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「母の日」の検索ユーザー数は4月に急伸。直前も多い

下のグラフは昨年の「母の日」を含む検索キーワードのボリューム推移です。

「母の日」検索ユーザー数の月別推移（2015年3月～2015年5月）

「母の日」の検索ユーザー数は4月に急伸しています。5月の第2週日曜が母の日のため、5月度は若干検索ユーザー数が減少していますが、大きくダウンしているわけではなく、4月から直前まで検討している様子がうかがえます。

では、「母の日」関連検索をしているユーザーはどういった人たちなのでしょうか？　性別と年代の構成比を見てみたところ、女性：男性が6：4、年代は30代が約3割と最も多く、次いで40代、20代と続いています。

女性の場合は結婚により、実家の母だけではなく義理の母にも何かプレゼントを、と考えるようになる人が多いのかもしれません。

「母の日」を含む検索をしたユーザーの属性（2015年3月～2015年5月）

「母の日」関連検索では、「ギフト」や「花」と共に「メッセージ」も

次に「母の日」を含む検索でどのようなワードがあがっているかをランキングにしてみました。

「母の日」を含む検索キーワードランキング（2015年3月～5月）

「ギフト」や「プレゼント」といったいわゆるBIGワードとの掛け合わせ検索も多いのですが、「2015」と年を入れた検索も目立ちます。「母の日はいつなのか？」を調べたり、「母の日ギフト2015」などのように、今年のギフトのトレンドを知りたい、といったニーズも見受けられます。

具体的なECサイトでは、「楽天」「イオン」「セブンイレブン」などの名前があがりました。また、「プレゼント大人気」「プレゼント　ランキング」といった人気商品を探す様子がうかがえるワードもランクイン。自分とは世代の違う母親に対してどのようなプレゼントをすれば喜ばれるのか、ランキングを頼りに検討する人も多いようです。

面白いところでは「母の日 メッセージ」というキーワードがトップ10内にランクインしている点です。このキーワードを検索後にアクセスしたページの1位は、NAVERまとめの「母の日に感動してもらえる！心に残るメッセージカード文例集」というまとめコンテンツでした。

メッセージカードを前に、いざ母親に感謝の気持ちを伝えるとなるとなかなか言葉が思い浮かばない、ということもあるかもしれません。プレゼントの商品提案だけでなく、こうしたサポート的なコンテンツもユーザーにとっては一助となるでしょう。

「母の日」検索後のアクセス先は「楽天市場」が1位に

「母の日」を含む検索をした後、ユーザーはどのようなサイトに流入しているのでしょうか。上位10サイトを集計してみました。

「母の日」を含む検索後の流入サイト（2015年3月～5月）

1位の「楽天市場」は訪問者数で2位以下を大きく引き離しています。毎年更新される「母の日特集」では、スイーツ、グルメ、ジュエリー、ファッション小物雑貨など花以外のギフトも充実しています。

2位は千趣会の花とギフトの専門ショップ「イイハナ・ドットコム」、3位は「高島屋」となり、モール、フラワーEC、百貨店ECがトップ3に並びました。「イイハナ・ドットコム」と「高島屋」はすでにに2016年度の母の日特集を展開していますが、楽天市場については「2016年春リリース予定」となっており、公開はこれからのようです（3月17日時点）。これから「母の日」商戦が本格化する中で、各社がどのような商品提案や集客施策を展開し、ユーザー数を伸ばすのか、引き続き注目したいと思います。

「母の日」は毎年定番のイベントながら、掛け合わせ検索をテールワードまで分析することで商材トレンドを把握したり、「NAVERまとめ」などキュレーションメディアの人気ページを集計し、いまターゲットにどのようなコンテンツが求められているかを把握した上で、特集のヒントとするなど、ユーザーニーズの把握が欠かせません。

花以外にもお取り寄せスイーツ、グルメ、キッチン雑貨など求められる商品の幅が広がっていますので、今回のデータが集客のヒントになれば幸いです。

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※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：「母の日」商戦スタート！ 検索ワードからわかる消費者ニーズとユーザー行動 | 知っておきたい ECサイトに役立つ分析データ
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小澤氏「150%成長を維持し続けたい」

小澤氏は現状の「ヤフーショッピング」について「お客様にとって『ヤフーショッピング』を使う意味を作ることを今期は一生懸命、進めてきた。出店数は38万店、取扱商品数は1.9億点と日本最大規模の仮想モールとなった。たくさんの商品がお得に買えるようにするため、『いい買物の日』などの大型セールやポイント増量施策を行い、それをテレビCMで告知する手法を初めて行った。また、（有料会員制度の）ヤフープレミアム会員へポイント5倍付与など利用促進策で、（会員の）購入率が従来の2倍以上となるなどで、ジャンルで言えば（前年同月比で取扱高の伸びが）『スマホ、タブレット、パソコン』が約270%、『テレビ、オーディオ、カメラ』が約190%の成長と大きく伸びた。こうした型番商品はどこで購入しても同じで、ポイント還元率の高いところで購入しようとする傾向が高く、ポイント効果が顕著に出ている。また、貯まったポイントの使い道として『食品、ドリンク、お酒』が売れ、同ジャンルの成長率も170%となっているなど好循環が生まれている。また、『DIY、工具、文具』も180%と高い成長で、月商1億円を超える店舗も昨年よりも倍増した」とし、その結果、「『ヤフーショッピング』（と子会社のアスクルの通販サイト『LOHACO』の取扱高合計）の（10～12月の）流通総額は前年同期比48%増と大きく伸びてきた」と現状を説明した。

「ヤフーショッピング」の現状と今後を説明する小澤隆生氏

一定の成果が出てきたことで、現状の戦略を踏襲しつつ、さらなる攻めに打って出ていく。

まず3月25日から7日間に渡って大型セール「すごい!年度末セール」を実施する。昨年、成功したポイント増量を軸に、テレビCM告知を組み合わせる手法で展開する模様。また、6月には昨年は実施していない新たな大型セール「Yahoo！JAPAN20周年感謝祭」を行う計画。現状、日程は確定していないが5～7日程度、行う計画だ。昨年からスタートした11月の大型セール「いい買物の日」は今年も同時期に開催する予定でこれらを合わせて大型セールを年間で5回程度、行っていくとする。

また、「早ければ来期早々（今年4月）にもテストを開始し、結果を見ながら下期から本格化する」（小澤氏）というヤフーのウェブ検索「Yahoo！検索」を活用して「ヤフーショッピング」に利用者を誘導する新たな試みを実施する。詳細は不明だが検索結果画面の上部に売れ筋ランキングなど各ジャンルの商品情報を検索キーワードに応じて掲載するようにし、モールへの新しい導線などを設ける模様。

さらに早ければ来上期（4～9月）中にも出店者向けに販促支援ツールの提供を始める。昨年末に子会社のバリューコマースが買収したデジミホのCRM支援ツール「アールエイト」をベースにウェブ接客の機能など付加。顧客属性に合わせて割引クーポンの付与など購買意欲を高める施策を「これまでは手作業だったが事前の設定通りに自動的に行えるようになる」（小澤氏）とし、出店者の販促を支援する。

このほか、購買意欲が高く、現状、「ヤフーショッピング」での購入シェアの56%を占めるという「ヤフープレミアム会員」へのポイント5倍付与などの昨年からの利用促進策を引き続き強化する一方、特定層への利用促進策を“横展開”。グループのソフトバンクの携帯電話契約者や「Tポイント会員」などにポイント増量策などの利便性を付加し、利用促進。優良顧客化していく狙い。

販促施策の一方で出店者数の急増で問題化する不良店対策にも本腰を入れる。退店基準の強化や評価の低い店舗の商品の検索順位を大きく下げるなど、不良店へのペナルティを強めていく考え。「不良店が全体の足を引っ張り、クオリティを落とす。厳正なルールを設けて、安心できるショッピングモールにしたい」（同）という。

今期第3四半期（10～12月）の「ヤフーショッピング」と「LOHACO」の合計取扱高は前年同期比48%増と高伸したが、第4四半期（1～3月）も同程度の伸びとなる見込みで、来期も「150%成長を維持し続けたい」（小澤氏）とする。

なお、「ヤフーショッピング ベストストアアワード 2015」の総合グランプリは上新電機の「Joshin web」が受賞。今回から創設した「Yahoo!ショッピング」でその年1年間の成長率などを勘案して選出した「Yahoo!ショッピング大賞」はクローバーの「家電と住設のイークローバー」が受賞した。

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オリジナル記事：ヤフー検索からYahoo!ショッピングへの誘導を強化する。小澤氏が2016年の構想語る | 通販新聞ダイジェスト
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ニッセンは4月1日から、配送サービスを再びヤマト運輸に委託する。ヤマト運輸は2010年3月までニッセンの配送業務を一括して請け負っていたが、2010年4月にニッセンは日本郵便（当時は郵便事業）に委託先を変更していた。

4月1日配送分から配送業務をヤマトへ移管。メールアドレスを登録している消費者にはヤマト運輸の「宅急便お届け予定eメール」で配送予定日を告知する。

「宅急便お届け予定eメール」は、荷物の配送予定日時を変更できるURLを記載。配送予定日時の変更を希望する利用者は、記載されたURLから簡単に変更できる。

かつてニッセンは、サービス拡充やコスト削減を狙い、2010年にヤマト運輸から日本郵便へ配送業務を変更していた。

今回、再びヤマト運輸に切り替えたのは、消費者ニーズが高まっている配送サービスの拡充に対応するためだと見られる。

ライフスタイルの多様化で消費者が商品を受け取る状況は一変。「宅急便お届け予定eメール」の活用などを含めて、こうした消費者ニーズへ対応するための一環と言えそうだ。

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オリジナル記事：6年ぶり…ニッセンが配送業務を日本郵便から“再び”ヤマト運輸に委託へ
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