
最近、ネットやテレビで猫の話題を目にすることが多くありませんか? アベノミクスならぬ「ネコノミクス」なんて言葉も出てきました。ネコノミクスが盛り上がればEC業界がさらに盛り上がるはず! ということで、猫好きのためのユニークな商品や、サービスを展開している企業を勝手に応援するコーナーを作りました。記念すべき第1回は「be-glad store ネコ(ビーグラッドストア・ネコ)」さんです。
私事ですが、実家時代も入れたら累計6匹、年数にしておよそ30年、猫と暮らしています。ご飯、猫砂、爪とぎなどの必需品から、まったく買わなくてもいい猫グッズまで、相当な数の商品を買ってきました。さすがに最近ではちっとやそっとのグッズでは食指が動かなくなりました。もうね、あれもこれも持っているんですもの。
しかし、そんな私が「なぬ!? これは斬新……!」と思った商品があります。それがこちら。

抜け落ちた猫のヒゲを収納するケースです。「猫のヒゲ」も「ケース」も珍しくありませんが、「猫のひげケース」となると話は別です。しかも桐製。名入れもできます。うやうやしい金色の薄紙にヒゲをそっと包んで収納します。大まじめ。
作ったのは株式会社ビーグラッドの藤原 未歩さん。

藤原さんは山口さんともうお一方、上原さんという女性と3人でビーグラッドストア・ネコを運営しています。サイトの運営だけでなく、商品の企画やイラストも藤原さんの手によるものです。EC事業部のマネージャーでプロデューサーでデザイナーでイラストレーターなのです。
「小さい頃から実家に猫がいるんですが、結構ヒゲって落ちているんですよね。猫のヒゲって存在感があって、なんとなく捨てがたくて、テレビの上に置いていたんです。家族全員そんな感じだったので結構集まっていました。
弊社は以前から桐の製品を作っていて、桐は湿気に強いので大事なものを入れるのにピッタリ。だったら、私が大事にしている猫のヒゲを入れるケースを作ろうと思ったんです」(藤原さん)
藤原さんの会社はもともと雑誌の付録や企業のノベルティを制作しているため、どんな製品でも大抵のものは実現できる環境。会社の人も「そういうのならどこそこで作れるよ」といろいろ教えてくれるそうです。
でも、猫のヒゲケースの企画には、「猫のヒゲなんか集めてる人いるの?」という“生暖かい”反応だったそうです。お願いした職人さんも「えっ!?」と困惑……。
しかし、藤原さんのこだわりを根気よく伝え、ついに商品化。販売を始めてみたら予想以上の反響。直販のほかに卸の要望も受け、累計販売数は約2,000! ビーグラッドストア・ネコの看板商品に成長しました。

現在は猫と離れて暮らしている藤原さん。
「実家の猫にすごく猫に会いたくて、“今度猫と会ったら何をしよう”とか“何をして欲しいかな”ってよく考えるんです。それが商品企画につながっていると思います」(藤原さん)
藤原さんの猫愛は、他の商品にも表れています。








ビーグラッドストア・ネコの製品からは「猫と一緒にいる時間をもっと楽しくしたい」という思いが伝わってきます。1つ1つがよく考えられていて、遊び心にあふれていて、しかも長く使えるよう、ていねいに作られている。猫好きとしてはグッときてしまいます。
通販に段ボール箱は付きものですが、猫も段ボール箱は大好き。藤原さんはそこも見逃しませんでした。



大きなサイズの段ボールは、なんと猫用の顔出しパネルになります!

商品だけでなく段ボールでも楽しめるのです。段ボールが欲しいがために買い物をしたくなる……。こんなに購買意欲を高める段ボールがあるでしょうか? このアイデアはすごい!
段ボールのテーマは「ネコ旅」。小さな方は国内をめぐる列車を、大きな方は世界遺産の旅がテーマです。デザインは不定期に更新予定だそうです。
現在は「ご飯もので計画中です。日本製で納得できるものを作りたい」と語る藤原さん。どんな商品になるのか楽しみです。
実は私、初めて猫のヒゲケースを見たときは「面白いな〜」と思ったものの、購入はしませんでした。私も猫ヒゲは捨てない派ですが、マスキングテープで止めていて、それで十分だったのです。
でも去年、猫のヒゲケースを買いました。21年連れ添った猫が旅立ち、「この子のヒゲはもう拾えないんだ」と思ったら、残ったヒゲを大切にしまわずにはいられなかったのです。藤原さんの猫愛が詰まったひげケース、愛猫のヒゲ共々、大切にしますね!
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:えっ、猫のヒゲケースが売れる!? ビーグラッドの「ネコ好きの心」をつかむ商品作り | ネッ担ネコノミクス研究所
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今や動画を使ったマーケティングは珍しいものではありませんが、なんとなくBtoC(※1)で使われるように思っていませんか?
実は、BtoB(※2)でもかなり動画の活用が広がってきているのです。
もしあなたがBtoBマーケティング担当者で「動画はB2Cのもので自分とは無関係だ」と思っているのなら、考えを改めるべきです。
今回は、なぜBtoBで動画マーケティングが必要なのか、3つの基本をおさえ先人たちはどのように活用しているのかを見ていきましょう。
※1 BtoC (B2C)
“Business to Consumer“の略。企業(Business)が一般消費者(Consumer)を対象に行うビジネスのこと
※2 BtoB (B2B)
“Business to Business”の略。企業(Business)が企業(Business)を対象に行うビジネスのこと
マーケティング戦略や方法論の多くが、B2Cを前提としています。
「動画マーケティングはB2Cのもの」という感覚は、この段階から植えつけられているのかもしれません。
そもそも、B2CとB2Bは、何が違うのか。
それは「顧客」です。
B2Bは一般消費者ではなく、企業が顧客になります。
企業が顧客であるとは、どういうことなのか。3つのポイントを押さえましょう。
①顧客が商品の専門家である
B2Bの顧客は、企業の買い付け担当者であり、当然、自分が担当している商品について専門的な知識を持っています。
例えば家具メーカーの買い付け担当者が釘を買うとします。
長さや太さはもちろんの事、使われている素材や原産地、コーティング剤など、細かく検討します。
一般消費者はどうでしょうか?多くの方は、長さと太さを見るくらいで、コーティング剤や産地までチェックする方は稀でしょう。
B2Cで商品を販売するよりもはるかに詳細な部分の情報が、B2Bビジネスでは求められるのです。
②顧客の購買決定プロセスに複数の人間が関与する
B2Bで営業をかけるとき、顧客サイドの買い付け担当者が窓口となります。
しかし、担当者の一存で購入が決まることは、滅多にありません。
多くの場合、上司や他部門の承認を得て、初めて購入が決まります。
B2Cにおける一般消費者の日常的な買い物では、たいてい一人の意志だけで購買決定がなされます。
③顧客が買いに来るのではなく、自ら売りに行かないといけない
B2Bビジネスでは、ほとんどの場合、営業が顧客にアプローチして売り込まなければなりません。会社で待っていたらお客さんが来てくれるというケースは、滅多にないでしょう。
B2Cでは逆で、顧客側がお店やネットショップなどで、自分の欲しいものを探すのが主流です。
もちろん例外はありますが、多くの場合、この3点が当てはまります。
前述のとおり、B2Bの顧客は、B2Cと異なります。
B2Bの場合、「顧客は専門家」であり、「決定プロセスに複数人数が関わり」、「営業がアプローチしなければ売れない」のです。動画が活躍できる条件がそろっているといえます。
B2Bビジネスでの動画の使い方としては、大きく二つ考えられます。
一つ目は「営業ツール」として使う場合。
動画は商品の良さを伝えるツールとして、非常に強い力を発揮します。
例えば、商品の性能を分かりやすくまとめた動画があったとします。これを使えば、入社10年目のベテランも、入社1週間の新人も、同じレベルで商品の説明ができます。
また、利用者のポジティブなコメントをまとめた動画は、営業が口頭で伝える商品説明よりもはるかに説得力があるでしょう。
しかも、これらの動画は顧客が社内で上司や他部門の承認を得るときにも使えるという優れモノ。
こういった用途では、華美なクリエイティブは必要なく、比較的低コストで作れることも大事なポイントです。
二つ目は「マス展開」、すなわちTVCMやWeb動画広告です。
マス展開の大きな目的はただ一つ。
知名度の向上です。
例えばTVCMを行い、企業や商品の知名度が上がったとします。これは会社にとっても、営業にとっても、非常に大きな追い風となります。
新規顧客開拓の際に、相手に話が通じやすい。顧客側で商品を知った人が導入を望む声を上げるかもしれません。名前が通ることによって、優秀な社員の確保にもつながります。
知名度向上のメリットを挙げれば、きりがありません。
営業ツールとしてもマス展開においても、B2Bにおいて動画は大きく活躍する可能性を秘めています。
事実、マーケティング先進国の北米で実施された調査では、既に76%ものマーケターがB2Bマーケティングにおいて、動画を活用しているとの結果がでているのです。
日本での比率はもう少し低いかもしれませんが、だからこそ、先手を打って導入すべき、ともいえるでしょう。
B2Bで動画活用が効果的だと言われても、なかなか実感がわきづらい所もあるかと思います。
いくつか事例を見てみたいと思います。
Google Japan 「Google Adwords活用事例のご紹介 ver.1」
Google Japanが自社サービスGoogle Adwordsの活用事例をまとめた動画です。実際にサービスを使った企業の声を、ドキュメンタリー風にまとめています。
見た人が「Google Adwords」のなんとなくの概要を理解し、さらにユーザーベネフィットを理解できるような内容です。
同じことを、ホームページにテキストと写真で載せても良いですし、営業がセールス時に口頭で紹介しても良いでしょう。
ただ、動画の中で実際の利用者が語っているほどの説得力は、出ないでしょう。
さらにB2Bビジネスでは、業界トップの企業が採用したサービスを、中堅企業が追従して採用するということも多いです。
ここで業界リーダーの声を集めることができれば、なお一層、強力な営業ツールになるのは間違いありません。
JOINTEX 「昇降式テーブル CN 5W SNA」
こちらはオフィス用品の販売を手掛けるプラスジョインテックスカンパニーの動画です。口頭や紙資料だけでは伝わりづらい商品を、動画を使って説明しています。
この動画では昇降式テーブルを紹介しています。
言葉だけで使用感を説明するのは難しいし、かといって実物を持ち歩くわけにもいきません。
そんな時、この動画を使えば営業担当者のレベルに関わらず、分かりやすく説明できるのです。
商品の説明を目的としたこの動画は、非常に簡素なつくりになっています。
B2Bで顧客に伝わる動画のクリエイティブは、必ずしもコストがかかるものではないのです。
営業ツールとは別に、B2Bでマス展開をする場合もあります。
Sansan 「面識アリ」篇
こちらは名刺管理ソフトを展開しているSan SanのTVCMです。社内で名刺共有ができていれば、というシチュエーションをコミカルに映像化しています。
豪華俳優陣をキャスティングし、ストーリーも愉快で、シリーズ化されているので、記憶に残っている方も多いのではないでしょうか?
その一方で、このTVCMを見るまで、San Sanという会社を知らなかった人も多いと思います。
そもそも社内で名刺を共有するという発想自体、なかった人もいるでしょう。
つまり、このTVCMを通じてSan Sanは、企業の知名度だけでなく、新しいサービスの認知度を向上させているということになります。
企業としての知名度が上がると、営業活動は容易になり、優秀な社員が確保できるようになります。
サービスの認知度が上がると、ニーズがあった場合、先方から問い合わせが来るケースも考えられるのです。
もちろん、TVCMは、制作にもメディアバイイングにもお金がかかります。
TVCMで視聴者に印象を残すには、クリエイティブの質も重要になります。出稿量もある程度は確保しなければなりません。
しかし、営業チャンス拡大と優秀な社員獲得ができることを考えると、十分コストに見合った効果が見込まれるケースもあるのではないでしょうか。
B2Bビジネスにおいて、今後も当分は、営業が顧客にアプローチするスタイルが主流でしょう。
特に日本では、昔ながらの足を運ぶ営業がまだまだ当たり前です。
営業の力で、売上が大きく変わるのです。
しかし、だからこそ、動画が力を発揮する場面があります。
動画を使って商品説明をすることで、営業トークの一部分を均質化することが可能です。
利用者の声を動画にまとめておくことで、説得力のある営業サポートができます。
TVCMを通じて知名度を上げれば営業のしやすさは向上し、優秀な社員を確保することだってできます。
動画は強力なツールです。決してB2Cだけのものではありません。
B2Bにおいて、動画を有効活用することが、営業の効果・効率を上げることにつながるのです。
(文:Scott Nomura)
・大ヒット動画を制作することが正義なのか? – ブランディングとその先にあるユーザーの消費行動を考える
・Webスタートアップとの相性抜群? スポット広告の事例と特長
・マーケティング・プロデューサーの時代

今週の要チェックはモール関連。何とも景気の良い数字が並んでいます。楽天はクオリティーを重視していく流れのようで、これはユーザーにとってもきちんとやっている店舗にとてもメリットがあるものなので、いい方向に進んでほしいですね。
※記事の難易度を、低い
から高い
まで、3段階で示しています。
ネット通販で悪用 空き部屋の闇 | NHK NEWS WEB
http://www3.nhk.or.jp/news/business_tokushu/2016_0204.html
全国90店舗に商品を卸す「HAPPY NUTS DAY」がブランド作りで大切にしていること | カラーミーショップ
http://shop-pro.jp/news/interview_happynutsday/
障害者雇用施設にいって仕事を説明しにいったんです。そしたら「誰も字を書けないです」って答えが返ってきたんです!まさかの。「ただ、スマイルマークなら描けるよ」って言われて。「それでお客さんハッピーになるし、いっか!」と思って、検討しますと伝えて、いったん引き上げたんです。
それでね、次施設に顔だしに行ったら、そこらじゅうにぶわーーーーって「ありがとうございます」が書かれた紙が散らばってたんですよ!
あのね、みんな書けるようになってたんです「ありがとうございます」って!もう死ぬほど練習してくれていて。「ああもうお願いします!!」って決めましたね。
出典:Instagram(編集部でキャプチャ)
ブランドは作るものではなく作られるもの。そしてそれは行動や言動の積み重ねです。自分が正しいことをしていると思うなら、続ければきっとブランドになってくれます。
山内鮮魚店が楽天市場に出店しない理由 | 魚介類 山内鮮魚店コラム
http://www.yamauchi-f.com/blog/?p=7043
出店はしませんが、様々なお客様から頂いたご要望に応えるのも、販売店としてはやるべきこと。実は昨日から、楽天のスーパーポイントが使え、お買い物ごとに貯まる「楽天ID決済」を導入しています。「お支払方法のひとつ」とお考えください。ご興味のある方は一度覗いてみてください。
そのお店のファンだけど買い物は楽天で……という層はあるでしょう。ユーザーの気持ちも考えれば導入しても良さそうですね。
人手不足の物流業界を政府が支援、効率的な物流の実現をめざして法改正案を閣議決定 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/2586
改正案では、一定の規模及び機能を有する物流施設を中核とすることを必須とせず、2者以上が連携して行うことを前提に、多様な取り組みへ支援の対象を拡大するもの(概要資料)。
国が考えてくれているのはありがたいですが、どうなるかがいまひとつわかりにくいですね……。これから効果が出ることを期待したいです。
「ヤフオク!」送料の一部をヤフーが負担します! ヤマト運輸と連携し新配送サービス | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/2579
新配送サービスの料金がヤマト運輸の正規料金よりも安価に設定できたのは、差額分をヤフーが負担するため。ヤマト運輸が値引きするのではなく、ヤフーが差額負担する連携内容で、新たなパッケージ商品のリリースに至った。
新配送サービスの料金体系(すべて税込)
- 宅急便 486円~(通常料金は756円~)
- 宅急便コンパクト 416円~(通常料金は594円~)
- ネコポス 全国一律205円(通常料金は上限378円)
ヤマト運輸が値引きをせずに送料が安くなるのは良いことですね。誰か1人が得するようなサービスは続かないです。
バイヤー介さずネットから商品卸登録できる「Amazonベンダーエクスプレス」を開始 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/2578
Amazon、2015年の日本での売上高は1兆円越えに | Shopping Tribe
http://shopping-tribe.com/news/25370/
日本の売上高に関しては、ドル換算で発表された数字でみると前年比4.4%増となるが、円換算で考えた場合、2014年の売上高を平均為替レート106.85円で計算すると約8,454億円となり、2014年の売上高は前年比19.3%増という計算になる。
すごい伸びである反面、その分の売上がどこかかから移動したと考えると脅威でしかないです。さらに伸ばす施策もどんどん出てくるのでこの勢いは止まりそうにないですね。
ヤフーの10~12月ショッピング取扱高は41%増の1453億円 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/2587
オークション関連やアスクルのBtoB事業インターネット経由売上高を含んだeコマース国内流通総額は同32.2%増の4291億円。スマートフォン経由の比率(ショッピング関連とオークション関連)は43.6%。
こちらも伸びがすごいです。いろんな事業を持っているだけに、まだまだ伸びしろがありそうです。
楽天 三木谷社長が講演、「品質向上にこだわる」 | 通販新聞
http://www.tsuhanshinbun.com/archive/2016/02/post-2416.html
「顧客満足度の向上は、どんなプロモーションよりも売り上げ増が図れるのではないか。100分の1、100分の2のデトラクター(批判者)を放置すると、少数派でもマイナスの声の方が大きくなってしまう。4万店舗の集合体である楽天市場のクオリティーを上げるには、1店舗ごとの意識が必要だ」とした。あまりにも悪い評価が付いた店舗についてはいったん閉店させたり、悪質な場合は退店させたりすることで、モールのクオリティーをキープするという。
これは良い取り組みだと思います。1店舗でも悪い評判が流れてしまえば楽天全体のイメージが悪くなってしまいますからね。安心して買い物ができるのであれば探す時間も減りますし、店舗数が少なくてもユーザーメリットは大きそうです。
Googleがウェブマスター向けガイドラインを大幅改定 ―― いったい何が変わったのか? | 海外SEO情報ブログ
https://www.suzukikenichi.com/blog/google-revamps-webmaster-guidelines/
SEOの重要性が高いショップは必ず読んでおきましょう。いつ検索から消えるか分からないようなSEOをしているところは特に注意です。
たった3つの指標改善で売上2倍! 小さな積み重ねで成果を出す ECサイト見直し法 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/2539
こちらは定番中の定番。Google アナリティクスの見方が分からない人はここに出てきた数字を把握することから始めましょう。
「売上を1.6倍にした人工知能」リアル店舗をウェブ化するABEJA | ASCII.jp
http://ascii.jp/elem/000/001/109/1109793/
オムニチャネルとこういったデータが組み合わされたら……無限の広がりを感じます。
意外に知らない、企業Instagram運用で知っておきたい基本Tips20 | 真摯のブログ
http://cinci.jp/blog/20160202-instagram-tips
意外、じゃなくてほとんど知らなかったです(汗)。保存しておいてInstagramを使う際のマニュアル的に。
2016年1月フリマアプリに関する利用実態調査 |
https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1521.html
スマートフォンを所有する10~60代の男女22,003人に事前調査としてフリマアプリの利用について聞いたところ、 「現在利用している」と回答した人は22.0%、「過去に利用したことがある」が13.7%と合わせて35.7%が利用したことがあることがわかった。2015年に行った同様の調査と比較すると4.6ポイント利用経験が増えていることがわかった。
じわじわ増えていますね。中古品の売買をしている人は活用することを考えながら動向を見ておきましょう。
Amazonベンダーエクスプレス/ヤフネコ!パック/Instagramのビジネスアカウントが2万5,000を突破 | ネットショップ担当者フォーラム 2016年1月29日~2月4日の週間人気記事ランキング
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:楽天2016年のテーマはクオリティー。「病的なまでのこだわりが必要」(三木谷社長) など14記事【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
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エンタープライズSEOプラットフォームの大手、 BrightEdgeのCEOであるジム・ユー氏が、ここ数年間に行われたGoogleの多数のアルゴリズムのアップデートが、SEO戦略を方向づけてきた経緯を探っている。この情報は、今後の展開を占う上でカギとなるかもしれない。

*記事内のリンク先は、全て英語となっています。
1998年にローンチされて以来、Googleは継続的に検索アルゴリズムを改善し、ユーザーとコンテンツがより正しくマッチするように力を入れてきた。
ここ数年、多くのアルゴリズムのアップデートは、スパム度の高いコンテンツや品質の低いコンテンツに狙いを絞り、検索結果にこのタイプのコンテンツが表示される頻度を下げることに取り組んでいる。また、検索クエリとページの内容を”理解”する力を改善し、検索結果をユーザーの意図に合わせるためのアルゴリズムアップデートも行われている。
品質の高いコンテンツとユーザー体験に焦点を絞るアプローチは、SEOとコンテンツマーケティングを行う上で最適な方法であり、”アップデートに対応する施策”ではなく、”アップデートを見越した施策”の重要性を改めて確認させている。
多くのGoogleのアップデートは、多数の著名なサイトにインパクトを与えてきた。検索マーケターは、ランキングの落下を避けるため、各アップデートに対して最適化する方法を学ばなければならなかった。クリックの67.60%が検索結果のトップ5に集中することを考慮すると、アルゴリズムのアップデートにより順位を2つ、3つ下げることは、トラフィック、収入、コンバージョンに大きく影響する可能性がある。
今後の数週間、および、数ヶ月間で、最新のアップデートが落ち着き、また、新たなアップデートが到来する中、SEO戦略とコンテンツ戦略が、この動きに応じて、どのように進化するのか見届けたいところだ。それでは、Googleの主なアルゴリズムのアップデート(過去、現在、未来)を要約し、デジタルマーケティングの領域に対するインパクトについて検証していこう。
パンダアップデートは2011年2月に初めて発動され、その後数回に渡ってアップデートされてきた。このアップデートは、品質の低いコンテンツに狙いを絞り、検索結果ページで上位にランクインさせないことを意図している。
例えば、スパムコンテンツのあるページ、広告が多過ぎるページ、過度に重複したコンテンツなどは、しばしば、パンダによるペナルティーを受けてきた。
パンダアップデートがGoogleのコア・ランキングアルゴリズムに加わったことが最近発表され、大きな話題となった。
この動向が何を意味するかに関しては、少々疑問が残っているものの、確実に分かっていることもある。例えば、パンダアップデートは、より定期的に実施されるようになるだろう。これは、すでにパンダによるペナルティー受けているブランドにとっては、喜ばしいことだろう。
しかし、当初の噂とは反対に、パンダアップデートはリアルタイムでは行われない見込みとなっている。
コンテンツの作成に関しては、初めてパンダが発動されて以来、高品質の情報を提供することが必要となっている。有益な見解に欠けた薄っぺらいコンテンツなどの、品質の低いコンテンツがあるウェブサイトは、それらを単純に削除するのではなく、品質を改善することが求められている。
しかし、”品質”がコンテンツの長さだけでは評価されないことを肝に銘じておこう。つまり、品質の低いページにテキストを増やしたところで、改善されたとは見なされないのだ。内容によっては、コンテンツは長くも短くもなる。重要な事は、ユーザーが求めている情報を提供しているかどうか、という点に尽きる。コンテンツの品質は、量よりも重要なのである。
ペンギンアップデートはパンダが発動された約1年後の2012年4月に初めて登場した。検索結果に表示されるコンテンツの質を上げるためのGoogleによる大掛かりな取り組みが話題になる際、この2つのアップデートはよく同じグループに分類される。
このアップデートは、スパムリンクに狙いを絞っている。Googleはウェブサイトの信頼性と評判のシグナルとして、バックリンクに注目しており、ウェブサイトやウェブページのバックリンクの状況をランキングの判断材料に入れている。
アルゴリズムがあまり高度ではなかった時代は、単純に多数のバックリンク(この場合、スパムリンクや関連性のないリンクが多い)を獲得して、検索エンジンのランキングを効果的に操作することが可能であった。
ペンギンはリンクファームや、ランキングを人工的に上げるために、質の低いリンクに依存しているページに狙いをつけ、このような意図的な操作を撃退した。スパムなバックリンクが多いウェブサイトは、Googleによるペナルティーを回避するため、劣悪なリンクを削除、または、無効化しなければならなくなった。
品質の高いリンクは、今でもウェブサイトにプラスの影響を与えている。しかし、あくまでも自然に品質の高いバックリンクプロフィールを構築する取り組みに力を入れるべきだとGoogleは強調している。
あなたのサイトに注目を集めるためには、検索、ソーシャル、そして、コンテンツというトリオを活用することが大事だ。品質の高いコンテンツを作り、ソーシャルメディアで配信し、作品に注目が集まるように仕向けよう。
これは読者の増加につながり、(理論的には)より多くのバックリンクを集める上でプラスに働く。また、評判の高いブログにゲスト投稿することで、自身のコンテンツに対する評判を高め、強固なバックリンクの獲得も可能となる。
続いて、ハミングバードアップデートが2013年に発動された。このアップデートは、Googleのセマンティック検索に関する能力を改善するものだった。まるで友達に尋ねているようにクエリを入力し、会話形式でGoogleを使用することが当たり前のようになっている。
このアップデートは、検索者の意図とコンテキストを理解して、Googleが検索結果を返すことに役立っている。
このアップデートにより、コンテンツの作成方法を再び変更しなければならなくなった。Googleはクエリ内のキーワードとコンテンツ内のキーワードをつなげる単純なマッチングを行うだけでなく、意図を重視する方針を取ったのである。
現在、コンテンツにはキーワードがあるだけでは十分とは言えなくなっている。ユーザーが何に興味を持っているか、そして、何を学びたいか、を理解していることを証明する必要があるのだ。
コンテンツのトピックを検索エンジンに伝える上で、キーワードは今でも重要な役割を担っているが、その利用方法は変化している。ロングテールのキーワードがより重要になり、意図は絶対に必要になった。
ハミングバードの登場により、コンテンツの作成者は、顧客が特定のキーワードを検索エンジンに入力する理由を理解し、そのニーズに対応するコンテンツを作らなければならなくなった。
2015年、コンテンツの作成に影響を与えた大規模なアップデートが数回行われた。先陣を切って登場したのが4月に発動されたモバイルフレンドリーアップデートであった。Googleが事前にこのアップデートの発動を予告しており、珍しいケースであった。
このアップデートを実施するに当たり、Googleはモバイルが検索、そして、オンラインにおける顧客の行動の多くを支配しつつあることを理解していた。事実、モバイルフレンドリーアップデートが発動された僅か数ヵ月後、モバイルの検索回数がデスクトップの検索回数を上回ったとGoogleは正式に発表している。 モバイルフレンドリーアップデートにより、ウェブサイトのモバイルフレンドリー化が必須となった。さもなければ、ウェブサイトのビジビリティを失ってしまうだろう。
このアップデートにより、Googleはモバイルのユーザーがインターネット上で何をしたいのかを理解し、このようなニーズへ対応することをWebサイトに求めた。
要するに、SEO担当者とコンテンツマーケターは次のようなデザインの要素を考慮しなければならなくなったのである。
このモバイルフレンドリーアップデートは、Googleによるペナルティーを避ける以上の、ウェブサイトをモバイルに最適化させる必要性をブランドに知らしめた。
例えば、モバイル端末を利用する顧客は行動的であることが多い。電話をかけたい、もしくは、住所を知りたい、といったことがある。彼らは、画面で何度もスクロールすることなく、楽に情報得たいと思っている。長文のコンテンツはモバイル端末では比較的多く読まれているが、ページのトップに簡単に戻ることができるような仕組みを用意しておくと、とても便利だ。
また、モバイルユーザーは地域志向であることも多い。モバイル端末向けに作るコンテンツは、ローカルSEOを考慮し、モバイルの機会を最大限に活かすべきだ。
モバイルアップデートの展開から間もなく、別のGoogleのアップデートの形跡が多く見られた。このアップデートにはクオリティアップデートというニックネームが与えられた。Googleは当初、このアップデートを認めなかったこともあり、静かに発動されたアップデートだ。
このアップデートにより、ユーザー体験やコンテンツの品質に力を入れていたウェブサイトには見返りが与えられた。一方で、多数の広告を持つサイトや特定のユーザー生成コンテンツを持つサイトは、ペナルティーを科される確率が高くなっていた。この点に関しては、HubPages等の有名なサイトも対象になっていた。
しかし、興味深いことに、全てのサイトで、全てのユーザー生成コンテンツが打撃を受けたわけではなかった。それどころか、Quoraなどの一部のサイトは、このアップデートの恩恵を受けていた。このサイトがページに投稿される回答やコンテンツ自体について、細心の注意を払っていたためだと考えられている。
このアップデートのペナルティーを回避するためには、品質の浅いコンテンツやユーザーのニーズを優先していないコンテンツを避けることが重要だと見られている。
また、ウェブページがスムーズに動いていることを確認する必要がある。なぜなら、エラーメッセージは、このアップデートのペナルティーをもたらす可能性があるためだ。Googleは、ユーザーが質問への答えを見つけようとしても、過剰に宣伝色の強い記事や404に導かれると、フラストレーションが大いに溜まることを心得ている。
RankBrainは2015年の秋に発表され、Googleのアルゴリズムに新たな変化をもたらした。 このアップデートで、Googleの検索エンジンはAI(人口知能)とマシンラーニングの分野に進出したことになる。
このシステムは、ユーザーの行動を学び、予測するためのものであり、Googleが毎日遭遇する星の数ほどの、固有で、今まで見たことがないクエリを解釈し、対応する上で役に立つ。
さらに、RankBrainはGoogleが何らかの方法でコンテンツと意図を理解する上でも手を貸すと考えられている。Googleはこの新しいAIの仕組みに関しての詳細な説明は避けているが、3番目に重要なランキングのシグナルになったと明言している。サイトの運営者にとっては、ユーザーの意図にマッチするコンテンツの作成がさらに重要になったと言えるだろう。
RankBrainが展開されて以来、一部のマーケターは、スキーマ・マークアップなどの、SEOのテクニカルな領域を最新の状態にする重要性を力説するようになった。検索エンジンがさらにAIに依存するようになると、このような細かいことが重大になる可能性がある。
先日、新たなアップデートに一部のマーケターが意表を突かれていた。このアップデートは、多数のサイトの評価に影響を与えたとみられている。このアップデートは、ペンギンアップデートやパンダアップデートと関係のある動きではないか、という噂が流れていたものの、Googleはこのような噂を退け、他の定着したアップデートとは関係のない、コアアルゴリズムのアップデートだと公式に認めた。
ここ数年で確立されたパターンを参考にすると、今回の調整は、他のアップデートと同じように、ユーザーの意図をより正しく理解し、質の高いコンテンツを特定することに焦点を絞っている可能性が高い。
“アップデートのアップデート”が行われ、(この記事の公開を待つ7日間の間にも)ひっきりなしに変化しているため、コアの変更に関しては、Search Engine Landのバリー・シュワルツ氏を頼りに最新の情報を得ると良いだろう。

今後の数週間で、このアップデートが何をターゲットにしているのか、そして、ブランドはどのように対応すればよいのかについて、さらに情報が得られるはずだ。現時点では、顧客が見たいと望むものに応じた、品質の高いコンテンツの作成にコンテンツのクリエイターは力を入れるべきだ。
Googleは、品質の高いユーザー体験を提供することをブランドに常に求めている。これは正当な要求であろう。事実、アップデートはユーザー体験を評価することを目的としている。マーケターは各種のアルゴリズムのアップデートに注意を払い、必要に応じて順応し、出来るだけ多くのユーザーにコンテンツを見てもらうように努めよう。
一歩先を進み、リスクを低減させるには、発動されたアルゴリズムへの対応ではなく、先を見越した施策を行うべきなのだ。
通常、以下の取り組みに力を入れると良い。
ほぼ毎年、Googleのアップデートは業界の垣根を越えて、広範囲に渡ってインパクトを及ぼす。新しい基準をコンテンツがどれだけ満たしているかで、一夜のうちにコンテンツのランキングが上下する。
Googleは、コンテンツの作成において、ランキングよりもユーザーを優先して欲しいと望んでいる。品質の高いコンテンツとデジタル戦略に力を入れているマーケターは、Googleのアップデートがもたらすリスクを軽減し、(この取り組みを行わない)競合者からマーケットシェアを奪うことが可能になるのだ。
後手に回るのではなく、先手を打つべきだ。
この記事の中で述べられている意見はゲストライターの意見であり、必ずしもSearch Engine Landを代表しているわけではない。
この記事は、Search Engine Landに掲載された「Search Update Impact On SEO & Content Strategies: Staying Ahead With A Focus On Quality」を翻訳した内容です。

目前に迫ったバレンタインデー。各企業が手がけるECサイトの企画では、チョコレートを紹介するキャンペーンだけでなく、さまざまな取り組みがめじろ押し。2016年の各ECモール、ECサイトのバレンタイン企画をまとめてみました。
「バレンタイン特集2016」という特設サイトで、「本命」「友人・職場」「こだわり・予算別」といった購入者のニーズに合わせて購入できるようにしています。
2016年は新たに、最短20分で商品を届ける「楽びん!」で、フレンチの巨匠ジョエル・ロブション氏が監修する「ラ ブティック ドゥ ジョエル・ロブション」ブランドのチョコレートなどを、2月18日までの期間限定で販売しています。

「すごいバレンタイン2016」特集内で、男性の顔写真を自動診断し、おすすめのチョコレートを紹介するサービス「バレンタイン男子図鑑」を実施しています。
「バレンタイン男子図鑑」では、チョコレートをあげたい男性の顔写真をアップロードすると、自動的に25種類のどのタイプかを診断し、その男性にあうチョコレートを紹介。「Yahoo!ショッピングで購入する」のボタンを押すと、商品販売ページに移動し、その購入することができるようになっています。1度に最大15人まで診断できるそうです。
また、日本男子25タイプの“平均顔“に質問すると、口元を動かしながら音声で答える擬似会話機能や、男性が自分の診断結果をSNSに投稿し、周囲に欲しいチョコレートを事前に”おねだり“できる機能もあるそうです。

Amazonの「バレンタイン特集ページ」は、チョコレートの贈り方も多岐に渡っていることに対応。「義理チョコ」のほか、自分へのご褒美のチョコ、、友達へ贈る「友チョコ」、父親への「パパチョコ」など、幅広い用途から選べるようにしています。
手作りチョコを贈りたい人へ向けて、製菓用チョコレート、チョコレート成形用型、ラッピングなども特集ページで紹介。このほか、3段階の難易度別にスイーツ・チョコレートレシピも掲載しています。
価格.comは「義理選びも本命選びも『はずさない』!女の株を上げるバレンタイン」という特集を実施。「義理編」「本命編」「逆編」の3つのシーンを紹介しています。
「義理編」では職場編、家族編、友人編があり、その職場編の中にも上司、同僚、後輩など細かなシチュエーションにあったお勧めのチョコレートを紹介。本命編でも彼氏・旦那、両思い、友達、憧れ、などシチュエーションに合ったプレゼントを提案しています。
さまざまな、バレンタイン特集でシチュエーションに合った商品を提案する企画は数多く用意されていましたが、最も細かく分類されていたのがこのページです。
ちなみに、提案されている商品は、「価格.com」内で検索することができるので、検索結果から商品ページにリンクされています。
ZOZOTOWNでは「男の子が欲しいバレンタインプレゼントランキング」というページを開設。「年下男子、年上男子、肉食男子、草食男子の4人にバレンタインにほしいプレゼントを聞いた」という形で商品を紹介しています。
ZOZOTOWNでは食品を取り扱っていないため、チョコレートは一切出てきません。チョコレート以外のプレゼントをしたいという女性には選びやすい企画です。
ダイエットも美容にもこだわる女子に好評の、オルビス“アロニアシリーズ”から、食べてキレイになる美容チョコレート「ショコラ・ド・アロニア」を期間限定で販売しています。
アロニアは栄養価の高い「スーパーフルーツ」で、脂肪分解を促すダイエット効果が期待できるため、自分へのご褒美チョコや友チョコとして利用されそう。

製菓・製パン材料のECサイト「Cuoca」は、バレンタインアイテム特集として、材料、型、道具、ラッピング、デコレーションなど手作りチョコレートを贈るためのアイテム一式を、それぞれのカテゴリから選べるようにしています。
初めての人でも簡単に手作りチョコを作ることができるオリジナルの「手作りキット」も特集。出来上がりのイメージや、何分くらいで出来上がるかなどが詳しく紹介されています。
ちなみに、ネットショップ担当者フォーラムの人気コーナー「はぴさやがゆく! ネットショップの裏側探検記」ではこのCuocaのレッスンスタジオでチョコレートケーキを作っています。その模様はこちらから。

レディースファッションECサイト「モバコレ」は、アルバイト求人情報サイト「バイトル」と共同でバレンタインキャンペーンを実施しています。
「バイトル」と「モバコレ」の公式ツイッターアカウントをフォローし、「ツイートして応募する」ボタンからツイートすると、QUOカード1000円分や人気レディースファッションブランドのルームウェアなどが当たるキャンペーンとなっています。

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オリジナル記事:楽天、Yahoo、AmazonなどECサイトのバレンタイン企画まとめ【2016年】
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AMPコンテンツとして、Googleのモバイル検索結果に表示されるには次の2つが必須の要件になる。「AMP HTMLの仕様に従った有効なAMPページであること」「schema.orgを用いた構造化データを実装していること」。#development=1 をURLに付けたバリデーションチェックや構造化データ、Search ConsoleのAMPエラーレポートで有効性を検証できる。
- AMPコンテンツとしてGoogleモバイル検索に表示させるには、有効なAMPページと構造化データが必須 -
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ゲオホールディングス子会社のゲオペイメントサービスは2月8日、店頭で現金チャージが可能ができる独自の決済サービスの運用を始めた。ペイメントサービスはオリジナルの電子マネーカード「Lueca(ルエカ)」。全国のゲオグループ約1600店舗やECサイトで現金をチャージすることができる。
ゲオグループでは、リアル店舗とWebサービスでシームレスに買い物ができる環境作りを推進している。「Lueca」は、今後のオムニチャネル化の基盤となる仕組みとして位置付ける。
「Lueca」は、複合メディアショップ「ゲオ」、総合リユースショップ「セカンドストリート」、総合モバイルショップ「ゲオモバイル」など全国のゲオグループ約1600店舗、Webサービスで利用可能。

中古品などを売った際に支払いする金額もチャージできるのも特徴。「セカンドストリート」「ゲオモバイル」で貯めた買取チャージを、「ゲオ」でレンタルに使うといったことにも利用できる。
「Lueca」は、2月開始予定の映像配信サービス「ゲオチャンネル」利用できるようにする。対応は4月の予定。
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オリジナル記事:ゲオグループ、オムニチャネル化進める独自の電子マネー「Lueca」を導入
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ロックオンは2月5日、GMOペイメントゲートウェイ(GMO-PG)の決済システムを利用して提供しているEC-CUBE公式決済サービス「EC-CUBEペイメント」のオプションとして「リスティング広告費をまとめて請求書払いできるサービス」を開始した。同サービスを利用することで、広告費の支払いを商品代金振り込みと同じく翌々月末とすることができるようになり、キャッシュフローの悪化を心配することなく広告を出稿ができる。
自社ECサイトへの集客施策としてリスティング広告は親和性といわれ、中小のECサイトから大手ECサイトまで幅広く利用されている。ただ、広告から売り上げにつながった代金が振り込まれる前に広告費を支払う必要があったため、 キャッシュフローの悪化を懸念し思い切った広告出稿ができないというECサイトも少なくなかった。今サービスはそうした課題を解決することができる。
また、Google AdWordsやYahoo!JAPANスポンサードサーチへの出稿代金の支払い一元化もできるため、管理コストの削減にもメリットがある。
同サービスの開始に合わせて、Google AdWordsやYahoo!JAPANスポンサードサーチへの入稿作業コストを大幅に軽減することが可能となる「リスティング広告 入稿用CSV作成プラグイン」美提供も開始した。ダウンロードは、EC-CUBEオーナーズストアから。
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オリジナル記事:広告費をまとめて後払い可能に、「EC-CUBEペイメント」の集客支援サービス
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ネット行動分析サービスを提供する株式会社ヴァリューズは、ネットユーザーの行動ログとデモグラフィック(属性)情報を用いたマーケティング分析サービス『VALUES eMark+』の有償サービス『【eMark+】Pro』から、スマートフォン分析機能を正式リリースした。
この機能により、性別や年代をはじめ、居住エリア、職業、未既婚、子供の有無などのユーザー属性を把握できる。例えば「30代~40代で子供のいる主婦が、スマートフォンでどのようなサイトをよく閲覧しているか」などを分析できる。
競合他社などベンチマークしたいサイトを指定すると、訪問者数や訪問回数、PVに加え、CVの推移も集計。また、検索キーワードや訪問直前にどのようなサイトを見ていたかなど、広告や集客施策に活用できるデータも得られる。

オプションで、アプリに特化した分析サービスも提供。自社アプリだけでなく他社アプリのユーザー層、利用率、リピート状況がわかるため、ターゲットユーザーに対してどのようなアプリが人気なのか、競合アプリのインストール数や継続率がどう変化しているかなどを把握できる。同じくオプションで、行動ログモニター会員へのアンケート調査も実施可能。
費用はPC、スマホのデバイス別で、初期費用が30万円〜、月額費用も30万円〜(それぞれ税抜)。
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オリジナル記事:ヴァリューズがWebサイト、アプリの競合分析サービスを開始。
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ネット決済代行のGMOペイメントゲートウェイ(GMO-PG)と三井住友銀行の合弁会社、SMBC GMO PAYMENTが2月から事業を開始した。まずは、GMO-PGが提供しているEC向け決済サービスを三井住友銀行の顧客に対し導入を図り、将来的にはGMO-PGとSMBCグループのリソースを活用した新たな事業展開も見据える。
昨年6月にGMO-PGは三井住友フィナンシャルグループおよび三井住友銀行と資本業務提携しており、ネット決済代行の合弁会社を設立するとしていた。これに伴い、11月2日のSMBC GMO PAYMENTを設立。2月から事業を開始した。
新会社の資本金は初年度3億1200万円で、三井住友銀行が80%、GMO-PGが20%を出資。2年目以降、GMO-PGが増資し49%まで持分を引き上げる予定。代表取締役会長 兼CEOには三井住友銀行から池澤正光氏が就任、代表取締役社長兼COOにはGMO-PGの村上知行氏が就任した。

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オリジナル記事:GMO-PGと三井住友銀行の合弁会社、SMBC GMO PAYMENTが事業を開始
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USENは2月4日、USENサービスに加入している店舗向けに、備品や消耗品などの店舗用品を販売するECサービス「USEN CART」を開始した。店舗向け通販についてはすでにアスクル、大塚商会、モノタロウなどがサービスを提供しているが、USENでは会員限定に安価に商品を提供するほか、1000円以上の購入で送料を無料にするなどの差別化を図ることで、事業の拡大を図る。
「USEN CART」では、レジロール、アメニティグッズ、洗剤、掃除用品、飲食店向け消耗品、メニューや看板、電球など、店舗運営に補充が必要な消耗品や備品類に特化して販売。取扱商品点数は約3600点。
USEN会員のみがサービスの利用が可能で、タブレット端末やスマホから専用アプリをダウンロードし、アプリから注文する形となる。
配送は宅配便を利用。最短で10時30分までにご注文すると、当日の午後に商品を届ける。

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オリジナル記事:USEN 店舗向けBtoB通販に参入
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大手システムインテグレーターのTISは2月29日、「TIS EC最新ソリューションセミナー第1回 ~お客様をつなぎとめるオムニチャネル時代の『ウェブ接客』~」と題したセミナーを東京都渋谷区で開催する。ナビプラス、ミックスネットワークが共催。
▼セミナーの詳細はこちら
今回のセミナーは次のような課題を抱える事業者の悩みを解決するもの。
最先端のテクノロジーを用いたソリューションを紹介。それらを組み合わせて、スムーズに導入を進めるための「勘どころ」を、2回シリーズで解説するという。
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オリジナル記事:「オムニチャネル時代の『ウェブ接客』」などが学べるセミナー 2/29開催
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ECサイトの表示速度はコンバージョン率を左右する。しかし、どのページの表示速度を改善すればコンバージョン率が最大化するのか、また、そのためにどれほどの費用を投資すべきかを判断するのは難しい。この課題を解決するのが、サイトのパフォーマンスが業績に与える影響を可視化するツール「mPulse(エンパルス)」だ。同サービスを提供するSAOSTAの秋山氏と村田氏が、具体的な数字を示しながら解説した。 写真◎Lab
セミナーのポイント
- ページの表示時間が長くなるとコンバージョン率は下がる
- 表示速度を1秒短縮して年商1,200億円増
- ECサイトの表示速度は2秒以内が鉄則

ゼネラルマネージャーの秋山氏は、サイト表示速度とコンバージョン率の関係性に関する独自の調査結果を公開した。
BtoCサービスを提供しているA社は、モバイル経由のアクセスでは表示速度が3秒のときにコンバージョン率が最大化し、表示時間が長くなるにつれてコンバージョン率が下がり、7秒で半減したという。
B2Bサービスを展開するB社のケースでは、パソコン経由のアクセスでコンバージョン率が最大となる表示速度は2.5秒だった。越境ECを手掛けるC社の直帰率は、表示速度が3秒のときに最も低くなっている。ECサイトの表示速度とコンバージョン率や直帰率には明らかな関連性が見られた。

秋山氏は、サイト表示速度を改善してコンバージョン率を向上させた事例も紹介した。その1つは、事務用品小売りの世界最大手、米ステープルズの事例だ。同社は北米に1,600店舗を持ち、25か国でビジネスを展開している。同時にオンライン販売にも注力しており、2014年のECサイトにおける売上は100億ドルに達しているという。
同社はサイトのパフォーマンスを改善すべく、ECサイトを訪問したユーザーが実際にどのような体験しているのかを確認するため、レスポンス計測ツール「mPulse」を利用して調査を実施した。「ページ表示時間」「各ページの表示時間に対するセッションの分布」「直帰率」などを計測した結果、ページ表示時間と直帰率には相関関係があり、ページ表示時間が遅くなるにつれてコンバージョン率は下がることが判明した。

さらに、ECサイトの各ページがコンバージョン率にどの程度影響しているかを計測し、パフォーマンスを向上させるべきページを選定。改善が必要なページに対して下記のような施策を実施した。
その結果、ページ表示時間の中央値は1秒削減、98パーセンタイルの表示時間は6秒削減され、コンバージョン率は10%向上したという。ステープルズのEC売上高が100億ドル(約1兆2,000億円)であることを考えれば、サイト表示速度の売上への貢献度は年間約1,200億円になる。
こうしたECサイトのパフォーマンス改善に役立つのが、Webサイトレスポンス計測ツール「mPulse」だ。テクニカルディレクターの村田氏はデモンストレーションを交えながら、その機能について紹介した。

レスポンスのリアルタイムモニタリングをはじめ、直帰率やコンバージョン率などのKPIを設定し、レスポンス時間との相関をグラフで表示する。モバイルを含めたOSやブラウザごとのアクセス状況についても表示可能だ。
これら複数の要素の相関関係に基づき、「モバイルから商品説明ページへのアクセスは多いが、Androidデバイスへのレスポンスが悪く、改善が必要」といった具体的な課題を抽出できる。

サイトパフォーマンスの改善にあたっては、ユーザー体験をリアルタイムで計測し、分析しなければ実態が見えてこない。また、すべてのページに改善策を講じるのは現実的ではない。まずは自社ECサイトの実態を詳細に把握し、ビジネス上もっともインパクトのあるページに改善のための資源を集中することが重要となる(村田氏)。
また、米国のEC小売事業者トップ200社から12社をピックアップし、2014年と2015年の「レイバー・デイ(労働者の日、米国の祝日)」の直前の1か月間のデータを取得して比較したところ、PCからのアクセスでコンバージョン率が最も高かったサイト表示時間は、2014年の3秒から2015年は2秒と短縮されていたという。また、モバイルからのアクセスでコンバージョン率が最も高いサイト表示時間は、2014年の6秒から2015年の2秒へと大幅に短縮されている。
ユーザーの期待値が高まっている一方、ユーザーの期待値に対してページのロード時間は高速化されていないことが判明した。すなわち、多くの機会損失が発生していることになる。ピックアップした12社のサイト表示時間は平均値よりも早い。ユーザーは他のECサイトにも同じようなパフォーマンスを求めており、ページロード時間は2秒以内を目指さなければならなくなっている(秋山氏)。
サイト表示時間はコンバージョン率や離脱率に大きく影響する。さらに、ユーザーのサイト表示速度への期待値は急速に高まっており、EC事業者にとって表示速度の改善は急を要する課題だ。エンドユーザーのリアルな体感を計測、分析した上で、サイトのどこを改善すべきか把握すること。そして、継続的に改善していくことが求められている。
関連リンク:
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オリジナル記事:ECサイトの業績に関わる“1秒”の価値。ユーザーの期待に応える表示速度を
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「楽天新春カンファレンス2016」の注目企画を聞いたインタビューで(インタビュー記事はこちら)、今年新たに始まる注目企画としてあがったのが「ほぼ仲山市場 探索ツアー」。楽天大学の仲山進也学長、元「ほぼ日刊イトイ新聞」でプロデューサーを務めた西本武司さんが、イベントスペースにブースを構えるショップの話を聞いて、買いたいと思う商品を一緒に探すツアー企画。今回、そのツアーに潜入した。
仲山学長によると、「ほぼ仲山市場 探索ツアー」のコンセプトは、消耗戦に陥らないネットショップがどのような価値を提供し、どんな施策を行っているか、を知ってもらうことだという。
ツアーを行う前、西本さんがなぜツアーに参加することになったかについての説明が行われた。西本氏は、仲山学長と仕事を一緒にする機会があり、楽天の出店者について説明を受けたという。
西本氏は、店舗の1つ1つが優れたコンテンツであると感じ、楽天市場のショップから直接話を聞いてみたいと要請し、今回のツアーが開催されることになったという。

今回のツアーにブースを構えたのは8店舗。参加者は8グループに分かれ、各店舗の話を15分ずつ聞き4店舗を回るという内容。筆者も1つのグループに入り、4店舗のプレゼンを聞いた。
最初に訪問したのがナッツやドライフルーツなどを取り扱う「小島屋」さん。ヒット商品の「ヨーグルト専用のドライフルーツミックス」を開発するきっかけは、店長仲間から「レーズンが苦手だからレーズンの入っていないヨーグルト専用のフルーツミックスってないの?」と言われたことだった。
ドライフルーツ屋の意地もあり、最高のモノを作ってやろうと思い、取り組み始めた。(小島靖久店長)
自信をもって売り出せるものを作るため、実際に試した組み合わせは300種類にもなるという。その中から最高の組み合わせを選んだ後、各ドライフルーツの最適な分量の組み合わせを行う必要があるため、作業は連日深夜にも及んだが、不思議と疲れや止めようという気持ちにはならなかったという。

次に訪れたのは「いわゆるソフトドリンクのお店」のブース。
運営元のナカヱが手がける企画はユニークだ。たとえばエイプリルフール。「ヘルシア緑茶」は「ヘルシワ緑茶」、「MATCH」は「MATCHO(マッチョ)」といった商品としてサイトに表示。
商品説明は「筋肉にうれしいビタミンとプロテインをモリモリ配合。シュワッと弾ける炭酸が眩しいマッスルをさわやかに演出するレモン風味です。朝からベンチプレスに励む彼の差し入れに!」といったように作りこんでいるという。
また、ユーザーから募った投票で1位になった「大井のおっさん」は「お~いお茶」をもじったもの。ボトルのパッケージデザインを伊藤園からもらい、それを加工して実際に商品を作成。投票者にプレゼントしたという。
社員も面白がっていろいろなアイデアを出してくるし、何より自分が楽しいのでやっている。この時期が来ると、みんな気合が入る。(中江トシヒロ店長)

続いて訪れたのはボーイズラブマンガやノベルを専門に販売する「コミコミスタジオ」のブース。
そこで渡されたのが「ボーイズラブ診断」という質問用紙。記載されている質問に「YES」「NO」で答えていくと、その人におすすめのジャンルのボーイズラブコミックを診断するというもの。「甘々系」「コミカル系」「ハード系」など、実際に分類されたボーイズラブコミックスを読んでみる、という体験をした。
サイトでは、「甘々系」「コミカル系」「ハード系」といったジャンルごとに商品を探せるようにしているほか、ブログで注目の新作情報などを発信。作者のサイン会などを開催することで、この分野の商品に関してはアマゾンよりも売り上げているという。
アマゾンよりも商品の到着が遅く、送料がかかるにもかかわらず、「コミコミスタジオ」で買ってくれるお客さまがたくさんいる。サイト上でボーイズラブへの愛が感じられるからだと思う。(内藤剛社長)

最後の4ブース目は、「邪悪なハンコ屋 しにものぐるい」の伊藤康一店長が「紙芝居ボード」を使い、サイトの特徴やどんなハンコを販売しているか、販売を始めた経緯などを紹介。オリジナルデザインのハンコのイメージが数多く掲載された冊子や実際のハンコの押し心地などを試せるようにした。
もともとハンコを販売していたわけではなく、オリジナルTシャツのデザインをして販売していたところ、スタンプが欲しいというお客さまの要望があったので販売し始めた。(伊藤康一社長)

ツアーには、卵を販売する「卵の庄」、「保護猫カフェ ネコリパブリック」、「イーザッカマニアストアーズ」、「よなよなの里」といった有力店舗もブースを構えていた。
今回のツアーを通じて最も感じたのは、「店長や店員自身がまず楽しんで商品開発や売り場作りをすると、必ずそれに共感するユーザーがいる」ということだ。
こうした共感ユーザーはコアなファンとなり消耗戦に陥らない店舗に成長することができる。コアなファンを作ろうと無理な施策などを行っても、恐らくファンから見れば浅はかな戦略、と見破られてしまうだろう。
今後、中小のECサイトが生き残るためには、「自分たちにしかできないことを見つけることが大事だ」とよく言われる。とはいえ、自分たちにしかできないことを見つけることはなかなか難しい。
それならば、自分たちが面白いと思うことを突き詰めていくのはどうだろうか。それがゆくゆくは他社がまねできないものになるのではないか。今回のツアーではこんなことを学べたような気がする。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:楽天新春カンファレンス2016の注目企画「ほぼ仲山市場 探索ツアー」に潜入レポート
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
これは結構な額ですね……。記事中の不動産会社やカード会社のコメントにもありますが、モールだけではなく関連業者全体で対策を取っていく必要がありますね。もちろんショップもあなたも。