広告/マーケティング系

NTTデータがネットイヤーグループの株式公開買い付けを実施し、議決権比率で48.52％を取得。上限は66％としていたが、50％に満たなかった。ネットイヤーの営業利益と経常利益は3期連続で赤字の見込み。2016年3月から筆頭株主になっていたコニカミノルタジャパンは、議決権比率30.44％のすべてを取得価格以下で手放した。

博報堂は、消費者がデジタル広告を集めると企業から特典を受けられる、ブロックチェーン技術を活用したプロモーションサービス「CollectableAD」を、ユナイテッドおよびShanghai Qi Yin Information Technology (Yuanben)と共同開発。

電通グループは、「第22回アジア太平洋広告祭」（ADFEST 2019）において、合計45の賞を受賞したことを発表した。最もクリエーティブな広告会社ネットワークに贈られる「ネットワーク・オブ・ザ・イヤ...

株式会社読売広告社は、2018年「クリエイター・オブ・ザ・イヤー賞」のメダリストに、同社クリエイティブ局の伊藤英典氏が選ばれたことを発表した。「クリエイター・オブ・ザ・イヤー賞」は、一般社団法人 日本...

Phybbitが「アドフラウド調査レポート2019年1月」を公開。アドフラウド対策ツール「SpiderAF」で解析した情報。

多くの企業が動画を活用したマーケティングを展開しています。今までテキストを中心にしてきたアプローチから画像を使うようになり、さらに動画へと変わっていくことで、視聴者へのインパクトは強くなりました。画像を動画化することで、コストや手間を抑えながら効果の高いマーケティングが可能になります。この記事では、画像を動画化するメリ

株式会社ジェイアール東日本企画は、2019年4月1日付で下記の通り組織体制を一部変更し、これに伴う役員・局長クラスの担当職務の一部変更・人事異動を行うことを発表した。【組織改正】1．データ＆デジタ...

株式会社ファンコミュニケーションズは、下記の通り役員選任、取締役人事を実施したこと、執行役員体制の変更を行うことを発表した。1．役員選任（2019年3月27日付）【取締役】代表取締役社長：柳澤安慶...

グーグルが地域別、コンテンツのカテゴリー別、デバイス別、サイズ別、表示位置別の広告のビューアビリティー率を公開。

企業が出す広告にはさまざまな工夫がされています。広告の中身はもちろんですが、静止画や動画を駆使した広告にも企業の意図が見られます。広告の手法として注目を集めている動画広告には様々な表現方法があり、多くの企業が採用しています。その中でどこに掲載すべきか迷っている担当者もいるのではないでしょうか。制作した動画を最も効果的に

株式会社ADKクリエイティブ・ワンは、「第22回アジア太平洋広告祭」（ADFEST 2019）において、同社が担当した3作品により4つのブロンズを受賞したことを発表した。アドフェスト（ADFEST）は...

アジャイルメディア・ネットワークが「クチコミ接触者の購買転換率調査」を実施。クチコミに接触して購買や来店につながったとの回答が多かった業種は、食料品、化粧品、ファッション。

さまざまな媒体を使うマーケティング活動は、新しいアプローチ手法が次々に登場します。インターネットの普及とともに増えてきたSNSを使ったプロモーションもそのひとつです。商品・サービスの販売促進や認知度アップといったマーケティングのために、インターネット環境を利用したアプローチのひとつとしてYouTubeを活用したいと考え

博報堂DYメディアパートナーズと博報堂DYデジタルが、ビデオ広告の最適化ソリューション「動画クリエイティブプラナー」を提供。約3,000件のビデオ広告クリエイティブを要素分解したデータベースにより、ブランド効果を最大化させる表現の開発と評価ができる。

動画広告は売上や集客につながる広告として多くの企業で活用されています。従来の広告媒体である新聞や雑誌などの紙媒体から、インターネットを利用したバーチャル媒体に注目がシフトしてきています。特に、紙では表現できないことや提供できる情報量の多さを考えると動画広告のメリットは大きいため、バーチャル媒体での広告は活用が広がってい

株式会社デジタルガレージは、2019年4月1日付で下記の執行役員人事および組織変更を行うことを発表した。1．執行役員人事について（1）再任林 郁：社長執行役員グループ CEO［業務担当：経営全般］...

丸善CHIホールディングス株式会社は、2019年4月25日付で、下記の代表取締役および取締役の異動を行うことを発表した。なお本件は、同日開催予定の定時株主総会・取締役会の承認を経て、正式決定される予定...