電通は、生活者の価値観と、メディア接触や広告効果、商品・サービスの利用意向を統合的に評価できるツール「コネクションプランナー」を開発したと1月13日に発表した。電通保有の大規模生活者データをAIで解析して48の生活者価値観クラスター(類似グループ)に分け、270のポテンシャルターゲット、690のメディア接触、130カテゴリー4800以上の商品・サービス利用意向、30の多様な広告効果との親和性を横断的に可視化・分析できる。
新ツールを用いて48の生活者価値観クラスターをはじめとするポテンシャルターゲットへのマーケット分析によって、具体的な商品・サービスのターゲットに親和性の高いテレビ番組や雑誌、新聞、OOH(屋外広告)、動画配信サービスなど幅広いメディア・広告を特定し、広告効果の高いプランニングが可能になる。性・年齢にとどまらない生活者の価値観に寄り添ったマーケティング戦略の構築や、多様なメディア活用を評価できる。
ターゲティング広告や個人IDベースのマーケティングが高度化したが、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌のマスメディア広告は分析が難しく、広告価値の相対的な評価が困難だった。一方、Webサイトの閲覧履歴や購買データ、位置情報などの行動ログに基づくデジタルマーケティングは購入意向や商品理解などの生活者の意識や価値観を把握できず、商品の利用意向の分析・評価ができなかった。こうした課題を解消し、統合評価ができるツールを開発した。
