Googleが現在と過去のランキングシステムについてのガイドを公開。
正確で、信頼でき、関連性のあるページを検索結果に表示させるために、Googleが複数の技術を用いていることは周知の事実です。しかし、どういったシステムがどのような働きをしているのか、また、過去に展開されたシステムは現行の … 続きを読む
投稿 Googleが現在と過去のランキングシステムについてのガイドを公開。 は SEO Japan|アイオイクスのSEO・CV改善・Webサイト集客情報ブログ に最初に表示されました。
正確で、信頼でき、関連性のあるページを検索結果に表示させるために、Googleが複数の技術を用いていることは周知の事実です。しかし、どういったシステムがどのような働きをしているのか、また、過去に展開されたシステムは現行の … 続きを読む
投稿 Googleが現在と過去のランキングシステムについてのガイドを公開。 は SEO Japan|アイオイクスのSEO・CV改善・Webサイト集客情報ブログ に最初に表示されました。

ターゲティング広告などを提供するCriteo(クリテオ)は、日本の買い物客1200人超を対象としたインフレーションにおける買い物客の購買行動についてまとめた最新動向を発表した。調査結果によると、より賢くショッピングをする買い物客は、実店舗よりもオンライン店舗を選ぶようになっているようだ。
不確実な経済環境でさまざまなコストが上昇するなか、買い物客の55%が購入前にオンラインで多くの時間をかけ、最適な商品やお買い得品を検索しているという。
調査結果によると、より賢くショッピングをする買い物客は、実店舗よりもオンライン店舗を選ぶようになっていることがわかった。
世界的なインフレの影響で、ガソリンや食品などの必需品のコストは上がっている。その一方で、クリテオは「欲しいと思う商品や体験を購入することをあきらめない消費者の姿も見えてきた」とみている。好きなものには積極的に出費する傾向がみられた調査結果は次の通り。
クリテオが調査を実施した他の8か国(オーストラリア・フランス・ドイツ・イタリア・韓国・スペイン・英国・米国)のなかでも、日本は所得階層に関係なく、ジュエリー・時計・香水・ハイブランドバッグなどの高級品への支出が多いことも判明したという。
消費者は、限られた予算を最大限に活用するために、さまざまな工夫をしていることがわかった。物価上昇の影響を受けて、調査の回答者は次のような手法をとっている。
調査結果を受けて、クリテオは「節約を第一に考えつつも、買い物客は依然として長持ちする高品質な商品を求めている。割引・クーポンと並んで、製品の品質や送料無料は購入を決定する重要なポイント」だと分析している。
調査結果によると、消費者が共感できるブランド価値を提供していることや、ポイントやマイレージなどのロイヤルティが高い商品は、買い物の意思決定を後押しする動機になっているようだ。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:インフレで買い物客の動向はどう変わる? 「実店舗よりもオンライン利用者が多い」など5つの最新トレンド
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

日本航空がECモール事業に進出。グループの「JALショッピング」は営業終了、通販モールへ完全移転
アマゾン日本事業の売上高は約3.2兆円、ドルベースは243億ドル(前期比5.7%増)【Amazonの2022年実績まとめ】
ヤフーとLINE、ZHDの合併で、eコマースは「ポイント・販促中心」から「成長と収益性のバランスを両立」にシフトへ
食品メーカーの2023年値上げは前年比2倍ペース。月間2000品目超の値上げ、夏まで常態化の可能性
ヤマト運輸「年度ごとに運賃を見直す」。「宅急便」「EAZY」「宅急便コンパクト」「国際宅急便宅急便」は10%値上げへ
【ステマ規制】消費者庁が公表した運用基準案とは?判断基準は第三者の「自主的な意思」の有無
Amazonの2022年売上高は5139億ドルで9%増。アマゾンの直販ECは前年割れに
転売屋などの不正利用から自社を守る方法とは? D2C(ネット通販)事業者が取るべき対策を解説
【小林製薬のコールセンター改善施策】AI検索と音声認識を連携し、マニュアルやFAQの自動検索で業務効率化を実現
「2020年代前半 国内物販EC取扱高No.1」は修正。「Yahoo!ショッピング」はどうなる?【ネッ担まとめ】
※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:日本航空(JAL)がECモール事業に進出/アマゾン日本事業の2022年売上高は約3.2兆円【ネッ担アクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

2月21日(火)に開催する「ネットショップ担当者フォーラム 2023 冬~ECサクセスストーリー大集合~」では、ファンケル、花王、イケア・ジャパン、アダストリアなど、通販・EC業界で大きな存在感をもつ有名企業が登壇。
「“ファンケル流”リテンションマーケ最新事例」「イケア・ジャパンが実践する顧客体験を向上させるオムニチャネル戦略」「アダストリアが語るメタバース事業とビジネスの可能性」などのテーマについて、企業の責任者などが講演します。13講演すべて「無料」で視聴できます。
まだお申し込みをしていない方のために、13講演のなかから編集部おすすめの講演の見どころをご紹介します。
ファンケルの通販営業本部 営業企画部部長の長谷川 敬晃氏が講師に登壇し、ファンケルならではのリテンションマーケテイングについて最新事例をお話します。ファシリテーターは花王DX戦略部門 全社DXデザイン部の生井秀一氏。変化が激しい消費者のニーズをとらえるヒントにつながるかもしれません。
2月21日(火)18:30~20:30に、先着100人限定で、登壇者や参加者と情報交換ができるオンライン懇親会を実施。参加賞や豪華賞品(家電製品、化粧品セット、食品など)が当たるプレゼント抽選会も開催します!
明日はまた別のオススメ講演をお伝えします!
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:消費者ニーズをつかむ“ファンケル流”リテンションマーケの最新事例など全13講演のECイベント【見どころを紹介】
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

かっこは、EC事業者向けの後払い決済パッケージ「SaaS型BNPLシステム」の提供を開始した。
従来の後払い決済システムの構築と比べて、導入期間と運用コストを大幅に短縮・削減。収益性の改善、購買・決済データを蓄積できるといったメリットもあるという。
複数の後払い決済事業構築で培った仕組みと経験をもとに、後払い決済に必要な仕組みをパッケージ化。従来の後払い決済システムの構築は膨大な期間とコストが必要だったが、「SaaS型BNPLシステム」を利用することで導入期間とコストを大幅に短縮できるという。
「SaaS型BNPLシステム」で期待される導入効果・メリットは次の通り。
国内の後払い決済市場は前年比約30%増で成長し、今後も成長が期待されている分野。一方、これまでEC事業者が後払い決済を導入するには、システム開発など数億円のコストや未払い対応などの運用ノウハウの蓄積などハードルがあった。
債権ごと引き取る後払い決済事業者を利用する場合は膨大な導入コストや運用ノウハウは不要だが、一定の手数料と「支払履歴が追えないため顧客状況の把握が正確にできない」といった課題があったという。
こうした背景を踏まえて、導入コストと運用のハードルをなくし、収益最大化と顧客状況の把握が可能となる業界初の「SaaS型BNPLシステム」をかっこが提供開始した。
導入企業として、SBI FinTech Solutionsが利用を予定している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:かっこ、後払い決済の導入コストと工数を削減するパッケージ「SaaS型BNPLシステム」を提供開始
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

近年はオンラインやオンラインとオフラインを融合したハイブリッド型のイベント・セミナーの開催が増え、動画撮影を検討されている方も多いのではないでしょうか。また、展示会や講演会などで、文字だけでは伝わりにくい内容を動画で表現したいという希望もあるでしょう。動画制作や撮影を依頼すればプロのスタッフが加わり、品質の高いコンテンツ作成が可能です。
同じ制作会社でも、料金相場や対応できる範囲が異なります。イベント撮影の実績が豊富な制作会社であれば、プランが充実しており安心して依頼ができます。
この記事では、イベント撮影の費用相場について解説します。料金相場がわかれば、自社の予算に応じて撮影や動画制作の依頼が可能です。イベント撮影や動画制作で失敗しないための予備知識を身につけるためにも、この記事をぜひ参考にしてください。
実際に制作会社へ動画撮影を発注する際には、どの程度の料金がかかるのか気になると思います。一般的な撮影費用には、人件費や機材費が含まれることがほとんどです。
プロのカメラマンに依頼すれば、撮影の用途や目的に応じた印象深い内容に仕上がります。
ここでは、インタビュー動画とイベント・セミナー動画の2つに分けて、それぞれの撮影費用の相場を確認していきましょう。
インタビュー動画の撮影を依頼する場合、費用相場は5〜15万円程度です。編集作業を含めると制作期間が長くなるため料金も高くなります。
編集作業も含めたインタビュー動画の費用相場は以下のとおりです。
| 人数 | 費用相場 | 動画の長さ | 撮影条件 |
| 1人 (スマホ撮影) |
5~10万円 | 120秒以内 | ロケ:1ヶ所 キャスト:1人 機材:スマホ+固定 |
| 3人 (カメラ) |
10~40万円 | 240秒以内 | ロケ:1~2ヶ所 キャスト:3人程度 機材:1カメラ |
| 3人+演出 | 40万円以上 | 240秒以内 | ロケ:2ヶ所 キャスト:3人程度 機材:1カメラ |
インタビュー動画は3〜5分程度におさまることが多く、カット数も限られます。撮影時間は半日〜1日程度で済むため料金はそれほど高くありません。ただしインタビューする人数が多いほど費用相場も上がっていくと覚えておきましょう。
撮影だけであれば自社でも実施可能ですが、場所の確保など事前準備が必要です。全体の流れや企画もしっかり構成しなければ、クオリティが低くなる可能性があります。少しでも不安がある場合は、撮影から制作会社に依頼するのがおすすめです。
<関連記事>
展示会・イベント放映用の動画制作・映像制作
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 50~99万円 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
一般社団法人at Will Workは、さまざまな事例共有のプラットフォームとして、ノウハウの蓄積・体系化、そして迅速に共有することで「働きやすい社会」に貢献しています。
Crevo(クレボ)が制作したオープニングムービーは、テーマである働き方に対する想いをインタビューで紹介しました。そこに日常の働くシーンを盛り込むことで、働き方を考えることが生活の一部であることを視覚的に表現しています。
カンファレンスの幕開けを飾るため、いかに観客をテーマに引き込むかに注力しているのが制作ポイントです。動画全体を通して、働き方に対して深く考えるきっかけ作りになればとの想いで製作しています。
イベント・セミナー動画の撮影を依頼する場合、費用相場は5〜50万円程度です。撮影するイベント・セミナーの規模・動画の長さに応じて料金が決定します。
イベント・セミナーの規模別の費用相場は以下のとおりです。
| 規模 | 費用相場 | 動画の長さ | 備考 |
| 観客0人 (配信用) |
5~15万円 | 30分 | カメラ1台固定 |
| 観客30~50人 (中規模セミナー) |
15~30万円 | 40~60分 | カメラ2台 |
| 観客100人以上 (大規模イベント) |
50万円以上 | 60分以上 | カメラ2台以上 音声機材が必要 |
会場が大きくなるほど音を拾うための機材を用意しなければならず、料金も高くなります。イベント・セミナーでの撮影は短くても1時間以上になることが多く、複数のスタッフが必要です。インタビュー動画と比べるとトータルの費用は高くなる傾向にあります。
注意点として、機材の台数や特殊機材を使用するケースでは、搬入・設置費用が別途かかることです。料金は1万円未満が相場ですが、見積もりの際に確認しておきましょう。これに加えて、撮影するエリアによっては出張費用がかかることもあります。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 50~99万円 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
大和財託株式会社は、資産運用サービスを提供する企業です。不動産投資や土地活用など、資産運用商品の購入から運用、売却までのトータルサポートを行います。
Crevoが制作したオープニング動画は、セミナー参加者に向けて、信頼と安心を届けたいという想いを動画に反映しました。4人の立場の異なる社員にスポットを当て、それぞれがお客様と真摯に向き合う姿を紹介するストーリーです。社内メンバーと意見交換するシーンやお客様と実際に話すシーンを盛り込むなどの工夫をしています。
社員のリアルな声をインタビュー動画を通じて紹介したのが制作ポイントです。視聴者であるセミナー参加者に信頼と安心感を与えられるようにこだわっています。動画の最後にはインタビューでクローズアップされた社員だけでなく他の社員も笑顔で紹介し、社員一丸となってお客様と向き合っているというメッセージを視覚的に表現しています。
全体を通して、お客様に寄り添うことをセミナー参加者に印象づける動画内容です。資産運用を安心して任せられるような雰囲気を動画全体で表現しました。企業として与える信頼感はもちろんのこと、社員ひとり一人の想いが伝わる構成となっています。
web動画の撮影を依頼する場合、費用相場は30〜80万円程度です。映像の長さや撮影方法によって費用がかなり大きく変わってきます。たとえば、ドローンでの空撮やVRコンテンツとして配信する場合はさらに料金が高くなることも想定しておきましょう。
インターネット環境やソーシャルメディアの発展にともない、日常的に多くの動画に触れる機会が増えています。web動画を撮影する際は、視聴者の目を惹きつけ最後まで見てもらう工夫が必要です。カメラ1台あれば手軽に撮影できるものではないため、制作会社に依頼してプロのカメラマンに撮影してもらいましょう。
web動画を撮影する目的は、商品の販促やブランディングなどさまざまです。動画による効果を得るためには、制作前に動画の目的を明確にしておく必要があります。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 50~99万円 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
島根県が主催する「Ruby bizグランプリ2015」の表彰の際のイベント記録映像です。ビジネスの領域においてプログラム言語 Ruby の特徴を活かし、新たなサービスを創造し世界へ発信している企業、団体及び個人を対象としたグランプリとなっています。
「Ruby bizグランプリ2015」における表彰時の審査員長の総括の映像をCrevoが撮影・編集しました。本イベントの様子を海外にも展開するため、英語の字幕を入れています。
審査員長による総括だけでなく、後半にはインタビュー動画も含めているのが制作のポイントです。映像を通して、当日参加できなかった方もじっくり総括コメントを聞けます。
オープニング動画と比べると記録映像はシンプルになりがちです。カメラを複数台使用することで視聴者を引き込ませる工夫をしています。話し手である審査員長の表情もうかがい知ることができ、当日の参加者もまた違った側面を発見できるでしょう。
イベント撮影といっても、カメラマンの撮影だけでは終わりません。制作会社に依頼する場合は、打ち合わせ・撮影・編集作業などさまざまな工程が必要です。先ほど紹介した動画撮影の費用相場と合わせて、料金がどのくらいになるのかを把握しておきましょう。
イベント動画撮影では、以下のような費用が追加されます。
・企画・ディレクション費用
・シナリオ作成費用
・撮影費用
・編集費用
・音響効果・ナレーション費用
すべての項目が必要になるわけではないですが、見積もりの際に確認しておきたい費用ばかりです。ここでは、それぞれの費用相場と内容について解説します。
映像制作には納品までにいくつかのプロセスがあります。その土台となるのが企画・ディレクションです。企画・ディレクションの費用相場は5〜25万円程度となっています。
企画・ディレクションは動画のクオリティを左右する重要な工程です。社内での要望にズレがないか、制作ディレクターと十分な話し合いをしましょう。
動画の内容が複雑であるほど料金は高くなる傾向にあります。たとえば、構成がシンプルなインタビュー動画は多くの費用はかかりません。一方で、ストーリー仕立ての作品・VRコンテンツ・ドローン撮影をともなう動画などは料金も高額になります。
発注者との打ち合わせをもとに、制作ディレクターが動画の構成やコンセプト・撮影方法などを決定する流れです。必要なスタッフを人員配置し、撮影場所やスケジュールまで落とし込んでいきます。
企画・ディレクションで決定した動画構成をもとに、台本や絵コンテを作成します。シナリオ作成と呼ばれるこの工程の費用相場は5〜10万円程度です。
シナリオはストーリー性のある動画には欠かせません。シンプルなインタビュー動画ではシナリオ作成の工程が省かれることもあります。イベントのオープニングムービーを制作するのであれば、シナリオ作成に実績のある業者に依頼しましょう。
動画の台本や絵コンテの作成は、シナリオライターが担当することがほとんどです。制作会社によっては、制作ディレクターが兼任することもあります。
ストーリー仕立ての動画は魅力的ですが、目的とズレが生じると意味がありません。制作会社が作成した脚本を入念にチェックすることが大切です。動画の効果を上げるためにも、シナリオの内容があいまいにならないよう注意が必要です。
イベントやセミナーなど、開催当日の模様を撮影するためにかかる費用です。撮影するためには人件費と機材費がかかり、一般的な費用相場は5〜50万円となっています。「カメラの台数」「イベントの規模」「カメラマンの人数」の3つが費用変動の要因です。
条件に応じたおおまかな撮影費用の相場を以下で確認してみましょう。
| 撮影条件 | 時間 | 費用相場 |
| 1カメラ 1カメラマン |
90分 | 5万円~ |
| 2カメラ(定点・移動) 1カメラマン |
90分 | 8万円~ |
| 2カメラ(定点・移動) 1カメラマン |
120分 | 10万円~ |
| 3カメラ(定点・移動) 2カメラマン |
120分 | 18万円~ |
| 3カメラ(定点・移動) 2カメラマン |
180分 | 25万円~ |
人件費とは撮影スタッフにかかる費用のことで、カメラマン・音声・照明・アシスタントなどが含まれます。小規模のイベントでカメラマンが1人で対応できれば料金も最小限に抑えられるでしょう。複数のスタッフが必要な場合は費用相場も高くなりがちです。
機材費とは撮影に必要な機材にかかる費用のことで、カメラをはじめとした照明機材・音響機材などがあげられます。会場の大きさに比例して機材も増えて費用が高くなるため注意が必要です。カメラを遠隔操作できるなどの特殊機材には追加料金がかかります。ダイナミックな演出が可能ですが、見積もりの際にいくらになるのか確認するようにしましょう。
ただ撮影するだけでなく、動画素材を編集する作業を終えてはじめて納品に移ります。編集工程にかかる費用の一般的な相場は5〜25万円程度です。動画編集の作業は専門のスタッフが担当することが多く、視聴者に伝わりやすいように仕上げていきます。
費用が変動する要因の一つが編集方法です。素材をカット編集したり、テロップを付け加えたりします。編集方法に応じた費用相場は以下のとおりです。
| 編集方法 | 費用相場 |
| タイトル・簡易的なカット編集 | 4万円~ |
| カット編集+テロップ挿入 | 8万円~ |
| カット編集+テロップ挿入+トランジション | 10万円~ |
| カット編集+テロップ挿入+トランジション+資料挿入 | 15万円~ |
編集はこだわるほどクオリティも上がりますが、手間をかける分だけ費用も膨らみます。制作ディレクターと相談しながら、妥協点を見つけていきましょう。
動画編集が完了したら、BGMや効果音などの音響、ナレーションを付け加える段階に入ります。音響効果・ナレーション費用の一般的な相場は5〜25万円程度です。
著作権で保護されている音源を使用する場合は、手続きと支払が別途必要です。JASRAC(日本音楽著作権協会)などが管理するアーティストの楽曲を使用する際は、事前に確認しておきましょう。最近では、無料でダウンロードできる楽曲も少なくありません。
ナレーション費用はスタッフの人件費と収録スタジオの利用料がかかります。原稿のボリュームや収録所要時間によって料金が変動するため注意が必要です。また、担当するナレーターのランクによっても費用が異なります。たとえば、アニメーション動画でプロの声優を起用する場合は、別途アテンド費用やギャランティが発生することを覚えておきましょう。

映像作品を制作する場合、依頼する制作会社ごとに費用相場が異なります。自分で制作会社の料金を比較して、その差に驚いた方もいるのではないでしょうか。
動画の制作費は機材費によって大きく左右されます。カメラや音響をはじめとする撮影機材は制作会社によってさまざまです。ENGカメラや4Kカメラ、ドローンなどの高性能カメラを使用すればそれなりの料金が発生します。制作会社のなかには100万円を超える機材を複数常備しているところもあり、クオリティの高い動画制作が期待できます。
次に、人件費による費用相場の違いです。たとえば、有名クリエイターが所属する大手プロダクションに依頼すると料金が高くなる傾向にあります。とはいっても、人件費によって制作会社ごとの費用に大きく差が生まれることはほとんどありません。
上記2つ以外にも、制作会社ごとに費用相場が異なる理由がいくつか存在します。それぞれの項目がどのくらいの違いがあるのかを把握することが大切です。各企業の予算に応じた依頼ができるように、大きく5つの項目に分けて解説します。
動画制作をする際、撮影人数で費用相場は異なります。たとえばインタビュー動画を発注するときの料金は、インタビューを受ける人数に影響するという意味です。1人の単独インタビューであれば費用相場は5〜10万円、3人以上だと10〜40万円程度かかります。撮影料金は「1人×撮影料金」ではなく「まとめていくら」で提示する制作会社がほとんどです。
多くの制作会社では、インタビュー動画というカテゴリーで料金設定を行っていません。会社紹介などのカテゴリーのなかに、インタビュー動画が含まれます。同じ映像制作でも、撮影人数によって費用相場が異なることは認識しておきましょう。
社内の風景をインサートしたり、多人数のインタビューを組み合わせたりすると、追加料金がかかることもあります。動画の構成をこだわる際は、撮影料金に注意が必要です。
出演者の撮影場所はどこにするのかでも費用相場は異なります。屋外で撮影を希望すればロケハン費がかかり、天候によっては予定日では終わらないこともあり注意が必要です。少しでも料金を抑えるなら、自社オフィスの活用をおすすめします。移動にかかる交通費を抑えられるだけでなく、余計な撮影時間をかけずに撮影が可能です。
自社オフィスで撮影する場合も、撮影する場所をコロコロ変えないようにしましょう。素人の感覚だと、場所を変えるだけなら問題ないと思ってしまいがちです。しかし、プロの撮影では場所を変更するたびに微妙なセッティングを強いられます。結果として撮影時間が長くなり、同じ尺の映像作品でも費用相場が高くなることがほとんどです。
撮影の時間を短縮するためにも、事前に制作会社と打ち合わせをしておきましょう。撮影場所を移動することで費用がどの程度違うのかも確認しておくと安心です。
イベント撮影に限らず、基本的にはどの撮影もカメラマン費と機材費がかかります。
カメラマン費とは、撮影スタッフ(カメラマン・音声・照明・アシスタント)にかかる人件費のことです。人件費は撮影に必要な時間と人数によって変動します。インタビュー撮影など少人数で行う撮影であれば、料金は安く抑えられるでしょう。一方で、イベントなどの大規模な撮影では複数のスタッフが必要となり、撮影費用は高くなります。
カメラマンの料金は1日あたり8〜15万円程度が相場です。アシスタントの場合は、1日あたり3万円程度が必要になります。撮影スタッフが制作会社に属しているのかどうかでも費用相場が変わってくるため、見積もりの際に確認しておきましょう。
機材費とは、カメラをはじめとする撮影に必要な機材にかかる費用です。たとえば、カメラはハンディタイプの手軽なものから、プロ仕様の本格的なモデルまで幅広く存在します。カメラによって画質が大きく異なり、クオリティを求めるほど料金は高くなりがちです。機材費は、撮影で使用するカメラ台数によっても費用相場は異なります。
撮影対象となるイベントがどの程度の規模なのかによっても費用相場は変動します。イベントの規模が大きくなるほど、撮影スタッフと機材が多く必要になり料金は高くなりがちです。撮影時間も編集作業にかかる工程が関係してくると考えればわかりやすいでしょう。
小規模セミナーやトークショーの場合、会場の規模も大きくなることはありません。定点カメラで対応でき、撮影スタッフも1〜2人と最少人数で対応することがほとんどです。イベント動画の編集作業まで依頼しても、費用相場は15万円程度で済みます。
出演者が多い大規模イベントの場合、一般的な費用相場は30万円程度です。必要となる撮影スタッフや機材が増えるため、トータルの料金は小規模セミナーより高くなります。イベントによっては1部と2分でセッティングを変えることもあるでしょう。撮影するための作業工程が多くなるほど費用相場は高くなり注意が必要です。
大規模イベントを撮影する際は、登壇者の音声を拾うための技術力も欠かせません。音響スタッフが加わることから、その分の料金も追加されると想定することが大切です。
イベントなどの撮影では、撮影スタッフの拘束時間や出張費用によっても費用相場は異なります。制作会社ごとに料金体系は異なるため、事前に確認しておきましょう。
撮影スタッフの拘束時間とは、撮影にかかる時間のことです。小規模セミナーであれば2時間程度で終わりますが、大規模なイベントだと3時間以上かかります。プロカメラマンの料金設定は「1時間の料金×撮影時間」というケースが一般的です。半日程度の撮影であれば費用相場は5万円程度、1日がかりの撮影だと7〜15万円程度が目安です。
遠方地へ出張する場合は、その分の追加費用がかかることにも注意が必要です。スタッフの交通費はもちろん、ホテルの宿泊が必要になることもあります。交通費・宿泊費は実費になることがほとんどですが、距離に応じた金額が設定されるなどさまざまです。近隣への出張撮影は交通費無料とするカメラマンも少なくありません。
制作会社に見積もりを取る際は、基本料金に何が含まれるのか事前確認が大切です。あとから請求されるケースもあるため、料金の内訳などはしっかりと見ておきましょう。

イベント動画の撮影や制作する際、何を重視するかによって制作会社の選定も変わってきます。検討すべき項目はいくつかありますが、料金の安さで選んでいる方も少なくありません。費用が安くなるほどクオリティが下がり、動画効果が薄れる可能性もあります。
制作会社に依頼する場合は、料金以外にも比較することが大切です。最後に、イベント動画制作で失敗しないための注意点を解説します。
イベントやセミナーを開催する目的があるのと同様に、動画を撮影し制作する目的も明確にしておくことが大切です。依頼者側の目的がはっきりしないと、最終的に成果物をどのようにしたいのかが見えてきません。制作会社へ依頼する前に、社内で動画を活用する場面をイメージしながらどのように活用するのかを話し合っておきましょう。
動画制作を行う目的は以下のようなものがあげられます。
・自社商品のPR
・会社紹介
・企業のイメージアップ
・知名度を上げる
しっかりと目的を明確化することで、動画の内容が定まりやすくなるのがメリットです。インタビュー形式にするのか、ストーリー仕立てにするのかなど、動画の内容も大きく変わります。イベント動画制作の目的が明確になっていれば、制作もスムーズです。
動画制作で何がしたいのかだけでなく、いつまでに納品してほしいのかも決めておきましょう。スケジュールがしっかりとしていれば、何をすべきかが明確にできます。計画がはっきりとしていなければ、制作に時間がかかり結果として費用も高くなります。
依頼する制作会社の得意分野を見極めることも、失敗しないためには重要な要素です。イベント動画を制作する場合は、比較的尺の長い作品を得意とする制作会社を選びましょう。自社が想定するスタイルの動画撮影に十分な実績があるかが選定するポイントです。
多くの方は、制作会社を選ぶ際に実績を重視するのではないでしょうか。豊富な制作実績があれば、自社の求めるイメージに近いイベント動画が完成する可能性は高まります。
制作会社によっても得意な分野とそうではない分野があり注意が必要です。イベント動画の撮影を得意とする制作会社に依頼すれば、イメージのすり合わせや修正する回数を最小限に抑えられます。
制作実績については、制作会社のホームページで確認可能です。ただし、先方企業の事情などでホームページで公開できないケースもあります。特に実写の場合は、動画で起用するモデルとの契約上から非公開になることも多くあることは覚えておきましょう。
依頼したい動画と同じジャンルの制作実績があるかどうかを確認することが大切です。方向性の不一致を防ぐために、イメージに近いサンプル動画を選んでおくと安心です。
動画制作会社に依頼する際は、どこまで対応してくれるのかも確認しましょう。動画を制作して納品までなのか、その後のアフターフォローなどの付帯サービスです。
納品後に、テロップやナレーションの修正を行う場面は少なくありません。納品データの保管まで依頼できれば、いざという事態でも対応できます。修正対応をしてもらえないというケースを防ぐためにも、納品後の保管期間を確保している会社に依頼すると安心です。
動画の制作には、スムーズな納期の実現も重要です。いつまでに納品してもらえるのかの確認はもちろん、スケジュール管理を徹底する制作会社を選びましょう。また、万が一の事態が発生した際でも、迅速な対応ができることもポイントの一つです。
動画制作では視覚的な効果ばかりに目が行きがちです。しかし、動画と音を上手く組み合わせることで、より印象的な動画に仕上げられます。特に、イベント撮影では映像の鮮明度よりも、きれいに音が拾えるかが重要です。会場や参加者の声が雑音として入れば、動画としてのクオリティも下がる可能性があります。
当日の撮影では、どこまで音響にこだわるのかを打ち合わせで決めておきましょう。音のこだわり具合によって、撮影費用も変動します。たとえば、100人規模の会場だと専門の音響スタッフが必要となり、アシスタントも含めて人件費は8〜11万円程度です。
動画の音には「イメージの誘導」や「感情の誘導」など、さまざまな効果があります。インタビュー動画などでは、耳への訴求にこだわった動画制作がおすすめです。
イベント動画制作で大切なのは、依頼する制作会社選びです。映像を作る目的と利用方法を明確にしたうえで、複数の制作会社に見積もりを取りましょう。費用相場を比較することはもちろん、どのような分野が得意なのかも確認が必要です。
見積もりを提示してもらったら、各項目の根拠も説明してもらうことをおすすめします。費用感の納得が生まれるだけでなく、担当者の雰囲気もチェックすることができます。
本記事で紹介した内容をぜひ動画制作会社探しの参考にしてみてください。
事例でも紹介をした動画制作サービスのCrevo(クレボ)でも、多くのイベント動画を制作しています。動画制作をお考えの方はぜひお問い合わせください。
REVISIO(旧TVISION INSIGHTS)とクロス・マーケティングが共同で、コネクテッドテレビの視聴傾向を調査した資料「コネクテッドTV白書2023」を発表。コネクテッドテレビにおけるユーチューブの視聴時間は、地上波キー局のそれと同等になっている。TVer以外の動画サービスは地上波より共視聴されにくい。共視聴時は単視聴時より注視度が低い。動画サービスおよびそこに挿入される広告は、地上波のそれより注視度が高い。
テレビ視聴の注視データを取得するREVISIO、調査会社のクロス・マーケティングと共同研究結果を発表 コネクテッドTVの利用実態が判明
https://revisio.co.jp/news/YvRq0_9u

BtoBの中古品ブランドオークション事業を手がけるKOMEHYOオークションは、入札サイトとコーポレートサイトに、Wovn TechnologiesのWebサイト多言語化ソリューション「WOVN.io(ウォーブン・ドットアイオー)」を導入する。
国内リユース市場はSDGs、循環型社会の浸透、物価高などの影響で拡大、2025年には3.5兆円を超える規模に成長すると推測されている。
2020年の新型コロナウイルス感染拡大を受けて、BtoBオークション市場では、出品から入札までオンラインで完結するデジタル化が進んだ。
オンラインはどこからでも入札できることから参加者が増やしやすいほか、会場や運営スタッフが必要ないため、以前より実施が容易になった。そのため、新たにオークションをスタートする企業が増え、警察庁への古物競り斡旋業者の届出も増加している。
新規参入企業が増え競争が激しくなる一方で、海外からの入札に対応している企業は少なく、KOMEHYOオークションに「海外の企業から入札に参加したい」という要望が寄せられていたという。
こうした要望に対応するため、「WOVN.io」による自動翻訳を導入、海外からの入札を開始する。導入により、参加者増加や入札の活性化による流通拡大をめざす。
北米の中古衣料品市場は、2025年には2021年の2.3倍に成長すると予測されている。
また、日本のリユース品のニーズが高まっている理由の1つは、海外において1980~1990年代のシャネルのバックを中心にヴィンテージ商品の人気が高いことだ。
その年代のブランド品の消費の中心が日本だったことから、ヴィンテージ品が多く眠っているといわれており、昨今の物価高の影響や相場高騰を聞きつけて、ヴィンテージ品の買い取りが増加している。
海外の入札を開始することで、日本のリユース市場に集まったヴィンテージ品が、北米を中心としたさらにモノの価値が高まる地域に配送できるようになる。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:KOMEHYOオークションがWebサイト多言語化ソリューション「WOVN.io」を導入
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

松竹は、映画・アニメの公式グッズを取り扱う「Froovie/フルービー」、歌舞伎・演劇関連の公式グッズの「松竹歌舞伎屋本舗」の2つのECサイトを統合し、「松竹ストア」としてオープンした。
ブランド強化、システム・会員の一元化による業務効率化が目的。「松竹ストア」内で「Froovie/フルービー」と「松竹歌舞伎屋本舗」を提供する構成で構築しており、将来的に新しいサイトを増やすことも想定している。
「松竹ストア」の基盤には、ecbeingのECサイト構築パッケージ「ecbeing」を導入した。
サイト統合に向けて、両サイトの会員に対しどちらの会員情報で名寄せを行うべきかのアンケートをメールで送付。収集したデータを元に名寄せを実施することで、システムを使ったアプローチよりもコストを抑えた会員統合を実現したという。
歌舞伎公演のブロマイドは販売枚数が多いため、効率的に閲覧できるよう商品詳細ページ内に「次の商品へ」と「前の商品へ」の導線を設置した。簡易的な操作手順でブロマイドを確認し、スムーズに買い物をできる環境を実現したとしている。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:松竹が「Froovie/フルービー」「松竹歌舞伎屋本舗」を統合したECサイト「松竹ストア」を開設
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

世界中で越境ECを利用している消費者の27%が「最後に利用した海外の小売事業者はAmazonである」と回答し、次いで17%が「Alibaba(アリババ)のマーケットプレイス『AliExpress(アリエクスプレス)』で購入した」と答えています。
コロナ禍で、ブランドや小売事業者によるEコマースの強化が進み、海外の通販サイトを利用する消費者が増加しました。消費者の購買傾向や、さらなる伸長が期待される商品カテゴリーについて解説します。
米国を拠点とするAmazonと中国のアリババグループは、依然として越境ECの世界的リーダーです。しかし、各国の郵便事業で構成するコンソーシアムInternational Post Corporation(IPC)が行った最新の越境ECに関する調査によると、米国と中国は近年、他国にシェアを奪われているようです。
「自国以外の小売サイトで最後に購入したのはどのサイトか」という質問に対して、27%がAmazonと答え、17%はアリババのマーケットプレイス「AliExpress」(編注:主に中国メーカーの安価な商品を提供)をあげました。
この調査は2022年10月に、過去3か月間に少なくとも1回、国境を越えたオンラインショッピングを行った39カ国の消費者3万3009人を対象に実施しています。
今回調査で27%だったAmazonのシェアは、IPCがコロナ禍前の最後の年である2019年に実施した同様の調査結果の25%から2ポイント上昇。17%だった「AliExpress」は2019年調査の20%から3ポイント減りました。
「eBay」は2019年の14%から、2022年の調査では9%に低下。中国など他国の低価格商品中心に取り扱う米国発のマーケットプレイス「Wish」は11%から5%に低下しました。
一方、2019年のIPCレポートでは言及されていなかった2つの小売事業者が、最新の調査でリーダー的存在となりました。1社目が、中国のファストファッション小売企業「Shein」で、6%を占めています。もう1社は、ドイツのEC事業者が運営するマーケットプレイス「Zalando」で3%を占めました。
Amazonは、マーケットプレイスを総販売額(商品総額)でランク付けした『Digital Commerce 360』発行「グローバル オンライン マーケットプレイス データベース 2022年版」で第3位。「eBay」は5位、「AliExpress」は15位、「Wish」は16位、「Zalando」は24位。アジアを拠点とする小売事業者をオンライン売上高でランク付けした「アジア データベース 2022年版」では、「Shein」は36位にランクインしています。
Amazonは好調ですが、米国の小売事業者全体が越境ECで負けている状況です。
2022年に実施した調査では、「2022年の最後に利用した越境EC」に米国が占める割合はわずか10%。IPCによると、米国の割合は2019年調査で11%、2016年調査は15%で、シェアの低下が続いています。
小売事業者向けのコンサルティング会社McMillanDoolittleのデジタル関連部署のトップで、国際的なオンライン販売を行う小売事業者やブランドを集めた 「Global Ecommerce Leaders Forum」の共同設立者のジム・オカムラ氏は、次のように述べています。
コロナ禍で、生き残りをかけたブランドや小売事業者がEコマースを迅速に展開したことで、国内の選択肢が大幅に広がり、消費者が特定の商品を求めて国外に行く必要性が低くなったのです。(オカムラ氏)
第1位は中国で、消費者が最後に利用した越境ECの30%を占めました。これは、2019年調査の36%から減少しましたが、2016年調査の26%からは増加しています。
ドイツはコロナ禍の間に地盤を固め、消費者の最後の越境EC購入の14%まで増加。2019年調査の12%から上昇しています。
英国は逆で、2019年調査の13%から2022年調査では10%に落ち込みました。これらの変化は、EU加盟国の消費者が、ドイツなどEU加盟国の小売事業者であれば免除される関税を支払うのを嫌い、Brexit(編注:英国のEC離脱)後に英国からの購入が減ったことを反映していると思われます。
「今後、国内通販サイトでの購入が増える」と答えた人は74%で、そのうち24%は「かなり増える」と答えています。一方、「購入が減少する(2%が大幅に減少)」と回答したのは6%にとどまりました。
しかし、米国の小売サイトではそれほど伸びず、米国のオンライン通販事業者での買い物が増えると予想する人は39%にとどまり(8%が大幅に増加と回答)、35%が米国のサイトでの買い物が減少すると答えました(16%が大幅に減少と回答)。
最も多いのは、「隣国からの購入が増える」という消費者です。58%が「隣国の小売サイトからより多く購入する」と答え、うち 10% が「非常に多く購入する」と回答。「少なく購入する」と答えたのは、11%(3%が非常に少ないと回答)でした。
オカムラ氏は、「Eコマースの発達していない国では、十分な品ぞろえや販売者間の競争がないため、消費者は“青く見える隣の芝生”で買い物をすることに魅力を感じています」と言います。
越境ECで最も購入頻度が高いのは「衣料・服飾」で、36%が直近の越境EC利用で購入した商品として挙げています。次いで、「家電製品およびアクセサリー」(20%)、「パーソナルケアおよび美容」(16%)でした。
コンサルティング会社The Research Trustの代表で、「Global Ecommerce Leaders Forum」の共同設立者であるケント・アレン氏は、次のように話しています。
注目すべきカテゴリーはパーソナルケアとビューティーです。ソーシャルコンテンツが爆発的に増えているカテゴリーでもあり、有害な化学物質を含まない“クリーンビューティー”をうたうブランドや、ウェルネスブランドなど、新しいDtoCブランドが従来を上回る成長をけん引するはずです。(アレン氏)
米国の消費者は、衣料品や靴を他国の小売サイトから購入する傾向が最も強いとされています。一方、「南米の消費者は家電商品を越境して購入することが多く、アジアの消費者はパーソナルケア商品を購入している」とIPC は述べています。
IPCの調査結果には、他にも以下のようなものが含まれています。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:世界の消費者はどこで買い物する?成長鈍化のAmazonとアリババ。存在感を高めるSheinとZalando【越境EC利用状況まとめ】 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

世田谷自然食品は2月8日、Amazonでの商品取り扱いを開始した。「顧客の利便性」と「転売による安全性への懸念」を検討し、Amazonへの出店を決めた。

世田谷自然食品によると、卸販売を行っていないが、ECモール系サイトやフリマ系アプリなどで販売元が世田谷自然食品ではない商品が出品されている。それらの商品はすべて、一度消費者の手に渡ったいわゆる「転売品」になっているという。
そのような商品はAmazonでは新品として出品できるため、世田谷自然食品が公式に販売していると勘違いしてしまう顧客が一定数存在。実際に、世田谷自然食品以外で購入した顧客からの問い合わせも寄せられているという。
世田谷自然食品が取り扱う商品は食品・サプリメント・化粧品。安全性が損なわれれば重大な健康被害が予想される。第三者の手に渡った管理状態の不透明なモノが届くことを防ぐために、Amazonへの公式出店が必要だと判断した。
Amazonで販売するのは、フリーズみそ汁のほか、乳酸菌の入った青汁やグルコサミン&コンドロイチン、化粧品など。今後の目標としてAmazonでの商品ラインナップ拡充をめざす。
ネオマーケティングの調査によると、「メーカー・ブランド直販サイト」を利用したことがあるユーザーは約40%。一方、Amazonを含む「ショッピングモール系サイト」の利用者は94.2%に達している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:世田谷自然食品がAmazonに出店、「転売対策」「利便性向上」が目的
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

「ボタニスト」「サロニア」などのブランドを手がけるI-neの執行役員・ダイレクトマーケティング本部本部長の伊藤翔哉氏と、I-neのマーケティング人材育成をサポートするグロースXの津下本耕太郎社長が対談。I-neがめざす「日本一優秀なダイレクトマーケティング人材を育てる仕組み」のメカニズムを語り合った。
※本連載の第2回・第3回では、伊藤氏とグロースXの担当者の対談を配信。次回の第3回は、I-neならでのマーケティングの強みや、組織内の人材育成において企業が陥りやすい“落とし穴”などを2人が語り尽くします。
――I-ne・ダイレクトマーケティング本部の人材育成プログラムは、グロースXが提供する人材育成プログラム「マーケティングスキルトラッカー」をベースとしています。「マーケティングスキルトラッカー」の詳細や特徴を教えてください。
津下本氏:マーケターに必要な50以上の重要スキルや、独自の方法による測定の仕組みを用いて、受講者がもつスキルや実力を可視化するプログラムです。データを基に、効果的な活用方法のアドバイスも提供します。
津下本氏:たとえばCRMなど「いま学んでいない領域の力量を図る」ということや、スキルや実力を“見える化”して、本質的な「人材アセスメント(個人の能力や性格に合った役割を与えるために前もって人材を評価すること)」の枠組みを作ることに力を注いでいます。そのようにして作り上げたものが「マーケティングスキルトラッカー」です。
伊藤氏:上席は、現在アサインしている部下の業務については実力を把握できています。しかし、「現在の業務とは直接関係がないが、実はダイレクトマーケティング運営の経験がある」「実は、デザイナーとしての知識や経験を持っている」といった、現在の業務からは見えづらい部下のスキルは把握することが難しいことがほとんどです。
人材育成もできるし、1人ひとりの適正を生かした業務のアサインメントにも役立つ「マーケティングスキルトラッカー」は、「D2Cブランドの経営人材を育成する」という目的以上の成果が期待できています。
津下本氏:人材育成をする側ではなく、「される側」の視点に立つと、実力を「見える化」されるだけでは不安が残ってしまいます。その先のアセットを伸ばし、実務につなげるまでが導入企業に対する支援だと思っています。
――「マーケティングスキルトラッカー」をベースにI-neが自社開発した人材育成プログラム「M.D.M」では、どのような手法で教育を進めているのですか。
伊藤氏:「M.D.M」受講者には日々、自主的な学習を促しています。グロースXのマーケティング学習アプリ「グロースX」を取り入れ、マーケティングの基礎知識を習得するようにしています。これに加え、定期的な実力の可視化および、上席との1on1の機会を設けています。
――1on1ではどのようなことを受講者と話し合っているのですか。
伊藤氏:受講者にとっての現在の得意、不得意を認識してもらう場とするほか、キャリアプランの設計を話し合う機会も多く設けています。
津下本氏:「上席がきちんと自分のことを考えてくれている」という意識が生まれることはとても大切です。モチベーションのアップにつながりますし、何よりも、自分のキャリアが明るく見えるようになります。
多くの企業において、業務の主力メンバーが突如として辞職してしまう場合の動機は「いまの環境ではこれ以上成長できない気がする」「この先の自分のキャリアが想像できない」といったものです。
――D2Cブランドのブランディングや顧客とのコミュニケーション設計のアイデアなど、教育が難しいマーケティング領域もあります。I-neのダイレクトマーケティング本部ではどのように育成しているのですか。
伊藤氏:ダイレクトマーケティング本部におけるブランディング、デザイン、お客さまとのコミュニケーション設計は、各部署と話し合って“I-neにおけるベストの形”を構築しました。これを「M.D.M」受講者に伝えています。デザインの解釈やコミュニケーションは、何が正解かを数字で表しにくい領域です。そこで、“I-neとしてはどのようなことに重きをおくか”を言語化しました。
津下本氏:D2Cでモノを売る企業は、数字をもとに理論的に仮説検証を繰り返すようなサイエンス的なサイドと、世界感やクリエイティブなど定性的な部分を追求していく、アート的なサイドに2極化しがちです。このとき、両サイドがそれぞれの考え方や主張を理解しきれず、または尊重しきれないままでは、事業はなかなかうまくいかないことが多いです。
I-neは各部署の横断的な連携や理解が十分にとれており、それぞれの信頼関係が構築できているように見えます。だからこそ“I-neにおけるベストの形”が構築できたのだと。
伊藤氏:アイデアがどんなに優れていたとしても、たとえば「発案者が嫌いだからその人のアイデアは採用したくない」という考え方をする人が生まれてしまっては、せっかくの良いアイデアが生かせません。
I-neは創業当時から、創業メンバーが連日ディスカッションを重ねて、業務に落とし込んでいくスタイルでした。組織の規模感が大きくなるにつれて、密なディスカッションや意思疎通は難しくなる場面も増えましたが、いまでは各部署のリーダーを筆頭に組織横断的なコミュニケーションができています。
――マーケティングに強い会社が大切にしている考え方とはどのようなものでしょうか。
津下本氏:顧客起点の考え方に尽きるでしょう。事業規模が大きくなればなるほど、顧客に商品が届くまでのフローが長くなるため、顧客との心理的な距離が開いてしまいやすいという課題があります。これが悪化すると、リピーターの離脱や獲得困難、ニーズに合った商品開発が難しくなるなど、どうなってしまうかはご想像の通りです。
近年、D2C市場に参入する企業が顕著に増加しているのは、この課題を解消しやすいという利点があるからでないでしょうか。商品の作り手たるメーカーが顧客との距離感を縮めることができるからです。
伊藤氏:I-neでも、お客さまを“見失わない”ことは第一です。お客さまの増減率や売り上げ推移など、業務上で目にするのはデータ上の数値です。しかし、数値を単なる数値のままで捉えるのではなく、数値にお客さまの心が映し出されていると捉えています。マーケターの仕事は、数値を人の心で解釈することをやり続けることだと考えています
――“数値を人の心で読み解く”といったメソッドは、どのように後進に教育しているのですか。
伊藤氏:受講者にユニット・エコノミクス(事業の経済性を測定する経営手法の1つ。ユニット・エコノミクスが適正であれば事業は健全な状態とされる)を見せながら、「なぜこうなるのか」というように数字の背景を振り返ったり、他社のIR情報を読み解くといった機会を設けています。数値を読み解くメソッドは、何がベストな手法なのかはわからない。だからこそ、さまざまな方法を模索し続けています。
※第3回につづく
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:I-neが日本一優秀なマーケターの育成に挑む! 育成メカニズムを責任者が全解剖【連載第2回】 | 「ボタニスト」のI-neが挑む、D2C人材育成戦略の全ぼう
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

通販新聞社は通販実施企業を対象に、今年の通販市場の予想および景況感についてアンケート調査を行った。その結果、市場予測について「拡大する」と回答した企業の割合は53%で2022年7月に実施した前回調査より13ポイント上昇した。コロナ禍による通販利用の定着化を理由にあげる声が多かった。
一方、足元の消費動向は「下がっている」が約6割を占めた。今後の市場はどうなっていくのか、各社から寄せられた声をみていく。
通販新聞は、主な通販実施企業約600社を対象に実施した“通販通教売上高調査”に合わせてアンケートを実施した。まず、「2023年以降の通販市場について、どう予想していますか」と質問し、「拡大する」「横ばい」「縮小する」から選んでもらった。その結果、有効回答数のうち、「拡大する」と回答した企業は53%を占めた。「横ばい」は37%で「縮小する」は7%だった。
「拡大する」と回答した企業の意見で目立ったのは、コロナ禍で通販利用が増加・定着し、今後もその傾向が継続するという見解だ。主な回答は次の通り。
消費者の傾向を加味した視点としては、次のような声があがった。
このほか、「化粧品の通信販売は今後も成長が期待される業界であり、競争の激化も起こりえる」(アプロス)、「異業種による新規参入が多いから」(世田谷自然食品)など、業界ごとの展望を交えた意見も見られた。
「横ばい」と回答した企業の回答では、通販市場の伸長は実感しているものの、昨今の物価高や円安の影響を懸念する声が目立った。「横ばい」と回答した企業の主な回答は次の通り。
このほか、次のような意見もみられた。
また、「その他」として「長く続いたコロナによる外出自粛からの解放、実店舗回帰が活発化する一方、ECのデジタル接客、UI、UXの進化によるECサイトの進化も進んでおり、正しい予想ができない」(ユナイテッドアローズ)などの率直な声も寄せられた。
アンケートでは次に「現状の消費の動向をどう捉えていますか」と質問し、各社に「上向いている」「下がっている」「横ばい」の3択で回答してもらった。その結果、「下がっている」が57%と最も多く、「横ばい」は30%、「上向いている」が13%となった。
「下がっている」と回答した企業の回答では、物価高による消費意欲の低迷をあげる声が圧倒的多数を占めた。主な回答は次の通り。
また、「物価高騰と先行きの社会保障含めた経済に対する不安から全体的に縮小。より良い物への選別が厳しくなる。人口減少は国内的には更に進んでいく」(mighty)、「各種生活関連商品や光熱費等、生活に直結するものの値上げが続いており、節約志向が高まっている」(ヒラキ)などの不安材料をあげる声もあった。
次いで多かった「横ばい」では、次のような意見があがった。
一方で、「上向き」とした企業の回答の中では良好な景況感をあげる声も多く、業界による状況の違いがうかがえる結果となった。主な回答は次の通り。
新型コロナウイルス影響下における3年間の状況について各社はどのように総括しているのか。アンケートでは「コロナ禍1年目の20年度および21年度と比較して、22年度の市場動向や消費者の購買動向などに相違点はありましたか」と質問した。各社の回答は次の通り。
各社からの回答で多かったのは、巣ごもり需要の反動減や物価高による消費者マインドの冷え込みを危惧(きぐ)する声だ。主な回答では、次のような意見がみられた。
購買行動では、売れ筋の変化を指摘する意見も目立った。
このほか、次のような意見も寄せられた。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:【2023年の通販市場予測】半数超が市場は「拡大する」。足元の消費動向は「下がっている」が約6割 | 通販新聞ダイジェスト
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
「通販新聞」について
「通販新聞」は、通信販売・ネット通販業界に関連する宅配(オフィス配)をメインとしたニュース情報紙です。物品からサービス商品全般にわたる通販実施企業の最新動向をもとに、各社のマーチャンダイジング、媒体戦略、フルフィルメント動向など、成長を続ける通販・EC業界の情報をわかりやすく伝え、ビジネスのヒントを提供しています。
このコーナーでは、通販新聞編集部の協力により、毎週発行している「通販新聞」からピックアップした通販・ECのニュースや記事などをお届けしていきます。
→ 年間購読を申し込む(通販新聞のサイト)
→ 通販新聞の過去記事を読む(通販新聞のサイト)
→ 通販新聞についてもっと詳しく知りたい

「Twitterでプロモーションしたい」と考えている方は多いのではないでしょうか。拡散力のあるTwitterでは、Web広告とは違ったメリットに期待できます。
一方で「具体的にどのような効果が得られるのか」「Twitter動画広告にはどのような種類があるのか」「どのような動画広告を制作すればいいのか」といった疑問も多いでしょう。
本記事ではTwitter動画広告の種類をふまえた上で、Twitter広告で得られる効果やTwitter動画広告で商品を紹介するメリット・デメリット、さらに成功事例、重要ポイントについて紹介します。
「Twitterでプロモーションを考えている」「Twitter広告で商品紹介動画の制作を考えている」方は、ぜひ参考にしてください。
Twitterは、2018年時点で4,500万人の利用者がいるとのデータが公表されています。2006年にリリースされて以降、日本のみならず海外を含め老若男女に利用されているSNSです。
そんなTwitterは多くの人の生活に浸透するSNSであり、朝から夜まで1日中アクティブに利用されています。というのも、140字以内の短い文章や写真・動画で視覚的にも情報が吸収しやすく、伝達されやすいプラットフォームだからといえます。
Twitter広告はこれだけのアクティブなユーザーに対して、Twitter内で自然に表示されます。「今起きていることがすぐに話題になるリアルタイム性」といった特徴をもつTwitterだからこそリアルタイムに広告が表示され、かつアクティブユーザー数が多い点で多くのユーザーの目に触れることが可能です。
さらに、「リツイート」機能があることで広告が思わぬ形で拡散される可能性もあります。
つまり、Twitter広告は「多くの人にリーチしたい」「拡散性から認知度やコンバージョン率を上げたい」場合、効果に期待できる広告配信プラットフォームです。
Twitter動画広告には、主に次の5種類があります。
・プロモビデオ
・インストリーム動画広告
・Amplifyスポンサーシップ
・ファーストビュー
・プロモライブビデオ
Twitter動画広告で効果的に商品紹介をするには、最適な動画広告の種類を選択することがポイントです。各Twitter動画広告の特徴を押さえてみてください。
| 動画の長さ | 最大2分20秒 |
| 推奨動画サイズ | 1200×1200(最小600×600) |
| ファイルサイズ | 最大1GB(推奨:30MB以内) |
| ファイル形式 | MP4・MOV |
| 動画ビットレート | 1080p:6,000〜10,000(推奨:6,000k) 720p:5,000〜8,000k(推奨:5,000k) |
| フレームレート | 29.97FPS/30FPS |
プロモビデオはユーザーのタイムラインに表示される、最も一般的なTwitter動画広告です。通常のツイートと同じフォーマットであるため、タイムラインに自然に広告が流れ、ユーザーへの違和感を軽減してくれる点が特徴です。
広告が表示されると自動で動画が再生されるだけでなく、60秒未満の動画であればループで再生されます。また広告が気になったユーザーが動画をタップすれば、動画が音声あり・フルスクリーンで視聴可能です。
タイムラインに自然に表示されるため広告の不快感が軽減できる点、自動再生で動画を見てもらいやすい点がメリットです。
| 動画の長さ | 最大2分20秒(推奨:15秒以下) |
| 推奨動画サイズ | 1200×1200(最小600×600) |
| ファイルサイズ | 最大1GB(推奨:30MB以内) |
| ファイル形式 | MP4・MOV |
| 動画ビットレート | 1080p:6,000〜10,000(推奨:6,000k) 720p:5,000〜8,000k(推奨:5,000k) |
| フレームレート | 29.97FPS/30FPS |
インストリーム動画広告は、コンテンツパートナーとしてTwitter社と提携している企業が利用できる広告です。企業の動画コンテンツの冒頭で、CMのような形で配信されます。
Twitterでは、ニュースやスポーツ、エンターテインメントなどさまざまな分野のコンテンツパートナーから集まった動画が配信されています。コンテンツパートナー数は厳選されているため、影響力のある企業の品質の高い動画コンテンツに広告が配信できる点が特徴です。
コンテンツパートナーにはさまざまな分野の企業がいるため、紹介したい商品と親和性が高いジャンルの動画コンテンツに広告を配信することがポイントです。またインストリーム広告はTwitter以外のプラットフォームにも動画広告が配信できます。
Twitter上で認知度を高めるだけでなく、Twitter以外のプラットフォームからユーザー流入に期待できる点がメリットです。
| 動画の長さ | 6秒以内 |
| 推奨動画サイズ | 1200×1200(最小600×600) |
| ファイルサイズ | 最大1GB(推奨:30MB以内) |
| ファイル形式 | MP4・MOV |
| 動画ビットレート | 1080p:6,000〜10,000(推奨:6,000k) 720p:5,000〜8,000k(推奨:5,000k) |
| フレームレート | 29.97FPS/30FPS |
Amplifyスポンサーシップはインストリーム動画広告と同様に、企業の動画コンテンツにCMのような形で広告が配信できます。インストリーム動画広告との違いは、配信先の動画コンテンツです。
インストリーム動画広告ではコンテンツパートナーから関連するカテゴリーに広告が配信される一方、Amplifyスポンサーシップは指定したコンテンツパートナーの動画コンテンツにのみ広告が配信されます。いわゆるタイアップ動画のような形式です。
特定のコンテンツパートナーと1対1でスポンサー関係を結んで広告が配信できるため、コンテンツパートナーの影響力が大きいほどプロモーション効果に期待できます。だからこそ、紹介したい商品と関連性のあるコンテンツパートナーを見つけることが最大のポイントです。
ただしAmplifyスポンサーシップでは、広告主が直接広告を入稿することができないため、動画広告を配信する際は、Twitter認定代理店に問い合わせする必要がある点に注意が必要です。
ファーストビューは、タイムラインのトップに表示できる動画広告です。ユーザーがその日に初めてTwitterを開いた時にタイムラインに表示されるため、商品発売日に合わせた広告配信に最適です。
広告は1日1社、24時間限定の配信です。設定した配信日にTwitterにアクセスしたすべてのユーザーに対して広告が配信されます。24時間限定での配信ですが、全ユーザーに表示されるため、大規模なリーチを獲得できます。
ファーストビューはさまざまな形式の広告フォーマットが利用できるため、動画の長さやサイズ・ファイル形式は利用する形式によって異なります。紹介したい商品に合わせて、最適な広告フォーマットを選ぶことがポイントです。
また、ファーストビューはAmplifyスポンサーシップと同様に広告主側で入稿できないため、Twitter認定代理店への問い合わせが必要です。
オーディオビットレート最大128bps
| 推奨動画サイズ | 1200×1200(最小600×600) |
| ファイル形式 | MP4・MOV |
| 動画ビットレート | 最大12Mbps(推奨:9Mbps) |
| フレームレート | 60FPS(推奨:30FPS) |
プロモライブビデオは、ライブ配信という形の動画広告です。ライブ配信を視聴するユーザーとリアルタイムにやり取りできるため、即時的な集客に期待できます。
プロモライブビデオは大規模なイベントの配信・新商品の発表など幅広いシーンで活用されています。商品紹介の中でも、商品の使い方を説明する、インフルエンサーを起用して商品を紹介してもらうなど活用方法はさまざまです。
しかし、ライブ配信という特性上、配信を見てもらえないと動画広告の効果にも期待できません。そのためインフルエンサーを活用する場合は、事前にライブ配信を告知するなど配信にあたって工夫が重要です。
また、プロモライブビデオもTwitter認定代理店を通す必要があります。

Twitter動画広告で商品紹介するメリットは、次のとおりです。
・拡散力が期待できる
・特定のターゲットへリーチが可能
Twitter動画広告で商品紹介するにあたり、メリットを押さえておくことも大切です。
Twitterをはじめ、SNSには拡散力がある点が特徴です。なかでもTwitterにはリツイート機能があるため、ほかSNSに比べて高い拡散力に期待できます。
Twitterのリツイートはワンタップで実行でき、ユーザーが良いと思った動画を直感的に拡散することが可能です。このように爆発的に拡散される現象を「バズる」といい、一般的な動画広告ではなし得ない圧倒的なリーチが獲得できます。もちろん、拡散した分は広告費には含まれないため、実質無料で多くのユーザーにリーチできるということです。
商品紹介動画はどれだけクリエイティブが良い動画が用意できても、見てもらわないことには商品の特徴や魅力が伝えられません。
ツイートを閲覧する感覚で自然と動画広告が目に触れるだけでなく、思わぬ形で拡散される力を秘めているのは、Twitter動画広告で商品紹介する唯一無二のメリットです。
Twitterはユーザーが興味関心にまつわる行動を起こし、その上でユーザーの興味関心に合わせたコンテンツ表示機能に優れているSNSです。
この特性を活かし、Twitter動画広告でも広告に興味関心をもつであろう特定のターゲットに対してリーチできるメリットがあります。
時にターゲット外の思わぬ層から需要があるケースも見られますが、基本はターゲット層に購入してもらうことがゴールとなるはずです。
そのゴールを達成しながら効率的にプロモーションをするには、特定のターゲットへリーチする方法が有効です。Twitter動画広告であればターゲットに確実に情報を届け、かつ拡散力を活かしてターゲット外の幅広い層にまでアプローチできます。
関連記事
商品説明・紹介の動画制作・映像制作
一方で、Twitter動画広告で商品紹介するデメリットには、次のことがあげられます。
・ターゲット層の年代が制限される
・特定のユーザーに不快感を与える可能性がある
ここでは、デメリットについても詳しく解説します。
Twitterは幅広い年代層のユーザーに利用されるSNSである一方、利用ユーザー層の年代層は低めです。
総務省「令和3年度情報通信メデイアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、Twitterの年代別利用率は次のとおりです。
| 10代 | 20代 | 30代 | 40代 | 50代 | 60代 |
| 67.4% | 78.6% | 57.9% | 44.8% | 34.3% | 14.1% |
総務省「令和3年度情報通信メデイアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
Twitter利用ユーザーのメイン層は10〜30代となり、40代以降は利用率が低下しています。
Twitterは特定のターゲットにリーチできるメリットがある一方、ターゲット層の年代が制限されるデメリットもあるのです。10〜30代の年代層をターゲットにする分には効果に期待できる反面、40代以降の層をターゲットとしたプロモーションは難しい可能性があります。
そのためTwitter動画広告で商品紹介するにあたって、商品のターゲット層とTwitterの相性を確認しておくことが必要です。
タイムラインに自然に流れるとはいえ、広告と認識されることで特定のユーザーに不快感を与える可能性があります。
また、インストリーム動画広告のように目的の動画を視聴する前に流れる広告は、スキップできるとはいえスムーズに目的の動画が視聴できないことで、不快感を与える可能性も高まるでしょう。
商品紹介の動画広告で不快感を持たれてしまうと、最悪のケースではその商品自体に不快感を覚えてしまうリスクも考えられます。広告の不快感を軽減するためにも、広告らしさを感じさせない商品紹介動画の制作が重要です。
Twitter広告による商品紹介で効果的なプロモーションを実現するためには、Twitter動画広告のメリットを発揮できるかが重要です。
Twitter広告での効果的な商品紹介をイメージするためにも、4つの成功事例をご紹介します。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 60〜120秒 |
出典:Crevo制作実績
ヤーマン株式会社が日本正規販売代理店として展開する「FOREO(フォレオ)」から登場する、音波振動スキンケア洗顔器「LUNA mini2」のプロモーション動画の事例です。
店頭での放映も想定して1分24秒の本動画を制作したほか、Twitter動画広告でも利用できるよう15秒版・30秒版の動画も制作しています。
すべてのバージョンの動画で清潔感のある洗練されたテイストに統一し、ターゲットである女性が商品に親しみをもてるよう工夫している点がポイントです。15秒版・30秒版の動画では、「LUNA mini2」の特徴・使い方が簡潔かつ具体的にイメージできる内容となっています。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 30〜60秒 |
出典:Crevo制作実績
オイシックス・ラ・大地株式会社が提供する「KitOisix(キットオイシックス)」のSNS用プロモーション動画の事例です。
Twitterの性質を加味し、セールス色の強いストーリを避け、実際にKitOisix(キットオイシックス)」を使用している夫婦の日常シーンを起用しています。実際に商品を使っているシーン、その感想を紹介することで短い動画のなかでもKitOisix(キットオイシックス)」の特徴や魅力が伝わります。
広告感を軽減しながら商品の特徴を簡潔に説明し、かつユーザーに親近感を持ってもらうためには、実際の利用者を起用した動画が効果的です。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 〜49万円 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
出典:Crevo制作実績
ソフトバンク株式会社が提供する法人向けクラウド型デジタルサイネージ「クイックサイネージ」の導入事例の動画です。
実際に「クイックサイネージ」を活用している株式会社エッグセレントさまの声を、インタビュー形式の動画に落とし込みサービスの魅力を伝えています。また、導入前に抱えていた課題、導入後の効果が詳しく伝えられているため、「クイックサイネージ」を導入するメリットが理解できます。
インタビュー形式の動画は単調に続いてしまう傾向にありますが、こちらの事例では文字訴求を入れ込んだり、内容にメリハリをつけるなどして、視聴者が飽きない見せ方にこだわっている点がポイントです。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 50〜99万円 |
| 長さ・尺 | 60〜120秒 |
出典:Crevo制作実績
株式会社まちいろが提供するフィットネスクラブ・ヨガスタジオ・インドアゴルフなどのための管理・予約・キャッシュレス決済システム「hacomono」のコンセプト動画の事例です。
動画の冒頭では3つのシステムのポイントを紹介。その後、具体的な解説につなげており、サービスの魅力や利用するメリットが簡潔にまとまっています。
また、動画は「hacomono」のコンセプトに合わせて、洗練された高級感のある雰囲気とシンプルな見せ方にこだわっています。実際のサービスに合わせたコンセプチュアルな表現を採用することで、「hacomono」独自のブランド訴求にも有効です。

Twitter広告のメリットを最大限発揮し、目的のプロモーション効果を得るには次の3つのポイントが重要です。
・商品の訴求ポイントを冒頭にもってくる
・商品に関係するキーワードを設定する
・商品紹介を視聴するユーザーを意識して制作をする
3つの重要ポイントを押さえて、Twitter広告の効果を最大化しましょう。
Twitter動画広告はタイムラインで自動再生される、または6秒後にスキップ可能な強制視聴の形式がメインです。
Twitter動画広告に限らず、広告はユーザーが自ら進んで見るものではありません。その環境下で広告の内容に興味を持ってもらうためには、自然と目に入る・見る必要のある冒頭に商品訴求のポイントをもってくることが重要です。
冒頭で十分なアピールができれば、最後まで視聴してもらうことができなくとも商品が訴求できます。
Twitter動画広告では、設定したキーワードからターゲットを特定して広告が配信できます。
そのため、商品のターゲット層を詳細に想定し、商品とユーザー層に関係するキーワードを設定することがポイントです。多くのキーワードを設定するほどコアな層にもリーチでき、本来リーチできる範囲より幅広いリーチの獲得に期待できます。
ですので、商品に関係するキーワードは30個以上設定することがおすすめです。
Twitterを利用するユーザーのほとんどは、スマートフォンからタイムラインを閲覧しています。
そのため、Twitter広告に配信する動画はユーザーがスマートフォンで視聴することを意識した内容・構成で制作することが重要です。スマートフォンの画面は小さいため、あまり細かい文字や映像を詰め込んでしまうと、商品の何を訴求したいのかがわかりにくい動画となってしまいます。
ユーザーの視聴環境や広告を視聴するモチベーションも意識して、見やすい・わかりやすい・飽きない動画制作がポイントです。
本記事では、Twitter動画広告の効果や種類をふまえ、メリット・デメリットや成功事例・重要ポイントについて紹介しました。
Twitter動画広告は特定のターゲットへリーチしやすいだけでなく、拡散力により広告効果を最大化する可能性がある点がメリットです。またTwitter動画広告用に制作した商品紹介動画は、その他動画広告やプロモーションにも活用できるため、高い費用対効果に期待できます。
現状のブランディングやプロモーションに課題がある方に、Twitter動画広告での商品紹介はおすすめの手法です。
ぜひ本記事で紹介した事例も参考に、Twitterで配信する商品紹介動画の制作を検討してみてはいかがでしょうか。

「かっこいい」「面白い」商品・サービス紹介の動画を制作したいと考えている方は多いのではないでしょうか。商品・サービス紹介の動画は、ブランディングやプロモーションに大きく貢献しています。
一方で「どんな動画が効果的なのか」「どのように活用できるのか」「制作にかかるコストは」といった疑問も多く聞きます。
本記事では、商品・サービス紹介の動画で活用できる媒体をはじめ、制作するメリットや成功事例について紹介します。
成功事例では「かっこいい動画」と「面白い動画」の2つに分けて紹介します。
「差別化した動画制作を考えている」「他社と違ったプロモーションを考えている」方は、ぜひ参考にしてください。
商品紹介動画とは、消費者に商品の特徴や利用するメリット・使い方などを訴求して購買意欲を促進させるための動画です。
これまで商品紹介は文章や画像がメインでしたが、動画を見ることが普及した現代では文章や画像と比較して訴求力のある動画はひとつの施策として考えられています。
デジタル技術の進歩やネットワーク環境が整備され、スマホの普及による動画需要が増えたことで注目が高まっています。
実際に動画マーケティング市場は活発な動きを見せており、サイバーエージェントが公表する「動画広告市場推計・予測(広告商品別)2020年-2025年」によると、2025年には動画広告市場は1兆465億円に達する見込みです。
動画は文章や画像よりも直感的に内容が理解できるため、商品紹介に適しているといえます。
商品紹介動画を制作する最大のメリットは、さまざまな媒体・シーンで活用できるコストパフォーマンスの高さです。
商品紹介動画を活用できる主な媒体・シーンは、主に次の5つです。
・WEBサイト
・YouTube
・SNS
・イベント
・営業ツール
商品紹介動画を活用する媒体で最も多いのがWEBサイトです。
消費者は街中の広告やテレビCM、SNSや口コミなどで商品を知り、興味を持った消費者は商品の情報を得るためにインターネットで検索し購買の意思決定をするために情報を取得します。
自社のWEBサイトに商品紹介動画を掲載することで、検索ユーザーの受け皿となり、購買意欲を刺激し購買行動の喚起に期待できます。
WEBサイトでは文章や画像による商品紹介も掲載しますが、商品・サービス紹介動画があることで、より特徴や魅力・メリットがうまく伝えることが可能です。
動画は、CMを視聴するような感覚で手軽にわかりやすく消費者に商品を訴求ができることが強みです。
近年、企業がYouTubeチャンネルを持っていることが当たり前となった今、YouTubeに商品・サービス紹介動画を配信し、企業の広報やマーケティングに活用している企業が多くなっています。
YouTubeは動画専用のプラットフォームであり、最近ではYouTubeで気になる商品を検索する人も多く、商品・サービスの認知拡大や見込み客の獲得にYouTubeへの掲載は必須といえます。
また商品紹介動画を活用するために有料でYouTube広告に出稿する企業も増えています。
企業のSNSアカウントやSNS広告として商品紹介動画も活用ができます。SNSは拡散力がある媒体のため多くの消費者にリーチができる点が強みです。
消費者が気になる動画は「いいね」や「リツイート」を消費者が独自にすることで、動画を知らない消費者へと拡散されます。そのため企業の手が届かない消費者へアプローチすることができます。
SNSの各媒体では広告を出稿することができるため、SNSの投稿と合わせて出稿することで商品・サービス動画を活用できるようになります。
商品紹介動画は、展示会やセミナーなどのイベントで他企業の差別化のポイントとして活用できます。
多くの企業が集まる合同展示会やイベントでは、数ある商品・サービスが展示されています。そのなかから興味を持ってもらうことは、展示会を成功させるために重要です。静止画のパネルやポスターなどを貼る企業も多いですが、動画を展示会で活用することで人目を引く効果が期待でき、他社との差別化を図れます。
時間が制限されている展示会では「少ない時間で商品の良さを伝える」「サービスの仕組みの説明」など動画にすることで、従業員が説明することなく訴求ができ、ブースの臨場感や雰囲気を変えられるため商品・サービス紹介の動画は有効です。
また、株主総会や新卒採用説明会など、自社が行っていることを説明する機会でも、商品紹介動画は役立ちます。
商品紹介動画は、展示会やイベントなどの機会だけではなく、日常のお客様への営業にも有効です。
たとえば商品を企業に導入してほしいとなった場合、プレゼンテーションなどを通して営業活動する機会があります。口頭で説明に入る前やプレゼンテーションの途中で商品紹介動画を流すことで、先方もその後の説明がより理解しやすくなります。
口頭説明できない部分や説明が難しい点などを動画にすることで、視覚と聴覚でお客様に訴求ができ、動画を通して口頭説明以上のイメージが与えられます。

商品・サービス紹介の動画に限らず、動画制作は、費用と時間・手間がかかります。
ですがそれ以上に商品・サービス紹介動画を制作するメリットがあります。
商品・サービス紹介動画を作る目的がはっきりするため、メリットを理解することは重要です。商品紹介動画のメリットは下記です。
・ユーザーの視覚・聴覚へダイレクトに訴求できる
・抽象的な表現も伝えられる
・伝えられる情報量が多い
動画は「映像」「テキスト」「イラスト」「図」「音声」など、さまざまな要素からユーザーの視覚・聴覚にダイレクトに訴求できるため、強い印象を残すことができます。
たとえば美容商品の紹介では画像と文章で特徴やメリットを伝えるよりも、動画で実際の使用シーンを見せながら効果を説明した方が、イメージが湧きやすく購買意欲も高められます。
使用シーンだけでなく、企業の想いなどを入れ込めばブランディング効果にもつながります。
強い印象を与えてダイレクトに訴求できることで認知度も上がり、その場で購買につながる顕在層だけでなく今後商品を購入するであろう潜在層まで行動につなげられるメリットが動画にはあります。
静止画で商品・サービス紹介を行った場合、抽象的な表現を伝えることは難しい点がありました。
商品やサービスを動画で紹介すると、実際に利用するシーンや商品の実物を映像にできるため、より具体的に紹介することが可能です。
「この商品はいつ・どうやって使うものなんだろう」「この商品を使うとどんな風に変わるのか」など、ユーザーは商品を見た時にさまざまな疑問が浮かびます。
商品紹介動画の冒頭で、商品を使うユーザーが抱える悩みや課題を提起し、利用シーンを流しながら効果やメリットを音声や図・イラストで解説することで、ユーザーのさまざまな疑問を解決へと導くことができます。
静止画や文章では伝えきれない部分にもアプローチできるのが動画の魅力です。
テキストにすると膨大になる情報量でも、動画であれば1〜5分のなかに情報をコンパクトに収められることができます。
動画は静止画が伝えられる情報量の5000倍とも言われるほどです。
たとえば医療系の商品の場合、商品の表面的な特徴だけでなく「商品内部のどこにこだわっているのか」について「技術的な専門用語」を用いながらテキストで伝えるよりも、動画にする方が圧倒的に伝わります。視聴者が商品をイメージしやすくなり、なおかつ聞き慣れない専門用語や構造などを分かりやすく動画で表現できるためです。
数分の映像で「伝えたい情報」を訴求することができるため、内容を端的に伝えられる動画はさまざまなシーンに役立ちます。
近年多くの企業が商品・サービス紹介動画を制作しています。
企業によって商品・サービス紹介動画のテイストは異なり、個性溢れるものからかっこいいものまでさまざまです。どういったジャンルで動画を制作するかは、企業の意向や商品・サービスとの相性によって変わってきます。
ここでは紹介動画のなかでも、商品・サービスの世界観や魅力をかっこよく伝えられている動画事例8選をご紹介します。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 50万~99万円 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
出典:Crevo制作実績
株式会社マネーフォワードが提供する「マネーフォワード クラウド経費」の導入事例動画です。
サービスを実際に活用している株式会社メトロール様から、社長・管理部門担当者・営業部門担当者の3人のインタビューを紹介しています。異なる立場の3人が精算作業に関する悩みや課題、サービスを導入した後の成果が紹介されていることで、「マネーフォワード クラウド経費」の魅力が多面的に訴求できている点がポイントです。
1つのサービスでも、サービスを利用する人の立場によってその人が抱える課題や悩み、メリットと感じる部分はさまざまです。サービスの良さを多面的に訴求するには、こちらの事例のように立場が異なる複数人の声をシナリオに入れると効果的です。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 60〜120秒 |
出典:Crevo制作実績
ヤーマン株式会社が日本正規販売代理店として展開する「FOREO(フォレオ)」から登場する、音波振動スキンケア洗顔器「LUNA mini2」のプロモーション動画の事例です。
こちらの動画は1分24秒のロングバージョンとなっており、このほか15秒版と30秒版の動画も制作しています。店頭での放映も想定し、かつ「LUNA mini2」の世界観が感じられるよう実写映像をメインにした動画です。
商品のターゲットとなる仕事を頑張っている女性を主人公に、動画の冒頭では忙しくて心とお肌が疲れている悩みを提起しています。「おやすみ前のたった1分でキレイに慣れるクレンジング」というコンセプトがわかりやすいよう、利用ステップとあわせてアニメーションで毛穴汚れが除去される様子をわかりやすく解説しています。
動画全体を清潔感あるテイストに統一し、ターゲットとなる女性に親しみを持ってもらえるような工夫を施している点がポイントです。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 15〜30秒 |
出典:Crevo制作実績
株式会社デイトラが提供するオンラインプログラミングスクール「デイトラ」のサービス紹介動画の事例です。
プログラミングスクールのサービス理解の浸透、認知拡大を目的に、YouTube広告での活用を想定して制作しました。Twitterでバズった強みや口コミを入れ込み、実際にサービスを活用したユーザーにメリットがあった点をアピールしています。
また「満足度」「価格」「未経験でも挫折しない」といった点も訴求し、ユーザーが安心して利用できるサービスである点も伝えている事例です。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 50万~99万円 |
| 長さ・尺 | 15〜30秒 |
出典:Crevo制作実績
GMOペパボ株式会社が展開するショッピングカートASPサービス「カラーミーショップ」のサービス紹介動画の事例です。
これからネットショップを始めたいと検討している層に向けて、「価格」「使える機能」をアニメーションで簡潔に伝えています。導入実績も入れ込むことで、安心して利用できるサービスである点も訴求しています。
ターゲットは実店舗で商いを行っている層となるため、ポップながらも軽くならないデザインを心がけている点がポイント。さらに、動画からのコンバージョンを狙うため、ABテストで効果測定ができるよう2パターンの動画を制作しています。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 30〜60秒 |
出典:Crevo制作実績
DiDiモビリティジャパン株式会社が提供するタクシー配車アプリ「DiDi(ディディ)」のブランディング動画の事例です。
YouTube広告やタクシー広告、SNS広告での利用を想定し、シンデレラやウサギと亀といった昔話のキャラクターで複数パターンを制作しています。昔話の主人公がDiDiを使うユーモアあるストーリーを、クレボが強みとするアニメーションを活かしています。
また、アニメーションはDiDiのイラストトンマナを踏襲し、ブランディングを高めている点がポイントです。
| 表現 | 3Dアニメーション |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 〜15秒以内 |
出典:Crevo制作実績
JX金属株式会社の認知拡大を目的とした、YouTube広告用の動画事例です。
イメージキャラクターである「カッパーくん」を3Dで表現し、インパクトのある演出に仕上げています。また「銅、どう?」といったユーモアあるセリフがあることで、JX金属株式会社の印象が残りやすいよう工夫されている点がポイントです。
6秒という短い尺だからこそ、いかにインパクトのある動画に仕上げるかに力を入れています。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 50万~99万円 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
出典:Crevo制作実績
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社が提供するセキュリティ評価サービス「Secure SketCH」のサービス紹介動画の事例です。
サービスの概要を掴んでもらったターゲット層に対して、もう一歩踏み込んでサービスにより関心を持ってもらうことを目的に制作しました。実際の管理画面に沿って説明を進めていく動画ですが、マニュアル動画にならないよう随所でイメージ素材を挟んだ構成にしています。
「スタイリッシュにしたい」というクライアント様の要望を実現するため、イメージに近い実績をもつクリエイターをアサインして制作しています。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 50万~99万円 |
| 長さ・尺 | 60〜120秒 |
出典:Crevo制作実績
株式会社山川出版社が刊行する歴史教科書の紹介動画の事例です。
コロナウイルス蔓延により対面での営業が困難となったため、HP上で公開する商品紹介動画を制作しました。冒頭で特長を挙げ、競合他社との差別化ポイントに焦点を当てて教科書の特長を詳しく紹介しています。
営業ツールとしても使えるよう、ターゲットとなる先生方がイメージしやすいように授業に則した利用例などを入れ込んでいる点がポイントです。
<関連記事>
商品説明・紹介の動画制作・映像制作
面白い動画はインパクトの強さから記憶に残りやすいだけでなく、つい最後まで動画に見入ってしまうものです。
ここでは、面白い商品・サービス紹介動画事例10選をご紹介します。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 300万円〜 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
出典:Crevo制作実績
三井住友海上火災保険株式会社が提供する火災保険のサービス紹介動画の事例です。
「皆幼い」と「見直さない」の言葉遊びで、子役が火災保険について説明しています。これまで手堅くサービス内容を紹介していましたが、それでは動かない被保険者向けに面白くかつインパクトのある動画で興味喚起することが目的です。子役が出演することで、堅すぎない雰囲気でサービス内容が紹介できています。
被保険者向けのDMにリンクをつけて配布することで、さらに興味喚起をしています。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 15〜30秒 |
出典:Crevo制作実績
Momentum株式会社が提供する「MOMENTUM」のサービス紹介動画の事例です。
サービスPRを目的にタクシーCM用に制作。「アドフラウド」という難しい概念を「アドフラウドおばけ」に変換し、恐怖心や危機感を起こさせるような表現で興味を喚起している点がポイントです。
アドフラウドとは何か、アドフラウドを対策するために「MOMENTUM」というサービスがあるといった流れが簡潔にまとまっています。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 50〜99万円 |
| 長さ・尺 | 30〜60秒 |
出典:Crevo制作実績
セカンドラボ株式会社が運営する医療福祉業界に特化した求人ポータルサイト「コメディカルドットコム」の広告動画事例です。
認知拡大を目的に制作しており、凝ったイラストのアニメーションでインパクトある動画に仕上げています。質の高い求人をガラスの靴に見立てている、マーチングバンドに合わせてBGMを調整するなど細かい点にもこだわっています。
掛け声の部分はクライアントの社員の皆様にもご協力いただき、リアルな演出となっている点がポイントです。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 〜49万円 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
出典:Crevo制作実績
株式会社学研プラスが新たに出版する書籍のプロモーション動画の事例です。
子どもの興味がわくよう、TVアニメのような動きにしている点がポイントです。書籍のなかで登場するキャラクターは4名ですが、あえて2名に絞ってストーリを構成し、2名のキャラクターが動画内で繰り広げるバトルの続きは書籍で公開するというシーンで終わらせやすくするためです。
続きが知りたくなる終わらせ方にすることで、購買意欲が出るよう工夫しています。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 〜49万円 |
| 長さ・尺 | 60〜120秒 |
出典:Crevo制作実績
FELITAS合同会社が提供するお部屋コンサルタントサービス「BREDGE(ブリッジ)」のサービス紹介動画事例です。
引越しが多いヤドカリをキャラクターにペットをヒトデにしたり、不動産会社をヤドカリ先生と呼んだりとユーモアある表現を取り入れています。不動産免許なしでお部屋探しのサポートができるサービスをわかりやすく表現するため、ストーリーを工夫している点がポイントです。
20代〜30代前半の視聴者を想定し、最後まで飽きずに見てもらえるようなポップなアニメーションでサービスを紹介しています。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 50〜99万円 |
| 長さ・尺 | 60〜120秒 |
出典:Crevo制作実績
有限会社プリンティングサービスが提供するWEB名簿システム「絆」のサービス紹介動画事例です。
ターゲットが感じる問題点から解決できる機能を説明し、「絆」がどういうサービスなのか、どんなメリットがあるかまでわかりやすく説明しています。またサービスを導入する上での不安も解消し、安心感も訴求できています。
インパクトのあるイラストで、視聴者の興味を引けるよう工夫している点がポイントです。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 30〜60秒 |
出典:Crevo制作実績
株式会社共伸興建が提供する「ゼロソーラーナビ」の紹介動画事例です。
認知向上を目的に、YouTube広告として利用するために制作しました。双子の超能力者「ゼロ」と「ナビ」の成長に合わせて、サービスの特徴やメリットをわかりやすく伝えています。スキップ防止のため、広告らしくならないよう冒頭にタイトルを挿入してアニメシリーズとして見せている点がポイントです。
チラシやLPでも使えるキャラクターデザインで、ブランディング効果にも期待できます。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 15〜30秒 |
出典:Crevo制作実績
株式会社VOYAGE MARKETINGが提供するデジタルギフトサービス「デジコ」のサービス紹介動画事例です。
オフィスのエレベーターで放映する目的で制作しました。織田信長が民衆の多様な要望に応えるために「デジコ」を活用するというコミカルなストーリーで、つい見入ってしまうような動画に仕上がっています。
クスッと笑ってしまうようなオチも入っている点がポイントです。
| 表現 | アニメーション |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 15〜30秒 |
出典:Crevo制作実績
株式会社ヤマノアンドアソシエイツが輸入販売する「フロリダ産のグレープフルーツ」の広告用動画事例です。
認知拡大を目的に、テレビCMとYouTube広告での放映を想定し制作しました。ターゲット層である主婦層に親近感をもってもらえるよう、母親と男の子を主人公にしています。
「フロリダ産のグレープフルーツ」を食べると性格がガラッと変わり、その美味しさと魅力を語るコミカルな演出がポイントです。インパクトある演出で、記憶に残りやすい見せ方にこだわっています。
| 表現 | 実写 |
| 制作費用レンジ | 100万~299万円 |
| 長さ・尺 | 〜15秒以内 |
出典:Crevo制作実績
株式会社リンクアカデミーが展開するマンツーマン英会話「ロゼッタストーン・ラーニングセンター」のブランディング動画事例です。
ギャル2人組の「ギャル篇」や大阪のおばちゃん3人組の「関西篇」、坂本龍馬の「銅像篇」など、個性が強いキャラクターを採用し、ユーモアある動画に仕上げています。15秒という短い尺のなかでインパクトを与えつつも、サービス内容がしっかりと訴求できている事例です。
商品紹介動画を制作する目的やターゲットは、認知拡大や販売促進・ブランディングなど企業によってさまざまです。
効果的な商品紹介動画を作るには、次のような点を意識することがポイントです。
・消費者目線で制作
・イメージしやすいシナリオを作る
・情報を盛り込みすぎない
目的を達成し、ターゲットに期待する行動を起こしてもらうためにも、商品紹介動画の作り方のポイントは重要です。
商品紹介動画を通して「動画を見た消費者が商品を購入する」「購入したいと思ってもらう」ためにも、動画から「商品の価値」を理解してもらうことが重要です。
企業目線で動画を制作してしまうと、消費者が求めている疑問や悩みに対して訴求できず、商品の魅力や素晴らしさを伝えきれません。
企業にとって重要なことは「企業が商品を作り上げた過程」ではなく「商品を使用してどんなメリットがあり、どんな課題が解決できるのか」といった消費者の未来をイメージさせることです。
そのため、多くの商品紹介動画では冒頭で消費者の課題や悩みを提起し、その悩みや課題を解決するためにどのようなことができ、どのような結果に導けるかを解説する流れがよく見られます。
消費者目線で動画を制作するためにも、消費者がどのような「悩みや課題」を持っているか、どのような「商品を求めているか」などの消費者理解を深めることが重要です。
効果的な商品紹介動画にするには、消費者目線で商品の特徴や魅力・メリットがイメージしやすいシナリオ作りが重要です。
商品紹介動画で消費者の購買意欲を高めるには、動画を見た消費者に「自分ごと」だと感じさせることがポイントです。消費者目線でないシナリオは商品の魅力やメリットが伝わりにくく、動画をみても消費者は自分に必要なものであると認識できません。
代表的なシナリオ作りには、商品やサービスを利用しているユーザーへのインタビューや口コミを入れ込む方法があげられます。自分と同じ立場にある消費者の声があることで、より商品の魅力やメリットがイメージしやすいシナリオ作りが可能です。
先述で紹介した動画事例をシナリオ作りの参考にしてみてください。
情報を盛り込みすぎた動画は消費者の印象に残らず、結果的に何も伝えられない動画になってしまうため注意が必要です。そのため動画で伝えたいことは1つに絞ることが重要です。
動画を通して伝えたい情報を絞り、シナリオを制作することで、必要なストーリーの方向性が定まります。
企業が制作するにあたって伝えたい情報は複数あるかもしれません。まずはその情報に優先順位をつけて「伝えたい情報」を明確にすることがポイントです。

商品紹介動画を制作するにあたって、以下のような注意点があります。
・BGMの音量に気をつける
・楽や画像の著作権には気をつける
・正確な情報を提示できているか気をつける
費用や時間・手間をかけて制作された動画も、上記のようなポイントを注意しないと、商品紹介動画の効果が得られないだけでなく、制作した動画が公開できなくなってしまう可能性があります。
あらかじめ注意点を押さえてから商品紹介動画を制作を進めるようにしましょう。
動画にはナレーションやインタビュー・背景で流れる音楽などさまざまな音声が入れ込まれます。音声を入れ込む際に注意すべきなのが「BGMの音量」です。
音量は動画を視聴するユーザーのデバイス環境によっても異なりますが、BGMの音量が大きくならないよう気をつける必要があります。
BGMが大きすぎるがゆえに不快感を与えてしまったり、ナレーションやインタビューが聞き取れず内容が理解できなくなってしまうなど、動画視聴に大きな弊害を与えます。
BGMは動画撮影後の編集で入れ込まれますが、その際はBGMの音量を30〜50%ほどに設定することがおすすめです。BGMは動画にインパクトを与える重要な要素であるため、程よい音量で入れ込まれているか制作会社から納品後にチェックをするようにしましょう。
商品動画内に外部で入手した音楽や画像を利用する場合、「著作権」に気をつける必要があります。
商用利用が可能なフリーの音楽・画像であれば許可なく利用しても問題ありません。著作権フリーでない素材は、著作権を所有する人・企業に許可を取らなければなりません。
万が一、著作権の許可が必要な素材を無断で利用すると著作権侵害となり、最悪のケースでは訴えられてしまう可能性があります。著作権フリーの素材か、利用するにあたって提供元の表記が必要なのかを事前に確認することが重要です。
外部に動画制作を依頼されている場合は、制作会社が対応しますが、依頼側も認識するべき重要な点です。
動画によってはYouTuberなどの第三者を立てて、商品紹介動画を撮影する場合もあります。ここで気をつけるべきは、正確な情報が提示できているかです。
第三者が正確でない情報を提示してしまうと動画を見られた消費者がネガティブな印象を受けるだけでなく、会社の信用性も損ねてしまいます。そのため第三者が商品を紹介する動画を撮影する場合は撮影を丸投げせず、正しい情報やシナリオを用意することが重要です。
一方、第三者でない自社の関係者が撮影する場合でも正確な情報が提示できているか気をつける必要があります。商品の有効成分や価格、効果など、発信する1つひとつの情報に虚偽がないよう細心の注意を払うようにします。
外部に委託して動画制作をされる場合、撮影の工程以前に打ち合わせや企画提案時にシナリオは完成しています。そのため、情報の提示が正確かを撮影前に確認が必要です。また、撮影後もチェックをおこない、工程ごとに確認が必要です。
本記事では商品・サービス紹介動画の「かっこいい動画」「面白い動画」の成功事例や制作ポイントについて紹介しました。
商品・サービス紹介動画は、静止画やテキストよりも伝えられる情報量が多く、かつ消費者にインパクトを残して商品・サービスが訴求できる手法です。
一度制作すればSNSやYouTube・WEBサイトなどのさまざまな媒体で活用することができます。企業が求めるクオリティや尺によって制作費用の相場は幅広いですが、制作することで企業のブランディング・認知拡大・購買の向上につながる施策といえます。
プロモーションやブランディングに伸び悩んでいる、違った角度での認知拡大方法を模索している方に、商品・サービス紹介の動画制作はおすすめの手法です。
ぜひ本記事で紹介した事例も参考に、他社と差別化した商品紹介動画の制作を検討してみてはいかがでしょうか。
グーグルが「Google広告」の歴史を振り返っている。自動化の行方も展望し、必要な対応を示している。

Zホールディングス(ZHD)は2023年2月2日開催の取締役会で、ZHD、完全子会社であるLINEとヤフーを中心とした3社の合併方針を決議した。
2023年度中をめどに、ZHD、LINE、ヤフーを合併。グループ経営の意思決定のさらなる迅速化を図り、重複機能やサービスの統廃合と併せてコストをコントロールする。
経営目標も変更。「2020年代前半に国内物販EC取扱高No.1」と設定していたeコマース取扱高について、従来の「ポイント・販促中心」から、「グループアセットを最大限活用することに注力し、成長と収益性のバランスを両立」に変える。
理由はネット広告市場を取り巻く環境が2022年度後半に入り、急速に悪化しているため。業績を牽引してきた広告の収益が急激に減退。広告商品としての競争力の低下も一因となりつつあるとしている。
「2023年度に調整後EBITDA3900億円」としていた目標も、「2023年度の調整後EBITDA プラス10%程度の増益」をめざすとした。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:ヤフーとLINE、ZHDの合併で、eコマースは「ポイント・販促中心」から「成長と収益性のバランスを両立」にシフトへ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

オンラインマーケットプレイスの構築・運用支援サービスのMirakl(ミラクル)は、レポート「国内BtoC-EC市場の近未来予想と活性化への期待」を公開した。
レポートは経営者層、新規事業開発者、DX推進者、新規事業開発者、EC責任者向けの内容で、デジタルコマース総合研究所の協力の下、国内EC市場活性化に向けた4つのシナリオパターンなどを提示している。
Miraklが実施した記者発表会には、ゲストとしてデジタルコマース総合研究所代表取締役の本谷知彦氏が登壇。「国内BtoC-EC市場の近未来予想と活性化への期待」を踏まえながら、EC市場の概観、国内EC市場の見直し、国内EC市場活性化のシナリオパターンなどを解説した。
物販系のBtoC-EC市場について、本谷氏は「コロナによるEC市場規模の押し上げ効果は1兆3676億円」(※デジタルコマース総合研究所推計)と説明。「このままのペースだと2024年にはEC化率が10%に到達する」(本谷氏)と分析している。
また、EC化率はカテゴリーごとに偏りが大きいことを指摘。事前探索で製品の特性が理解できる家電などの「探索材」はネットとの親和性が高く、EC化率が高いようだ。
国内EC市場の特性については、主要ECプラットフォームが市場規模全体に占める比率は7割に達すると説明。EC売上高の上位500社であっても、プラットフォーマーへの依存度が高いことを指摘した。
本谷氏は、ECはコンビニより参入障壁が低いことから「コンビニ市場よりも早くピークを迎える」と想定。EC市場は成熟期へと変化しているとし、「市場に大きな変革が生じなければ2030年前後に20兆円で第1次ピークアウトが到来する」と予想している。
それを踏まえ、「これまでの延長線上ではない新たなステージへ切り替えるために、より大胆な施策が重要な時代になった」(本谷氏)と提唱している。
本谷氏が予想する国内EC市場活性化のシナリオパターンは次の4つ。
シナリオ1は大手プラットフォームの存在感が今後も継続するイメージ。「楽天市場」、Amazon、「Yahoo!ショッピング」などの既存大手プラットフォームの流通総額がさらに拡大し、EC市場全体が活性化する想定だ。
シナリオ2は、大手プラットフォームを超えるような新たな大手プラットフォームが出現し、大型ECプラットフォーム同士の競争が激化するイメージ。既存のECプラットフォームが大型化し、新たな巨大勢力として台頭する場合もこのシナリオに含まれる。
シナリオ3は、大手を含むECプラットフォームへの出店・出品から、DtoCによる独自路線へ切り替えるメーカーが続出するイメージ。このシナリオの背景には、スマートフォンやSNSの普及によって、メーカー自身が消費者と直接的につながることができるようになってきたことがある。
シナリオ4は、従来にない商材を新たに加えることで、プラットフォーム化を推進し、販売力を向上するイメージ。“目利き”の力が重要になることや、全体的なブランディングをどのように構築するかが課題要素としてあげられる。
本谷氏は、シナリオ1とシナリオ4について実現性が高いと指摘。特に、「ミディアムサイズプラットフォームの台頭は商材の提供側、販売側双方にとってメリットがあると想定され、仕組みやソリューションが整備されれば現実的な選択肢になり得る可能性が高い」(本谷氏)と話している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:国内EC市場活性化に向けた“4つのシナリオパターン”とは? 日本のBtoC-EC市場「2024年にはEC化率が10%に到達する」
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.