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自分買いとプチギフトがイベント時に伸びているみたいです

2017お中元のトレンド。楽天のおすすめは「お試し」「自分買い」「マッチョ」 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4376

お客さんが目にするすべてが接客ポイント

コメ兵の「販売と買取サイクル」を支えるカスタマーリングス。MAは人が考えるためにある、の真意とは | ECzine
http://eczine.jp/article/detail/4599

税金並みに払いたくないのでしょうか……

通販・ECの送料支払いに「抵抗感がある」は8割 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4377

EC全般

男性からプレゼントされたバッグの4割は使われていない | ネットショップ担当者フォーラム
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インスタグラム利用者の約1割が「投稿された商品を購入」 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4368

改正個人情報保護法、5月30日全面施行。中小のWeb担当者が知っておくべきことまとめ | Web担当者Forum
http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2017/05/30/25883

カゴ落ち対策メールとブラウザ放棄対策メールの違いと効果とは！？ | xross data
https://www.xdata.jp/blogs/cartdrop/browserdrop.html

レスポンシブテンプレートをリリースしました | おちゃのこネットブログ
http://blog.ocnk.net/blog/2017/05/responsive/

「ZOZOTOWN」の当日配送を停止、スタートトゥデイが公表 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/4357

検索順位が急落したコンテンツ施策を半年で立て直し！ Web経験ゼロだったガリバーの担当者は何をしたのか？ | Web担当者Forum
http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2017/05/30/25830

マジメで地味な中公新書が『応仁の乱』で37万部超、意外なヒット連発の謎 | BuzzFeed
https://www.buzzfeed.com/jp/satoruishido/chuko-shinsyo...

トラブル急増！「お試し」のつもりが定期購入！？ | 政府インターネットテレビ
http://nettv.gov-online.go.jp/prg/prg15467.html

今週の名言

観光地って観光客のためのものになっていて、地元の人がどんどん離れていく宿命があるんじゃないでしょうか。

─旭山動物園 園長 坂東 元氏

「年間300万人の大ブームは本当に辛かった」旭山動物園の園長がいま語る真実 | Yorimichi AIRDO
http://yorimichi.airdo.jp/asahiyama_kakijiro

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オリジナル記事：筋肉は正義！ マッチョ人気がお中元にも！？ 楽天のお中元2017【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
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友だちを増やすためにやったこと

この1か月半の施策と友だち数の変遷をグラフにすると、こんな感じになります。

結果的には24人から85人まで増えました。ゼロが2つくらい付いていたら「280％成長！」なーんて言ってみたい気もしますが、なにしろまだ85人なので淡々とご説明したいと思います。

①イベントでチラシを配布　24人→34人

まずはチラシ。4月14日（金）に弊社主催で「ネットショップ担当者フォーラム2017春　～eコマース コミュニケーションDay～」というセミナーイベントを開催いたしました。

ご来場いただいたみなさま、ありがとうございました。

来場者の皆さまに資料一式を紙袋に入れてお渡ししたのですが（下の写真に写っている紙袋です）、その中に友だち募集のチラシを同封させていただきました。

この連載の第3回で作った「ミニのぼり」も受付に置いてもらいました。

チラシはコレです。イベント運営の担当者に「会場行きの荷物をそろそろ出しますよ〜」と言われ、焦って15分で作ったチラシがこちらです。

よく考えたらネッ担のロゴくらい入れればよかった。

「友だちになると要チェック記事、プラスアルファが届きます！」とメリットを訴求してみました。「プラスアルファとは何か？」というのは目下最大の課題であります。

100枚配布してもらい、週明けの月曜日に確認したら10人増えていました。CVR 10%！

②サイトに掲載　34人→44人

その後は変動がなく、4月26日（水）にこの連載の前回分を公開したところ、2日で10人増えました。

③メルマガに掲載　47人→56人

ネットショップ担当者フォーラムでは毎週金曜日にメルマガを配信しておりまして、5月12日配信分にLINE@の告知を掲載してもらいました。

編集長が毎週真剣に書いている、独自情報満載のメルマガのご購読は無料です。ご登録はこちらです！

配信数は21,398通（5月末時点）。金曜日の昼頃配信し、翌週確認したら9人増えて56人に。

④Facebookで告知　57人→69人

ネットショップ担当者フォーラムのFacebookページのいいね!数は、4,395（6月2日現在）。こちらに投稿したところ、12人増えました。初の2桁増です！ 編集長が「通勤中に見て登録してくれるのでは？」と考え、朝の6時半に配信してくれました。私は寝ていました。

ネットショップ担当者フォーラムのFacebookページはこちらです。

⑤Twitterで告知　69人→70人

フォロワー数2,240（6月2日現在）という、メディアとしてはひっそりとしたアカウントですが、ツイートしたところ1人増えました。

⑥もう1回Facebookで告知　70人→73人

5月18日（木）、再度Facebookに投稿したところ、3人増えました。

⑦もう1回メルマガで告知　73人→79人

5月19日（金）、またメルマガで2回目の告知をしました。こちらは6人増。

まとめ

この1か月半の施策と獲得できた友だち数をまとめると、下記のようになります。

きっかけが不明の増加が16あり、正確なところはわかりませんが、ネッ担の場合はFacebookが一番効果的だった。次点はメルマガ……という結果になりました。

ちなみに友だち数の推移は、管理画面の「統計情報」をクリックすると出てくる「アカウント」ページの「友だち推移数」というタブをクリックすると確認できます。CSVでダウンロードもできます。

100人まであと15人！

そんなこんなで、友だち数は現在85人。なんとか100人を超えたい！ なぜなら、

この下半分が見たいからです！ アカウントの統計データを見るには100人以上の有効友だち（友だちの人数からブロックまたは解除した友だちを引いた人数）が必要なのです。今後もコツコツと友だち募集を続けます。

次回は有効友だち数が100人を超えたらお届けしたいと思います。さて、いつになるでしょうか！？

よろしくお願いいたします。

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オリジナル記事：LINE@の友だち獲得作戦。チラシ、Web、メルマガ、SNS、一番効いたのはどれ！？ | ある日突然、上司に「LINE＠やって」と言われました。
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LTVを高める3つのポイントとは

通販・EC市場の成熟や競争激化によって新規獲得単価が上昇している。そのため、多くの通販・EC企業は既存顧客のリピート率や購入単価を引き上げ、LTVを高めることが求められている。（鈴村氏）

セミナーの冒頭、鈴村氏はLTV向上の重要性をこのように強調。LTVを高めるには、①ターゲティング戦略を実現するためのCRM②マーケティングや販促施策の自動化③継続的なPDCAサイクルの構築――が重要だと説明する。

LTVを高めるために抑えておくべきポイント

会員セグメントに主眼を置いたCRMを行う

鈴村氏は、メルマガの一斉送信のような画一的なマーケティングは効果が下がっていると指摘し、「会員のセグメントを行い、顧客1人ひとりに最適化した施策を打つことが求められている」と説明。会員のデモグラフィックデータ（属性情報）や購入履歴、行動履歴、アンケートの回答など、あらゆるデータを活用し、マーケティングの現場の裁量で自由にセグメントを行える体制を構築すべきだと指摘する。

また、データを活用する上で大事なポイントとして「データ分析」があるが、顧客データや購買データなどの分析を行う際の注意点として、「データ抽出やレポートの集計といった単純作業を可能な限り自動化し、人的リソースを施策立案などの思考業務に振り分けることが成功の秘訣（ひけつ）」と説明した。

LTV向上のボトルネックはCRMシステム

通販・EC会社がCRMに取り組む際の課題も少なくないという。たとえば、LTVを高めるためのCRMを実現するには社内のデータを統合的に管理する必要があるものの、実際には顧客データや購買データ、コールセンターの問い合わせ情報、ウェブアンケートの結果といった各種データがバラバラに管理されているケースが多い。

そのため、「データを統合的に扱えず、マーケティングの機会損失を生んでいる通販・EC会社が少なくない」（鈴村氏）。つまり、CRMシステムがLTV向上のボトルネックとなっているのだ。

株式会社プラスアルファ・コンサルティング　副社長　鈴村賢治氏

LTV向上に向けたCRMとMAの成功事例

鈴村氏は、CRMにまつわるこうした課題を解決し、データ収集や顧客分析を自動化してLTV向上につなげるシステムが「カスタマーリングス」と説明した。

「カスタマーリングス」は顧客データや購買データ、アクセスログなどを自動的にリアルタイムで収集。プライベートDMP機能によってさまざまなデータをデータベースに蓄積していく。

ビジネスインテリジェンス（BI）機能がその情報を分析してCRMを支援。LTV分析やRFM分析などを通じて収益を生むための施策のアイデアを見つけ出すことができる。

顧客ごとの情報をワンクリックで呼び出したり、特定のセグメントの人数を自動集計したりすることも可能だ。そして、セグメントごとにメルマガやディスプレイ広告などを使い分けるOne to Oneマーケティングを実現する。

データ分析からCRM、販促施策、効果測定までワンストップで実行する。

LTV向上の成功事例

鈴村氏は「カスタマーリングス」の強みを、「データの蓄積からセグメントの構築、販促の実行までワンストップで行えること」と説明。マーケティングオートメーションを実践して成果を上げている健康食品通販会社などの事例をあげた。

事例1　ステップメールを自動配信し定期購入に引き上げ

健康食品の通販会社A社は初回購入者に対し、商品発送の3日後、5日後、10日後、15日後など経過日数に応じて異なる内容のメールを配信。ステップメールの配信条件を「カスタマーリングス」に設定しておき、条件に合致した顧客に自動的にシナリオメールを送信することで、定期購入キャンペーンなどを活用して定期購入へと引き上げている。

プロモーションの手段はメールだけではなく、LINEのプッシュ通知やYahoo!DMPのディスプレイ広告なども活用。「カスタマーリングス」を外部ツールと連携し、メールが届かない顧客にはプッシュ通知やディスプレイ広告でアプローチするなど、高度なターゲティングによって効果的に顧客の引き上げを図っている。

商品を購入した顧客は、ステップメールの配信リストから自動的に除外する。また、2回目に購入したにもかかわらず、定期購入を利用しなかった顧客に対しては、定期購入への引き上げを継続して促進する別のシナリオを走らせる。こうした施策によって、定期購入への転換率の向上に成功したという。

初回購入者を定期購入に引き上げるシナリオを自動化し、転換率の向上に成功した

事例2　カゴ落ち対策のリターゲティングメールを自動化

アパレル通販のB社は、「カスタマーリングス」を使い、カゴ落ちしたユーザーに自動的にリターゲティングメールを配信している。カゴ落ちした翌日などに、カートに残った商品のクーポンを付与したり、キャンペーンを通知したりすることでカート放棄率の低減に成功したという。

「カスタマーリングス」を使えばECサイトの決済ページにタグを埋め込むだけでカゴ落ちメールを自動的に配信できる。カゴ落ち対策以外にも、アクセスログを活用したさまざまなプロモーションが可能だ。（鈴村氏）

「カスタマーリングス」はカゴ落ち対策機能も備えている

進化を続ける「カスタマーリングス」の今後

「カスタマーリングス」は顧客属性や購買行動、商品の売れ行き、プロモーション効果などの分析機能を備えており、年齢や性別、居住地などで分類。RFM分析やLTV分析、併売（まとめ買い）分析などに基づいて顧客のセグメントを構築できる。

たとえば、購入金額や購入回数などに基づいて顧客を分類し、「年間購入金額2万円以上」かつ「年間購入回数4回以上」かつ「30代女性」など、複数の条件を自由に組み合わせてターゲティングを行うことも可能だ。

鈴村氏は「カスタマーリングス」の今後の開発方針も説明。「カスタマーリングス」は直近1年間で206種類の機能を追加したという。コンサルティングで培った知見やノウハウを機能に落とし込むことも多い。

最近ではオムニチャネル化に対応するため、リアル店舗の店頭端末でECの顧客データを閲覧できる機能、在庫の入荷情報をメールなどで顧客に通知する機能をリリースした。

「カスタマーリングス」は主要なショッピングカートASPやECパッケージシステム、受注管理システムなどとはすでに連携済み。主要なECシステムを利用している事業者はカスタイズすることなく利用できる。今後は外部のDMPやウェブ接客ツールなどとも積極的に連携を進めていくという。最後に鈴村氏は、「カスタマーリングス」を通じて提供する価値について、次のように語った。

マーケターはMAツールを活用して単純作業を自動化し、空いた時間でアイデアを生み出すことに力を注ぐことが大切だ。弊社は、そのことを支援していく。（鈴村氏）

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オリジナル記事：「リピート率」「顧客単価」をアップさせる「マーケティング施策」とは？
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マーケットリサーチ事業などを手がけるGfKは5月17日、デジタルメディア広告が消費者の購買行動に与える影響力は、TVや紙媒体などマスメディアの広告と同程度に達しているとする調査結果を公表した。

世界20か国の18歳以上、合計2万人を対象に、広告や宣伝が購入の意思決定に与える影響を調査した。

その結果、テレビや紙媒体の広告の影響を受けたと回答した人は31％。デジタルメディアの広告に影響を受けたと回答した人も29％だった。

27～36歳の世代「ジェネレーションY」はテレビ・紙媒体が36%、デジタルメディアは35%と肉薄。アーリーアダプターやインフルエンサーと呼ばれる「最先端の消費者」はどちらも58%で影響度は同じだった。

複数のデバイスを使用して買い物を行う頻度に関する調査も実施。「テレビで広告を見た際に、スマートフォンやタブレットでその商品を検索したり購入したりすることが1年前と比べて多くなった」と回答した割合は21%だった。ジェネレーションYに限ると27%、最先端の消費者は40%となっている。

また、「デジタル広告から購入することが多くなった」と回答した割合は13%。ジェネレーションは16%、最先端の消費者は31%だった。

こうした消費者の購買行動の変化について、GfKジャパンの「Blog report」（4月16日）では、「オムニチャネルでの製品展開を考えることは必然となっています。ただし、インターネット通販では、消費者が価格をチェックして、比較することが店頭以上に容易です。だからこそ、メーカーと小売店のプロモーション戦略がより重要となっており、プロモーション活動の効果を正確に把握することが欠かせなくなっています」などと指摘している。

調査概要

• 調査名：「GfK FutureBuy 2016調査」
• 調査対象：世界20か国、18歳以上の消費者2万人を対象としたインターネット調査

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オリジナル記事：デジタル広告の影響力はTV・紙媒体に匹敵！ 広告が消費行動に与える影響とは？
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少ない手順で決済できるサービスが増加中

従来、アパレルECではクレジットカードや銀行振込、あるいは後払い決済や商品代引きが中心でした。しかし、スマートフォン経由の利用者が年々増加するに伴い、決済プロセスを改善してコンバージョンをいかにアップさせるかが重要な課題となってきています。

そうした状況において、できる限り少ないステップで決済を可能にするオンライン決済サービスを、ECサイトに導入しようとする動きが目立ってきています。それぞれのサービスの特徴をご紹介します。

表 オンライン決済サービス一覧（2017年5月版）

各サービスの公式サイトで公開されている情報をもとに編集部で作成（情報は5月17日現在のものです）。

オンライン決済サービスとしてリーダー的な存在が、世界で1億8,000万以上のアクティブユーザを抱える「PayPal（ペイパル）」です。

口座を開設し、クレジットカード情報を含む個人情報を登録するだけで利用できて、初期費用も口座維持手数料も無料。支払い時にはメールアドレスとパスワードを入力するのみという手軽さです。店舗側ではカード情報のやり取りも発生しません。

購入消費が届かない、または紹介されている状態と著しく異なる場合などに適用される「買い手保護制度」や、入金手続きの早さなども支持されている理由です。ヤマダ電機の公式通販サイト「ヤマダウェブコム」などで導入されています。

一般ユーザ向けの「フリープラン」で、月10万円まで決済手数料が無料という画期的なシステムでシェアを伸ばしているのが「SPIKE（スパイク）」。中規模ECを対象にした「ビジネスプレミアム」でも、月額3,000円、決済手数料も1件につき2.55％ + 10円（JCB、AMEX、Dinersの場合は3.4%+30円）と格安です。

スタートアップや中規模ECに最適なサービスと言えそうなのが「Stripe（ストライプ）」。2016年10月に日本国内でサービスを開始した注目のオンライン決済サービスです。

スクリプトコードをサイトに埋め込むだけで導入でき、事前審査や開設のための初期費用も不要。商品購入に際しては、ユーザ登録やPayPalのように決済用のサイトへ飛ばすことなく手続きが完了するという手軽さが特徴です。

無料ショッピングカートASPのBASEが2015年に提供を開始した「PAY.JP（ペイドットジェイピー）」は、コスト面で強みを発揮しています。プロプランなら、月額費用10,000円で手数料が2.59%（JCB、AMEX、Discover、Dinersであれば3.3%）。その他の固定費は発生しません。

決済単価や月の決済回数によっては、月額費用が無料のベーシックプラン（VISA、Master：3.0%、JCB、AMEX、Discover、Diners: 3.6%）がリーズナブルな場合も。

クレジットカードを持たない若い世代向けのサービスとして注目を集めているのが「Paidy（ペイディー）」。商品購入時にはメールアドレスと電話番号を入力し、支払いは翌月、コンビニや銀行振込でまとめて行うというもので。分割払いにも対応しています。fifthやSHOPLIST.comなど、若い層向けに商品を展開するアパレルECが多く導入しています。

中規模EC経営者にとっては、多数のユーザを抱える大手ECモール系の決済サービスは、手続きの簡便化という意味でのメリットが大きく、気になるところです。「Amazon Pay」「楽天ペイ」「Yahoo!ウォレット」なら、それぞれのアカウント情報を利用しての決済が可能。会員登録せずに購入できるため、ユーザの負荷は大きく減少することになります。

「リクルートかんたん支払い」は、リクルートIDとパスワードで支払い手続きが完了するもので、共通ポイントPontaを利用したり、貯めたりすることが可能。アーバンリサーチやナノユニバースなど、大手セレクトショップのほか、多くのアパレルECサイトが導入しています。

新しいサービスの中でもアパレルECの導入数で目立っているのが、LINEが提供する「LINE Pay」。スマートフォン向けの決済サービスで、個人間での送金に加え、EC上の決済オプションとしても手軽に利用できます。ZOZOTOWNやFOREVER 21など大手アパレルECが導入しています。

スマートフォンを利用した新興サービスの例としては、2016年10月にサービスが開始された「Apple Pay」があげられます。Appleが提供するiPhone、iPadなど自社デバイス向けの電子ウォレット機能で、実店舗や交通機関で利用できるほか、オンライン決済も可能です。無料ASPカートシステムのBASEや、CtoCのハンドメイドマーケットプレイス minneが導入しています。

Googleによる「Android Pay」も2016年12月に日本版がリリースされました。現時点では、電子マネーである楽天Edyへの対応にとどまってはいますが、今後は各銀行と提携したサービスの展開も予定されています。Apple PayやLINE Payなどと同様に、クレジットカードを登録することでECでの決済が可能になる見込みです。実際、海外ではアパレルECでの利用が広がりをみせています。

若い層向けという意味では、携帯キャリア系のサービスも有力な選択肢と言えそうです。「ソフトバンクまとめて支払い」「auかんたん決済」「ドコモのケータイ払い」は、いずれも携帯端末の料金と合わせて商品代金を支払えるため、わざわざコンビニに出向いたり、銀行振込の手続きをしたりする必要がありません。

決済プロセスの簡便化でアパレルECがより身近に

アパレルEC利用者の80％近くがスマートフォンを経由しているものの、消費者がサイト内に滞在する平均時間は2分から5分と言われるなか、ショッピングのプロセスはこれまで以上に手軽さが求められるようになってきました。

決済にかかる時間の短縮は、消費者にとって時間のロスをなくすことにとどまりません。雑誌のページをめくるような感覚でアパレルECを利用する消費者にとって、普段から慣れ親しんだモバイルデバイスやメッセンジャーアプリと連携した決済システムは、生活のリズムを崩すことなく、よりカジュアルなショッピング体験を促すものと言えるでしょう。

オンライン決済サービスによって、ショッピング体験そのものが本来持っているハードルが軽減され、消費者にとってアパレルECがより気軽で身近なものになるという言い方もできるでしょう。

今後のサービスのあり方次第では、コンバージョン率の改善はもちろん、セキュリティ上の不安を払拭することで、アパレルECが抱える諸問題を解決する糸口になるはずです。

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オリジナル記事：オンライン決済サービス15選。手軽な決済方法で、アパレルECはもっと身近になる | ファッションEC最前線
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楽天は5月15日、楽天市場などの取扱商品を対象とした海外向けの配送サービス「Rakuten Global Express（楽天グローバルエクスプレス、RGE）」を開始した。

海外の消費者から注文を受けた際、出店者の代わりに商品の梱包と発送を行う。新たな配送サービスを通じて出店者の越境ECを後押しする。

RGEは「楽天市場」「Rakuten Global Market」「楽天ブックス」で商品を購入した海外の消費者を対象としたサービス。

「楽天市場」「Rakuten Global Market」の出店者は受注後、楽天が用意した国内の専用倉庫に商品を送付。梱包や発送業務などを楽天側が代行し、出店者は海外発送業務の手間をかけずに越境ECに取り組むことができる仕組み。

出店者側の特別な対応は不要。RGXの国内倉庫に送付すると、RGXが海外ユーザーに商品を届ける。

海外ユーザーが利用できる配送手段が増えることで、海外からの利用増が期待できる。

配送サービスのメニューは、配送日数が注文後約2週間で送料が2530円の「エコノミー配送」と、配送日数が3～4日で送料が3390円の「エクスプレス配送」の2種類。

配送先は現在12カ国（中国、香港、台湾、韓国、シンガポール、タイ、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、アメリカ、イギリス、ドイツ）。対応言語は日本語と英語、中国語（簡体字・繁体字）。今後、配送対象地域を追加する計画。

海外ユーザーにがRGEを利用するメリットは4つ。

1. 楽天会員IDで利用が可能
2. 海外送料の支払いに楽天スーパーポイントを使える。また、ポイントが貯まる
3. 保証サービス「楽天あんしんショッピングサービス」が適用されるため、追加料金なしで未着や紛失などが補償される。※適用には条件があり
4. 2店舗以上から購入する場合、追加料金なしでまとめて配送できる

海外の消費者が楽天市場などを利用しやすくすることで、海外への販売拡大をめざす。

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オリジナル記事：楽天市場の商品を海外配送する「楽天グローバルエクスプレス」開始、楽天
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