2016年3月11日に開催された The 17th In-house SEO Meetup でのQ&Aパネルディスカッションのレポート。3人のGoogle社員がApp IndexingとAMPに関するどんな質問にも答えてくれた。
- App IndexingとAMPについてGoogleに何でも質問してみよう #inhouseseo -
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一般社団法人ウェブ解析士協会は2月29日、日本のお菓子を全米・カナダに定期販売するSkoshbox社を対象に、コンサルティング体験会を実施した。
コンサルティング体験会は、ウェブ解析士協会のウェブ解析士が参加し、サイトに設定されたウェブ解析ツール（Google Analytics）を確認しながら、対象企業に対する具体的なアドバイスや改善ポイントを提案していくもの。
「ウェブ解析士」の資格を取得している人が実戦経験を積み、マーケティングスキルを高めたり、ウェブ解析を利用したマーケティング戦略に興味関心のある企業に対して、「ウェブ解析士」による解析手法を体験してもらう狙いもある。
今回のコンサルティング体験会は、シンガポールの「ウェブ解析士マスター」、協会の代表理事・江尻俊章氏らが参加。スカイプでkoshbox社、シンガポール、日本をつなぎ、1時間ほどビジネスモデルを確認。その後、さらに1時間かけて解析を行い、改善提案を参加者で共有した。
コンセプトダイアグラム、ビジネスフレームワーク、ツールのデータに基づいた取り組みなど、経営から細部までさまざまな施策が提案された。
Skoshbox社は、デジタルマーケティングの活用で設立から2年弱で売上2億円を達成。ソーシャルメディアを中心とした徹底的な顧客育成などで売り上げを伸している。Facebookでは日本の文化や魅力を紹介し、1年半で12万人以上のファンを獲得している。
ウェブ解析士協会では、コンサルティングを体験したい企業の参加を受け付けている（詳細はこちら）。料金は3000円。
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オリジナル記事：プロのウェブ解析士が年商2億円の定期販売EC「Skoshbox」にコンサル&改善提案
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「現代のマーケティング リーダーとは、クリエイターであり、技術者であり、アナリストであり、ストラテジストでもあります。今日、マーケティングの世界で成功を収めようと思うなら、機敏で、将来を見通す目を持ち、組織全体の変化を効果的に管理できることが前提条件です。ただ、誤解のないように言うと、新しい目標をやみくもに追えということではありません。むしろ、未来に訪れるチャンスを予測、評価、検証するための時間とリソースを積極的に確保せよ、というのが私のアドバイスです。」
「ビッグデータは、それ自体が目的なのではない。ビッグデータから得られるビッグ インサイトこそが重要なのだ。実用的な要素を探り出す過程で、データの 99.999% は捨てられる。」
日本通信販売協会（JADMA）が3月10日に発表した2016年1月度の通信販売売上高（会員通販企業140社の総売上高）は1220億9600万円で、前年同月比1.3％増となった。
暖冬の影響で、衣料品と家庭用品の売り上げが落ち込んだ2015年10月以降3か月連続で前年比マイナスになっていた。1月は寒さが厳しくなったこともあり衣料品と家庭用品の下げ幅が縮小、前年実績を上回った。
商品別でみると、衣料品は前年同月比11.4％減、家庭用品が同9.0％減。若干下げ幅を縮めたものの、まだマイナス状態が続いている。
一方、雑貨が同12.2％増と拡大。中でも文具・事務用品は同18.5％増となった。化粧品は同7.1％増、健康食品は同4.1％増だった。
1社あたりの平均受注件数は、7万3033件（回答118社）。
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オリジナル記事：4か月ぶりに通販売上高が増加、2016年1月度は衣料品と家庭用品の落ち込み幅が縮小
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「MIX.Tokyo」「DoCLASSE」「LUXA」「漫画全巻ドットコム」「cosme.com」「KOMEHYO」「MAGASEEK」「fifth」――名立たるECサイトが2015年、Web接客ツールとして導入したのが「KARTE（カルテ）」。2015年3月12日のサービスリリースから1年が経った。「Web接客元年」といわれた2015から1年。「Web接客」はEC業界にどこまで浸透したのか――。
「カルテ」を提供するプレイドは2016年3月14日、「数字で振り返るKARTEの1年」というインフォグラフィックを公開した。
「カルテ」は訪問者の特徴や行動をリアルタイムに解析して可視化、個々の訪問者にあわせた接客を実現するサービス。ポップアップで何か案内を表示する、メールを送るなど、アウトプットの自由度が高いのが特徴。「カルテ」の接客プラットフォームに他社のマーケティングツールをつなげることで、訪問者に合わせたさまざまな“接客”が実現できる。
インフォグラフィックによると、「カルテ」導入企業は現在845社（2016年2月末時点）。導入企業で「カルテ」を運用する担当者は1846人にのぼる。
これまで解析した累計UU数（2016年2月末時点でKARTE導入企業の累計UU数を合算）は4億UU。月間の接客回数は2000万回（2016年2月末時点）を超えるという。
月間の解析売上金額は2016年2月度で150億円。サービス提供を開始した2015年3月度と比べると3倍以上。
導入サイトのカテゴリでは、「ファッション・バッグ」が42%。「コスメ・健康食品」が9%、「不動産」が7%で続いた。「総合通販」も4%で、5番目に多い。
プレイドによると、当初はECサイトを想定してサービス提供を始めたものの、「不動産」「求人・転職」「旅行」といったサービス系サイトからの引き合いも増えているという。
「どのサイトから訪問したのか」「新規なのか既存顧客なのか」「購入したことがあるのかないのか」などのさまざまな条件をもとにし、「サイトでどのページを見ているのか」「何ページ見たのか」「どのぐらい滞在しているのか」といったサイト上での“いま”の動きをリアルタイムで把握するのが「カルテ」の特徴。
この状況をトリガーとして、接客を自動で実行することができることが人気を集めている。開始1年で導入企業数、利用している企業の売上UPを実現していることから、2016年以降、「Web接客」がさらに注目を集めていく可能性が高い。
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オリジナル記事：Web接客は売上UPを実現できるのか? 845社が使う「KARTE」リリースから1年の現状
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トランスコスモスは3月11日、アルゼンチンのECワンストップサービス企業Emporio Compras（エンポリオ・コンプラス）と資本・業務提携し、中南米でのEC支援サービスの提供を始めた。今回の提携で、アジア・北米・欧州に中南米を加えた世界40か国へEC支援サービスを提供する。
エンポリオ・コンプラスは、中南米でのオンライン販売流通量最大のECマーケットプレイス「MercadoLibre（メルカド・リブレ）」への出店代行のほか、他のECモール・サイトへの出店、ECサイト構築、フルフィルメント、カスタマーサービス、オンラインマーケティング、ペイメントまで、さまざまなEC支援サービスをワンストップで提供している企業。
今回の資本・業務提携で、支援先企業の進出可能国を中南米にひろげる、中南米企業のアジア進出の支援を進めていく。また、トランスコスモ自社のグローバルECワンストップサービスのオペレーションノウハウをエンポリオ・コンプラスのサービス機能と融合、さらに改善を進めていく考えだ。
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オリジナル記事：トランスコスモスがアルゼンチンのEC支援企業と業務提携、中南米でEC支援を展開
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ニトリは3月11日から、ロボットが物流センターで入出庫を行い、効率的なピッキングを実現する取り組みを始めた。取扱アイテムや物量の拡大、人手不足などに対応するためにロボットのシステム「AutoStore（オーストラリア）」を日本で初めて導入。1日あたり50人の省人化が実現できるという。
ニトリホールディングス傘下で、ニトリの通販物流業務の代行事業などを手がけるホームロジスティクスが、神奈川県川崎市の通販発送センターに導入した。
「AutoStore（オーストラリア）」は、グリッド上のロボットが高密度に収納されたコンテナの入出庫を行う次世代ロボットストレージシステム。コンテナを隙間なく積み上げて収納できるため、一般的なスタッカークレーン式自動倉庫の約2倍、平置き棚の約3倍の収納力があるという。
出庫はグリッド上のロボットが縦横無尽に走行、目的のコンテナを吊り上げ、ピッキングステーションへ自動搬送する。スタッフはピッキングが定位置で行えるため、作業者の負担を軽減。ミスのない効率的なピッキングを実現する。
「AutoStore（オーストラリア）」は、岡村製作所がノルウェーのJakob Hatteland Computer社と提携し販売を行っているロボットストレージシステム。
ホームロジスティクスは2015年、通販企業などの物流業務を代行する事業の本格運用を始めている。全国60社以上の物流パートナー企業と連携。ニトリの物流業務も手がけるノウハウやネットワークを活用し、他社の物流業務をサポートしている。
2015年委は伊藤忠テクノソリューションズが提供しているクラウドサービス「Mobile Asset Management Service（MAMS）」を宅配サービスの基盤として採用。配送予定時間や配送状況などをウェブサイトやECサイトで追跡・確認することができるようにした。
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オリジナル記事：ニトリが物流業務にロボットを採用、ピッキングの自動化などを実現し効率作業を実現
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楽天は4月から、有力店舗によるコンサルティングサービス「R-Nations（アールネーションズ）」の提供を開始する。対象店舗25店舗を2月中に決定し、すべての店舗で1年以内に月商1000万円の突破をめざす。楽天はこれまで、社員がコンサルタントとなり、出店者の成長をサポートしてきた。実績のある店舗が、楽天出店者をコンサルするサービスを始める経緯や狙い、今後について、「R-Nations」を推進してきた楽天の城戸幸一郎執行役員に話を聞いた。
――「R-Nations」とはどんなサービスなのですか。
「楽天市場」内で売り上げを伸ばすことができていない店舗に対して、自店舗を成功に導いてきた店舗がコンサルティングを行うことで、1年以内に月商1000万円を突破することを目標としたサービスです。
オープンから1年以上運営し、2015年下半期の流通総額が100万~300万あんどの条件に当てはまる店舗が主な対象となります。今回は、応募いただいた店舗の中から25店舗に限定してサービスを行う予定です。
コンサルティングを行うのは、楽天で有力店舗を運営する5人。「Z-CRAFT」の近藤武志氏、「SILVER BULLET」の高木孝氏、「イーザッカマニアストアーズ」の今石雄介氏、「北海道お土産探検隊」の小笠原航氏、「爽快ドラッグ」の小森紀明氏。それぞれ5店舗ずつコンサルティングしてもらう予定です。
――5人に白羽の矢が当たった理由は。
私の方で商品ジャンルのほか、それぞれの経歴から選びました。小森さんは大手企業の社員から社長になった方、近藤さんは企業の一部署の責任者としてゼロからECを始めました。高木さんはアパレル企業のEC担当からスピンアウトして社長になり、小笠原さんは家業を継いでECに参入し、今石さんはEC企業を起業された人といったように、異なった経歴を持っているので、さまざまな店舗に対応できると考えました。
今回の案を5人に相談すると、皆さんすぐに今回の趣旨に賛同いただき、参加いただけることになりました。
――コンサルティングを実施する対象店舗を選ぶ基準などは。
応募いただいた店舗の方に集まっていただき、5人の中からコンサルティングしてほしい人を選んでいただいた。そして、店舗の情熱などを見て、近藤さんや高木さんなどがコンサルティングを行う店舗を決めるという仕組みです。当初、この面談会は東京だけで行うつもりでしたが、参加希望店舗がかなり多くなり、急きょ東京と大阪の2回に分けて実施することになりました。
2月末までに支援対象店舗を決定し、3月中に契約。4月1日から支援をスタートしていく予定です。
――コンサルティングの内容は。
内容はすでに何度も打ち合わせをして、どのように進めていくかを共有しています。とはいえ、コンサルティングを行う中で、新たに浮き彫りになった問題点なども出てくると思います。そこはこれまで何度も自社でさまざまな経験をされている方たちばかりなので、基本的にはお任せして心配ないと考えています。
――料金体系は。
月額制ではなく、完全成果報酬型。2015年3月～2016年2月の平均月商をベースにして、このベース金額の2倍をコミットメントクリアとします。直近3か月の平均でコミットメントクリアとなれば、2倍より上回った分の10％を、コンサルティング開始時の流通額からコンサルティングフィーとしていただくという形になります。
わかりにくいと思うので具体的に数字にしてみます。たとえば、昨年の平均月商が100万円の店舗が、2016年4～6月の平均月商が180万円となった場合、コミットメントクリアとならないため支払いは発生しません。その後、5～7月が平均月商200万円、6～8月の平均月商が220万円になった場合、8月に初めて20万円の10％分、つまり、2万円のコンサルティングフィーが発生するというわけです。
9月までにコミットメントクリアにならなければ、9月末で店舗へのコンサルが終了となります。たとえ3か月の平均月商が1000万円を超えたとしても、1000万円を超えた部分は成果報酬の対象にならないようにし、成果費用が大きくならないようにしています。昨年の平均月商が100万円の店舗の場合、月商が1億円になっても、90万円のコンサルティングフィーしか発生しないということです。
――「楽天市場」はそれぞれの店舗に担当のECコンサルタントがついています。今回のサービスを利用した場合、従来のECコンサルタントはどうなるのでしょうか。
複数のコンサルタントが担当すると、施策が異なったり、寄せられる情報もそれぞれで異なってしまうことが考えられます。「R-nations」を利用している期間は、従来のECコンサルタント（ECC）は外すことにしています。もちろん、「R-Nations」によるコンサルティング期間が終わったら、そのショップの現状を知らないECCに代わるということを防ぐため、コンサルティングいただく有力店舗とECCの間では十分情報共有を行っていこうと考えています。
――25店舗へのコンサルティングサービスとして始まるが、今後広げていく予定は。
対象店舗は、今後もっと広げられると思っています。早期に100店舗の有力店に協力いただき、500店舗へのコンサルティングサービスにしていきたいと考えています。
今回のサービスは「楽天市場」らしいサービスだと思っています。「楽天市場」は始まった当初から店舗さん同士が協力し、ノウハウを共有し合うことで売り上げを伸ばしてきた歴史があります。
動画専門講座「RUx」も店舗さんがノウハウを公開している動画がたくさんあり、新春カンファレンスなどでも店舗さんが講師となってノウハウを共有してきました。
こうした、楽天らしさを十分に生かし、売り上げが止まってしまっている店舗を後押しすることで、さらにモール全体を活性化できればと思っています。
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オリジナル記事：あの超有名店長らが楽天市場の出店者をコンサルティングする「R-Nations」とは?
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カタログ通販・ECのフェリシモは、東北地域の企業などが「スター商品」を生み出すための支援を手がける新事業「Startline」を始めた。対象は専用サイト「Startline」で会員登録した東北6県の会員登録事業者。新しい事業を通じて、東北復興を支援する。
▼「Startline」の詳細はこちら
「Startline」の事業内容は3つ。
会員の対象は東北6県に拠点を置く事業者で、任意団体、任意グループも含む。
今後は、ヒューマンリソース面での協力、モノ作りに必要な資金を調達するためのクラウドファンディング機能など、必要に応じて各企業・団体と連携する予定。
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オリジナル記事：東北から「スター商品」を! フェリシモが物作りのノウハウ提供など新たな復興支援
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Google公式ヘルプフォーラムで、Google社員が、AMPページに問題が発生していないかどうかを検証し、問題が発見されたときの対処手順を包括的に解説した。補足を交えながら、この記事で紹介する。
- AMPページに発生しているエラーを発見し修正する方法 -
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４月15日に宣伝会議から『CMを科学する』が出版されます。12月に2冊出したので、5ヶ月間に3冊出すという粗製濫造感が否めないベムだが、自分で言うのも何なのだが、この本結構な力作である。テレビCMの到達実態をいろんな角度から検証してみた。日本で初めて『視聴質』とは何かも定義してみたし、脳波やアイトラッキングや視線や表情を読み取る最新テクノロジーが「人のココロ」をどうデータ化するかという話に至ってはCMの領域を超えた話になっている・・・。
で、
このブログでは、この本に沿ってポイントなり書ききれなかったことを書いてみる。今回はその１ということになる。（とはいえ、このブログを書いている最中にキース・エマーソンの訃報に接して、ショックで文章がまとまらなくなる可能性もあるので、ご承知おきください。4/19にビルボードライブに行くはずだったのですが・・・。）
まずは、テレビ番組の録画、録画再生によるCM到達の話である。
東芝レグザのユーザーに許諾をとっての視聴ログデータは、シングルソースでリアルタイム視聴（ライブ視聴）と録画再生視聴が測定できている。
リアルタイム視聴でのCM到達のみをカウントしている日本のテレビCM市場では、「録画再生ではCMはほとんどスキップされているもの」という論調があって、どうも評価の対象にならなかった。しかし米国ではすいぶん以前から３＋と言って放送後３日以内の録画再生率を視聴率に加えてカウントするなどの仕組みが進んでいる。
日本でもやっとビデオリサーチが来年からこうした録画再生率も通常の視聴率測定世帯に統合して９００世帯での調査となることが予定されている。
ベムが東芝レグザデータで、こうした録画再生によるCM到達（つまり再生時にCMがスキップされずに視聴された分）を見てみると番組によっては、非常に大きな到達量をなっているケースがあることを掴んでいる。ちなみに東芝さんのデータは2016年2月時点で全国２１万台、関東地区だけでも９万台分の視聴ログデータである。今後こういうデータが全数系になっていくのが必然である。購買行動データも数万人のパネルでは、出現しない商品が多く、たいがいマーケターはブランドが大きく育ってたくさん売れる前に知りたいはずなので、シングルソースでメディア接触から購買までを紐づけたいとなると両方（メディア接触データも購買行動データも）全数系である必要がある。
さて、以下は結構衝撃的なデータである。でもその前に東芝のレグザの視聴データの計算の仕方に触れておく・ビデオリサーチ社では家に３台テレビがあったとして、そのうち１台でも視聴されていれば世帯視聴率は100%である。（ちなみに２台映っていると母数が１台分増えるという計算だ。）一方東芝さんは「視聴率」とは言わず、「視聴割合」と言っている。この計算は家に３台あって、そのうち１台点いていると33.3％になるので、そこを考慮して以下の数値を見てほしい。
図は、上があるスポーツ中継のライブ視聴におけるCMタイムの視聴率と録画再生され、かつCMがスキップされずに視聴された分を足し上げた数値、下は同じくあるドラマのそれである。
スポーツはそもそも生で観ないと面白くないコンテンツなのか、この中継がラグビーのワールドカップほど保存しておきたいと思わせるものではなかったのか、ここでは録画率が低い。一方ドラマはライブ視聴では視聴率（ここでは視聴割合）が4.1%しかないのに、録画再生率が11.3%もある。その上で、CMがスキップされずに視聴された分をライブ視聴時のCMタイムの視聴率に足し上げると、このドラマのトータルなCM到達は8.5%となって、ライブ視聴での番組視聴率で３倍近いスポーツ中継を超えることになる。
こうなるとかなり評価が違ってくることになる。
広告主もこうしたデータをしっかり把握しておかなければなるまい。
ドラム（タルカス聴きながら書いたので、ドラマがドラムになってしまいました。ｗ）やアニメは比較的録画率・録画再生率が高く、アニメなどはCMのスキップ率が低い。子供にCMをスキップするリテラシーが低いのと、CMにアニメキャラクターが出てくるなどでCMが視聴されやすいのだろう。この録画率・録画再生率・CMスキップ率を番組ごとにデータ化しておくのも、最終的なCM到達量を確保するためのメディアプランに重要なことだろう。
Web担当者Forumの連載コーナー、「海外&国内SEO情報ウォッチ」を更新。今週は、『Googleアナリティクスのリファラースパムについに対策か？』、『AMPを学べるオンラインセミナー、グーグルが8か国の言語で開催』、『グーグル、PageRankを完全廃止。もう数値を見ることすら不可能』など10記事+4記事。
- Googleアナリティクスのリファラースパムについに対策か？【海外＆国内SEO情報ウォッチ】 -
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