広告/マーケティング系

株式会社Gunosyは、株式会社サニーサイドアップ（SSU）と、インフルエンサーマーケティングにおける業務提携で合意した。Gunosyは、情報キュレーションアプリ「グノシー」などのアプリメディアの開発...

株式会社東京放送ホールディングス（TBS HD）は、子会社の「株式会社TBSグロウディア」による、他の既存子会社の吸収合併が4月1日付で完了したことを発表した。子会社間の合併に関しては2月18日に発表...

電通「2018年（平成30年）日本の広告費」によると、2018年の総広告費は前年比102.2％の6兆5,300億円。テレビ広告費や新聞広告費など、マスメディアの広告費は前年割れしている。インターネット広告費は前年比116.5％の1兆7,589億円で、地上波テレビ広告費の1兆7,848億円に迫り、総広告費の26.9％を占

LP（ランディングページ）というと、目立つようにデザインされたイメージ画像や、キャッチーなコピーが掲載されている印象があるのではないでしょうか。しかし、そのようなものばかりではなく、動画が埋めこまれたLPも増えてきています。そこでこの記事では、LPへの動画埋め込みでCV（コンバージョン）率アップが期待できる理由や、動画

ヤフーが、広告サービスの品質向上のための取り組みを冊子にまとめた。

株式会社スカパーJSATホールディングス子会社のスカパーJSAT株式会社は、2019年3月末時点の「スカパー！」加入件数について発表した。「スカパー！」（スカパー！、プレミアムサービス、プレミアム...

イーマーケッターによると、2019年のアメリカのインターネット広告費は前年比19％増の1,293億4,000万ドルとなり、初めてオフライン広告費を上回り、総広告費の54.2％を占める見通し。グーグルとフェイスブックの広告収入は拡大するが、2社合計の市場占有率は初めて縮小する見通し。アマゾンドットコムが急成長しているため

動画広告を出稿すると、どうしてもはじめは再生回数に意識がいってしまうのではないでしょうか。しかし、売上や集客と広告をつなぐためには、注目すべき指標はそれだけではありません。そこでこの記事では、動画マーケティングの効果測定で見るべき指標や、成果につなげるためのポイントについて紹介します。動画マーケティングの効果測定で注目

株式会社 I&S BBDOは、2019年4月1日付で下記の役員の人事異動を実施した。桜井 彰：アドバイザー　アカウントプランニング担当［旧：上席執行役員　アカウントプランニング担当］吉...

ヤフー株式会社は、2019年4月1日付で下記の組織変更および人事異動を実施した。1．組織変更政策企画統括本部を新設2．人事異動執行役員　政策企画統括本部長：中谷 昇（新任）...

株式会社ADKホールディングスおよび株式会社ADKマーケティング・ソリューションズは、2019年4月1日付で下記の機構改革および人事異動を行った。【株式会社ADKホールディングス】1．機構改革経営...

株式会社博報堂プロダクツは、2019年4月1日付で下記の人事異動を行った。〈監査室〉監査室 室長代理：松本 幸男［旧：業務品質向上推進室 室長 兼 コストマネジメント部 部長］〈経営計画室〉グ...

株式会社電通東日本は、株式会社電通イースリーと4月1日付で事業統合を行った。当面は現状の事業体制を維持し、現在の電通イースリー営業部門は電通東日本に新設する第4営業局に所属する。同じくソリューション部...

株式会社オプトは、「米国CDP協会」に国内の広告代理店として初めて加盟することを発表した。米国CDP協会は、2016年11月にDavid Raab氏らに設立。マーケティング担当者による顧客データの管理...

楽天が成果報酬型広告サービス「Rakuten Pasha」を開始。指定商品のレシート写真提出にポイントを付与する。

Facebookに動画を投稿したとき、どれくらいの再生回数があるのか気になりませんか。マーケティングの効果を確かめることは、これからどう宣伝広告戦略を展開していくかを考えるためにも重要です。この記事では、Facebookでの再生回数の多い動画の種類や特徴、再生回数を増やすためのポイントなどについて紹介していきます。再生

株式会社アイレップは、ヤフー株式会社（Yahoo! JAPAN）の広告事業における認定制度「Yahoo!マーケティングソリューション パートナープログラム」において、最高評価のダイヤモンドに継続認定さ...

電通と電通デジタルは、デジタル広告のアドベリフィケーション問題への対応を強化するため、「Tailored Whitelist」と「Agency Blacklist」の正式運用を開始。ホワイトリストについて、「Agency Whitelist」でなく「Tailored Whitelist」というアプローチをとり、博報堂D