ITメディア、前年同期比プラスに スマフォ向け広告商品の販売拡大 13年4～6月期
アイティメディア株式会社は、平成26年3月期第1四半期決算を発表した。
平成26年3月期第1四半期の連結業績（平成25年4月1日～平成25年6月30日）売上高：6億1,700万円（前年同期比7.6％...
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食べログ、有料のプレミアム会員が累計25万人を超える
株式会社カカクコムが運営するランキングとクチコミのグルメサイト『食べログ』は、プレミアムサービスを利用できる有料の「プレミアム会員」が堅調に会員数を伸ばし、2013年7月28日（日）をもって、累計25...
日本じゃない国のccTLD（国別コードトップレベルドメイン）を使ったサイトはSEOに不利なのか？
対象としているユーザーが住んでいる国ではない国に割り当てられているccTLD（国別コードトップレベルドメイン）を、サイトのドメイン名として使用することについてGoogleのマット・カッツが説明した。ccTLDはその国を対象とするので基本的には使うべきでない。ただし一部のccTLDはgTLDとしてGoogleはみなす。
- 日本じゃない国のccTLD（国別コードトップレベルドメイン）を使ったサイトはSEOに不利なのか？ -
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電通、伊デジタル・エージェンシー株式70％を取得
株式会社電通の海外本社「電通イージス・ネットワーク」は、傘下の Aegis Media Italia spa（イージス・メディア・イタリア）を通して、イタリアの有力デジタル・エージェンシー「Simpl...
ソフトバンク・テクノロジー株式会社 新たな Google アナリティクス認定パートナーのご紹介
このたび、新しくGoogle アナリティクス認定パートナー（Google Analytics Certified Partners）が決まりましたのでお知らせいたします。
ソフトバンク・テクノロジー株式会社は、ソフトバンク グループの ICT ( Information Communication & Technology ) 分野の中核を担う企業として、イービジネス サービスとクラウド ソリューションの 2 つの事業軸を柱に、企業向けにオンライン ビジネス展開を加速させるソリューション & サービスを提供しています。特に、デジタル マーケティングの領域においては専門のチームを持ち、多くの実績を残してきました。
これまでも、主要なウェブ解析ツールのソリューションを持ち、ウェブデータの解析から導入、最適化支援まで提供してきた企業です。今回、Google アナリティクスの認定パートナーとなることで、その経験と実績を活かしたソリューションやサービスをお客様に提供することができます。
Google アナリティクス 認定パートナーは、お客様のビジネス向上や課題解決を Google アナリティクスとアクセス解析を通じて実現できる企業を認定するプログラムです。技術とビジネスの両面で、高い実績を持つ企業を、Google による厳格な資格基準に基づいて認定します。
Googleは、Google アナリティクスの新機能や解決すべき課題に加え、お客様のご要望について、パートナー各社と密にコミュニケーションを取っています。ユーザーの皆様の課題解決や目標達成を実現できるコンサルティング、導入アドバイス、教育トレーニングなどのサービスを Google アナリティクス認定パートナーを通じて提供させていただきます。
オプト 広告売上が好調推移、人件費膨らむも利益増 13年4～6月期
株式会社オプトは、2013年12月期第2四半期（2013年1月1日～2013年6月30日）の決算短信を発表した。
【連結経営成績（累計）】売上高 ：382億4400万円（前年同期比 1.9％増）...
アイスタイル、＠cosmeの広告売上も好調 スマホ対応も推進 13年6月期決算
株式会社アイスタイルは、2013年6月期（2012年7月1日～2013年6月30日）の連結業績を発表した。
【連結経営成績（累計）】営業収益 ：64億1000万円（前年同期比 43.9％増）営業利...
「プレスリリースは広告と同じ、リンクにはnofollowを付けるべき」とGoogleのジョン・ミューラー氏
「プレスリリースは広告のようなものであり、リンクにはnofollowを付けるべき。」と、Googleのジョン・ミューラー氏がGoogle+のハングアウトでコメントした。氏は、同時に、プレスリリースからのリンクに対するGoogleのスタンスをあらためて明確に説明した。
- 「プレスリリースは広告と同じ、リンクにはnofollowを付けるべき」とGoogleのジョン・ミューラー氏 -
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CSS Nite in SAPPORO, Vol.10 with Microsoftが終了しました
2013年7月21日、札幌国際ビル 国際ホールで CSS Nite in SAPPORO, Vol.10 with Microsoftを開催し、120名ほどの方にご参加いただきました。
ツイートは下記にまとめました。
次のブログで取り上げていただきました。ありがとうございます。
- CSS Nite in SAPPORO, Vol.10 with Microsoft に行ってきました。 | 雑記帳 | 札幌のホームページ・Webサイト制作【タイニーパケット】HB_sai blog
春日井さん（マイクロソフト）のスライドはSlideShareで公開されています。
急拡大している通販広告業界を攻める秘訣
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私、スタートライズ（ファインドスターグループ）の清水と申します。
弊社では年間...
ファンコミュ、広報室の新設と人事異動を発表
株式会社ファンコミュニケーションズは、平成25年7月19日の取締役会において、平成25年8月1日付けで組織変更及び人事異動を行うことを決議した。
・組織変更広報室を新設
・人事異動佐藤 吉勝 氏新...
アイレップ、2014年1月中国に子会社を設立
株式会社アイレップは、同社取締役会において、中華人民共和国（以下、中国）に現地法人（子会社）を設立することを決議した。インドネシア共和国での合弁会社設立に続き、中国市場における事業の推進を目的として設...
【Yahoo!プロモーション広告】「まずやる宣言」YDNプロモーションについて（1）
日頃、Yahoo! JAPANが提供する各サービスやWebサイトをご覧になってい...
解析サイト一覧を作って定期見直しを
どのサイトにどのバージョンの解析ツールをどのような方式で導入したのかが分からなくなってきたので、リストを作ってみました。
時間が経つと解析ツールや管理対象サイトの状況が変わってくるので、ときどき見直しが必要です。
導入すべきサイトが変わる
有償ツールの場合は、コストやサイト数の上限などの制約があるので、大事なサイトを選んでツールを導入することになりますが、サイトが増えるにつれて、大事なサイトが入れ替わることがあります。一覧を作って眺めると、いろいろな状況を見ながら「やっぱりこっちにしよう」と見直すことができますね。
ツールのバージョンが変わる
SaaS型のサービスは運営者によってアップデートが行われますが、GoogleアナリティクスからUniversal...
日本のスマートフォン普及率が 2011 年比で 4 倍になりました
Posted by 柿原 正郎 マーケット インサイト シニア リサーチマネージャー
2013 年 7 月 23 日、Google はスマートフォンの利用に関する調査「Our Mobile Planet」により、日本におけるスマートフォン普及率が 2011 年と比較し 4 倍以上となり、企業にとってスマートフォン市場が大きな可能性を秘めていることを明らかにしました。
IPSOS MediaCT との協力により実施した本調査からは、2 年前にはわずか 6 %だった日本人のスマートフォン普及率は、現在では 4 人に 1 人にまで拡大していることがわかりました。また、日本におけるスマートフォン利用率はアメリカやイギリスと比べても高く、10 人中 8 人がスマートフォンを毎日利用するまでになっています。これは、5 人中 4 人が外出時に必ず携帯を持ち歩くと回答しており、10 人中 7 人が毎日スマートフォンから検索を行うと回答していることからも明らかです。
しかし、ここまでスマートフォンが生活の必需品として浸透しているにもかかわらず、企業によるスマートフォンに最適化されたウェブサイトの運営率はまだ低く、多くの企業は増加するスマートフォン ユーザーのトラフィックに対応していないというのが現状です。
「国内の消費者がスマートフォンを取り入れている一方で、日本企業はまだ開拓の余地が残っています。まずは、顧客を知るという基本が非常に重要になります。市場の大きな可能性をモバイルから見つけることができれば、顧客の心をつかむこともできるでしょう。」（Google 広告ソリューション推進本部）
モバイルが普及するにつれ、企業の規模やビジネスを展開する国にかかわらず、日本企業も変化しようとしています。今スマートフォン ユーザーの 10 人に 8 人は、商品やサービスについて調べる際に携帯端末を利用しています。その内 3 人に1 人は、スマートフォンで検索した商品をパソコンで購入しており、4 人に 1 人は、実際の店舗で購入しています。その他の検索率の高い分野には、旅行（59%）や外食（46%）、求職（20%）などがあります。
本調査によると、スマートフォン ユーザーの約 10 人に 9 人が地域に関する情報を検索し、その内 10 人に 8 人が問い合わせ、来店、購入や予約といった何らかの行動をとっています。また、4 人に 1 人は、そうした地域検索を日常的に行なっています。
さらに、国内のスマートフォン ユーザーの 92% はモバイル広告を認識しています。つまり、企業はモバイル端末で見やすいウェブサイトを構築し、検索エンジン、モバイル ウェブサイト、スマートフォン アプリなどに広告を掲載することで、急速に拡大するスマートフォン市場をより効果的に攻略できます。
「企業の規模やビジネスを展開するエリアにかかわらず、日本企業はスマートフォンによって変化しようとしています。もし広告主が、スマートフォン戦略を開始するタイミングを待っているならば、すぐにでも始めることをお勧めします。」（Google 広告ソリューション推進本部）
モバイルからマルチスクリーンへ
日本の消費者はモバイルへ移行しただけでなく、マルチスクリーン化にも適応しています。国内のスマートフォン ユーザーの 3 人に 1 人は、TV よりもスマートフォンを選ぶと回答しており、多くのユーザーが両方を同時に使っています。そうしたスマートフォン ユーザーの大半は、TV 視聴中にも頻繁にスマートフォンを利用し、41% はコンピューターでインターネットにアクセスしている最中にもスマートフォンを利用しています。
また、スマートフォン ユーザーの 2 人に 1 人が、オフライン広告（TV、広告、印刷物など）で知った商品やサービスをスマートフォンから検索していることからわかるように、マルチスクリーン ユーザーへのリーチは非常に重要になります。
「私たちは以前から、マーケターの皆さまにモバイルへの移行の重要性を伝えてきましたが、もうそれだけでは不十分です。日本の消費者はマルチタスクのエキスパートであり、企業はデスクトップ、タブレット、モバイル端末、TV といったすべてのデバイスで展開できるキャンペーンを作り始めたほうがいいでしょう。」（Google 広告ソリューション推進本部）
Our Mobile Planet サイトについて
Google は Ipsos MediaCT の協力の下、2011 年から毎年継続して、 スマートフォンからインターネットを利用している国内の 1,000 人の成人男女（18 歳から 64 歳）を対象に市場調査を行いました。アンケートは 2013 年第 1 四半期に実施され、国内における対象の分布には CATI 調査と同様の基準が用いられています。
また、Our Mobile Planet サイトには、広告主、デベロッパー、そしてマーケターの皆さまのモバイルの知見を高め、独自にグラフを作成できるツールが用意されています。このツールでは、年間トレンドや属性別のデータを調べ、スマートフォンの利用動向を細かく検証できます。スマートフォンの利用動向を細かく検証できます。世界 48 カ国の 2013 年現在の情報もご利用いただけます。
2013 年 7 月 23 日、Google はスマートフォンの利用に関する調査「Our Mobile Planet」により、日本におけるスマートフォン普及率が 2011 年と比較し 4 倍以上となり、企業にとってスマートフォン市場が大きな可能性を秘めていることを明らかにしました。
IPSOS MediaCT との協力により実施した本調査からは、2 年前にはわずか 6 %だった日本人のスマートフォン普及率は、現在では 4 人に 1 人にまで拡大していることがわかりました。また、日本におけるスマートフォン利用率はアメリカやイギリスと比べても高く、10 人中 8 人がスマートフォンを毎日利用するまでになっています。これは、5 人中 4 人が外出時に必ず携帯を持ち歩くと回答しており、10 人中 7 人が毎日スマートフォンから検索を行うと回答していることからも明らかです。
しかし、ここまでスマートフォンが生活の必需品として浸透しているにもかかわらず、企業によるスマートフォンに最適化されたウェブサイトの運営率はまだ低く、多くの企業は増加するスマートフォン ユーザーのトラフィックに対応していないというのが現状です。
「国内の消費者がスマートフォンを取り入れている一方で、日本企業はまだ開拓の余地が残っています。まずは、顧客を知るという基本が非常に重要になります。市場の大きな可能性をモバイルから見つけることができれば、顧客の心をつかむこともできるでしょう。」（Google 広告ソリューション推進本部）
モバイルが普及するにつれ、企業の規模やビジネスを展開する国にかかわらず、日本企業も変化しようとしています。今スマートフォン ユーザーの 10 人に 8 人は、商品やサービスについて調べる際に携帯端末を利用しています。その内 3 人に1 人は、スマートフォンで検索した商品をパソコンで購入しており、4 人に 1 人は、実際の店舗で購入しています。その他の検索率の高い分野には、旅行（59%）や外食（46%）、求職（20%）などがあります。
本調査によると、スマートフォン ユーザーの約 10 人に 9 人が地域に関する情報を検索し、その内 10 人に 8 人が問い合わせ、来店、購入や予約といった何らかの行動をとっています。また、4 人に 1 人は、そうした地域検索を日常的に行なっています。
さらに、国内のスマートフォン ユーザーの 92% はモバイル広告を認識しています。つまり、企業はモバイル端末で見やすいウェブサイトを構築し、検索エンジン、モバイル ウェブサイト、スマートフォン アプリなどに広告を掲載することで、急速に拡大するスマートフォン市場をより効果的に攻略できます。
「企業の規模やビジネスを展開するエリアにかかわらず、日本企業はスマートフォンによって変化しようとしています。もし広告主が、スマートフォン戦略を開始するタイミングを待っているならば、すぐにでも始めることをお勧めします。」（Google 広告ソリューション推進本部）
モバイルからマルチスクリーンへ
日本の消費者はモバイルへ移行しただけでなく、マルチスクリーン化にも適応しています。国内のスマートフォン ユーザーの 3 人に 1 人は、TV よりもスマートフォンを選ぶと回答しており、多くのユーザーが両方を同時に使っています。そうしたスマートフォン ユーザーの大半は、TV 視聴中にも頻繁にスマートフォンを利用し、41% はコンピューターでインターネットにアクセスしている最中にもスマートフォンを利用しています。
また、スマートフォン ユーザーの 2 人に 1 人が、オフライン広告（TV、広告、印刷物など）で知った商品やサービスをスマートフォンから検索していることからわかるように、マルチスクリーン ユーザーへのリーチは非常に重要になります。
「私たちは以前から、マーケターの皆さまにモバイルへの移行の重要性を伝えてきましたが、もうそれだけでは不十分です。日本の消費者はマルチタスクのエキスパートであり、企業はデスクトップ、タブレット、モバイル端末、TV といったすべてのデバイスで展開できるキャンペーンを作り始めたほうがいいでしょう。」（Google 広告ソリューション推進本部）
Our Mobile Planet サイトについて
Google は Ipsos MediaCT の協力の下、2011 年から毎年継続して、 スマートフォンからインターネットを利用している国内の 1,000 人の成人男女（18 歳から 64 歳）を対象に市場調査を行いました。アンケートは 2013 年第 1 四半期に実施され、国内における対象の分布には CATI 調査と同様の基準が用いられています。
また、Our Mobile Planet サイトには、広告主、デベロッパー、そしてマーケターの皆さまのモバイルの知見を高め、独自にグラフを作成できるツールが用意されています。このツールでは、年間トレンドや属性別のデータを調べ、スマートフォンの利用動向を細かく検証できます。スマートフォンの利用動向を細かく検証できます。世界 48 カ国の 2013 年現在の情報もご利用いただけます。
第一回 夏祭り！トライバルナイト2013開催報告
先週の7月25日（木）に、会社をつくってからの悲願だったお客様感謝パーティー「トライバルナイト2013」を六本木のTEIEN TOKYOで開催しました。
おかげさまで、トライバルメディアハウスは現在300社を超えるお客様とお仕事をさせて頂いておりますが、2007年に会社を設立した初年度は、取引実績6社と、相当キツかった。
この業界、何の実績もないポッと出の会社に数千万円のプロモーションを任せてなんてくれません。会社概要にCapabilityを入れることができず、思うように営業できなかった時代は本当に本当に本当に本当にしんどかった。
トライバルナイトは、いつか事業が軌道に乗ったら、お客様をお呼びして日ごろのご支援を感謝したい。スタッフ全員で精一杯おもてなししたい、と長年想い続けてきた会社の悲願。当日は、ひとつの大きな夢が叶った最高の夜でした。
どうせならトライバルらしく楽しい夏祭りを屋外でやりたい。祭りならやっぱり浴衣と法被（はっぴ）、そして、日ごろからトライバルをご愛顧頂いている素適なお客様同士が交流できる会にしたい、そんなことをコンセプトに準備を進め、当日は100名のお客様にご来場頂きました（会場の都合上、全てのお客様をお呼びできなかったことが悔しいですが）
浴衣でお客様を出迎えてくれた女性スタッフたち。
トライバルの財産は最高のクライアントの皆さまです。いつも本当にありがとうございます！
当日は博報堂さん仕込のサプライズゲストとして壇蜜さんに似ていることでメディア引っ張りだこの小蜜こと副島美咲さんがきてくださいました。チョコバナナをくわえながら浴衣の袖を引っ張られたときは美しすぎて意識を失いそうでした。
最後にスタッフ全員で記念撮影。トライバルナイトは全てスタッフの手作りによって開催されました。仕事をしながらの準備や当日の運営を滞りなくやってくれたスタッフたちは僕の誇りです。本当にありがとう！
お忙しい中、第一回トライバルナイトにご参加頂いたクライアントおよびパートナー企業の皆さま、本当にありがとうございました。皆さまがトライバルメディアハウスの財産です。来年もトライバルナイト2014年を開催する予定ですので、引き続きよろしくお願い致します。
トライバルメディアハウス
代表取締役社長 池田紀行
クリ☆ステVol.9「PHP初心者でもわかる、WordPressカスタマイズ実践講座」が終了しました
2013年7月25日（木）、クリーク・アンド・リバー社セミナールームでクリ☆ステ Vol.9を開催し、100名近くの方にご参加いただきました。
「PHP初心者でもわかる、WordPressカスタマイズ実践講座」と題し、たにぐちまことさん（エイチツーオー・スペース）にお話しいただきました。
クリ☆ステ（creative station）は、クリーク・アンド・リバー社、CSS Nite、DTP Transitのコラボ企画として2012年3月にスタート。Web、DTPなど、分野にとらわれないセミナーを企画開催しています（現在、奇数月に開催）。
ご参加いただいた方には、フォローアップメール（スライドなど）を、後日、クリーク・アンド・リバー社からお送りします。
次のブログで取り上げていただきました。ありがとうございます。
大日本印刷、生活者のウェブサイト閲覧履歴など活用したマーケ支援サービスを開始
大日本印刷株式会社（以下:DNP）は、インターネット広告の配信・運用にノウハウを持つ株式会社スケールアウトの協力のもと、生活者のウェブサイト閲覧履歴などを統合管理するDMP（Data Manageme...
Google Catalogs in Lightbox のご紹介—デジタル カタログとユーザーをつなぐエンゲージメント広告
Posted byJames Beser, Sr. Product Manager
ライトボックス広告（英語記事）は Google のエンゲージメント広告（英語記事）の一種で、3 月の提供開始以来、順調に成長を遂げています。ユーザーがエンゲージした時のみ費用が発生するこのインタラクティブな広告フォーマットを通じ、広告主の皆様はウェブ上でブランドメッセージを広めることができます。
本日は、このライトボックス広告の新機能「Google Catalogs in Lightbox」をご紹介します。
魅力的なストーリーを届けるために、多額の投資を行って紙のカタログを作成している広告主の皆様も少なくないでしょう。Google では、ユーザーがこうしたカタログをより簡単に閲覧できるよう、ウェブを通じてデジタル版のカタログとユーザーとつなげたいと考えています。
Google Catalogs in Lightbox では、ユーザーは簡単にデジタル版カタログを閲覧し、新商品やその価格をチェックしたり、閲覧していたページから離れることなく商品ページに進むことが可能です。
広告主様にとっては、ページ閲覧や商品表示などのデータを通じ、今まで以上に深く顧客を知る手段でもあります。また料金は、カタログが閲覧された時のみ、エンゲージメント課金（CPE）に基づいて発生します。
この美しいカタログ フォーマットは、ユーザーの方々からも好評です。また広告主の皆様からは、既存の PDF ファイルと Google Merchant Center フィードを使って、簡単にオンラインカタログを作成できたとの声をいただいています。さらに、このライトボックス広告を掲載したパートナー サイトでは、CPM が 2 倍に向上しています。
米国への観光を促進している Brand USA は、Google Catalogs in Lightbox のベータ プログラムに参加して、カナダの観光客にインタラクティブな旅行ガイドを紹介しました。既存の印刷観光ガイドをデジタル化して、オンラインで掲載した結果、このガイドはカナダの人口の 1/5 にまで届き、カナダ人の 40 人に 1 人が積極的にエンゲージしたのです。
このフォーマットにご興味をお持ちでしたら、営業担当者までご連絡ください。
ライトボックス広告（英語記事）は Google のエンゲージメント広告（英語記事）の一種で、3 月の提供開始以来、順調に成長を遂げています。ユーザーがエンゲージした時のみ費用が発生するこのインタラクティブな広告フォーマットを通じ、広告主の皆様はウェブ上でブランドメッセージを広めることができます。
本日は、このライトボックス広告の新機能「Google Catalogs in Lightbox」をご紹介します。
魅力的なストーリーを届けるために、多額の投資を行って紙のカタログを作成している広告主の皆様も少なくないでしょう。Google では、ユーザーがこうしたカタログをより簡単に閲覧できるよう、ウェブを通じてデジタル版のカタログとユーザーとつなげたいと考えています。
Google Catalogs in Lightbox では、ユーザーは簡単にデジタル版カタログを閲覧し、新商品やその価格をチェックしたり、閲覧していたページから離れることなく商品ページに進むことが可能です。
広告主様にとっては、ページ閲覧や商品表示などのデータを通じ、今まで以上に深く顧客を知る手段でもあります。また料金は、カタログが閲覧された時のみ、エンゲージメント課金（CPE）に基づいて発生します。
この美しいカタログ フォーマットは、ユーザーの方々からも好評です。また広告主の皆様からは、既存の PDF ファイルと Google Merchant Center フィードを使って、簡単にオンラインカタログを作成できたとの声をいただいています。さらに、このライトボックス広告を掲載したパートナー サイトでは、CPM が 2 倍に向上しています。
米国への観光を促進している Brand USA は、Google Catalogs in Lightbox のベータ プログラムに参加して、カナダの観光客にインタラクティブな旅行ガイドを紹介しました。既存の印刷観光ガイドをデジタル化して、オンラインで掲載した結果、このガイドはカナダの人口の 1/5 にまで届き、カナダ人の 40 人に 1 人が積極的にエンゲージしたのです。
このフォーマットにご興味をお持ちでしたら、営業担当者までご連絡ください。
アドウェイズ韓国子会社、YD Online社と顧客支援の戦略的パートナーシップ提携
株式会社アドウェイズの100％子会社であるAdways Korea Inc.は、広告マーケティング・顧客満足度向上支援（以下CS）サービスの韓国大手、株式会社YD Online Corpとゲーム顧客支...