告主が費用を支払う課金モデルです。
    1000回の表示あたりで費用が発生し、設定時のターゲットや予算に応じて可能な限り表示されます。

    最適化インプレッション課金型

    最適化インプレッション課金とは、インプレッション課金のように表示回数1000回あたりで費用が決まる課金方式ですが、こちらはコンバージョンやインストールなどの目的が達成できそうな興味関心の高いユーザーを中心に表示することができます。
    システムによる最適化で、広告配信の効果もを最大限に引き出すことが特徴です。

    再生課金型

    再生課金型広告は、広告の再生回数に応じて費用が発生する課金方式です。
    秒数ごとに異なり6秒、2秒の動画再生1,000回あたりの単位で入札が可能です。
    ユーザーが「スキップ」ボタンを押せば広告費用は発生しないので、より動画に興味・関心のあるユーザーに訴求することができます。

    クリック課金型

    クリック課金型広告とは、ユーザーが広告のリンクやアプリインストールなどをクリックした際に費用が発生する課金方式です。
    広告をクリックしたユーザーは、広告主が設定したウェブサイトやアプリのダウンロードページに誘導されます。
    認知獲得よりも、コンバージョンやアプリインストールを目的にする場合は効果的な課金方式です。

    広告費の支払い方法

    TikTok広告の費用を支払う方法は、2種類あります。
    1つ目は、クレジットカードでの支払いです。TikTok広告の管理画面でクレジットカード情報を登録すると、、自動的に広告費用が請求されます。
    2つ目は、銀行振込での支払いです。TikTok広告管理画面で広告キャンペーンを作成した後、銀行振込を選択して広告費用を支払います。

    広告費用を支払うための銀行口座情報は、広告キャンペーンを作成する際に登録することが必要です。
    なお、銀行振込での支払いは手数料がかかる場合があります。
    また、広告費用を前払いすることも可能です。
    前払いの場合はあらかじめ一定額の広告費用を支払い、それを広告キャンペーンで使用することができます。

    まとめ

    本記事では、TikTok広告動画の「宣伝方法」や「広告で得られる効果」について解説しました。多くの企業は、Tiktokを使った宣伝方法に取り組めていない企業を目にします。
    拡散や効果を狙った動画を投稿する場合、Tiktokのアルゴリズムや視聴者が興味・関心を持つ動画を発信しなければ、広告からの効果は実感できないでしょう。
    そのため、動画の質やクオリティを担保できるよう動画制作会社への動画制作依頼を検討することで、Tiktokを始める目的の達成に近づくと感じます。
    「Tiktok広告動画で得られる効果について知りたい方」や「Tiktok広告動画を活用する施策について知りたい方」に参考してもらえたら幸いです。

    crevoAdmin

    景品表示法のステマ規制、10月から施行へ

    3 years ago

    消費者庁は、景品表示法第5条第3号の規定に基づき、「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示」について指定を行い、その指定告示の運用基準を公表した。10月1日から施行する。

    「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示」の指定及び「『一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示』の運用基準」の公表について
    https://www.caa.go.jp/notice/entry/032672/

    https://www.advertimes.com/20230328/article415097/

    noreply@blogger.com (Kenji)

    楽天と西友、「楽天西友ネットスーパー」の千葉県松戸市の物流センターを稼働

    3 years ago

    楽天グループと西友は、協働運営するネットスーパー事業「楽天西友ネットスーパー」専用の物流センターを、千葉県松戸市で本格稼働した。

    「楽天西友ネットスーパー」グランドオープン当初からの物流拠点である千葉県柏市の専用センターは閉鎖。より大規模で、効率化した松戸市の物流センターに機能を集約した。当日配送枠を拡充して首都圏における供給能力を強化、サービスの利便性向上を図る。

    楽天グループと西友は、協働運営するネットスーパー事業「楽天西友ネットスーパー」専用の物流センターを、千葉県松戸市で本格稼働
    新物流センターの外観(画像はラサール不動産投資顧問のリリースから)

    新物流センターは、ラサール不動産投資顧問とNIPPOが共同開発する大型物流施設の全フロアを賃借したBTS型(テナントの要望に応じてオーダーメイドで建設し賃貸する物流施設)。延べ床面積は約7万1000平方メートル。「楽天西友ネットスーパー」の物流センターのなかでは最大規模という。

    常温・冷蔵・冷凍の3温度帯で最大4~5万アイテムを保管できる。搬送や保管などの自動化装備を導入し、倉庫内の作業効率を大幅に向上している。

    瀧川 正実

    BEENOS子会社と楽曲の原盤権をNFTで提供するECモール「OIKOS MUSIC」運営企業、アーティストグッズのECモールを開設

    3 years ago

    BEENOSの連結子会社でエンターテインメント産業のDX支援を手がけるBEENOS Entertainmentは、楽曲の原盤権をNFT「OIKOS」で提供するオンラインマーケットプレイス「OIKOS MUSIC」を展開するOIKOS MUSICと協働し、アーティストのオリジナルグッズを販売するECモール「OIKOS MUSIC ECモール」を立ち上げた。

    BEENOS Entertainmentが提供するEC構築プラットフォーム「Groobee(グルービー)」を活用してECモールを構築。OIKOS MUSICが運営を手がける。

    「Groobee」はアーティスト・アニメやキャラクターのコンテンツに特化したECサイト構築サービスで、初期費用0円から利用可能。販売商品情報を提供すると、クリエイティブの作成、顧客対応、物流対応などBEENOS Entertainmentがサポートする。1つのブランド商材を取り扱う単独型のECサイト構築に加え、アーティストやコンテンツが複数存在する場合はモール型でのECサイト展開もできる。

    「OIKOS MUSIC」公式グッズのほか、2組のアーティストがグッズを出品した。今後、出品するアーティストを増やす。

    BEENOSの連結子会社でエンターテインメント産業のDX支援を手がけるBEENOS Entertainmentは、楽曲の原盤権をNFT「OIKOS」で提供するオンラインマーケットプレイス「OIKOS MUSIC」を展開するOIKOS MUSICと協働し、アーティストのオリジナルグッズを販売するECモール「OIKOS MUSIC ECモール」を立ち上げた
    販売する商品の一例

    OIKOS MUSICは、楽曲の原盤権をNFT「OIKOS」で提供するオンラインマーケットプレイス「OIKOS MUSIC」を運営する企業。NFTの「OIKOS」を購入すると、売り上げがアーティストに還元され、応援の思いを直接アーティストに届けることができるほか、購入者は音源のオーナーとなり、楽曲が生み出すサブスク収益の分配、限定コンテンツ・限定イベントへのアクセスなどが可能になるビジネスを展開している。

    「OIKOS MUSIC ECモール」は、「OIKOS MUSIC」のグッズ販売型のECサイトとなる。

    石居 岳

    バロックジャパン、店舗スタッフと消費者の問い合わせ対応やCRMにLINE活用。「LINE WORKS」の導入で実現

    3 years ago

    「MOUSSY」などのアパレルブランドを展開するバロックジャパンリミテッドは、ワークスモバイルジャパンが提供するビジネス向けコミュニケーションツール「LINE WORKS」を直営100店舗以上に導入した。

    「LINE WORKS」とLINEがつながる外部トーク連携機能を活用し、顧客との新たなコミュニケーション手段を確立したという。

    これまで、店舗での商品の問い合わせや取り置きなどの対応は、電話のみ受け付けていた。オペレーションの効率化を図るため、この度「LINE WORKS」を導入。LINEとの外部トーク連携機能を活用した顧客対応が可能になり、商品の問い合わせや回答、取り置き商品に関する連絡などがチャット(トーク)で円滑に行えるようになった。

    「MOUSSY」などのアパレルブランドを展開するバロックジャパンリミテッドは、ワークスモバイルジャパンが提供するビジネス向けコミュニケーションツール「LINE WORKS」を直営100店舗以上に導入
    「LINE WORKS」で新たなコミュニケーション手段を確立

    情報発信頻度の高いバロックジャパンリミテッドのブランド「リエンダ」「ロデオクラウンズ ワイドボウル」では、外部トーク連携機能と相性が良く、商品問い合わせに対する入荷の連絡をタイムリーに行うことで、顧客満足度の向上につなげているという。

    百貨店や店舗の特定キャンペーンの一斉案内(一斉配信)、リッチメニュー(一斉配信/リッチメニュー)といったLINE公式アカウントを通じたECサイトへの誘導施策は、テクノロジーズが提供するSaaSサービス「Circle(サークル)」を利用している。「LINE WORKS」は、「LINEを使った売上向上施策にも効果がある外部連携ツールにも効くものとして評価をいただいている」としている。

    バロックジャパンは今後、全店舗への導入、LINE友だちの顧客管理システムへの登録、LINEを通じたキャンペーン案内による効果測定など、CRM観点での「LINE WORKS」活用を検討していく。

    石居 岳

    LINEを使ってリピーターを増やすCRM施策とは?マーケティングツール「Lステップ」の活用方法と成功事例を解説 | 「ECタイムズ」ダイジェスト

    3 years ago
    LINE公式アカウントの機能を拡張したツール「Lステップ」の詳細と活用方法を解説する。「Lステップ」の活用で顧客獲得などに成功した5つの事例も紹介

    突然ですが、みなさん! 「ECサイトのリピート率を上げる施策は?」「お客さま1人ひとりに寄り添った施策をするには?」というお悩みはございますか?

    もしお悩みでしたら、今回ご紹介する「Lステップ」というツールが助けてくれるかもしれません。

    「Lステップ」とは、LINE公式アカウントの機能を拡張したツールで、自社のLINE公式アカウントを追加したユーザーとのコミュニケーションを最適化するために役立ちます。LINEの公式アカウントの標準的な機能だけでは物足りないと感じる方におすすめです。今回は「Lステップ」の詳細と利便性、活用事例を詳しく紹介します。

    LINE拡張ツール「Lステップ」の全貌

    「Lステップ」の概要と機能一覧

    「Lステップ」の概要、料金形態について紹介します。「Lステップ」はLINE公式アカウントを使い、個々のユーザーの関心度やパーソナリティーに最適な配信を可能にするツールです。

    たとえば、公式アカウントを登録したばかりのユーザーには初心者向けの商品やサービス、初回限定クーポンを配信し、登録して長い時間が経過したユーザーには新商品のキャンペーンやリピート商品のセールを配信することができます。

    通常、顧客1人ひとりに合った施策をすれば運用コストが膨大になってしまいますが、「Lステップ」は自動または半自動で、一度に大量の配信を行うことができるため、お客さまとのコミュニケーションの省力化につながるでしょう。

    では、肝心の料金形態はどうなっているのでしょうか? 「Lステップ」公式ブログを参照すると、基本送信プランの料金とプランごとに利用できる機能は以下のようになります。

    いずれも初期費用なしで運用を始めることができる
    いずれも初期費用なしで運用を始めることができる
    チャット、セグメント配信など、基本的な動作は網羅的に対応
    チャット、セグメント配信など、基本的な動作は網羅的に対応
    「プロ」プランはスタッフ権限の設置まで対応する
    「プロ」プランはスタッフ権限の設置まで対応する

    【表中語句の意味】

    • シナリオ配信:複数の配信を一貫した構成の中で行うこと。
    • キーワード応答:ユーザーからのメッセージに含まれる特定のキーワードに応答して、あらかじめ設定しておいたメッセージを自動返信する機能。
    • セグメント配信:ユーザーの年齢や性別といった特性に合わせた情報を配信すること。

    以上の表から、どのプランも初期費用はタダで、最もグレードの低いプランでもかなり多くの機能を利用できることがわかります。

    自社にとってどのような機能が必要か、月ごとの配信数はどれくらい必要なのかを明確にしてからプランを選択されることをおすすめします!

    なぜLステップが注目されているのか?

    EC市場の伸びとLINE普及率の高さ

    では、なぜ今「Lステップ」が注目されているのでしょうか? 

    SNSや、「Amazon」「楽天市場」といったECモールの普及により国内のEC市場はここ10年間で急拡大しました。

    日本のECサイトだけでも膨大な数が存在する現代では、消費者が自社のページを見つけ、そこから商品やサービスを購入してもらえるだけでも一苦労です。

    そこでEC事業者は自社のページにより多くの消費者が流入しやすくなるように、複数のSNSアカウントを運用し、ネット広告で訴求を行っています。

    その流入経路の一つとして公式LINEアカウントが位置しているのです。LINEの最大の強みは日本でもっとも多くの人が日常的に利用しているという点です!

    普及率が高いうえに、他のSNSと比べ広告の運用費が安く、新規メッセージの開封率が高いLINEは顧客をリピーターへと育成したい事業者に重宝されているのです。

    「Lステップ」はLINE版のCRM施策

    新規顧客を増やしながら、なるべくその多くの人にリピーターになってもらいたいですよね。そんな時に力を発揮してくれるのがCRMです。

    CRMを導入、運用することでお客さまのリピート率向上やLTV(顧客単価)の向上が期待できるのです。「Lステップ」はLINE版のCRM施策として大きな力を発揮することができます!

    公式アカウントの標準機能だけでは十分な顧客情報を得ることができないかもしれません。十分な情報(判断材料)がなければ、進行中の施策の効果を評価できず、次にどのような施策を打つべきか分からないという場合もありえます。

    ユーザーが自社の商品に関心を向けてくれているのは一日のごくわずかな時間ですから、施策上の問題で機会損失してしまうのは非常にもったいないです!

    そうならないためにも「Lステップ」の導入事例を紹介していきます。

    5つのLステップ導入事例を紹介

    すでに「Lステップ」を導入することで成果を挙げている事業者について5つ紹介します。

    (参照元:「Lステップ」公式サイト 導入事例

    事例① 見込み顧客の早期引き上げに成功

    キャンプ用品の通販サイト「FUTURE FOX(フューチャーフォックス)」を運営するラソブルーミングは、LINE登録直後のアンケート回答で20%クーポンをプレゼントする訴求を行っています。

    「FUTURE FOX」トップページ(画像は「FUTURE FOX」から編集部がキャプチャ)
    「FUTURE FOX」トップページ(画像は「FUTURE FOX」から編集部がキャプチャ)

    これにより、LINE登録率アップや見込み客から顧客への早期引き上げに成功しました。ユーザーにもお得感を与えながらアンケート回答をもとにユーザーのパーソナリティーをつかむことを実現しました。

    リッチメニューではユーザーからの要望をいつでも受付できる仕組みを自動化することで、ユーザーのペインに応える商品開発を可能にしています。

    ユーザーからよくある質問の一覧を設置したことで、個別質問の対応にかかる業務も削減できました。

    また、キャンプ初心者に向けた記事や商品紹介ページから購入ページへ誘導する仕組みを構築し、ブランドのヒストリー配信によってファン層を増やすことで継続的な売り上げにコミットしています。

    豊富なリッチメニューが幅広いユーザーのニーズを満たしているのです。

    事例② 毎日開きたくなるコンテンツを展開

    オーダーメイドの生活雑貨を取り扱うECサイトを運営するゼンプロダクツは、LINE登録後のアンケート回答で10%クーポンをプレゼントし早期購入につなげています。

    たった30秒のアンケートで割引してもらえるのはお得感がありますよね。

    ポイントが貯まる一日一回じゃんけんゲームで、顧客が日常的にトークルームを開きたいと思えるようなコンテンツもあります。リッチメニューの“開催中のキャンペーン”からじゃんけんに参加する仕様になっています。

    リッチメニューの“ブランドヒストリー”を通じて会社のコンセプトや理念を届けています。

    事例③ LINEを深いコミュニケーションの場として活用

    プログラミングスクールを運営するスキルハックスは、登録直後に代表取締役の自己紹介と、有料セミナーのプレゼント特典を配布しています。

    こちらの企業は毎日コラムの配信をするというLINEマガジンを行っています。Twitterから流入する仕組みになっており、既に関心度の高い層がLINEに登録しているので、トークルームではより深いコミュニケーションを取ることを重視しています。

    自社について深く知ってもらい、オンラインスクールに申し込んでもらえるというステップをシナリオに組むことで、ユーザーのリピートを刺激しています。

    コラムにアンケートを組み込み、回答率の低いユーザーにはこれ以降の訴求を減らし、回答率の高いユーザーにだけ送っています。選択的にユーザーにアプローチすることで少ない配信量で、見込み客にリーチすることを可能にしています。

    事例④ 密な顧客コミュニケーションと新規獲得に手応え

    世界中からワインやスピリッツを輸入し卸売りするKOTO CORPORATION(コートーコーポレーション)は、今まで全国の既存顧客にFAX、DMを用いて情報発信をしていましたが、LINEでの情報発信に切り替えたことでより密なコミュケーションと新規顧客の増加につながりました。

    何より目玉のコンテンツは、トークルームで簡単な質問にいくつか答えるだけで最適な商品を提案してくれるAIバーテンダーです。これが業界内で話題となり、今までつながりのなかった顧客層を獲得することができました。

    KOTO CORPORATIONが運営する公式通販サイトのトップページ(画像は公式通販サイトから編集部がキャプチャ)
    KOTO CORPORATIONが運営する公式通販サイト(画像は公式通販サイトから編集部がキャプチャ)

    事例⑤ ブロック率2%以下を実現

    ネイルサロンを運営する爪スパサロンは、新規集客から予約管理、顧客情報管理、CRMまで一元管理を行っています。

    SNSとLINEのみでリピート率80%、LINEのブロック率は2%以下の高水準を実現しています。来店前の対応コストを削減したことで、ネイルスキルに磨きがかかり対人サービスの向上に役立っています。

    友だち登録前、来店前、来店後の各ステップでサロン独自のストロングポイントを活用した配信設計にこだわっています。

    たとえば、公式アカウントプロフィールで強みを伝え、友だち登録アンケートでニーズをキャッチする。来店後のフォロー配信で高評価の口コミだけをGoogleに集めています

    外部決済と連携したシステムを構築することで、プリペイド決済を導入し売り上げの確保につながっています。

    ◇◇◇

    みなさん、いかがでしたか?

    今回はLINEの拡張機能Lステップについて徹底解説しました。導入事例からわかるように多彩な機能を駆使して、自由な訴求を行えるのが「Lステップ」の強みです。

    「既存顧客とのコミュニケーションのクオリティーを高めたい」「新たなファン層を獲得したい」と考える事業者にはぴったりのツールだと思います。

    ECタイムズ

    家具・家電EC「リコメン堂」のジェネレーションパス、売上2ケタ成長の秘訣と2023年の成長戦略を岡本社長が解説 | 通販新聞ダイジェスト

    3 years ago
    ジェネレーションパスは国内外でEC事業を拡大している。今後は貿易による商品の仕入れを強化するほか、インバウンド需要への対応も急ぐ。

    ジェネレーションパスでは、国内外でネット販売を展開する「ECマーケティング事業」が拡大しており、2022年10月期の同事業の売上高は前年比14.9%増の124億8300万円となった。コロナ禍の巣ごもり需要が落ち着きを見せる中、2ケタ増の成長を果たしている。事業拡大の背景や今後の市場展望、成長戦略について岡本洋明社長に聞いた。

    ジェネレーションパス 岡本洋明社長
    ジェネレーションパス 岡本洋明社長

    円安効果で増益。ネックは商品不足

    ――22年の業績を振り返って。

    営業面では順調に売り上げが伸びた。ただ、21年はコロナ禍に伴う巣ごもり需要の影響があって伸びたが、22年はそこまでの伸びではなかった。円安が急速に進んだことで、EC事業に関しては輸入品が多いことから収益面でマイナスに働いた。

    海外向けの事業も行っているため、そちらは円安となったことで大きな利益があった。(海外は商品企画関連事業で)中国やベトナムなど現地で売っている商品が円安効果で好調だった。22年10月期の最終利益においては円安効果による為替差益がかなり大きかったと思う。

    ――コロナの反動減を受けた国内ECでは市場で商品の絞り込みも見られるが。

    絞り込みは行っておらず、今は約200万点を取り扱っている。季節ごとの入れ替えなどがあるため(常時)その内150万商品を出している状況。コロナ前の状態に近い品揃えになった。

    コロナ禍では日用品や一部家電も多くあったが、今は以前の状況に戻っている。最近になり外出機会が増えたので、またアウトドア商品なども売れるようになった。一方でインテリア・家電は20年、21年ほど伸びていない。また、わかりやすいところではマスクなどの衛生関連用品などの動きもそこまで見られなくなった。

    「リコメン堂」トップページ(画像は「リコメン堂」から編集部がキャプチャ)
    「リコメン堂」トップページ(画像は「リコメン堂」から編集部がキャプチャ)

    ――22年に好調だった商品群は。

    何かが突出したということではなく、全体的に伸びたことで(連結売上高では)前年比120%増となった。むしろ、22年に一番問題だったのは、商品が足りなくなっていたこと。もしも十分に商品が揃っていれば150%は伸びていたと思う。

    円安や原材料高の影響を受けて、メーカーが生産に慎重になっていたこともある。加えて、中国のゼロコロナ政策によって、現地の生産工場が稼働しなくなり、商品自体の供給ができなくなったことも大きい。

    ジェネレーションパスは元来、商品力に強みを持っている(画像はジェネレーションパスの公表資料「事業計画及び成長可能性に関する事項」から編集部がキャプチャ)
    ジェネレーションパスは元来、商品力に強みを持っている(画像はジェネレーションパスの公表資料「事業計画及び成長可能性に関する事項」から編集部がキャプチャ)

    “ネットで買うときの参考に”――。キュレーションサイトのニーズ高まる

    ――家具キュレーションサイトの状況は。

    (アフィリエイト収益などによる)売り上げベースが前年比150%~170%に上がっている。今は完全に1つのチームを作って運営していて、徐々にインテリア関係からギフト関連情報など様々な内容で横展開して伸びた。来期くらいには1つのセグメントとして会計上にあがってくるのでは。

    とにかく、キュレーションサイトのニーズがすごく高いと感じる。コロナ禍でECが注目されていき、色々とネットで商品を探す機会が増えたので、メディア系の情報を参考にする人が多くなったこともあるだろう。

    今は、外部のライターと社内の人間を使って記事を作っている。あまりに自社のECに引き込むような導線だと恣意(しい)的に感じられてしまうので、他社で扱っている商品の情報も色々と発信している。

    客観的にさまざまなサイトの中で商品を比較して、良いものを選んでもらえればと思う。

    ジェネレーションパスが運営する家具キュレーションサイト(画像はキュレーションサイト「IECOLLE(イエコレクション)」トップページを編集部がキャプチャ)
    ジェネレーションパスが運営する家具キュレーションサイト(画像はキュレーションサイト「IECOLLE(イ
    エコレクション)」トップページを編集部がキャプチャ)
    「IECOLLE」を含む、メディア事業の事業戦略(画像はジェネレーションパスの公表資料「事業計画及び成長可能性に関する事項」から編集部がキャプチャ)
    「IECOLLE」を含む、メディア事業の事業戦略(画像はジェネレーションパスの公表資料「事業計画及び成長可能性に関する事項」から編集部がキャプチャ)

    貿易仕入れは50%に引き上げる計画

    ――前期に注力した取り組みは。

    貿易に力を入れた。以前は中国から商社経由で仕入れていた商品が、昨今の為替や原材料高の影響で今までと同じ工場では製造できなくなってきたケースがある。

    であれば、こちらから中国に人を配置して、直接、現地の工場に作ってもらったり、日本で売るための商品を新しく作ってもらうような交渉をしている。今も商社経由で調達している商品もあるが、少しずつ自社化している

    すべての商品ではなく、ある程度のボリュームが取れそうなものについてとなる。テーブルなどの大型商品をはじめ、機能性を持った家具・家電などが中心。もちろん、当社の既存の取引先(メーカーなど)が、(現地で調達先としている)工場や取り扱い商品などは基本的に避けている。

    家具・家電を中心に自社製造を進めている(画像は「リコメン堂」から編集部がキャプチャ)
    家具・家電を中心に自社製造を進めている(画像は「リコメン堂」から編集部がキャプチャ)
    中国とベトナムに自社工場を持つ。品質を保つため、現地スタッフの育成にも力を入れている(画像はジェネレーションパスの公表資料「事業計画及び成長可能性に関する事項」から編集部がキャプチャ)
    中国とベトナムに自社工場を持つ。品質を保つため、現地スタッフの育成にも力を入れている(画像はジェネレーションパスの公表資料「事業計画及び成長可能性に関する事項」から編集部がキャプチャ)

    ――海外から直接調達することのメリットやデメリットは。

    海外での自社の直接調達は、当然、利益が得られるようにやってきたが、逆に前期は円安の影響で痛かったところ。為替のタイミングは読むことができないが、ここはやらなくてはいけない。現在の極端な為替の問題が解消されれば粗利益率は上がる。

    一般的にモノづくりは(完成まで)半年から、短くても3か月はかかるが、為替もその間で大きく変わることがある。何かの問題が起きて海外から商品が入りづらい状況になったり、ゼロコロナで現地の工場が止まることもあるだろう。

    (小売りにとっては)商品がないことは何よりも大きな問題だ。今のところ貿易で仕入れている商品は全体の20~30%程度だが、ゆくゆくは50%程度まで伸ばしたい

    2023年のEC市場は“市況読みにくい”

    ――2023年のEC市場の展望について。

    正直、わかりづらい面がある。たとえば、越境ECやインバウンドなどの需要が(23年1月の)現時点ではそこまで見込めず、わからない状況となっている。もしかするとこのインバウンド需要が大きなうねりになる可能性もあるが、今の段階ではっきりとこれくらいの数字になるとは出しづらい。

    たとえば海外からの旅行者は航空機で日本に来るが、航空需要が回復しているとはいえ、中国などからの飛行機の便数はコロナ前よりもまだかなり少ない状況。

    また、仮にインバウンドで大量の観光客が日本に来るようになって実店舗で商品がどんどん売り切れるようになれば、国内の消費者はリアルよりもECで買い物をするようになることも考えられる。

    とは言え、国内EC市場という観点で考えると、引き続き安定的な成長が見込める。コロナによって、EC未経験者の利用が増えてきたことは間違いない。ただ、石油価格の上昇で物流費の値上げなどが起きるとそれが大きな足かせになる可能性はある。

    ECマーケティング事業の事業戦略(画像はジェネレーションパスの公表資料「事業計画及び成長可能性に関する事項」から編集部がキャプチャ)
    ECマーケティング事業の事業戦略(画像はジェネレーションパスの公表資料「事業計画及び成長可能性に関する事項」から編集部がキャプチャ)

    ――相次ぐ商品値上げによる消費環境への影響は。

    今のところ、消費者側が許容しているような印象を受ける。おそらく、あらゆる商品が値上がりしているので、もうこれに対してはしょうがないという向きも持ってしまっているのでは。

    日々使うような商品が1000円から1500円に上がると高くなったと感じるが、(当社が得意とするような)家具・インテリアは、あまり毎年買うことがない大型商品なので、1年前と価格を比べたりすることは中々ない。買い替え頻度が低いものは値上げによる買い控えの影響を受けにくいと思う。

    岡本社長は「買い替え頻度が低い商品は値上がりを感じにくい」と指摘(画像は「リコメン堂」から編集部がキャプチャ)
    岡本社長は「買い替え頻度が低い商品は値上がりを感じにくい」と指摘(画像は「リコメン堂」から編集部がキャプチャ)

    優先事項はインバウンド向けの対策

    ――今期の優先順位の高い施策は。

    インバウンド需要に関してのものになるだろう。もちろんこれは越境ECも含めての話となる。中国で日本のかぜ薬が大量に購入されているというニュースも聞くが、改めて海外消費者にとって日本の商品はニーズが高いと感じる。

    これは日本メーカーの商品ということだけではなく、たとえば、中国の工場で作って日本で売っているという商品についても、試しに中国で売ってみたところ「日本の規格」を採用しているということで非常に人気となった。つまり、日本の商品は「品質管理」が良いというイメージを海外から持たれているのだ。

    中国向け越境ECモールは“あえて”小規模モールに出品。品質や計画生性を重視

    ――越境EC事業の進捗について。

    22年末から中国の小規模な越境ECモールに出店していて、100~200点ほどの商品を試しに販売している。

    そこでは1か月間で8%程度の購買率になったので、悪くはないだろう。今までの越境ECでは、中国の大手越境ECモールを使って販売していたが、手数料が高かったこともあり難しい状況だった。そうした理由から、今は大手のモールではなく小規模のモールに出店している。

    ――越境ECを行う上での注意点や課題について。

    当社も長年越境ECを行ってきたが、中国と日本のマーケットには大きな違いがあると認識している。中国の場合、売れる商品であればどんどん量を出して販売してほしいという考え方だが、日本では売れるとしてもそこまで極端な出し方はしない

    たとえば、日本のメーカーはヒットしている商品を製造する時に、おそらく前年の110%~120%程度(の増産)という形で翌年の計画生産を考えるが、中国ではとにかく一気に大量に仕入れようとするので、いきなり前年の3倍の量の商品を出してほしいという考え方になる。

    当然ながら、モノづくりについて品質管理をしっかり考えた場合に、製造ラインや人材の確保などの問題からそこまでの大規模な量に対応した商品を急に製造することはできない。そうした感覚が大きな違いになっている。今、当社が中国で出店している仮想モールは小規模なので、仮にそこで急激に売れたとしてもそこまでの大きな影響は受けないと思われる。

    価格差が大きいものほど売れやすい⁉

    ――越境ECで売れる日本の商材とは。

    海外向けと日本向けの販売で、価格差が大きいものが売れやすいと言える。先ほどのかぜ薬の話も、中国では日本で売られている何倍もの価格で売られている。

    他にも日本酒などが海外では国内以上の高値で取り引きされている。そういったものは、物流費込みで海外向けに高い価格を設定して販売したとしても日本よりもはるかに売れる商材となるのではないか。

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