Web担当者Forumの連載コーナー、「海外&国内SEO情報ウォッチ」を更新。今週は、『Googleフレッドアップデートで順位が落ちたサイトは「品質」について考え直したほうがいい』、『「相互リンク=悪」なんて誰が言った? グーグルに睨まれない相互リンクとは』、『ついにHTTPSが検索結果1ページ目で50%超え』など10記事+2記事。
- Googleフレッドアップデートで順位が落ちたサイトは「品質」について考え直したほうがいい【海外＆国内SEO情報ウォッチ】 -
Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki
「社歌」というと少し古いイメージを持たれる方も多いのではないでしょうか。伝統のある堅い企業の朝礼などで流れ、歌うことを強要されるような印象を持つ方もいると思います。
そんな社歌ですが、近年また見直されつつあり、様々な企業が制作しています。また、それらの社歌は動画と一緒に制作され、企業のミュージックビデオと言えるような作品に仕上がっている動画が多々あります。
今回はその社歌に焦点を当て、幾つかの事例とともに社歌の魅力を紹介します。
少し昔の社歌動画になりますが、インパクトのある社歌と言われてブレイク工業の社歌を思い出す方もいらっしゃるのではないでしょうか。「一般の社歌の常識と、大きな音を立てる割りに地味な解体業のイメージを破壊する」というコンセプトのもと制作されたこの社歌はコンセプト通り従来の社歌と違いヒーローものの主題歌を思わせるようなアップテンポで激しい曲調となっています。
この一風変わった社歌はのちにタモリ倶楽部の「日本キャンペーンソング大賞」にてグランプリを受賞し一躍世間でも多くの人が知る社歌になりました。その時にタモリ倶楽部に審査員として参加していた大槻ケンヂさんはこの曲を「ヘビーメタル魂が入っていますよ」と絶賛しています。ちなみに関係ありませんが大槻ケンヂさん率いる筋肉少女帯には「釈迦」という曲があります。
ヘビーメタルつながりとなりますが、千葉県の農業生産法人ベジフルファームはメタル楽曲で作られた「小松菜伐採」という社歌を制作しています。同社取締役の長山衛さんがリーダーを務めるメタルバンド「オリンポス16闘神」が熱唱しているだけでもこの曲に込められた気持ちが伝わりますね。
従業員からの評判としては「聞く分には評判は良いが、歌う分には世界一歌いづらい社歌だ」という声があり、従業員みんなで歌うのに適していないような疑問が湧きますが、この社歌が面白いのは商品の販促につなげているという点です。
この社歌は社員に聞かせるだけでなく、同社が育てる小松菜に爆音で聞かせ「聴育」し「メタル小松菜」として出荷をするという新商品開発に活用されています。また、この社歌を聞かせて育てるという取り組みがネットで話題になり、問い合わせが殺到するなど商品プロモーションとしても大きな効果を発揮しています。残念ながら味の変化は聴育の成果は「まるでなし」とのことですが、農業という形態でありながら、このような先進的な取り組みをする同社の企業姿勢が消費者の心をつかんだのではないでしょうか。
参照記事：https://news.goo.ne.jp/article/toyokeizai/trend/toyokeizai-156592.html
同社では40年歌われていた社歌をリニューアルし、新しく「社歌ラップ」という新しい社歌を制作しました。
新しい社歌は社員の有志で制作され、また動画も社員が会社内で歌っている姿を映すというアットホームな雰囲気となっています。伝統のある社歌はもちろん重みはありますが、新しい世代とは好みが分かれてしまう可能性があります。同社はその伝統ある社歌を一新し、若者に合わせたテイストに仕上げています。実際にこの社歌を若い社員が受け入れているかは動画を見るのが一番早いでしょう。
爆笑問題が所属する芸能事務所タイタンでは同事務所所属辻仁成氏が作詞作曲プロデュースを担当する「サンシャインデイズ」を制作。We Are The Worldをイメージしているため、動画は同事務所のメンバーがレコーディングをしている映像となっています。その活気のたる芸能人たちが歌う姿と、底抜けに明るい楽曲で、動画を見ていると元気が出るような仕上がりになっています。
芸能事務所は色々ありますが、多くはどの芸能人が所属しているかに焦点が当たり、事務所としてのカラーを明確に出している企業は少ないように思います。そんな中、社歌というツールを使って事務所のイメージを打ち出す新しい取り組みと言えるでしょう。
いかがでしたでしょうか。冒頭で述べたように社歌というと朝礼で流して整列した従業員が歌って、というステレオタイプな形が思い浮かびますが、最近の社歌では様々な取り組みがあります。今までと同じように社内の団結力を強めることはもちろん、対外的に自社のイメージを変える、商品プロモーションにつなげるなど活用が広がっています。
自社のミッション、ビジョンなどの企業姿勢はシンプルなものが多い一方、抽象的なものなりがちです。それらを関係者に分かるように表現するために社歌動画を制作することは社内の一致団結、社外へのプロモーションなどの一助となるのではないでしょうか。
エスキュービズム、かっこ、ショーケース・ティービーの3社は5月10日（水）、EC向けの「経営層に頼られるEC担当者はここを見ていた！ ～知っておくべき不正注文の実態と対策」と題したセミナーを東京・港区で開催する。
▼ 経営層に頼られるEC担当者はここを見ていた！ ～知っておくべき不正注文の実態と対策
EC事業者を狙う不正被害は増加傾向にあり、2016年にはクレジットカード被害だけで年間約90億円の規模にのぼっているという。
主催者によると「モール運営企業や国内ECのトップランナー企業では、不正注文を検知するサービスの導入が相次いでいる」と指摘。集客向上・売上アップ施策の前に不正による損失を減らすという考え方が背景にあるという。
今回のセミナーでは、「今すぐできる社内対策」「高度な検知サービス利用」「IT導入補助金を活用した低負担での体制作り」などを披露。社内提案に使える事例やノウハウも説明するという。
詳細は次の通り。
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オリジナル記事：あなたのECサイトの不正注文対策は大丈夫？ 損失を減らすための実態と対策セミナー
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テキストマイニングやCRMなどのシステムを提供するプラスアルファ・コンサルティングは4月26日、CRM/マーケティング・オートメーションシツール「カスタマーリングス」を3つの外部サービスと連携させた。データ分析やCRM、マーケティング自動化などの機能強化を実現する。
新たに連携した外部サービスは、アイテック阪急阪神が提供している「HIT-MALL」と、w2ソリューションが提供する「w2Commerce」「リピートPLUS」の3つ。
「HIT-MALL」はECサイト構築パッケージをベースとしたEC構築・運営サービス。「HIT-MALL」に日々蓄積される顧客データや購買データを、日次で「カスタマーリングス」に自動的に連携できるようにした。
ECサイトの売り上げ状況や、顧客の傾向をタイムリーに把握し、顧客の特性に合わせたセグメント別の配信を容易に自動化する。
また、在庫データを連携することで、在庫入荷のトリガーメールの自動化も実現。顧客データとアクセスログを紐付けるづけることで、閲覧商品ごとのセグメントメールや、カート放棄メールを自動化することも可能になった。
w2ソリューションが提供するECパッケージ「w2Commerce」と、リピート通販促進ツール「リピートPLUS」との連携によって、両サービスに蓄積されている顧客データや購買データを「カスタマーリングス」に取り込むことが可能になった。売り上げ状況や顧客の傾向をタイムリーに把握できる。
カスタマーリングスが提供しているクロスチャネルでのマーケティング・オートメーション機能を活用すれば、メールやLINEなどを活用した、きめ細かい顧客コミュニケーションまで自動で実行できる。
ECサイトの構築から運営までトータルサポートを提供する「HIT-MALL」導入企業様の売上アップのため、顧客の創出、育成は欠かせません。この度、「カスタマーリングス」との連携が実現できたことで、これまで以上にマーケティングデータの活用が進み、導入企業様のサービス向上につながることを期待しております。
w2ソリューション 代表取締役CEO・山田大樹氏のコメント
今回の連携により、弊社のECパッケージご利用企業様に対して、通販業界に多くの実績を持つカスタマーリングスと連携したサービス提供が実現できました。蓄積したデータを元に、高度な分析を自動化/効率化するマーケティング・オートメーションをシームレスに利活用できるようになります。これにより、弊社のECパッケージご利用企業様の差別化・収益化が図れると共に、通販業界全体においてマーケティングデータの活用が進むことに非常に大きな期待をしております。
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オリジナル記事：CRMシステム「カスタマーリングス」が「HIT-MALL」「w2Commerce」などと連携
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渡部 和章（わたなべ・かずあき）
新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。
趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。
DIY用品のECを手がける大都とホームセンターチェーン「カインズホーム」のカインズによる、EC企業と大手小売りという異業種企業による協業が本格始動した。
まず、カインズが4月28日にオープンする実店舗「カインズ広島LECT店」について、大都がDIYの売り場と工房をプロデュースした。
大都によると、「幅広い商材を広大な面積に展開するホームセンターの資材館はDIYをする際になくてはならない存在。しかし、初心者が気軽にDIYについて相談できる雰囲気の売り場はまだまだ少ないのが現実」と言う。
体験型DIYショップ「DIY FACTORY」を運営する大都は、ユーザーがDIYの相談に訪れたりレッスンを受講してDIYを学んだりするお店を作り、運営している。
大都は、「DIYビギナーにとって居心地のいいDIYの売り場と工房のプロデュースに携わった」としている。
カインズと大都は2016年9月、DIYによるライフスタイルの提案を強化し、DIYを文化として根付かせることを目的に業務提携を発表。今後、共同での商品仕入れ、販売、売場連動などに取り組むとしていた。
なお、両社の業務提携は主に次の3点。
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オリジナル記事：DIYのEC会社「大都」がカインズホームの店舗をプロデュース、異業種タッグが本格始動
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「再配達削減」に向けた取り組みで提携を強化すると発表した楽天と日本郵便。「店頭受取拠点」の拡充、「はこぽす」「楽天BOX」といった宅配ロッカーの利用促進、「指定場所配達サービス」、配達時間などの「通知サービス」といった多岐にわたる連携を計画している。
ECプラットフォームとして初めて「再配達削減策」に乗り出すその内容は？ 出店者にはどんな影響があるのか？ 楽天に取材した。
「再配達削減」に向けた取り組みによる連携強化の内容は主に、「特別運賃の提供」「多様な受け取り方法の提供」の2つ。
配送運賃をめぐっては、ヤマト運輸が宅急便の基本運賃を27年ぶりに値上げすると発表。販管費の膨張につながる送料の値上げはEC事業者にとっては最も気になるところ。今回の連携強化によって、「特別運賃」は出店者か注目が集まっている。
通常、配送料金の契約は、EC事業者と日本郵便による直接契約。「特別運賃の提供」では、楽天が日本郵便と送料に関する契約を行い、出店者に楽天市場出店の特別運賃を提供する仕組みとなる。
配送ボリュームが大きい企業は送料に関し、ボリュームディスカウントによる配送料金で契約しやすいが、中小企業は難しい。今回の連携によって、こうした個別交渉がなかなかできなかった店舗でも、楽天市場の荷物を日本郵便で配送する際は、店舗によって以前よりも安い送料で商品を配送できるようになる。
出店者向けの特別料金についてこう説明するのは、ECカンパニー SCMイノベーション課 ヴァイスシニアマネージャーの佐藤敏春氏。中小企業向けの一律料金の提供のように映るが、大口顧客に対しても個別対応していくという。
配送個数の多い大口顧客は、ディスカウント価格が適用されているケースがほとんど。そのため、特別運賃の提供でメリットを受けることができない可能性がある。特別運賃が契約料金を上回る場合、「楽天と日本郵便で個別に対応していく」（佐藤氏）。
なお、具体的な料金体系は非公開。4月末までには出店者への説明を始めるという。特別運賃は、日本郵便の「ゆうパック」「ゆうパケット」で配送する店舗の荷物が対象となる。
佐藤氏が所属するSCMイノベーション課（SCMはsupply chain managementの略）は、商品が届くまでのラストワンマイルにおいて、サービスの改善、革新的新サービスの開発を担当するチーム。佐藤氏はこう言う。
楽天では以前から問題意識を抱えていた。配送面で付加価値を生むにはどうしたらいいのか。それを実現するため、2016年にSCMイノベーション課が新設された。
日本郵便との連携を進めてきた楽天だが、これをさらに深化させるのは中長期的なEC市場の成長を見据えた戦略があるため。端的に説明すると、配送関連のビッグデータを配送キャリアと共有・分析していくことで、サプライチェーンに関する課題を解決していく狙いがある。
◆配送キャリアとの連携
◆拠点受取の拡充
宅配ロッカー：
コンビニ受取：
郵便局受取：
指定場所配達：
◆その他
通常、配送面は出店者と配送キャリアが契約するため、プラットフォーム側、配送キャリア側の間に情報の分断が発生してしまう。
たとえば、プラットフォーム側は、1回で荷物は配送できたのか否か、配送キャリアへの問い合わせはどのような内容だったのか――といった情報は把握することができない。一方、配送キャリア側は配送している荷物がどこのプラットフォーム経由の商品なのかといった情報は入手できない。
今回の連携深化によって「データ連係も行っていく。出店者と配送キャリアをシステムでつなぎ、ビッグデータを収集・解析していく」（佐藤氏）と言う。データ連携により、
など、プラットフォームと配送キャリアがさまざまな配送に関するさまざまな情報を共有。タッグを組むことによってこれまでできなかった再配達削減策などを創造し、出店者や契約企業と共有していくという。
楽天は日本郵便との連携強化で、「多様な受け取り方法の提供」で4つの施策を行う。
2017年1～3月に楽天市場で注文された商品の自宅外受け取り（コンビニ・ロッカー・店頭）の件数は直前3か月に比べて2倍以上。着実に利用者が増えている状況にある。
楽天と日本郵便は2015年4月、日本郵便の宅配ロッカー「はこぽす」での受け取り実験をスタート。楽天の宅配ロッカー「楽天BOX」、コンビニ受け取りでも協業している。
ファミリーマートやミニストップ、ローソンといったコンビニ店頭での受け取りに加え、今後は日本郵便の郵便局窓口約2万局での受け取りサービスを展開する（2017年中を予定）。
顧客が注文時に指定した箇所に荷物を届けるサービスを2017年中にも開始する予定。
同様のサービスには、ファンケルが1997年から実施している独自の配送サービス「置き場所指定お届け」がある。「玄関前」「自転車のカゴ」「ガスメーターボックス」など9種類の中から、商品を受け取る場所を顧客が指定。場所を一度登録すると、次回の注文以降は同じ場所に商品が届く。
商品の配送が完了すると、配達員が完了通知書を顧客の自宅ポストに投函する仕組み。受領印は不要。万一、商品が紛失した場合は改めて商品を送付する。
2015年4月～2016年3月における「置き場所指定お届け」を利用した配送は全体の30%で、消費者からのニーズは高い。
楽天も同様に、「玄関前」などに指定箇所を想定。マンションなどでは集合ポスト、管理人預け、宅配ボックスなどへ直接投函することも考えている。
出荷時や配送員が最寄りの郵便局を出発した段階で、アプリのプッシュ通知などで購入者に配送情報を告知するサービスも2017年内に始める。
通知方法は「楽天市場」のアプリのほか、eメールなどを検討していく。
検討しているアプリのプッシュ通知やメールは楽天のシステムから自動配信するため、店舗側の負担はない。日本郵便を使った配送時に必要となる伝票番号を活用。この伝票番号を利用し、購入者にお届け日時を知らせるサービスを展開する。
「楽天市場」で購入した商品を初回配達時に受け取った消費者に対して「楽天スーパーポイント」を付与する新たなキャンペーンを4月25日からスタートした。
これは、楽天と日本郵便による共同事業。環境省が主導する宅配便の再配達削減プロジェクト「COOL CHOICEできるだけ一回で受け取りませんかキャンペーン～みんなで宅配便再配達防止に取り組むプロジェクト～」に楽天も日本郵便も参画している。
このプロジェクトの一環として日本郵便は4月25日から、通販・EC会社が発送した「ゆうパック」を郵便局やコンビニ、宅配ロッカー「はこぽす」で受け取った消費者にポイントを付与する「COOL CHOISEできるだけ1回で受け取りませんかキャンペーン」を開始。
楽天はこの仕組みに参加し、「楽天市場」で商品を購入し、「ゆうパック」で送られた商品を指定条件で受け取ると「楽天スーパーポイント」を付与するようにしている。
なお、このプロジェクトは日本郵便が主導しており、ポイントは日本郵便が負担。9月30日までの限定キャンペーンとなる。
楽天はこのプロジェクトの結果を見て、継続的に利用できるポイント付与の仕組み作りを検討したいとしている。
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オリジナル記事：再配達はどう減らす？ 楽天が始める出店者への特別運賃・多様な受取方法の施策とは | 再配達問題を考えよう！ わが社の再配達削減策
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最短4時間で生鮮食品を配達する「Amazonフレッシュ」の話題が注目を集めました。編集部でも試してみたので、ぜひご覧ください。
アマゾンが「Amazonフレッシュ」を開始、最短4時間で生鮮食品を届ける仕組みを解説
“顧客視点”の配送サービスで付加価値、再配達削減に向けた事業者の取り組み
「Amazonフレッシュ」を使ってみました。こんなに美味しいお刺身がアマゾンから届く日が来るなんて…！
【2016年】ネット通販市場は15.1兆円、EC化率は5.4%、スマホEC市場は2.5兆円
VRやARで買い物行動はどう変わる？ 米国の通販&小売の最新事例【Shoptalkレポート】
「受注管理」に潜む落とし穴。当たり前だと思っていた作業が実はムダだった？
楽天がJリーグのECサイトを運営代行。｢オフィシャルECプラットフォームパートナー｣に
※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。
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オリジナル記事：アマゾンの「Amazonフレッシュ」スタート。編集部でもやってみました【今週のアクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング
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ECにおいてモール検索からの集客や転換率に関わるサムネイルのクリエイティブについて、「外せないポイント」があることをご存知でしょうか。
今回はそんな読むだけで改善点が見つかる「売れる」サムネイル作成のポイントをご紹介しましょう。
「売れる」サムネイルのポイントは、扱っている商材によっても異なってくるのですが、利用者はモールでお買い物を行う際にいくつかの条件を持って検索を行います。
アパレルであればワンピース等商品名の他に気になるのが、条件に合うカラーやサイズがあるかどうか。食品であれば予算に合う価格帯や内容量などがそれに当たります。
このような利用者のお買い物の条件として検索されるキーワードは、サムネイルの写真やコピーを使って分かりやすく表示させることで、検索を利用する人にとって条件に合う商品であることを一目で理解して頂く事が可能になり、「押されるサムネイル」となります。
さらに一歩踏み込んで、「選ばれるサムネイル」にするために押さえておきたいポイントがあります。
他社にはない割引や送料無料等の特典と言った付加価値や、ランキング結果等の実績などがあれば、それらもサムネイルに表現することで、他社との差別化を図ることが可能になり、押されるサムネイルから「選ばれるサムネイル」となるのです。
では、これらのポイントを踏まえて実際に商材毎に異なるサムネイルのポイントを見てみましょう。
このように、商材ごとに違うポイントをしっかりと理解して把握して作成することで、サムネイルが押されるようになり、集客につながるだけでなく、自分が欲しかった商品の条件と合致していることがわかった状態で商品ページに来訪するため転換率も上がってくるのです。
自社のサムネイルを見直して考慮すべきポイントが押さえられていなかった場合、それは改善のチャンスです。実際に、いつも.で提供している定額制作サービス（SUGOUDE）では、バナーのみを月額定額で制作し放題とするサービスプランがあるのですが、これはバナー作成のポイントは理解しているけどうまくクリエイティブに反映できなかったり、手が足りず制作が追いつかないと言ったお悩みをお持ちの方を対象としたサービスになっています。
このプランができたのは、実際に既存のバナーを、ポイントを押さえて作り変えるだけでも大きく効果を上げた事例がいくつもあるためです。
皆様も是非自社の商材に合ったサムネイルのポイントを洗い出し、改善を行ってみてください。
「株式会社いつも．公式ブログ」掲載のオリジナル版はこちら：
当たり前だと思っていたその作業が実は無駄かも！？ 受注管理に潜む落とし穴とは（2017/04/25）
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オリジナル記事：集客力や転換率のアップに役立つサムネイル制作のポイント | いつも.のECコンサルタントが明かす、売り上げアップにつながるEC最新情報
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Eコマースビジネス支援に特化し、成功に必要なコンサルティング、集客、構築・制作、販売、CRM、物流、カスタマー対応までを一社完結で提供。
現在、国内最大規模となる7700社以上の企業（2016年6月時点）とサポート実績があります。約4年前から米国Eコマースの成功事例や情報を研究する専門部署（EC未来研究所）を設け、情報収集と発信を実施。そこから日本流のスマートフォン、ソーシャル、O2O、フルフィルメント、CRMなどのコンサルティングも提供している。
Google は、Chrome ユーザーのプライバシー保護をより一層強化することにした。次のどちらかの条件に当てはまるページに Chrome でアクセスした場合、URL 欄に「保護されていない通信」のラベルが付く。データを入力する HTTP ページ、シークレットモードでアクセスする すべての HTTP ページ
- Google、Chromeのシークレットモードでアクセスする全ての非HTTPSページに「保護されていない通信」ラベルを。今年10月から -
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ビックカメラの2016年9月～2017年2月期（中間期）連結業績によると、グループのEC売上高は前年同期比1.6%増の367億円だった。EC化率は同0.3ポイント上昇して9.5%。
グループのEC売上高はビックカメラ、コジマ、ソフマップなどの合計。ブランド別の成長率はビックカメラが同10.5%増と2ケタ増収だった一方、コジマは同1.1%減とマイナス成長だった。
当期はスマートフォンアプリを活用したオムニチャネル施策に注力した。アプリの機能として「商品在庫や売価の事前確認」「商品の取り置きや店頭受取」「ECサイトと店舗のポイント共通利用」「セール情報などの発信」を提供。自社ECサイトと店舗の好循環を形成した。
ビックカメラグループはインターネット通販関連の中期計画として「オムニチャネル強化」「品揃えの拡充」「配送品質の向上」を掲げている。前期はグループのECシステムを統合したほか、物流拠点の再配置などを実施した。
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オリジナル記事：ビックカメラの中間期EC売上367億円、EC化率は9.5%
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渡部 和章（わたなべ・かずあき）
新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。
趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。
「デジタルデータを収集し非常に詳細に分析できることは、マーケティング担当者にとっても、広告パートナーにとっても大きなメリットです。広告の成果を正確に測定、予測したうで、最も効果的かつ収益が上がる方法で各デジタル チャネルを最適化し、ビジネス目標を達成することができます。Google がこの先進的な取り組みを通じて、当社や業界内のデータ分析会社と提携し、客観性と透明性の向上に注力してくれていることをうれしく思います。」
— Marketing Management Analytics 社、最高経営責任者 Patrick Cummings 氏
「担当者がマーケティングの効果を正確に把握できるようにするには、測定ソリューションが常に稼働可能で接続された状態であるとともに、計量経済学的な外的要因を考慮し、多数のチャネルを取り入れたものである必要があります。喜ばしいことに、当社は、このプログラムの最初のパートナーとして認定されました。ビジネス収益に対するマーケティング投資の貢献度を明らかにし、多くのブランドを支援してきた当社の取り組みが評価された結果だと自負しております。このパートナーシップを通じ、より正確で詳細なデータを当社の高度なアナリティクス モデルに取り入れることで、マーケティング投資の効果を具体的に提示し、今後の収益改善へ向けた予算の最適化方法をアドバイスすることができます。」
— Neustar 社、マーケティング ソリューションズ、プロダクト マーケティング担当副社長 Julie Fleischer 氏
「マーケティング環境は急速に進化しています。品質の高い分析データを提供するには、信頼性に優れたデータをマーケティング ミックス モデルに取り入れなくてはなりません。Google と提携したことで、これからは、より正確で広範なデータを使用し、より有益なアドバイスをすることができます。当社のお客様である広告主様は、現時点で何が成果につながっているかを詳細に把握すると同時に、さまざまな情報に基づいて今後の戦略を決定できます。」
‒ Nielsen 社、グローバル アナリティクス担当副社長 Jason Tate 氏
ヤフーのeコマース革命が第2段階のフェーズに入る。これまでの売り手を増やす施策から、「買い手」を“爆増”させる戦略に転換。「eコマース戦略2.0」と銘打ち、ソフトバンクとのシナジー、有料会員向けサービスの強化などを行う。ECに携わる人はチェックしておきたいヤフーのこれからの戦略、2016年度の振り返りをまとめた。
コマースは今、重要な局面に入っている。流通総額は営業利益を生み出すエネルギー。中長期的にECの取扱高を増やしていくことが重要。
4月26日に開催した2017年3月期連結決算の説明会。営業利益が近年伸び悩んでいるのではという記者の質問に対し、宮坂学社長はこう力強く回答した。
そのために、今後もコマース関連に投資を集中していく――こうした姿勢を鮮明にした決算説明会。ヤフーは今期（2018年3月期）に予定する510億円の販売促進費のうち、約6割にあたる約300億円を「ショッピング」「ヤフオク!」に投じる方針を示した。
今後、「eコマース戦略2.0」と銘打った「売り手」を増やす施策を強化していく方針のヤフー。
eコマース革命は出店料を無料にするなど、売り手に対する革命だった。これからeコマース革命は第二章に入る。第二章は買い手への革命だ。やりたいのは“お得”革命。これを実現したい。ソフトバンクとYahoo!ショッピングの連動などが2017年にやること。
2017年3月、ヤフー執行役員でショッピングカンパニー長の小澤隆生氏が出店者の前でこう語った具体的な施策が明らかになった。
軸となるのが、ソフトバンクとのシナジー、有料会員向けサービスの強化だ。
ソフトバンクのスマートフォンを利用しているユーザーを対象に「Yahoo!ショッピング」や「LOHACO」で買い物をすると、ポイント10倍を付与（通常は商品本体価格の1%分のポイント付与）する「ソフトバンクなら いつでもポイント10倍キャンペーン」を始めたのが2017年2月。
ポイントインセンティブを付与する施策の実行以降、ソフトバンクユーザーの「Yahoo!ショッピング」利用が増えている。
宮坂社長はこう言う。「ソフトバンクやY!モバイルのお客さまにYahoo!ショッピングを使ってもらうようにする。そこには膨大な伸びしろがある」
ソフトバンクユーザーが「Yahoo!ショッピング」や「LOHACO」で買い物をするとポイント10倍を付与する取り組みを継続する。
そのための施策第1弾として、5月末までとしていた、ソフトバンクのスマートフォンを利用しているユーザーを対象に「Yahoo!ショッピング」や「LOHACO」で買い物をするとポイント10倍を付与（通常は商品本体価格の1%分のポイント付与）する「ソフトバンクなら いつでもポイント10倍キャンペーン」を、仕組みを変えて6月以降も継続する。
6月以降は、通常のポイント1%、「ソフトバンクならポイント＋5倍キャンペーン」として5%に。ソフトバンクユーザーにはヤフーの有料会員向けサービス「Yahoo!プレミアム」（月額462円）を提供（加入する料金プランに含めて提供するようにする）することで、ポイントをヤフー側で4%付与する。こうした仕組みで6月以降も10%のポイント付与を継続する。
有料会員向けサービスの利用者を増やすための施策も強化する。まず手がけるのが動画（GYAO!ストア）や電子書籍（Yahoo!ブックストア）の利用者に対する特典付与の強化。「Yahoo!プレミアム」であれば購入時にポイント5%分を付与する取り組みを2017年6月から始める。
「Yahoo!プレミアム」の利用者が増加すれば、「Yahoo!ショッピング」の流通額も増える傾向にあり、今後も「Yahoo!プレミアム」会員の利用増を推進する。
ちなみに、こうした有料会員向け施策に力を入れているのがアマゾン。月額の会員サービスで“優良顧客”“ショッピングの見込み客”をECサイトに集客。購入頻度や顧客単価を引き上げるなど、事業単体ではなく事業全体でシナジーを向上させる施策を展開している。
アマゾンの有料会員サービス「Prime Now」を利用するユーザー数は、リサーチ業務を手がけるCIRP社の調査によると世界で6500万人超（2016年9月現在）とされる。そして、会員数の拡大に伴ってアマゾンの売上高も右肩上がりで増えている状況だ。
ネットショップ担当者フォーラムが提携している米国の最大手EC専門誌InternetRetailer社（インターネットリテイラー社）発行の「Top500 Guide.com」によると、リピート顧客の割合でアマゾンは88%を記録している。
「Yahoo!ショッピング」の掲載商品を「ヤフオク!」にも掲載するといった連動策の継続。「ヤフオク!」の落札代金を「Yahoo!マネー」で受け取ると、落札価格の8%分のポイントを付与する施策も継続し、eコマースの利用を促進する。
ちなみに、「Yahoo!マネー」の残高は急速に拡大しており、「今後のeコマース取扱高成長のポテンシャルになる」としている。
また、ヤフーが提供するサービス全体のビッグデータを活用。「マルチビッグデータを使ってECのコンバージョン率を向上させる」（宮坂社長）
“従来、「Yahoo!ショッピング」を使っていなかった人には、商品をレコメンドできなかったため、ランキングデータをレコメンドしていた。今後は検索履歴や類似購入者のデータなどから商品をレコメンドしていく。こうした取り組みを進めており、従来比でCTRが4.5%向上した（ヤフー調べ）。（宮坂社長）
ヤフーの2016年度（2017年3月期）におけるショッピング事業の取扱高（Yahoo!ショッピング、LOHACO（ロハコ））は前期比26.5%増の4787億円。eコマース革命以降、成長率は依然として高い数値を維持している。
「Yahoo!トラベル」、デジタルコンテンツなどを含めたショッピング関連の取扱高は7436億円で同42.3%増。オークション関連は同3.4%増の8966億円。
アスクルのBtoB事業、「ヤフオク!」などを含んだeコマース国内流通総額は1.8兆円で、同約2割増。eコマース国内流通総額は右肩上がりの規模拡大を続ける。なお、スマートフォン経由の取扱高比率は2017年1～3月期時点で51.4%。
2016年、集中的に実施したのがターゲットを絞ったポイント施策。「ソフトバンク契約者」「Yahoo!プレミアム会員」「Tポイント会員」「Yahoo!JAPANカード会員」といったヤフーグループ向けのポイント付与施策。
たとえば、ヤフーの月額有料会員ID数（「Yahoo!プレミアム」会員数とその他の合算）は2017年3月末で1773万ID。2017年3月度の「Yahoo!プレミアム」会員数は前年同月比6.0%増と右肩上がりで会員ID数は増えている。
特に「Yahoo!プレミアム会員」に向けた販促施策は功を奏している。2017年1～3月期（第4四半期）では、「Yahoo!ショッピング」取扱高のうち「Yahoo!プレミアム会員」による取扱高比率が64%を占めた。
1000万人以上を抱える「Yahoo!プレミアム」会員に向けたポイント施策では、「Yahoo!ショッピング」で商品購入すると“いつでもポイント5倍”を付与する施策などを実施した。
こうした施策の成果は顕著に現われている。「Yahoo!プレミアム」の年間客単価は、非プレミアム会員と比較すると3.5倍も高い（比較は2016年2月～2017年1月実績）。
「Yahoo!プレミアム会員」を中心に、「Yahoo!ショッピング」を一度使ったユーザーが再び利用するリピート購入も増加。四半期ベースの取扱高で、既存購入者の占める割合が増えている。
2016年はプロ野球の福岡ソフトバンクホークスが優勝を逃したものの、セール企画を実施。「優勝しなくても売れた」（小澤氏）。今期以降は優勝を逃してもセールを継続していく方針。
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オリジナル記事：ヤフー宮坂社長が語るYahoo!ショッピング「今後の戦略」と「2016年度の振り返り」
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