「Now on Tapの日本語公開」や「アプリだけのApp Indexing」に象徴されるように、Google検索でのApp Indexingの存在感が増しつつある。App Indexingの重要性に気付き始めているはず。それ以上に、App Indexingで利用できる App Indexing API も重要な要素になりそうだ。
- GoogleのApp Indexing APIがSEOに与える影響 -
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ファンコミュニケーションズは11月18日は、BASEが提供するネットショップ開設サービス「BASE」とアフィリエイトサービス「A8.net」をシステム連携した。
「BASE」でネットショップを開設しているEC事業者は、HTMLタグの挿入、プログラム設定などの作業をすることなく、アフィリエイト広告を出稿することが可能になる。
今回はシステムの連携のみ。「BASE」ユーザーがアフィリエイト広告を出稿するには、別途ファンコミュニケーションズとの契約手続きなどが必要。こうした作業はネット上では完結できないとしている。
料金に関してはファンコミュニケーションが提供する通常価格での提供となり、初期導入費用などの割引はない。
ファンコミュニケーションズは2015年9月に美容室やエステサロン向けの予約管理・顧客管理システム「RESERVA」とシステムを連携するなど、他システムとの連携を進めている。アフィリエイトを導入しやすくする戦略をとっており、アフィリエイト広告主の増加につなげる考えだ。
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オリジナル記事：ファンコミュと「BASE」がシステム連携、アフィリエイト広告が簡単に出稿可能に | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。
佐川急便は11月18日、中国から商品を輸入してAmazon（アマゾン）の物流センターへ納品しているEC事業者に対して、現地サプライヤーの荷受けから、輸入通関などすべての業務をワンストップで対応する検品サービスの提供を開始した。
佐川急便グループの中国法人の保利佐川物流が商品の荷受けから、検品・ピッキング・配送ラベルの発行を実施。佐川急便国内荷札の貼付・仕分け・梱包・輸出通関などを行う。
輸入業務はSGHグローバル・ジャパンが担当。国内配送を含めた入荷までのすべての業務を一括してグループで請け負う。複数社へ依頼していた煩雑な業務が一本化でき、リードタイムの短縮につながるとしている。
アマゾンはアマゾンの物流サービスが利用できる「フルフィルメントBy Amazon」（FBA）を出品者向けに提供し、全国9カ所の物流センターで商品を預かり、発送している。佐川急便は、それぞれのEC事業者の物流センターからアマゾンの物流センターに配送する横持ち物流を多く手がけており、なかでも中国から商品を輸入して納品しているEC事業者が多い。中国から国内のセンターへの物流に課題を抱えているということがわかり、サービスを開始した。
FBAはAmazonで売れた商品だけでなく、自社サイトや他のモールで売れた商品にも対応するサービス（マルチチャネルサービス）を行っている。今回のサービスで、中国から輸入している商品を、Amazonの倉庫に直接搬入するEC事業者が増えると見られる。マルチチャネルサービスを活用するEC事業者が増える可能性がある。
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オリジナル記事：中国からAmazonの物流センターへ一括納品するFBA利用者向けサービス開始、佐川急便 | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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アイスタイルは2016年春にも、「@cosme」上でEC企業などが情報発信できる仕組みを導入する。20～30代女性を中心に月間1200万人が利用する「@cosme」を販促ツールとして提供。ネットショップなど美容関連商品を販売する事業者の販促を支援する。
11月17日に開いた「アイスタイルカンファレンス」で明らかにした。
アイスタイルはクチコミなどの「@cosme」や「@beautist」、サロン情報などの「iSPOT」、ECサイトの「cosme.com」などを「@cosme」に統合。データベース・ID・ポイントの3つを集約し、「ビューティープラットフォーム」として展開する方針を掲げている。
ネットショップなどが「@cosme」上で情報発信できるようにするのは、「ビューティープラットフォーム」構想の一環。
「@cosme」では従来、消費者がクチコミを投稿できたが、これを事業者に開放する。ブランドとサロン向けに展開している「BID」（アイスタイルが作った言葉、ビューティーIDの略）を、2016年内にショップや専門家などに提供。現在付与している6000BIDを、2018年内に6万BIDまで広げる。
BIDの付与を受けたネットショップなどは、「@cosme」内で利用者に向けて情報発信できるようになるのが最大のメリット。業務管理機能も搭載する予定。アイスタイルはこの仕組みを整えることで、「BtoB」向けの課金領域に事業進出する。
ネットショップ向けなどの利用料金は今後設定する方針。現在ブランドなどに付与しているプランでは、メーカー向けが月額8万円、サロン向けが同1万2000円となっている。
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オリジナル記事：「@コスメ」でEC事業者も情報発信できる、アイスタイルのプラットフォーム構想 | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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アメリカで「分散型メディア」を使った新たなマーケティング戦略が台頭しています。分散型メディアとは、Facebook、Twitter、Instagramなどの各種のプラットフォームを利用し、それぞれに最適化させたコンテンツを掲載してターゲットへのインプレッションとリーチを増やす戦略です。
アメリカの新興ニュースサイトのBuzzFeedがこの戦略を発案、実行して大きな成果をあげたことで全米のマーケターに注目されるようになりました。
「オウンドメディア」を越える「分散型メディア」？マーケティングの世界では今もオウンドメディアブームが続いています。オウンドメディアとはその名の通り、独自コンテンツを自社のウェブサイトやブログに掲載し、トラフィックを集める方法です。
一方、分散型メディアのコンセプトは至ってシンプルです。分散型メディアにおいても自社で独自のコンテンツを用意することは同じですが、違いはその掲載方法です。オウンドメディアが自社のウェブサイトやブログにコンテンツを掲載してメディア化するのに対し、分散型メディアは自社のウェブサイトやブログではなく他社のプラットフォームにコンテンツを掲載するのです。
具体的には、それぞれ豊富なユーザーを抱えているFacebookやTwitterなどにコンテンツを掲載します。つまり、自社コンテンツを中心とせずに他の有力なプラットフォームに掲載し、インプレッションとリーチを最大化させるというやり方です。
リンクシェアは時代遅れ？分散型メディアを自ら手がけ、月間2億人ものユニークビジターを抱えるまでに成長したBuzzFeedのCEOジョナ・ペレッティ氏によると、同社は月にFacebookから3億4,900万、ピンタレストから6千万、Twitterから1,250万のリファーラル・トラフィック（そのサイトから誘導した自社サイトへのトラフィック）を獲得しているそうです。各種の有力プラットフォームでリンクシェアし、トラフィックを誘導するというオウンドメディアとしては上々の数字といえるでしょう。
一方で、BuzzFeedがそれぞれのプラットフォームで配信しているコンテンツは、Facebook113億、ピンタレスト60億、Twitter8億4,700万の膨大な月間ページビューを獲得しているのです。つまり、BuzzFeedのユーザーは、各種のプラットフォームでシェアされたオウンドメディアへのリンクをクリックするよりも、それぞれのプラットフォームで配信されたBuzzFeedのコンテンツを読んでいることになります。
「（リンクシェアでオウンドメディアへトラフィックを誘導するよりも）コンテンツを直接配信してしまう方がより多くのオーディエンスにリーチできる」とペレッティ氏は語っています。
無視できないプラットフォームの成長分散型メディアが台頭してきた理由はプラットフォームの成長です。今日Facebookは全世界で14億9千万人、Twitter3億1,600万人、Instagram3億人ものユーザーをそれぞれ抱えています。
いずれも単なるソーシャルメディアというよりも、各種のアプリケーションと連動した、ひとつの巨大なプラットフォームとなっています。ユーザーはメディアとしてではなく、ツールとしてそれらのプラットフォームを自己完結的に利用しています。
別の言い方をすると、それらのプラットフォームは今やユーザーの生活の一部と化しているのです。それらのプラットフォームの「コンテンツ」としてユーザーに閲覧され、結果的にインプレッションやリーチが得られる。これこそ分散型メディアが台頭している理由でしょう。
検索中心による集客の決別分散型メディアの台頭は、ある意味オウンドメディアとの決別を意味するかもしれません。コンテンツを自社サイトに囲い込み、引き寄せたトラフィックをその範囲内に囲い込むのをオウンドメディアだとすると、分散型メディアはそれぞれのプラットフォームの領域でコンテンツを流通させるからです。
つまり、コンテンツを囲い込むのではなく、広く分散して公開するのです。
分散型メディアへのシフトは、これまで長らく続いてきた検索中心による集客との決別であるとも言えそうです。オウンドメディアでは、トラフィックを集める手段としてGoogleに依存してきました。自社コンテンツをGoogleが評価し、検索結果順位を高く表示してもらうことで多くの人の目に触れ、クリックから自社サイトへ誘導するといった流れです。SEOも、Googleにいかに高く評価してもらうかを中心に検討され、対策がなされてきました。
しかし、分散型メディアでは各種のプラットフォームにコンテンツを最適化させはするものの、Googleに対するSEOのような対応は行いません。プラットフォームの過去の情報としてGoogleの検索結果に反映されるということはあるものの、それ自体がGoogleの検索結果に影響を受けることはなくなります。
分散型メディアを活用する際のポイントこのようにアメリカで脚光を浴び始めた分散型メディアですが、マーケティングにおけるひとつのトレンドとして今後日本でもブームになる可能性があります。最後に、分散型メディアを活用する際のポイントをまとめます。
それぞれのプラットフォームごとにユーザー特性、ユーザーの利用目的、利用内容が違うため、それぞれのプラットフォームに合わせてコンテンツを用意し、対応する必要があります。例えば、Twitterのユーザーの利用状況を検証して、いつの時間帯にコンテンツを配信すべきかを把握しておくといったことです。
多くのプラットフォームでは情報がタイムラインで表示されるため、投稿された情報がすぐに画面から消えていきます。スクロール切れを防止し、露出を増やすために定期的に情報を配信することが必要です。逆にいうと、定期的に情報配信することが困難な場合は分散型メディアの利用を再検討した方がいいかもしれません。
ニュースサイトVox.comを主宰するエズラ・クライン氏は、分散型メディアの普及が進む今後、コンテンツのコピーをできるだけ短くするようにアドバイスしています。情報がタイムラインで多数配信されるため、できるだけキャッチーなコピーを考えなさいというアドバイスですが、コピーとともにコンテンツもできるだけコンパクトにすべきでしょう。
ところで、今後分散型メディアの普及が進むとしても、すべてのオウンドメディアが無意味・無価値になるとはいえないでしょう。
むしろ、専門性の高い分野であればオウンドメディアの価値はより高まる可能性もあります。分散型メディアのトレンドに注目しつつも、自社にとってのオウンドメディアの意味を再検証しながら、マーケティング戦略を練っていきましょう。
インターコムはユーザーのパソコン画面を遠隔地から共有するなどして問題を解決するためのリモートツール「LAPLINK ヘルプデスク」を提供している。このツールを今後、ECサイト向けに提案していく考えだ。「LAPLINK ヘルプデスク」を導入することで、ECサイトにとってはどのようなメリットがあるのか、また、同社の強みについてインターコム・CSグループの羽渕貴之課長に聞いた。写真: 山中智衛
パソコンの操作に困っているユーザーに対して、画面を共有しながら、遠隔地からユーザーのパソコンに矢印を出して、「ここをクリックしてください」というようにアドバイスを行う、リモートツールを提供しています。
こうしたシステムは最近ではECサイトに利用され始めています。たとえば、BtoB通販のサイトの場合、商品点数やオプションが多く、欲しい商品が探しにくい状況になっているため、当社のリモートツールを導入されました。オペレーターが音声と合わせて画面を共有しながら、どのようにすれば、目的の商品にたどり着けるかなどといったコミュニケーションを行うことで、不慣れなお客さまに対して、ちゃんと目的の商品を購入できるように誘導しています。
このようにリモートツールを使うと、電話だけの場合と比較して格段にわかりやすい案内ができるようになります。コールセンターに限らず、企業の営業担当者が顧客満足度を向上させたり、サイトを途中離脱されるユーザーを抑えたり、売り上げを上げるためのツールとして活用いただけます。
そのほか、このツールにはオペレーターの画面をお客様の画面に表示できる「プレゼンテーション」の機能もあります。この機能を使うと遠隔地から、お客様に提案したい商品を表示してみせることや、操作のデモンストレーションを行うことが可能で、アップセルやクロスセルをサイト上で行うことができます。
こうしたリモートツールは、まず、お客さまがリモートツールにつないでくれるまでが大変なケースも少なくありません。当社では、長年、リモートツールを提供しているため、そのあたりのノウハウは十分あり、ユーザーがWeb操作に不慣れな場合でもアドバイスできるよう、まず、どのボタンを押せばつながるのかをわかりやすく設計しています。また、ユーザーのパソコンの環境を変えることなく、利用できるようになっています。
現在、このサービスは、セキュリティが求められるANAの航空券のオンライン予約や、銀行のオンラインバンキングのサイト、損保会社の保険申し込みサイトなどでもサポートとして利用されています。個人情報や決済情報を取り扱うシーンのサポートであっても、通信の暗号化やログ記録、個人情報を入力する際にオペレーター側に情報を見られないようにする一時停止機能などを搭載しているので、安心して使っていただいています。
「LAPLINK ヘルプデスク」は高いユーザビリティやセキュリティ機能がアドバンテージとなり、ECサイトでの導入実績を増やしています。今後は、カートシステムやサイト構築パッケージのメーカーと協業をすることで、さらにECサイト事業者の利便性を高めていければと考えています。
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オリジナル記事：サイト内の離脱率を減らして売上UPを実現するEC向けコミュニケーションツールとは? | 『ECトップランナー8社が語るネット通販の未来 + 関連サービス250まとめ』ダイジェスト | ネットショップ担当者フォーラム
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EC業界向けのメディア運営などを手がけるRyo-MAは11月16日、「ECのミカタWEB」をリニューアルした。スマートフォン対応、EC支援サービスを特集した「企業特集」などの提供を始めている。
「ECのミカタWEB」は2011年に公開されたEC業界に特化したメディアポータルサイト。Ryo-MAでは、専門誌「ECのミカタ通信」も発行している。
「ECのミカタWEB」が今回のリニューアルで最も力を入れたのが、「企業特集」の新設だという。EC事業を支援するサポート企業の特集記事を掲載。EC企業の業務をサポートできるコンテンツを提供するとしている。
「ネットショップ運営に役立つ資料コーナー」では、EC業界年表、用語集など、EC業務に役立つ情報をPDFでダウンロードできるようにした。ノウハウに関するPDFも随時追加していくとしている。
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オリジナル記事：「ECのミカタWEB」がリニューアル、スマホ対応やEC支援企業の特集記事などを新設 | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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アプリだけのApp Indexingの試験運用を開始したことをGoogleはアナウンスした。まずは9つのアプリで、英語の検索結果だけで提供。アプリをインストールしていなくても、そのアプリのコンテンツを利用できるストリーミング機能も同時にテストを始めた。
- Google、アプリだけのApp Indexingを試験公開。インストールしていなくてもコンテンツを利用できるストリーミング機能付き -
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ECコンサルタント養成・認定を行うジャパンEコマースコンサルタント協会（JECCICA）は12月18日、売り上げ規模や目的に応じたネットショップの悩みに対して相談に乗る「ネットショップ史上最強のお悩み相談会 2015 Winter by JECCICA」を開催する。
お悩み相談会では、「ECショップ初めての方向け」「越境EC」「月商300万円EC」「Eコマースの売れるSNSの運用と広告」「アマゾン次へのステップ」「『売れるサイトに大改造！スマホ攻略ワークショップ』2015冬バージョン」「月商1億円以上年商200億円のEC」の8つの分科会を開催。各分科会では先着10名限定で、JECCICAの最適なコンサルタントが相談に乗る。その後、それぞれの分科会ごとに発表会を行う。
お悩み相談会後は参加者全員の大交流会を開催し、最新の情報を交換できるようにする。
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オリジナル記事：ECコンサルタントがネットショップの規模などに応じて相談に乗る「お悩み相談会」を開催、JECCICA | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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インターネット通販で鍋セットの売り上げが急拡大している。楽天によると昨年12月の鍋の売り上げは前年対比で約2倍と急伸長しており、今年はすでに楽天市場の食品ランキングの上位に数多くの鍋セットがランクインしてきているという。ネット通販で鍋セットが人気になってきている理由について探った。
従来、鍋セットは自家需要が強く、購入者の家庭で消費されることが多かったが、近年は、こだわりの鍋セットを贈答用に贈る需要が生まれているという。「友達などに気軽に贈る"カジュアルギフト"が伸びており、ビールなどの定番以外の商品でこだわりを表現したいユーザーが増えてきているのではないか」（広報グループ）と楽天では分析する。
こうしたギフト需要に対応するため、多くの店舗では高級感のある包装や熨斗も用意し始めており、さらにギフト需要の取り込みにつなげているという。
販売店舗にとっても、鍋セットとして販売するメリットは大きい。例えば、カット済みズワイガニを販売する場合、材料のため、グラム数と価格でお得感を打ち出していくという売り方がメインとなるが、鍋セットは加工品のため、グラム数や価格よりもおいしそうな画像やユーザーからのレビューを参考に購入される傾向にあり、利益率を高く設定しやすくなる。また、おいしい作り方のパンフレットを入れたり、おいしく食べるためのコツなどを動画で提供するといった工夫を行うことで、さらに価格競争ではない訴求が行いやすくなる。
加えて、カット済みズワイガニの多くは2000円～3000円の価格帯の商品が人気だが、鍋セットにすることで5000円台が中心価格帯になるなど、商品単価を高く設定できるというメリットもある。そのため、これまで鍋セットを用意していなかったショップも鍋セットを用意するようになり、提供店舗が増えていることから鍋セットの売り上げ拡大にもつながっているようだ。
こうした、鍋セットの需要拡大をさらに本格化させるべく、楽天は11月10日、都内で2015年の冬に食べたいおとりよせ鍋料理を解説する「楽天市場 おとりよせ鍋大学」を初めて開催した。
イベントにはブロガーなどのユーザー約10人と報道陣が集まり、楽天市場の人気店舗である「もつ鍋・水炊き 博多若杉」の松尾直幸氏と「越前かに問屋 ますよね」の橘高友樹氏が講師として登壇。もつ鍋とカニ鍋について、おいしく食べるための食材の下処理や調理法、アレンジ方法などを紹介した。
また、すき焼き、もつ鍋、カニ鍋などの定番鍋のほか、鴨鍋、グリーンレモン鍋など8種類の鍋の試食会が行われた。
楽天市場では11月5日から、「ニッポン全国！ご当地鍋お取り寄せ」特集ページを開設しており、こうした特集ページを作ることでさらに需要の拡大につなげていく。特集ページでは鍋にあうお酒や鍋にあう調味料の紹介も行っており、鍋需要から新たな需要喚起にもつなげていきたい考えだ。
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オリジナル記事：鍋セットのネット通販売り上げが急拡大中。材料を販売するより利益率を高められるメリットも | 単発記事 | ネットショップ担当者フォーラム
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