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セブン&アイグループ入り後も続く不振、「オムニ7」への不参加…ニッセンHDのなぜ | 通販新聞ダイジェスト

10 years 3ヶ月 ago
連続赤字が続き、構造改革は待ったなしの状態。不振の原因などや今後のてこ入れ策などを解説

ニッセンホールディングスの2015年12月期連結業績は、売上高が前期比14.4%減の1572億8900万円、営業損失は81億5900万円(前期は72億9200万円)、経常損失は73億6300万円(同83億9300万円)、当期損失は133億2400万円(同89億2000万円)だった(前期業績は子会社の決算期変更の影響を除外した数値、前期比は同数値と比較)。赤字が続き、再建に向けて待ったなしの同社が進める構造改革とは。

前期連結業績を発表

総合通販トップ企業であるニッセンHDの歴史と歩み①

昨夏、大型家具事業からの撤退や希望退職募集などの経営合理化策を実施した、主力子会社のニッセン。ニッセン関連事業の15年12月期売上高は前期比20.8%減の842億4000万円、経常損失は77億9000万円(前年同期は73億8000万円)となった。

在庫処分を優先したことで商品単価が下落。売り上げ減と利益減双方に影響した。一方、コスト削減やプロモーション効率改善による販売固定費率が利益良化要因に。ニッセンは引き続き営業赤字が続いているものの、第3四半期(7~9月)と第4四半期(10~12月)は前年同期と比較すると改善傾向にある。カタログ発行頻度を絞ったことなどで、特に第4四半期の営業赤字は16億6000万円となり、前年同期からは12億5000万円改善した。

14年下期にカタログの発行回数を増やしたことで在庫が膨れ上がったものの、15年下期は在庫の早期処分に踏み切った。一時期は約200億円あった通販在庫の水準は、前期末で107億円まで減少している。悪化していたカタログ費用効率は発行部数の削減とページ減を進めることで軌道修正。今期はカタログの部数・ページ数最適化を進めるとともに、受注予測に使ってきたテストカタログと、新規顧客獲得を目的とした無料配布カタログを完全廃止し、有料カタログにシフトした。

今期進める構造改革でもっとも重視するのがMD改革だ。「安さのニッセンから価値のニッセンへと変えたい」(市場信行社長)。セブン&アイグループのノウハウを活用した商品として「セレクト10」を開発。例えば、春カタログで販売している「日本製裏毛パーカ」は、価格が税別5990円からと高いものの、同社通販サイトでのくちコミ評価は5段階で平均4.9点と非常に高いという。

去年春の段階では、2000円以下の商品ラインアップが中心となっていたことから、同一価格帯に集中していた品揃えを是正。今年の春カタログでは2000~2499円を中心価格帯として品揃えを厚くし、下500円から上は4000円までカバーするなど「プライス構成を以前の三角形からヒシ形に変えた」(市場社長)。

商品調達も大きく変える。欠品による売り逃し、つまり「機会ロス」と“死に筋”商品の在庫過多、つまり「デッドロス」をそれぞれ減らす。これまでは、売れ筋も死に筋も平準的に発注をかけていたが、今後は売れ筋は在庫を積み増す一方で、死に筋は発注を抑えるとともに早期在庫処分を行うという。

カタログも大幅に刷新。以前は価格を目立たせる誌面構成だったが、判型を大きくし商品の特徴を目立たせる形に。カタログも右開きに変え、雑誌風とした。さらに、スマートフォン・パソコンサイトの全面刷新も予定している。セブン-イレブンでの商品受け取り数も「予想以上」という。

今期業績予想は開示を控えているものの、こうした取り組みを通じ、ニッセンの売上高は横ばいで推移する一方、原価率や販売固定比率などを軒並み下げることで営業損益を改善する計画だ。

とはいえ、市場社長も認めるように「経営構造改革は道半ば」なのが実態。顧客数減少に対する打ち手が見いだせておらず、黒字化への道は遠い。春カタログについても「商品力は高まったが、顧客数が減ると売り上げ拡大はできない。マーケティングへの投資が急務となる」(市場社長)。

顧客層を30~40代のワーキングマザーに転換したニッセンだが、F1層と同様に競争が激しい分野だ。市場社長は「ポイントは商品力。カタログについては、届いたことをきっかけにサイトに来訪する消費者が多い。その効果を最大に高めるような使い方をしたい。ネットではSNSの活用がより重要になってくるだろう」。無料カタログを廃した中で、どう新規客を増やすのか。そして、商品力の強化は消費者に浸透するのか。市場社長が進める構造改革の成否がかかっている。

総合通販トップ企業であるニッセンHDの歴史と歩み、業績推移②

市場社長との一問一答

2月9日に行われた、ニッセンホールディングス(HD)の決算説明会における、市場社長とアナリストや記者との一問一答から抜粋し掲載する。

◇◇◇

――価格訴求から価値訴求へと戦略を変えるとのことだが、ターゲット層も変えるのか。また、広告戦略の変更は。

30代から40代のワーキングマザーを主要ターゲットと定義している。ここから離れた層についてはカタログを廃刊することで対応した。ただ、一番重要なのは、『日本製裏毛パーカー』のように『高くても良い商品だね』と顧客に言ってもらえるようなMDを進めていくことだ。一方で、稼働促進や入り口を考えた場合、リーズナブルな商品も無くさないようにしたい。当社の特性はSPA(製造小売り)なので、可能な限りプライベートブランドで低価格商品を出すという考えは踏襲する」

「広告については、今年は売り上げを拡大するためにプロモーションを積極的に行う年と位置付けている。CMや電車内広告などで『ニッセンは変わった』ことをアピールしている。今回は男性モデルを使っているが、企画したのは女性の部隊。SNSのくちコミ効果を最大に活かせるような企画を進めている。また、スマートフォン向けの販促については、LINEを活用することで成果が出ている

――MD改革について。

「商品開発やブランド管理、取引先管理と昨年春頃から幅広く進めている。春カタログは半分くらいが新しい考え方の元に投入した商品だ」

――取引企業社の絞り込みを行ったとのことだが、具体的には。

「少量多品種で進めてきたので取引先となる海外の工場が分散し、技術よりも価格にこだわってきた経緯がある。品質を上げるために取引先を絞り込んだ」

――セブン&アイグループからMD関連で何を学んだのか。

「商品開発プロセスについて、セブン-イレブンの手法、さらにグループとして注力しているチームMDの手法などだ。『セブンプレミアム』のように、一つひとつの商品をきちんと作りこむことが重要」

――春カタログの出だしは。

「見定めているところ。新しい価値訴求施策に良い反応も帰っているが、従来の顧客から『右開きはなじめない』という声もある」

――無料カタログを廃止したが、今後どう新規客を開拓するのか。

無料カタログ経由の新規客獲得の効率が明らかに低下していたこともあり、有料カタログのテストを続けてきた。新規客のネットからの獲得については、もっと拡大したい。ネットから導入した客の受け口はネットとなるが、カタログのプロモーション効果を乗せることで継続顧客としていきたい。効率を見ながら慎重に拡大する」

――セブン&アイ・ホールディングスの「omni7」への参加や今後のポイント施策は。

最優先課題は経営を立て直すことomni7への参加は現状では考えていない。ただ、セブン-イレブン受け取りなど、使える部分については同調していく。ポイントに関しては、カタログでのポイントはナナコに変える可能性はあるカタログでのポイントはナナコに変える可能性はあるが、時期は未定だ」

――カタログ経由でネットから注文する顧客の比率は。

「カタログの品番をネットで打ち込んで購入する顧客は減っている。ただ、カタログ閲覧をきっかけサイトにアクセスする人が多いのは事実。商品カタログであると同時にプロモーション効果がある。カタログのインパクトは極めて大きい」

――現状の施策では赤字縮小しかみえないが、今後の構造改革についてどう考えているか。

「詳細は答えられないが、現状の改革は道半ばだ。費用削減は手をゆるめてはいけない。また、顧客数が減少しているので、マーケティング投資が急務となる。今回の改革は中間管理職まではほぼ浸透したが、今後は社内全体や取引先にまで完全に浸透させたい。中期的な施策としては、スマートフォンの世界が変化することを踏まえて、当社のカタログの強みとネットをつなげて新ビジネスを創造したい」

takikawa

インターナショナルターゲティング機能でccTLDを特定の国に設定できない

10 years 3ヶ月 ago

Search Consoleのインターナショナル ターゲティングを使って、ccTLDを特定の国に指定することはできない。ただし例外として一部の ccTLD は gTLD扱いされ、地域ターゲットを設定できる。また新しいTLDは、特定の国や地域とは結び付けられず、gTLDとして扱われる。

- インターナショナルターゲティング機能でccTLDを特定の国に設定できない -

Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki

Kenichi Suzuki

10億の投稿を分析して学んだ、Facebookで勝利するための8つの法則。

10 years 3ヶ月 ago
Facebookをビジネスで活用している企業は多いと思いますが、主要なチャネルとして捉えている企業もあるかと思います。今回の記事は、BuzzSumoが大量のデータを分析した調査結果を、QUICK SPROUTが紹介した記事になります。SEO Japanも先日Facebookページを開設しましたが、なかなか興味深い調査でした。今後のFacebookを活用したマーケティング戦略の参考になれば幸いです。– SEO Japan

facebook

*記事内のリンク先は全て英語となっています。

効果的なマーケティング施策を行う上で、競合者の分析は必要不可欠だ。

強力なライバルだけでなく、自分よりも弱い競合者も分析の対象に入れなければならない。

こうした分析をすることにより、優れたウェブサイトが成功し、その他のウェブサイトが失敗する理由がわかってくるだろう。

この分析を効率良く実施するためには、特定の関心のある領域を集中的に見るべきである。

BuzzSumoは、Facebookのマーケティングに関して、出来る限り多くのデータを集め、詳細な分析を実行している。

彼らは10億を超える投稿を分析し、興味深い結果を導き出した。その結果は、あなたが現在行っている、Facebookを活用したマーケティング戦略に大きな変化を与えるだろう。

親切にも、BuzzSumoは私にデータを見せてくれるだけでなく、このブログの読者に手順を追って説明することまで許可してくれた。

そこで今回は、彼らが行った調査の結果を分類し、利用する際のアプローチを正確にお伝えしようと思う。

その前に、1つ確認しておこう。

なぜ、Facebookなのか?なぜ、その他の数あるソーシャルネットワークではないのか?

他のソーシャルネットワークも分析する価値はあるものの、規模を考慮すると、まずはFacebookを分析するのが無難である。

Facebookのマーケティングを成功に導きたいなら、私が10億の投稿の分析から得たこの8つのレッスンに従おう

*リンク先で名前とメールアドレスを入力すると、今回の調査の簡単なまとめをPDFでダウンロードできます。

2016年の1月の時点で、Facebookには15億9000万名以上のマンスリーアクティブユーザーが存在する。これは世界の人口の20%以上という数字だ。

つまり、考えられるあらゆるビジネスの顧客が、Facebookを利用していることになるのだ。

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画像内のテキストの翻訳
アメリカ人が1日にソーシャルネットワークに費やす時間の平均

また、リファラーのトラフィックに関して、Facebookは他のネットワークを圧倒している。ユーザーはFacebookから外部のウェブサイトを訪問するために、喜んでリンクをクリックするのだ。非常にユニークなソーシャルネットワークだと言えよう。

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上記画像のタイトル
ソーシャルメディア別のリファラーのトラフィックの比較表

これで、適切なネットワークを選んだ点、そして、大量のデータを得ている点を分かってもらえたはずだ。

それでは、調査結果を順に見ていこう。

1. 投稿に最適な本当のタイミングは、あなたが最適だと思っているタイミングではない。

Facebookで投稿すると、その投稿は、既にページを「いいね!」した、もしくは、フォローした一部のユーザーに表示される。

正確な数(または%)はオーガニックのリーチ数に左右される。

そして、そのオーガニックのリーチ数は、様々な要素で決定される。特に大事な要素は、あなたの投稿が獲得したエンゲージメントの量、そして、その他の投稿との競争の激しさだ。

競争は命運を左右する要素である。同じ時間に友達やユーザーがいいね!したページから大量の投稿が行われている場合、Facebookはその一部しか表示しない。競争が激しければ激しいほど、あなたの投稿が表示される確率は低くなる。

直感的には、大勢のユーザーがFacebookを利用している時間、つまり日中に投稿するという判断は、理に適っているように感じられるだろう。より大勢のフォロワーが投稿を目にする可能性が高いためだ。

しかし、BuzzSumoの分析では正反対の結果が出ている。

下記のグラフの赤い線は、競争の激しさ、つまり同時期に行われた他者による投稿の量、を表している。

青い線は、1日の時間別の、あなたの投稿が獲得したエンゲージメントを表している。エンゲージメントには、コメント、シェア、そして、いいね!が含まれる。

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上記グラフの和訳
タイトル:Facebookで最適な投稿時間
青線:エンゲージメント
赤線:競合の投稿
縦軸(左側):投稿数
縦軸(右側):エンゲージメント数
横軸:時間

とても明確なパターンが見て取れる。

競合による投稿の総数が少ない時に、より多くのエンゲージメントを獲得しているのだ。

反対に、ピーク時(日中)には競争が激化し、エンゲージメント数は少なくなる。

このデータからは、フォロワーの大半がFacebookにログインしているタイムゾーンである、午後9時から11時の間が投稿に適するタイミングだと結論づけられる。

BuzzSumoは主にアメリカのページを見ているが、この結果はアメリカ以外のタイムゾーンの国にも当てはまるだろう。

そう言い切れる根拠は、BuzzSumoはフランスでも同様の調査を行っているからである。

彼らの調査によると、フランスでは、午後11時から午前0時までの投稿が、最も高いエンゲージメントの平均値を得ていたようだ(240.06シェア)。一方、午前10時から正午までの投稿は最もパフォーマンスが低調であった。

つまり、傾向はアメリカとほぼ同じだったと言えるのだ。

2. 特定のタイプの投稿は、別のタイプの投稿よりも、5倍以上パフォーマンスが高い。

ビジネスで活用する上では、主に6つのタイプの投稿がある。

  1. 質問(Questions)
  2. 画像(Image posts)
  3. 動画(Videos)
  4. リンク(Links)
  5. プレゼントや無料サンプル(Giveaways)
  6. クーポン/ディスカウント(Coupons/Discounts)

分析の一環として、BuzzSumoは各タイプのパフォーマンスを確認している。下記のグラフ内の”インタラクション”はエンゲージメントと同じ意味である(いいね!、シェア、コメントの総数)。

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上記グラフの和訳
タイトル:投稿のタイプごとのインタラクション
縦軸:インタラクション数
横軸:投稿のタイプ

実は、上記の投稿タイプに含まれていないタイプのコンテンツがある。そして、そのタイプのコンテンツは、他の全てのタイプよりも、優れたパフォーマンスを発揮するのだ。

支離滅裂なことを言っているかもしれないが、嘘をついているわけではない。主なタイプは6つしかない。しかし、各タイプには幾つかの異なるサブタイプが存在しているのだ。

BuzzSumoは、特に、質問の投稿の様々なタイプを徹底して調べ、ある重大な事実を発見した。

画像を組み合わせた質問の投稿は、インタラクションの平均が616.70回に達していたのだ。一方、テキストのみの質問の投稿は、144.45回のみであった(散々な結果だろう)。

また、この分析はエンゲージメントの総数のみに注目したわけではない。エンゲージメントの各タイプ(コメント、いいね!、シェア)の分類も行っている。

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上記グラフの和訳
タイトル:投稿のタイプごとのインタラクション
縦軸:インタラクション数
横軸:投稿のタイプ

このグラフには注目するべきポイントが幾つかある。

  • 動画は平均のシェア数が最も多い(83.87)
  • プレゼントや無料サンプルは平均のコメント数が最も多い(33.91)

プレゼントのコメント数が多い点は興味深いが、通常、プレゼントを得るためにはコメントを残す必要があり、また、この手のタイプのコメントの質は、あまり高くないということを忘れないでもらいたい。

各投稿のタイプに寄せられるコメントの長さの平均を確認する方が現実的だろう(BuzzSumoが今後のリサーチプロジェクトを行う際に調べてみると良いかもしれない)。

総合的に見てみれば、インタラクションを獲得するためには画像と動画が最も有効であり、特にシェアを求めているなら、動画が最適だと結論づけることが出来る。

さらに、質問と画像(または動画)を組み合わせると、最高の結果が出る。そのため、可能な限り、このコンビを活用すると良いだろう。

3. 日曜日は、特にFacebookのビジネス活用にとっては、特別な曜日だ。

全ての投稿の重要度が同じであることはないだろう。

(ウェブサイトへのリンクや製品の告知などの)重要な投稿は、出来るだけ大勢のユーザーに見てもらえるように、可能な限り最適化しておきたいと思うはずだ。

投稿すべき時間帯については既に特定したが、曜日に関してはまだ確認していない。

BuzzSumoの分析では、平日の投稿に対するインタラクションは(平均で)ほぼ変わらないことが明らかになっている。

しかし、週末の投稿は遥かに多くのインタラクションが発生しているのだ。

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上記グラフの和訳
タイトル:Facebookの投稿に最適な曜日
縦軸:インタラクションの回数
横軸:曜日

日曜日は投稿に最適な曜日であり、インタラクションの回数は平均で401.75回に達する。日曜日に続くのが土曜日で、365.30回を記録している。

今回の調査ではこの現象の理由を説明しているわけではないが、推測することは可能だ。Facebookを週末に利用するユーザーが多い、あるいは、ビジネスが週末にはあまり投稿しない(競争が激しくない)ことが理由なのかもしれない。

いずれにせよ、土曜日と日曜日の投稿は平日よりも多くのインタラクションを得られることは分かったはずだ。重要な投稿は週末にとっておくことにしよう。

4. Facebookユーザーにとって最適な記事の長さは・・・。

ビジネスとしてFacebookを利用しているなら、コンテンツにリンクを張ることになる(と言うよりも、張るべきである)だろう。

また、冒頭でも申し上げた通り、Facebookのユーザーは外部のウェブサイトでコンテンツを消費する行為を嫌がらない。

しかし、コンテンツに対する好みがあることも明らかになっている。

BuzzSumoは、Facebookの投稿のパフォーマンスと、リンクを張る記事の長さに強い相関関係があることを発見している。

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上記グラフの和訳
タイトル:Facebookでシェアする記事の最適な長さ
縦軸:インタラクションの回数
横軸:記事の長さ(単語数)

ご覧のように、短い記事(1000単語以下)にリンクを張る投稿は、インタラクションの回数が最も少ない(171.65回)。

1,000-2,000単語の記事は最も効果が高く(277.37回)、僅差で2,000-3,000単語の記事が続く(274.06回)。

個人的に最も興味深いのは、3,000単語を超える記事(225.02回)が、その他の長文の記事よりも18%もパフォーマンスが低かったことだ。

私はQuick Sprout(筆者が運営するサイト)に対してFacebookを多用しており、また、私が作る記事の大半は3,000単語を超える。そのため、私はFacebookを十分に活用することが出来ていないのかもしれない。

(皆さんが読んでいる)この記事は3,000単語を下回る。こちらの記事の方が好まれるのだろうか?

Facebookのユーザーは詳細な記事を好むようだ。しかし、1記事を読むために数時間を割くことは望んでいない。従って、可能であれば、1記事の単語数は1,000-3,000単語に収めるようにしよう。

5. FacebookのユーザーはFacebookでは記事を読まない。

Facebookの投稿は主に2つの要素で構成されている。

投稿の説明(宣伝)、そして、添付するリンクやメディアだ。

どうやら、説明の箇所は短ければ短いほど、投稿のパフォーマンスが良くなるようだ。

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上記グラフの和訳
タイトル:Facebookの投稿に適した(説明文の)長さ
縦軸:インタラクションの回数
横軸:文字数

0-50文字の投稿(大体0-10単語)が明らかに最も多くのインタラクションを獲得している(411.16回)。

投稿が得られるインタラクションの回数は、投稿の説明文の文字数が増えるにつれ、少なくなっていく。

つまり、投稿の説明は出来るだけ短くするべきだ。詳しい説明は、リンクを張ったコンテンツで行おう。

6.内容が何であれ、 YouTubeの動画は投稿しない。

先ほども確認したとおり、動画はFacebookで多くのエンゲージメントを獲得する(シェア数はトップ)。

しかし、ある動画のタイプは別の動画のタイプを圧倒している。

Facebookで動画を投稿する際に、2つの人気の高いオプションがある。

  • YouTubeの動画をエンベッドする。
  • 動画を直接Facebookにアップロード/エンベッドする。

両者の違いに大差はないと思うかもしれないが、BuzzSumoの分析では、その予想を覆す事実が明らかになっている。

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上記グラフの和訳
タイトル:Facebookへの投稿に適した動画のタイプ
縦軸:インタラクション数
横軸:動画のタイプ

動画の投稿が獲得するインタラクション数に関しては、YouTube動画のエンベッドは平均で140.75回のインタラクション数となっている。これは、951.48回を獲得した、直接動画をエンベッドするケースの足元にも及ばない。

Facebookに直接動画をアップロードするサンプルの規模が不十分だと思うかもしれないが、BuzzSumoはその点をしっかりと説明している。

この分析のために、BuzzSumoは5,300万本を超えるYouTubeの動画の投稿を分析し、その一方で、2,500万本を超える直接アップロードした動画の投稿も分析している。数の面ではYouTubeに劣るものの、サンプルの規模としては十分である。

つまり、Facebookで動画の投稿を行うなら、少々時間を割いて、動画をFacebookに直接アップロードするべきである。

投稿を作成するには、上部の「写真・動画を追加」をクリックし、次にコンピュータからファイルを選択する。続いて、タイトルなどのオプションを埋めるだけだ。

7. FacebookユーザーはInstagramが大好き。

Facebookはその他のソーシャルネットワークを巧みに統合している。

Instagramも利用しているなら、写真を投稿する際にFacebookのオプションにチェックを入れておくと良い。すると、Facebookにも写真が投稿される。

“from Instagram”という表示以外は、通常の写真の投稿と同じように表示される。

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大した違いはないと思ったかもしれないが、分析では反対の結果が出ている。

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上記グラフの和訳
タイトル:Instagramを介して画像を投稿するべきか?
縦軸:インタラクション数
横軸:画像の投稿方法

Instagramを経由して投稿された画像は、Facebookに直接アップロードされた画像よりも、23%も多くのインタラクションを獲得している。

正直に言うと、私にはこの現象の理由が分からない(コメント欄であなたの意見を述べてもらえると嬉しい。しかし、ハッキリとしたデータは出ているのだ。

Facebookに写真を投稿するつもりなら、そして、Instagramも利用しているなら、Facebookにも投稿するオプションを利用するべきだ。

8. ハッシュタグの効果は、あなたが期待するほどではないかもしれない。

今回の大々的な分析で、最後にスポットライトが当てられたのがハッシュタグの効果であった。

ハッシュタグが何か、はほとんどの方がご存知のはずだ。「#」記号で始まるタグがハッシュタグである(例 #QuickSproutisgreat、#GamesofThrones)。

過去の分析では、大半のネットワークで、ハッシュタグはほぼ確実にエンゲージメント数を改善する効果が見られた。

しかし、今回の調査により、Facebookでは反対の事実となっていることが明らかになった。

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上記グラフの和訳
タイトル:Facebookではハッシュタグを使用するべきか?
縦軸:インタラクション数
横軸:ハッシュタグあり/ハッシュタグなし

このデータに異論を唱えることは不可能だろう。ハッシュタグがない投稿は、ハッシュタグ付きの投稿よりも34%多くインタラクションを獲得しているのだ。

従って、特別な理由がない限り、Facebookではハッシュタグの利用を避けるべきだろう。

今回の発見を実際のマーケティングに活かすのは、次の注意事項を読んでから。

今回の発見を効果的に適用するために、1つの重要なポイントを肝に銘じておいてもらいたい。

それは、今回の発見はあくまでも「相関関係」だという点だ。BuzzSumoは様々な不定要素の平均的な効果を確認している。

要するに、今回の発見はベストプラクティスであるということだ。

あなたのオーデイエンスが平均的なオーディエンスと大幅に異なる行動を取る場合、あなたにとってのFacebookの最善の投稿は違ったものになる可能性がある。

今回の発見はスタート地点としては文句のつけようがないが、必ずしも全てのビジネスに当てはまるとは限らない。まずは実際に活用し、本当にベストかどうかを確認するためにも、他のオプションも試す必要がある。

そのための助けが必要なら、私が作成した最適化のためのガイドに目を通すことを薦める。

結論

ここで、BuzzSumoのリサーチで判明した8つのベストプラクティスを簡潔にまとめておく。

1.投稿に最も適した時間は、オーディエンスの現地時間で午後10時から深夜0時の間。

2.質問と画像を組み合わせた投稿は最も多くのエンゲージメントを集める。

3.投稿に最も適した曜日は日曜日。

4.投稿からリンクを張る記事は、1,000-3,000単語が最もインタラクションの回数が多い。

5.説明文が短い投稿は、最もインタラクションの回数が多い。

6.直接動画を埋め込む投稿は、YouTubeの動画よりも、インタラクション数が6倍多い。

7.Instagramを介して投稿した画像は、エンゲージメントを23%高める。

8.ハッシュタグ付きの投稿は、ハッシュタグがない投稿よりもインタラクション数が少ない。

これは全て大量のデータで証明されており、Facebookでマーケティングを行う上で素晴らしい模範となるはずだ。

明らかになった事実、あるいは、リサーチそのものに関して疑問がある方は、いつも通り、コメント欄で打ち明けてもらいたい。

この記事は、Quick Sproutに掲載された「How to Win on Facebook: 8 Lessons Learned From Analyzing 1 Billion Posts」を翻訳した内容です。

記事内でも指摘されていた通り、あくまでデータから見るベストプラクティスであるため、全ての方にあてはまるものではないでしょう。しかし、着目すべき点は興味深く、色々と試してみたいと思いました。今回のデータが示す通りの結果がそのまま表れない場合もあるかと思いますが、実験を重ねて独自のベストプラクティスを構築できれば良いですね。– SEO Japan
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ビックカメラが「WeChat」使い訪日中国人を店舗誘導、コミュニケーションとして活用

10 years 3ヶ月 ago
訪日する中華圏ユーザーに対し、商品を宣伝、および拡散するためのツールとして活用

ビックカメラは2月1日から、中国テンセト社が提供するスマートフォン向けチャットアプリ「WeChat(微信)」を活用し、中華圏ユーザーとのコミュニケーションを通じた店舗誘導施策を始めた。

新たに始めた「訪日観光客向けビックカメラWeChat公式アカウントサービス」は、ショッピングをメインに訪日する中華圏ユーザーに対し、商品を宣伝、拡散するためのツールとして活用する。

ビックカメラは最短で翌日に、成田や羽田といった空港に配送するサービスを展開している。「WeChat」アカウントを活用し、最新の商品情報やサービス、店舗情報などを配信。訪日した中華圏ユーザーにアプローチし、買い物をしやすい環境を提供する。

ビックカメラが「WeChat」使い訪日中国人を店舗誘導、コミュニケーションツールに活用

「WeChat」を使ったコンテンツイメージ

「訪日観光客向けビックカメラWeChat公式アカウントサービス」はジョルダンなどと開発した。ジョルダンは提供する「乗換案内サービス」にて、訪日中のユーザーにビックカメラ店舗までのスムーズな店頭誘導を行うとしている。

ビックカメラは2015年12月、中国の家電量販店大手・国美電器が開設した日本製品専門のECサイト「国美海外購日本館」に出店。中国のEC市場に進出している。

瀧川 正実

ネットショップ担当者フォーラム編集部 編集長

通販、ECに関する業界新聞の編集記者を経て、EC支援会社で新規事業の立ち上げなどに携わり、EC業界に関わること約9年。まだまだ、日々勉強中。

takikawa

ニトリがカタログ通販に着手、ネット&店舗&紙媒体でオムニチャネル施策を推進

10 years 3ヶ月 ago
通販カタログは、ニトリ・デコホーム店舗のほか、スーパー、ドラッグストア、コンビニなどにも設置

ニトリはカタログ通販に着手し、オムニチャネル施策を強化する。2月18日に通販カタログ「NITORI Style catalog」を発行。コンビニなどにも設置し、近隣にニトリ店舗がないユーザーなどとのタッチポイントを増やす。

通販カタログ「NITORI Style catalog」は64万部を発行し、ニトリ・デコホーム店舗のほか、スーパー、ドラッグストア、コンビニなどにも設置する。商品はパソコン、スマートフォン、電話から購入できる。

「NITORI Style catalog」発刊の目的は、ニトリ店舗に来店した消費者への情報提供のほか、ニトリ店舗のない地域に住む消費者とのタッチポイントの拡大。

ショールーミング経験の増加傾向にも対応。カタログや店舗で商品を確認した後、その場で、もしくは自宅でサイズなどを確認してECサイトで購入するケースが増えている。こうした傾向にも対応できるようにする。

ニトリがカタログ通販に着手、店舗のない消費者とのタッチポイント拡大などが狙い。カタログの名称は「NITORI Style catalog」

「NITORI Style catalog」の発刊は2月18日

ニトリは2015年度の主要施策として「オムニチャネル化実現」を掲げ、買い物の利便性を向上する仕組みの構築を進めている。

ニトリの2015年2月期における通販売上高は、前期比27.0%増の155億円まで拡大。2014年2月期に初めて売上高が100億円(通期は122億円)を突破している。

瀧川 正実

ネットショップ担当者フォーラム編集部 編集長

通販、ECに関する業界新聞の編集記者を経て、EC支援会社で新規事業の立ち上げなどに携わり、EC業界に関わること約9年。まだまだ、日々勉強中。

takikawa

広告経由の売上が1年で4倍に! 運用型広告のノウハウと成功事例

10 years 3ヶ月 ago
運用型広告でEC売上を伸ばすノウハウと成功事例を一挙公開

広告の掲載枠や単価などを変えながら出稿方法を最適化していく運用型広告は、特定の広告枠を購入する純広告と比べて高い費用対効果を期待できる。しかし、高度な運用ノウハウを必要とするため、思うような成果を上げられていないEC事業者も少なくないようだ。運用型広告に特化したコンサルティング会社、オーリーズの鈴木多聞社長が、広告経由の売上を1年で約4倍に増やした成功事例を交え、運用型広告で成功するためのノウハウを一挙公開した。 写真◎Lab

セミナーのポイント
  • 急拡大する運用型広告
  • 運用型広告の3つのトレンド
  • ︎運用型広告とどう向き合うべきか
株式会社オーリーズ 代表取締役社長 鈴木 多聞 氏
株式会社オーリーズ 代表取締役社長 鈴木 多聞 氏

急拡大する運用型広告

株式会社オーリーズは運用型広告に特化したコンサルティング会社。2011年の創業以来、コンサルティングで運用した広告チャネルやツールは合計30種類を超えている。クライアントの80%はB2Cを中心とするEC事業者だ。

冒頭、鈴木氏は参加者に「リスティング広告を知っていますか?」と問いかけ、全員がリスティング広告の基本を知っていることを確認してから運用型広告の説明を開始した。運用型広告とはGoogle AdWordsやFacebook広告、Yahoo!プロモーション広告などのこと。

広告枠や表示回数などがあらかじめ決まっている予約型広告に対し、運用型広告は広告表示の条件を細かくコントロールしながら最適化していく

2014年のインターネット広告の年間売上高は、野村総合研究所の調査結果によると1兆500億円で、そのうち予約型が約3千億円、運用型が約5千億円だった。インターネット広告の市場規模は2020年には全体で1兆2千億円に成長し、運用型広告は7千億円に伸びると予想されている。

インターネット広告に占める運用型広告比率
インターネット広告に占める運用型広告の割合

運用型広告の3つのトレンド

企業が運用型広告を実施する場合、導入→運用→計測→分析という流れをサイクル化して回していくことになる。鈴木氏によると、近年の運用型広告のトレンドには次の3つの事象があり、運用型広告で成果を上げるにはそのことを理解する必要がある。

①導入は多様化している

カオスマップ(2015年)
カオスマップ(2015年)

インターネット広告のエコシステム(生態系)を描いたカオスマップには、左にアドバータイザー(広告主)、右側にパブリッシャー(媒体社)が配置されており、その先にオーディエンスがいる。プレイヤーの数は急速に増えており、多くの企業がさまざまなサービスを提供している。

プレイヤーがここまで増えると、運用型広告を専門に扱っている我々でも、どのプレイヤーがどういうエコシステムでどんな機能を果たしているのかを具体的に説明することはかなり難しい。インターネット広告は非常に多様化している(鈴木氏)。

テクノロジーランドマップ(2015年)
テクノロジーランドマップ(2015年)

テクノロジーを使ったマーケティングツールの提供会社を配置した「テクノロジーランドマップ」は、さらに企業が入り組んでおり、もはや個々のサービスを見分けることも困難だ。

テクノロジーに関する情報格差も生まれており、マーケティグツールなどについて「知っているか知らないか」によって企業の収益パフォーマンスが大きく変わる。本当に優れた新しい機能が次々と出てくるため、それをキャッチアップできているかどうかでROIに大きな差が生まれてくる。

②運用は自動化している

運用型広告は広告である以上、「何を」「誰に」「どの程度」届けたかが重要だ。運用型広告における「何を?」は原稿であり、「誰に?」はターゲティング、「どの程度?」は入札・予算を意味する。運用の自動化の目的は大きく分けて、「既存の作業を代替すること(リソースの開放)」と「人では不可能なことをすること(限界の突破)」の2種類がある。

自動化の手段としては、よく利用されるアドワーズやスポンサードサーチなどのチャネルのAPIがある。それをカスタマイズし、高機能化したのが広告運用プラットフォームツールだ。具体的には「THREe」「Marin Software」「glu」などがある。

もう1つ、特に注目したいのがチャネルの機能やチャネルそのものが限界突破を始めていることだ。

チャネル自体の自動化が限界突破を生む
チャネル自体の自動化が限界突破を生む

Google AdWordsに追加されてきた機能を振り返ってみると、2010年ごろから限界突破的な傾向がみられるようになってきている。個別の機能では、「DRM(レコメンド)」は質に対する限界突破を、「DSA/PLA」は量に対する限界突破を、「広告カスタマイザ」はリアルタイムに対する限界突破を可能にする

チャネルそのものが自動化

たとえばセールを行うとき、「あと2時間でセール終了」「あと1時間で終了」と情報を流していきたいが、担当者がずっと画面に向き合っているわけにもいかない。このような、人間が実施するのは困難な限界突破型の機能が次々と実装されてきており、今後、運用型広告はこの方向へ一層進化していくと予想される(鈴木氏)。

③計測は断片化している

「計測の断片化」のトレンドは市場環境の変化を表している。2000年以前は、Yahoo!というメガメディアがあって、デバイスはパソコンが中心だった。オーディエンスのクッキー情報は存在していなかったため、Yahoo!にバナー広告を出稿してさえいればよかった。

しかし、今はSNSなどを含むマイクロメディアが多数存在し、デバイスもパソコンとモバイルが並存している。モバイルにはスマートフォン、タブレット、ガラケーなどが存在する。オーディエンスデータはクッキーによって収集されている。

これらを総称してフラグメンテーション=断片化と呼んでいる。

計測の断片化を生む
計測の断片化

かつてのインターネットユーザーは主に検索エンジンとポータルサイトを経由してWebサイトに到達していたが、いまは検索エンジンが複数存在する上、ポータルサイト以外にソーシャルメディアやパーソナルメディアも多数存在する。多様な広告メディアの広告貢献度の可視化が重要になっており、媒体ごとの成果を正しく測定できていないと、広告効果を正確に把握できない

運用型広告とどう向き合うべきか

こうした状況を踏まえたうえで、今後、運用型広告をどう展開していけばいいのだろうか。2005年頃は、広告の導入は簡単で、運用と計測を人力で行っていた。分析方法もシンプルだった。しかし、2020年には導入チャネルが多様化し、広告の運用と計測は自動化し、分析に多くの時間を使う時代になるだろう。

現在は過渡期であるため、どのフェイズにも手間がかかる。運用と計測は自動化が進んでいくため、分析力(Analysis)と導入力(Introduction)が重要になるのは確かだ。分析力の「A」と導入力「I」、つまりA.Iドリブンな広告が重要になる。

現在は運用型広告変化の過渡期
現在は運用型広告変化の過渡期

広告運用を改善してEC売上4倍

鈴木氏は広告運用を改善して大幅な売上拡大を実現した事例も紹介した。

オーリーズが広告運用支援を手掛けた家具EC会社は、運用型広告を改善したことで、広告経由の月商が1年間で約4倍に増えたという。月商は2014年7月時点では640万円だったが、2015年6月には約4倍となる2,720万円に拡大した。ROAS(売上対広告)も278%から604%へ3倍近く上昇した。

一年間で売上4倍を達成した事例
一年間で売上4倍を達成した事例

広告チャネルを3種類から10種類に増やしたほか、広告効果の分析力を高めるため、広告効果測定ツール「AD EBIS」を導入した。複数の広告媒体の効果を正確に計測する方法としてB.C.G(バジェットカットグラフ)を用いたアトリビューション分析を採用。

バジェットカットグラフの見方と予算の再配分1バジェットカットグラフの見方と予算の再配分2
バジェットカットグラフの見方と予算の再配分

多様化している広告チャネルの貢献度をTCV(トータルコンバージョン)に基づき計測する手法で、広告コストの生産性をグラフ化することができ、それをもとに広告チャネルへの予算再配分を実行する。

この手法によって15〜30%程度のコンバージョン増加を期待できる。チャネルの数が多い場合や多数のキャンペーンを実施する場合など、予算の管理単位が多いケースで有効だ。

なお、こうした運用型広告のパートナーを選ぶ際は、運用手数料が「広告費用の何%」という量的手数料でないことが重要になる。単体の広告チャネルの運用だけでなく、プロモーション施策全体での効果やアロケーションを見ながら支援するには、限られた予算の中であらゆる施策を計画・実行し、正しく計測・分析するという質的な面への貢献をできるパートナーが必要だ。テクノロジーやチャネルにニュートラル(中立)であることや、チャネルの情報収集と仕入に力を入れていることも、もちろん必要だ。

関連リンク:

狐塚 淳

ライター

LINEとM.T.Burnが資本業務提携

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LINEが広告配信事業の強化を目指し、スマートフォン向けネイティブ広告プラットフォーム「Hike」を手掛けるM.T.Burnの株式の過半数を取得。広告プラットフォーム事業を立ち上げるという。
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M.T.Burn株式会社との資本業務提携による連結子会社化に関するお知らせ
http://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2016/1224
LINE株式会社との資本業務提携に関するお知らせ
http://mtburn.jp/info20160128/
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noreply@blogger.com (Kenji)

リッチスニペットが検索結果に出ないのはなぜ? ―― リッチスニペット表示に必要な3つの基準

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検索結果にリッチスニペットが表示されるには3つの基準を満たしている必要がある。「構造化データを技術的に正しく実装していること」「リッチスニペットのポリシーに一致していること」「サイト全体の品質が高いこと」。リッチスニペットが検索結果に出てこないときは、これらの3つをチェックする。

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Kenichi Suzuki

テレビジョンインサイト社の視聴質測定で「スーパーボウル」のハーフタイムショウを観てみる。

10 years 3ヶ月 ago

 ベムもデジタルインテリジェンスも関わっているテレビジョンインサイト社のテレビ「視聴質」測定システム。XBOXのキネクトによるビューアビリティ・インデックス(テレビが点いていて、テレビの視聴可能範囲に視聴者がいる度合い)とアテンション・インデックス(テレビの前にいて、テレビ画面を注視している度合い)を毎秒測定している。ボストンが米国本社の拠点なのだが、先日のスーパーボウルでもその「視聴質」を測定している。

 ベムも前半観てて、録画して出社した。ヤフートップとか見ないようにして、会社のみんなにも「結果言うなよ」と牽制しつつ帰宅してハーフタイムショウを観る。もちろんコールドプレイもビッグネームだが、50周年のハーフタイムショウという割には、ここにビヨンセ出なかったら結構地味じゃないの?とか思う。まあベムの年齢からすると、マイケル・ジャクソン、ストーンズ、ポール・マッカートニーなんかが出たやつの方が華やかって思っちゃう。

 ハーフタイムショウでは、視聴者がビヨンセに視線をより多く送ったことが分かる。ビヨンセが登場してからのアテンションインデックスは24%も跳ね上がる。コールドプレイで始まり、ブルーノ・マーズ、そこにビヨンセ登場となる流れの中心はやはりビヨンセだった。

superbowl1.jpg

 こうしたデータは、またこのブログでも取り上げましょう。

朝日放送、テレビ視聴に基づく ウェブ広告配信を実験

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朝日放送が、ウェブ広告を掛け合わせてテレビ広告の効果を拡大することを目指し、テレビの番組や広告の視聴ログなどを活用した実証実験を、2月1日から1年間にわたり実施する。許諾を得たLAN接続のテレビ受信機に蓄積する朝日放送の番組や広告の視聴ログデータに加え、番組ウェブサイト、スマートフォンアプリなど朝日放送が保有する各種アクセスログデータを活用し、テレビ視聴をきっかけとしたウェブ広告配信の有効性や、テレビ視聴がウェブ広告へ与える影響を確認する。地上波のデータ放送通信機能を利用した視聴ログからのウェブ広告配信や、その相乗効果を測定する一連の仕組みは、国内初の取り組み。
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ニアーと博報堂ら、オン・オフライン行動に基づき配信制御

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ニアー(旧社名はアドニア)、博報堂、博報堂DYメディアパートナーズ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)が、屋外行動データを活用したメディアサービスを共同開発する。ニアーの「Allspark」とDACの「AudienceOne」を連携させる。
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逆SEOに不正DMCA申請を使っている、超悪質な事例がみつかった【海外&国内SEO情報ウォッチ】

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Web担当者Forumの連載コーナー、「海外&国内SEO情報ウォッチ」を更新。今週は、『逆SEOに不正DMCA申請を使っている、超悪質な事例がみつかった』、『グーグル、日本の有料リンク・自作リンクのプログラムに制裁』、『レビューの数はランキング要因になっているのか?』など10記事+4記事。

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