初めてのネット広告に50万円を投入! したものの失敗。なぜ、思ったように注文が入らなかったんだ?(連載第5回)

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登場人物
竹田 ヒロシ
お調子者だけど努力家の30歳。「とろッポ」の通販を始めたばかり。
梅川 ユカリ
ヒロシの彼女。27歳。いきなり脱サラしたヒロシに腹を立てながらも見守っている。
長山 マモル
ヒロシのよきアドバイザー。ネットショップのコンサルをしている。
次回は10月公開予定
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オリジナル記事:ネット広告を始めたけど大失敗!? 運用前に押さえておくべき5つのポイント | スイーツ通販で目指せ大成功! | ネットショップ担当者フォーラム
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楽天は9月23日、日本大学商学部でEC店舗運営のケース・スタディについての寄附講座の第1回目を開講した。2016年1月までに全14回開催。楽天市場に出店する有力店舗の経営者がEC市場の現状や実際に起こる問題に対するケース・スタディなどを学生とともに議論し、学生の理解を深める。
第1回目は楽天大学の仲山進也学長が登壇。イントロダクションとして、楽天市場の現状やどのようにして店舗が成長してきたかなどを紹介した。
今後、生花のECサイト「ゲキハナ」を運営する古屋悟司社長、ナッツやドライフルーツのECサイト「小島屋」の小島靖久店長、男性ファッションECサイト「SILVER BULLET」の高木孝社長、ヘアアクセサリーECサイト「リトルムーン」の文美月副社長、レザー商品のECサイト「TEES FACTORY」の田崎誠社長などが、それぞれ2~3回の講座を行う予定。

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オリジナル記事:日本大学商学部で楽天出店者による講座を開講、楽天 | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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モバイル対応の際に別々のURL構成を採用し、PC向けページとモバイル向けページに異なるURLを割り当てる場合、モバイル向けページのURLに「#」(フラグメント、ハッシュ)を使うべきでない。ほとんどのケースにおいてGoogleに適切にクロール、インデックスされない。
- モバイルページのURLには # を使うべきではない、モバイルSEOに不向き -
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Web担当者Forumの連載コーナー、「海外&国内SEO情報ウォッチ」を更新。今週は、『【これは困る】iOS 9の広告ブロックでGoogleアナリティクスも巻き添えブロック!?』、『あなたがコンテンツマーケティングでお金をどぶに捨てないために大切なこと』、『ランキングとクリック率を上げるtitleタグに大切な7つのポイント』など10記事+4記事。
- 【これは困る】iOS 9の広告ブロックでGoogleアナリティクスも巻き添えブロック!?【海外&国内SEO情報ウォッチ】 -
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編集部が厳選した今週のニュース5本をお届けします。先週に引き続き、今週も「360°パノラマ動画」関連のサービスがローンチされたことが目立ちました。
JAFは21日、有名キャラクター「ぼのぼの」のオリジナル動画や、人気子役エヴァちゃんの初挑戦となるラジオCMなどで秋季交通安全キャンペーンを開始します。
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000015455.html
スカパー! は、19日から10日間無料放送キャンペーンを実施しています。そのプロモーションとして公開されている「全力でお願いしてみた」篇の再生回数が、公開後わずか5日で40万回を突破しました。
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000015463.html
GMOアドマーケティングは24日に、特定の広告枠を優先的に買い付けできるサービスを開始した。同社は、ネイティブアドの独自在庫を豊富に持っているのが特徴。これにより、純広告のように媒体特性を反映し、より購入意欲の高いユーザーへの広告配信が可能になります。
http://markezine.jp/article/detail/23132
電通は25日に、4K対応のデジタルサイネージによる広告事業を開始すると発表しました。柱6本に各4面、計24面の84インチ、もしくは70インチ縦型のデジタルサイネージを設置します。販売は10月5日から。
http://bizex.goo.ne.jp/release/detail/804975/
EPARKメディアパートナーズは25日、360°パノラマ動画サービスを提供開始しました。パノラマの撮影実績は 1万5千箇所。利用料金はおよそ5万円程度ということです。
大手百貨店を中心にウェブやIT技術を駆使することで店頭での機会ロスを軽減したり、店の集客力アップにつなげるなどの取り組みが増えている。百貨店各社はリアル店舗とネット販売チャネルなどの境目がない“オムニチャネル化”の流れを再成長への足がかりとしたい考えだ。そのため、彼らが仕掛けるウェブ活用の取り組みは単なる店頭施策にとどまらず、消費者の買い物の仕方を大きく変える可能性も秘めており、通販会社だけでなく多くの小売り企業の注目を集めそうだ。
高島屋はオンワードホールディングスと組んで、実店舗とネット販売チャネルを融合させるオムニチャネル戦略の共同プロジェクトに乗り出した。9月9日から高島屋に入るオンワードの主力婦人服ブランドのショップにタブレット端末を導入し、店頭で取り扱いのない商品や欠品している商品などについて同端末から高島屋のグループ会社が運営するファッション通販サイト「セレクトスクエア」経由で購入してもらう“タブレット接客”を始めた。
リアル店舗はスペースの問題で品ぞろえや在庫点数に限りがあるため、豊富なEC用在庫を活用することで色やサイズ違いを含めた店頭欠品時の売り逃し防止につなげる。また、店頭では“鮮度”を重視して商品の入れ替えスピードが速いこともあり、いまは店頭に並んでいない商品でもタブレット接客ではコーディネートの1アイテムとして勧めることができるため、買い足しの需要も見込めるなど、品ぞろえと奥行きを補完できるツールとしてタブレットを活用する。
従来であれば、消費者の欲しいアイテムが欠品している場合、他の店舗から取り寄せる必要があり、商品が届くまでに時間がかかることから、消費者の購入意欲をそいだり、他ブランドに流れてしまうケースもあった。タブレット経由で提案できればこうした売り逃しを防ぐことができるほか、顧客に再来店してもらわなくても送料無料で自宅に届けることで満足度も高まる。
今回の取り組みについては、通販サイト「セレクトスクエア」とオンワードの自社通販サイト「オンワード・クローゼット」が在庫連動していることで成り立っており、既存の仕組みを使うことで大きな投資が必要ないこともメリットだ。
オンワードではタブレット接客を始めるのに当たり、販売員の評価制度を刷新。「セレクトスクエア」経由で商品を販売しても、販売スタッフの成果に反映できるようにした。また、店頭スタッフはタブレットの研修を社内で受けて接客に臨んでいるという。
タブレット接客は今春から今夏にかけて一部の実店舗でトライアルを実施。顧客が以前購入して気に入ったパンツの色違いをもう1本購入するといったニーズも確認できたことなどから正式導入を決め、まずは9月9日から、高島屋新宿店と高島屋横浜店に入る「23区」と「組曲」「ICB」「自由区」「Jプレス」の婦人服主力5ブランドに導入し、来春をメドに他の高島屋店舗に拡大する計画だ。
一方、タブレット経由での購入時は「セレクトスクエア」に会員登録してもらう必要があり、消費者にとっても手間がかかることから、インセンティブとして1万円以上の購入で次回の買い物に利用できる高島屋のギフトカード500円分を付与している。
ただ、現状では「セレクトスクエア」の認知度不足などもあり、同サイトへの会員登録はハードルとなっているようだ。事前に行ったテスト時にも、カートに入れたものの会員登録に尻込みするケースがあったようで、「今後は多くの利用者の声を反映させることで、よりスムーズに商品の提案から購入にまでつながればいい」(23区販売員)との意見もある。
いまや、アパレル店頭でのタブレット利用は珍しくはなく、販売員に対して顧客自身が気になるアイテムをスマホ画面で示すケースも増えている。また、リアル店舗と通販サイトをうまく使って買い物をする消費者が増えていることからも、小売りとアパレルメーカーが協業した今回の取り組みは時代に合った接客スタイルとも言えそうで、「将来的には館に入っていないオンワードのブランドも含め、ブランドをまたいで商品を勧められれば面白い」(同)との声も上がっている。
O2O(オンライン・ツー・オフライン)型のウェブサービス「tabモール」に商品の受け取り拠点として参画しているが松屋銀座だ。
ベンチャー企業のtabが運営する「tabモール」は、普段は店頭にない商品も送料無料で小売店頭に取り寄せて、試着してから購入できる顧客視点のウェブサービス。気に入らなければ購入する必要はなく、面倒な返品作業の手間もかからない。
百貨店などの実店舗は、取り扱いブランドや商品数を増やして売り上げ拡大を図りたいものの、物理的なスペースの制約などで簡単には増やせず、増やせたとしてもロングテールのアイテムを店頭で扱うことで在庫リスクが高まるという問題を抱えている。
「tabモール」は売り場面積を増床することなく、ウェブ上に品ぞろえを広げられるほか、強みである“接客力”を生かせるのがメリットで、ウェブを通じた情報収集の手軽さとリアル店舗での買い物のメリットを融合させたビジネスモデルだ。
松屋銀座では、昨年11月のサービス開始当初から参加。専用の受け取りカウンターを店内に設けるとともに、消費者が取り寄せた商品が合わなかった場合に備えてサイズ違いや似たアイテムなどを提案できるようにしており、消費者が納得して購入できるサービスとして一定の評価を得ているようだ。
松屋銀座は、「tabモール」への参画を機に取り引きが始まったブランドのポップアップストアを開設して取り寄せサービスの認知拡大を図ったり、毎年、店頭で人気の福袋については年始の混雑を避けて年内に受け取れる抽選販売を同サービス内で実施するなど新しい買い物体験を提供してきている。
「tabモール」を通じた取り扱い商品についても、当初は試着ニーズの高い婦人靴を中心にスタートしたが、対象カテゴリーは婦人服や紳士服、子供服、リビング&キッチン用品などに広がってきており、現在は約100ブランド、約8万2000SKUを扱うなど、昨年11月時点に比べてそれぞれ約2倍に増えているという。
9月9日には「tabモール」の多言語版で、中国人など訪日観光客をターゲットにした予約販売サービス「+81(プラス・エイトワン)モール」が始動。これに合わせて、松屋銀座では広告配信会社などと「+81モール」の運営会社に出資するとともに、9月30日に新設する訪日観光客専用エリア「ツーリスト ショップ アンド ラウンジ」内に「+81モール」の受け取りカウンターを設ける。
また、「+81モール」のスタートに伴って、化粧品や洋菓子、子供用品、スーツケース、サプリメントなど訪日観光客のニーズが高い商品もモールのラインアップに加わっている。
今後の課題は「tabモール」と「+81モール」の認知拡大だという。松屋銀座では、「tabモール」の開設時に東京メトロの銀座駅から店舗までの地下通路や店舗外壁のデジタルサイネージ、店内のポスターで新サービスを告知したり、メーンエントランスにはカウンターを設けて紹介し、買い物客にはチラシも配布したが、まだ多くの消費者には周知されていないことから、多言語版を含めた露出戦略が重要となりそうだ。
三越伊勢丹は、利用者の好みを学習するアプリ「SENSY(センシー)」を使った“人工知能接客サービス”を伊勢丹新宿本店で行う。同店が進めるデジタル戦略の一環として人工知能の活用に着手するもので、消費者に新しい購買体験を提供する。
ベンチャー企業のカラフル・ボードが慶応義塾大学、千葉大学と共同開発した「SENSY」は、画面上に出てくるファッションアイテムについて“好き”か“嫌い”かを選んでいくと、人工知能が利用者のファッションセンスを学習するため、選べば選ぶほど自分の好みに合ったアイテムを見つけやすくなるという。アプリ上で紹介する商品は提携先の通販サイトに遷移してそのまま購入も可能だ。
伊勢丹新宿本店では、各月のイベントに合わせて段階的に「SENSY」との取り組みを深めていく。8月26日~9月1日にはデジタルとファッションを融合した企画、イベントを実施し、「SENSY」についても紹介した。9月16日からは、店頭販売員が「SENSY」をインストールしたタブレット端末を持って実際の接客に当たる。メンズ館では男性ファッション誌「SENS(センス)」と、本館では女性ファッション誌「SPUR(シュプール)」とそれぞれタッグを組んだ連動企画を展開するという。
また、「SENSY」は9月中に大幅バージョンアップを計画。コーディネート提案のアルゴリズムを実装するため、10月下旬には伊勢丹新宿本店でも商品単品だけでなく「SENSY」を介したコーディネート提案を行う予定だ。
今後は音声機能も実装されるため、ヒト型ロボットやデジタルサイネージに「SENSY」をインストールすることで、来店客が人工知能に相談しながら商品を選ぶという新しい買い方ができるようになるのに加え、ファッション商材だけでなく、ライフスタイル全般の商品を勧めることもできるようになるという。
一見すると販売員が常駐する売り場に人工知能の出番はないようにも思えるが、実際には常連客の好みは販売スタッフが熟知しているものの、新規客や外国人などへの接客は難しく、好みを把握するのに時間がかかることから、テクノロジーが販売員の技術を補完することは有効のようだ。
「通販新聞」掲載のオリジナル版はこちら:
広がる百貨店のウェブ活用(2015/09/17)
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オリジナル記事:小売現場のWeb・IT活用事例~大手百貨店が進めるオムニチャネル時代の売り場作り | 通販新聞ダイジェスト | ネットショップ担当者フォーラム
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ECサイト運営支援を行うECホールディングスは9月24日、受注処理や電話によるカスタマーサポートを代行する「ネットショップ受注処理代行」サービスの提供を開始した。EC企業が受注処理やカスタマーサポートなどのルーチーン業務を外注する傾向が増えてきていることから、対応したサービスを提供することにした。
受注処理といった業務のアウトソーシング受託は海外で行われるケースも多いが、ECホールディングスは札幌支社を増床し対応。人員スタッフを整え、国内でサービスを展開する。
これまで多くのEC企業の運営代行しており、独自ドメイン、ASP、複数モール連携など社内でほぼ全てのカートやシステムを経験。どのようなシステムにも対応可能だとしている。
予算に応じて対応する。予算例として、受注処理件数が月間300件までで7万円、1000件までで15万円、2000件までで30万円。

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オリジナル記事:受注処理代行サービスの提供を開始、ECホールディングス | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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アマゾンは10月2日から3日間、東京・神宮前に「Amazon Halloween Café」を期間限定で開設する。販売するハロウィン衣装の中からおすすめの衣装を試着できるほか、ヘアメイクのアドバイスも受けることが可能。ハロウィンでの仮装を体験できるようにする。
アマゾンでは近年、ハロウィン関連のグッズ売り上げが拡大。イベント開催で、ハロウィン関連グッズの売り上げ拡大につなげていく。
8月28日に「ハロウィンストア」を開設し、現在は12万点以上のコスチュームを販売している。この中から、スタイリストが厳選した30着を「Amazon Halloween Café」内で試着できるようにする。
ヘアメイクアーティストによるヘアメイク体験会や小物・アクセサリー制作、デコレーションなどのハンドメイド体験会などを実施。本格的な仮装ができるようにする。仮装した状態を写真で撮影できるスポットも設ける。
アマゾンではプレス向けのハロウィンイベントも開催する予定。ハロウィンを盛り上げるためのイベントを積極的に開催していく考え。

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オリジナル記事:ハロウィンの衣装を試着できるカフェを期間限定で開設、アマゾン | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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ECサイトの販促ツールとして期待が集まる写真投稿型SNS「Instagram(インスタグラム)」に人気が集中しました。広告写真内での「商品購入ボタン」の設置、サイト内への誘導など、EC企業の「Instagram」活用が増える可能性がありますね。
中古商品を比較・検討しやすくした「中古ストア」を開設、Amazon
会員制ファッションECサイト「ザリアルリアル」が日本事業から撤退へ
「転送コム」、日本のEC商品を台湾のコンビニで受け取り可能にするサービス開始
テコラスが組織改編など実施へ。社長は生え抜きの嶋田健作氏→稲積憲氏、社名→NHN テコラスに
あの「塚田農場」運営会社がECに参入/「Instagram」の利用動向調査
西友、ネットスーパーで注文した商品をロッカーや店頭で受け取れるサービスを開始
※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。
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オリジナル記事:「インスタグラム」からECサイトへの誘導ができるようになるって、知ってる? | 週間人気記事ランキング | ネットショップ担当者フォーラム
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[レベル: 初・中・上級] [Image Credit] サイトがハッキングされたときの対処プロセスの改善にGoogleは精力的に取り組んでいます。 その取り組みの1つとして、再審査リクエストの処理を改良しました。 ハッ0
- Google、ハッキングサイトの手動対策を自動解除するように再審査リクエストを変更 -
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セブン&アイ・ホールディングスは11月1日、セブンネットショッピングやロフトなどグループ企業8社を横断する通販サイト「omni7(オムニセブン)」を開設する。セブン&アイは2018年にオムニチャネルによる売上高1兆円をめざしており、新サイトの開設はオムニチャネル強化の一環。
「omni7」の特徴は、コンビニエンスストアや百貨店、スーパー、専門店などのグループ企業8社の通販サイトを横断的に利用できること。「omni7」に参加するのは、セブン‐イレブン・ジャパン、イトーヨーカ堂、そごう・西武、ロフト、赤ちゃん本舗、セブンネットショッピング、セブン&アイ・フードシステムズ、セブンカルチャーネットワーク。

リアルとネットを連動したオムニチャネルサービスを展開する。主なサービス内容は次の通り。
全国に約1万8000店を展開するセブン-イレブンの店舗を利便性の高い生活拠点にする方針。商品の受け取りや返品・返金などのサービスを実施していく。
「omni7」はオリジナル商品を中心に、2018年度には約600万品目の品ぞろえをめざす。
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オリジナル記事:オムニ売上1兆円めざすセブン&アイ、グループ横断の通販サイト「omni7」を11月開設へ | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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アマゾンジャパンは9月24日、Amazonプライム会員を対象に、追加費用なしで映像作品が見放題となる「プライム・ビデオ」を「Amazon.co.jp」で開始した。洋画や邦画に加え、米国の人気テレビドラマの先行配信、日本のドラマやアニメバラエティなどのほか、コンサート映像なども配信。今後、ドラマ、アニメバラエティなどAmazon初の日本オリジナル作品を発表する予定としている。
日本のコンテンツでは、テレビ朝日やTBSテレビ、テレビ東京などと連携。ドラマでは「JIN -仁-」や「ROOKIES」、アニメでは「妖怪ウォッチ」、「弱虫ペダル」、バラエティでは「さまぁ~ず×さまぁ~ず」などを配信する。また、日本で人気の高いコンサート映像も配信する。
「Amazon.co.jp」でDVDを販売してきて、日本のユーザーがどんな映像作品を好んでいるのか、といったデータを多く保有している。日本のユーザーが求める映像作品を提供できる点がプライム・ビデオの強みだ。(ティム・レスリーAmazon ビデオ 国際部 バイス・プレジデント)

このほか、大ヒット作品「ウォーキング・デッド」のスピンオフ作品「フィアー・ザ・ウォーキング・デッド」を毎週木曜日に先行配信するほか、米国で批評家から高い評価を得たドラマ「MR.ROBOT/ミスター・ロボット」は、毎週水曜日に先行配信。米国の人気ドラマのラインナップも増やした。
米国でも人気を集めたAmazonのオリジナル作品も豊富に用意。今後、日本のオリジナル作品も制作していく予定。
アマゾンではこうした映像コンテンツの拡充のため、2014年に12億ドルを投資している。今後もさらなる投資を行い、コンテンツの充実を図っていく考え。
Amazonプライムの年会費は3900円のため、月々325円で映像が見放題になる計算。会員はお急ぎ便や日時指定便、タイムセール、Kindleオーナーライブラリーなども利用できるため、Amazonプライム会員の増加が期待できそう。アマゾンとの接触機会が拡大することで、商品購入の頻度が高まるユーザーが増えそうだ。

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