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まん延防止等重点措置に係る雇用調整助成金の特例/ユニクロの国内EC売上高、中間期は4割増【ネッ担アクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング

4 years 11ヶ月 ago
2021年4月9日~15日にアクセス数の多かった記事のランキングを発表! 見逃している人気記事はありませんか?
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    2021/4/15

    ※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

    内山 美枝子

    iMovieとは?初心者でも簡単に動画編集できるアプリを使い方まで解説!

    4 years 11ヶ月 ago

    近年は、スマートフォンのカメラ機能が発達し、高性能なカメラで撮影した動画が世の中にあふれています。せっかく撮影した動画をそのままにすることなく、動画編集をすることでより魅力的な動画にできたら、と考える人も多いのではないのでしょうか。IT技術の発達により、さまざまな動画制作・編集アプリが登場しています。その中でも『iMovie』とは何か、実際に使ってみたいと考えている人のためにも、この記事では初心者でも簡単に動画編集ができるアプリ『iMovie』について特徴から使い方まで解説していきます。

    iMovieとは

    iMovieとは、iPhoneやMacをはじめとするApple製品で使用できる動画編集アプリです。Apple製品に備わっている機能であるためわざわざほかの動画編集アプリを探す手間も省けます。つまりApple製品を持っている人であれば、だれでも無料でiMovieを使用することができます。自身のiphoneで撮った動画を編集したい、と思ってすぐ編集できる手軽さも魅力の一つでしょう。さらにiMovieを使えば、編集の専門知識がなくてもプロさながらの本格的なムービーを作ることができます。iPhoneやiPadであれば、指で操作するだけで、動画を編集することができるため、初心者でも簡単に扱えるのも多くの人に利用されている理由であるといえるでしょう。

    iMovieの特徴

    iMovieの特徴としては、なんといっても簡単な操作で自由自在にクオリティ高い動画編集を行えるという点です。4Kビデオにも対応しているので、映画のようなクオリティで観る人を圧倒する作品を作ることも可能です。また、iMovieにはムービーを共有する方法が多数用意されているため、周りの友人をはじめ、多くの人に共有することができる点も特徴として挙げられるでしょう。

    iMovieでの連携

    前述のとおりiMovieはApple製品に備わっているアプリであるため、MacとiPhone別端末同士での連携が可能です。例えば、iPhoneで撮影した動画をMacで編集したい場合もiMovieを共有することで簡単に行えます。もちろんiPadなどほかのApple端末でも連携は可能です。しかし、連携させる端末同士のiMovieのバージョンが同じであることが必要であるため、注意しましょう。

    また、SNSとの連携も簡単に行えるため、撮影した動画をすぐに共有したい方や、動画編集初心者の方は特におすすめです。

    iMovieの動画編集の機能について

    iMovieにはクオリティの高い動画編集を可能にする機能が数多く用意されています。より多くの機能を使いこなすことで、自分のイメージ通りの動画編集を可能とさせることでしょう。ここではよく使われている機能をいくつか説明いたします。参考にする場合は前もって確認したうえで使いましょう。

    動画のトリミング・カット

    トリミングとは動画の一部を切り出すということを意味します。取り込んだ動画もしくはiMovieで撮影した動画の無駄な部分の削除または分割が可能です。動画の必要となる部分の始まりの地点と終わりの地点を選択することで指定された箇所の動画を切り出すことができます。クリップ(切り抜いた動画)同士をつなぎ合わせることも可能です。

    テキストの挿入

    動画上に好きなテキスト(文字)を表示させることも可能です。フォントと色を選び、サイズを調整。それを写真やビデオの画面上の好きな場所に配置するだけでテキストを挿入することができます。文字色、グラデーション、パターンを選択したり、表示時間を調整したり、と自由度が高いため、個性を生かした動画編集を行えるでしょう。

    音楽の挿入

    iMovieのオーディオ内にはBGMが内蔵されている『サウンドトラック』と 音楽素材『サウンドエフェクト』、端末に保存されているBGMなどの音楽『マイミュージック』があります。iOSの中に80以上のスマートサウンドトラックが用意されているため、動画内に挿入することで映像を引き立たせることも可能です。ちなみにiMovieに内蔵されている音楽については著作権フリーであるため、SNS等で共有する際も安心して使用できます。簡単な操作で音楽の長さを映像の長さに合わせられるため、映像だけでなくサウンドも魅力的なムービーが作れます。

    フィルタの適用

    10種類のクリエイティブなフィルタが内蔵されており、動画のイメージに合う好きなものを選べます。昔ながらのサイレント映画スタイル。古めかしい西部劇風のルック。未来っぽいスタイリッシュなブルートーン、などなど。フィルタの適用は簡単でそれぞれのトリミングした動画にかけることも、動画全体に一気にかけることもできます。

    エフェクト(トランジョン)の追加

    クリップ(切り抜いた動画)同士をつなぎ合わせるために挟むエフェクトをトランジョンといいます。iMovieではそのトランジョンを追加することが可能です。クリップ間をつなぎ合わせたり、スムーズにしたりすることができます。さらに、フェードイン/フェードアウトさせたり、クリップをほかのクリップに融合させたり、別のクリップ内にズームインさせたりすることができるなど、豊富な機能が備わっています。iMovieでは、自動的にトランジョンを追加するように設定することも、手動でトランジションを追加することもできます。

    動画の保存

    動画の編集が終われば、保存することも可能です。また、動画の一部を画像としても保存することが可能です。動画の品質や解像度、圧縮も選ぶことができるため、用途に合わせて保存方法を選ぶと良いでしょう。さらには音楽のみ、ビデオのみ、と選ぶことも可能です。

    編集した動画の共有

    動画編集が完了し、保存したのちに友人や家族に送付し、許攸することが可能ですが、YouTubeやTwitter等のSNSで共有することも可能です。動画を保存した際に投稿したいSNSサイトを選ぶことができるため。簡単に共有することができます。様々な機能を駆使し、他の人とは一味違う自分だけの動画を世界に共有するとよいでしょう。

    iMovieを使うメリットとデメリット

    使ってみたことのない人にはぜひおすすめしたいiMovieですが、使う上でのメリットとデメリットをご紹介します

    メリット

    iMovieはApple製品であれば最初から備わっている機能であり、わざわざほかの編集ソフトを探す手間がなく、気軽に動画編集にチャレンジすることができる点がメリットの一つです。また前述のとおり、標準機能が豊富で、だれでも簡単な操作によって編集をできる点もメリットです。ただ簡単なだけでなく、機能を駆使することでハイクオリティな動画編集を行うことも可能です。

    デメリット

    iMovieは文字を画面上に挿入する機能が搭載されていますが、形式に制限があります。またフォントの種類も他のツールに比べると少ないため、動画上でテキストを目立たせることができない点がデメリットとして挙げられます。

    iMovieはWindowsやAndroidでも使える?

    結論から言うと、WindowsやAndroidではiMovieは使用できません。MacやiPadなどのApple製品とOS規格がちがうためiMovieが使用できず、iMovieを使用できるのはApple製品に限られます。そのため、WindowsやAndroidでは他の動画編集アプリを使う必要があります。IT技術の発達に伴い、さまざまな動画制作・編集アプリが登場しています。IT技術の発達により動画制作および動画編集が可能なスマホアプリが多数登場しています。プロ向けのアプリから、初心者でも扱えるアプリまで混在しているため、用途に合わせて使用すると良いでしょう。スマホアプリとはいえ豊富な素材や機能がそろっているため、本格的な動画を制作することが可能です。iMovieを使用せずとも、数多くのアプリから自分に合ったものを見定めると良いでしょう。

    VideoSquareの他記事では、スマホで利用できる動画制作・編集におすすめのアプリを紹介しています。

    動画制作・編集におすすめのスマホ無料アプリを紹介!

    iMovieで動画編集をしてみよう!

    これまで説明してきた通り、iMovieは機能が豊富で、簡単な操作なため、誰にでもハイクオリティな動画をつくることができます。さらに動画編集だけではなく、保存からSNSでの共有までiMovieだけで完結してしまいます。動画編集をしてみたい!と考えている人はまず、簡単にスマホ1台から始められるiMovieでの動画編集をしてみてはいかがでしょうか?本記事で紹介した注意点も参考にし活用していくことがおすすめです。

    動画制作サービスのCrevo

    VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、国内外約8,000名が登録している独自のクリエイターネットワークを生かして、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!

    Crevoの公式サイトはこちら

    Crevoの関連サービス

    商品説明・紹介の動画制作・映像制作

    サービス紹介の動画制作・映像制作

    インタビュー・お客様の声の動画制作・映像制作

    crevoAdmin

    ドトールコーヒーがネット通販を活用したD2Cビジネスをスタート

    4 years 11ヶ月 ago

    ドトールコーヒーはネット通販を活用したD2Cビジネスをスタートした。

    4月15日に公式通販サイト「ドトール オンラインショップ」を開設。ドトールコーヒーショップで人気のコーヒー豆、ECサイト限定のオリジナル商品も扱う。消費者の利用頻度に合わせて希望の商品を定期的に送る「定期購入」機能も用意する。

    ドトールコーヒーはネット通販を活用したD2Cビジネスをスタート 「ドトール オンラインショップ」
    「ドトール オンラインショップ」のページイメージ

    コーヒー豆の生産・調達から焙煎・卸・小売りまでを一気通貫で手がけるドトールコーヒーは、フランチャイズ向け、量販店、通販会社などへの卸販売、ドトールコーヒー直営店の運営などを展開している。

    ネット通販に関しては、以前からECサイト開設を望む声があがっていたという。新型コロナウイルス感染症拡大による消費行動などの変化などを踏まえ、ECを活用したD2Cビジネスのスタートを決めた。

    ドトールコーヒーはネット通販を活用したD2Cビジネスをスタート 「ドトール オンラインショップ」
    ドトールコーヒーのD2Cについて(ドトール・日レスホールディングスが発表した決算説明会資料からキャプチャ)

    スタート時点での決済方法はクレジットカードのみ。送料は全国一律800円、購入金額が税込5000円以上でドトールコーヒーが送料を負担する「送料無料」を提供する。

    将来的には、テーマに基づいたコーヒーを配送するサブスクリプションサービス、さまざまな味を少量ずつ試せるトライアルセット、オリジナル器具の取り扱いなどを予定している。

    瀧川 正実
    瀧川 正実

    それでもやっぱり今は有料リンクスパムをおすすめできない理由

    4 years 11ヶ月 ago

    2ヶ月ほど前になりますが、GogoleのJohn Mueller氏が、有料リンクへの対応について、「ほとんどの場合、スパムを自動で無効化する」と話しています。

    詳細は鈴木謙一さん海外SEO情報ブログの記事をご覧いただきたいと思いますが、この問題について少し考えてみたいと思います。

     

    私のことをご存知の方がいらっしゃればタイトルをご覧になった時点で「お前が言うな」だと思います。

    私もそう思いますし、十数年前の私がスパムをやめようなんて記事を書くとはまったく思ってませんでしたから・・。

    十数年前日本のSEOはリンクスパム大会のようになっていました。私もその渦中におりました。

    日々納品されてくるテキスト(コンテンツというよりももはやテキスト)、そこから生成される大量のリンク用サイト、ちょっと関連している内容だからだとベタベタと貼り付けられるリンク・・・。

    多少大袈裟ですが現場はこんな感じだったと思います。

    "納品されてくるテキスト"があっただけまだマシで、その前は著作権にひっかからない公開されたデータベースや各種APIからテキスト情報を抜き出してページを自動生成していました。

    ドメインは当然、オールドドメイン!.orgで良質なリンクがついたものが出てきたら喜んで飛びついていましたね。

    PageRank5のやつが入荷しました!なんて電話がきたら「いくらですか?抑えておいてください。稟議出すんで!」みたいな・・・。

    自分で書いていて情けなくなりますが、見苦しい言い訳をさせていただくと当時は

    • リンクスパムをみんなやっていたのでやらないとあげられないケースが多かった
    • 大手さん含め(大手さん中心に?)リンクスパムの需要が多かった
    • 周りのSEO会社も大半がリンク販売業者だったのでリンクを売らないと競争できなかった
      (リンク以外での競争力がなかったとも言う、今SEO業界でトップにおられる先輩方はリンクなしで戦って来られた方がたくさんいらっしゃいます)
    • スパムをやっても無効化されるだけでいわゆる"ペナルティ"がなかった

    こんなところでしょうか?

    はじめの3つは本当に不徳の致すところでして、甘い誘惑に負けたとしか言いようがありません。違法じゃないし、、とガイドラインに違反していることは分かりながら行動経済成長期の排水のごとく、インターネットの世界に有害物質を排出し続けました。今は本当に申し訳なく思っています。

    そして4つ目のペナルティがなかったというのは非常に大きく、効果が出ないことはあってもマイナスになることはないということで、自分たちのスパム行為を正当化していました。

    実際に明らかにリンクの効果がなくなったな・・・というのもあったと思いますが、「効果がなくなることはあってもマイナスになることはありません。効果なかったらまた作ってリンクを張ればいいんです!」くらいのことは言っていたように思います。本当にこの時の自分を思い出すと死にたくなります。

     

    それが2010年過ぎたあたりから、ペナルティ、Googleが言う手動対策というのがやってきます。「あの大手サイトにペナルティが来たらしい」という情報が入ったり、実際にペナルティを受けたという人にメッセージを見せてもらったりして「いよいよこれはまずい」と思い始めました。

    当然この"やばいかもしれない状況"は役員などにも報告をしていましたが、迷いながらまだなんとかいけるかもと思っていました。それがある夜、万を超える被リンク用サイトがindexを削除されました。幸いにもまだお客さんのところにはペナルティは出ていない・・そこで私がしたのは役員室に駆け込んで

    「すいません。○万○千サイトのリンクサイトが飛ばされました。次はばれないように作るので○千万円の緊急の予算をください。」

    今考えてもバカです。そりゃあ出世できません笑

    でもこのときはスパムリンク中毒になっていて、ほかのことを考えられなくなっていました。

    役員からは「ちょっと冷静になって、リンク以外のSEO考えなよ。どうせGoogleにまた見つかるし、お客さんにペナルティ出てくるよ」と(半笑いで)言ってもらい(某さん、その節はありがとうございました)、ここでやっと「そろそろリンクから足を洗わなければ・・・」と思い始めました。

    そこからは苦戦しながらもだんだんとリンクスパムのSEOからコンテンツだったり(まあこのコンテンツもやり方間違えればスパミーになるので注意ですが)UX関連だったりクロール&indexの改善だったりとサービスの方向性を変え、増やし今日をむかえています。まあ、このindex削除事件の数ヶ月後に私はメディア部門のインハウスSEO立ち上げで異動したので実はこの移行期の辛さをしらないのですが・・・。ただ仕掛けて実行のときにはいないという、、申し訳なさすぎです。

     

    ちなみに異動してからは因果応報、アメブロ上のスパムにどう対応していくのかという仕事ばかりをしていました。

    今日もまた2件・・・・。

     

    ととんでもなく前置きが長くなりましたが、話はもどって今回「リンクスパムはアルゴリズムで無効化していて、それで十分」というGoogle側から出たコメントについて個人的には「そんなこと発言しないでほしい」でした。

     

    2012年くらいからSEOの業界からもリンクスパムは急激に減ってきました。リンクで稼いでいた業者の多くはリンクから撤退し、コンサルティングやコンテンツ作成のビジネスに移行していくもののなかなか難しく事業縮小したり廃業したりしているところもあります。

    その中でここ最近、「そろそろ熱りは覚めた」と思ったのか一周回ってまたリンクを大々的に販売しているSEO会社が増えてきている印象です。

    実際にその提案書を見せてもらったり、そこからリンクを買っているという方に話を聞かせてもらったりしています。

    最近は巧妙で、Googlebotにしか見えないようにリンクサイトを作っているものが普通で、相当がんばらないと第三者からはリンク用サイトは見つけられなくなっています。しかもGooglebotにしか見えないのにかなり作り込んであった・・・。(中には、これは普通に公開しても誰もスパムだと思わないけど・・・というものまで・・)

    そんなリンクスパムが増えてきている状況で、今回の発言があると「ペナルティは昔はありましたが、今はありません。安全なリンクです。」というセールストークのエビデンスとして使われかねないんですよね・・・。これは非常に危険だと感じました。

    実際は「ほとんどが自動的にアルゴリズムで無効化」と「ほとんど」どついているので、もちろん例外はあるわけです。

    そしてほとんどがアルゴリズム、ちょっと目視だとしたら、その目視による"ペナルティ"は、より厳しいものになる可能性だってあるわけです。

     

    リンクスパムは、まずアルゴリズムで無効化される。さらに手動対策で厳しいペナルティ状態になることもある。

    こう周知されるべきだと思います。

     

    私は2つの意味でリンクスパムは今はもう行うべきではないと思っています。

    ・昔と違ってペナルティになることはあり得るし、そのペナルティはかなりきつい.復活できないこともある.

    ・スパムが見つかったあとは焼け野原

     

    前者はその通りです。実際に少数ながらペナルティ状態から脱却できずにドメインを捨てたケースも見たことがあります。

    Googleは、「もうスパムをしないと判断できたら解除する」と話していますが、そう思わせるのはなかなか大変な気がします。

    私が「もうスパムは一生しない」と言っても誰も信じないでしょうし。(実際に100%しないと言い切れる自信はありません。ペナルティゼロ、無効化ゼロだったら・・・損しないなら、モラルだけで正しいことができるかと言われると私は諸先輩と違って弱くて悪どい人間なので・・・)

     

    そして後者。これはSEOを提供する事業者にもスパムをするサイト側、クライアントさん側にも言えることです。

    クライアントさんからしたらリンクであげていました、見つかりました、ペナルティ受けました、リンク外しました、落ちました。

    これでは何も残っていません。そこには良質なコンテンツもすぐれたUXも残されていません。今はリンクの力があっても一定以上のコンテンツの品質は必要だと思いますが、先述した通りリンクは中毒性があります。その中毒に汚染されていると最低ラインのコンテンツでいいやと思ってしまいがちです。ペナルティ状態から回復してもそのサイトには資産が作れていない、残されていないというケースは多いと思います。

     

    そしてSEO業者。スパムに頼って短期的に稼いだとしても、それが効かなくなった、スパムサイトがすべてばれた・・・。

    リンク用サイトもない、リンク以外で効果を出す技術も知識もない、そしてお客様もいなくなった・・・。

    焼け野原です。スパム施策は見つかれば焼け野原です。

    過去リンクをやめる決断したSEO会社さんの役員の方とお会いしたときに「売り上げは驚くほど落ちました。うちにはコンサルする能力がなかった。本当に厳しいです。」というお話をお聞きしました。

    リンクスパムと他のコンサルを併用できていればいいじゃないかと思う方もいらっしゃるでしょうが、それは本当に難しいです。スパムは中毒になります。うまくいくときは楽なんです。楽して上がることを体験してしまうと、一生懸命頭を使って手を動かすことを避けるようになるのは多かれ少なかれ皆同じではないでしょうか?結局、リンクスパムに偏っていくことになると思います。

    過去自分も焼け野原一歩手前だったと思います。自分は異動して逃げる形になってしまいましたが、当時の部署メンバーは焼け野原から新しいサービスを大変な思いをして"復興"させてくれたと思います。

    スパムがうまくいっているときは想像していませんが、高確率で辛い未来が待っていると思ったほうが良いです。そこは更地です。

     

    アフィリエイトサイトなど個人サイトでスパムをやることは私自身はそこまで否定しません。すべて自分の責任の範囲内であればやっても良いと思います。もちろんインターネットの世界全体を考えたらないほうが良いのでしょうが、"クライアントに迷惑をかける"ということは少なくともないでしょうし、個人が作ったコンテンツでも良質なものもありますから、良いものがスパムでしか上がらないなら仕方ないと思う面もあります。

    幸いにも一定基準以下のコンテンツでなければGoogleでは上がりませんし、YMYL領域はさらに厳しいですし。

     

    ただ、企業がスパムをやって良いかというと話は別だと思います。

    ペナルティは絶対ないわけではない。受けたら本当に大変な思いをする。

    スパムが見つかったらそのときは何も残らない。

    売る側も買う側ももう一度考えてみていただきたいと思います。

     

    以上2021年最大の「おまゆう」になるかもしれませんが自戒をこめて。

    なお、私の過去のスパム前科のお話をしましたが昔からSEOをやられている方全員がスパムをしていたわけではありません。むしろ今最前線で長くご活躍されている方はスパムとは無縁だったからこそずっとトップを走られているということを尊敬の念を込めて付け加えさせていただきます。

     

    木村 賢

     

    *そのときのツイートをウェブ担当者フォーラムでも取り上げていただきましたのでよろしかったお読みください

     

     

    顧客体験の向上がCVRアップに直結する理由。調査データ&事例に学ぶCX改善のアプローチ | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

    4 years 11ヶ月 ago
    小売事業上位50社は、カスタマーエクスペリエンス(CX)向上のためにどのようなポイントに着目しているのでしょうか?

    春は始まりの季節です。小売事業者はビジネスにおける重要な部分を中心に、さまざまなポイントを見直す必要があります。『Digital Commerce 360』のシニアコンシューマーインサイトアナリストであるローレン・フリードマン氏が、小売事業上位50社がカスタマーエクスペリエンス(CX)向上のために、どのようなポイントに着目しているのかを調べました。

    「2021年中のCX向上」は9割以上の企業が目標に

    2020年は、多くの企業のKPIが好調でした。しかし、『Digital Commerce 360』が毎年実施している「パフォーマンスとコンバージョン」の調査結果によると、2021年も同じ数字を達成し、それを上回ることは難しいかもしれません。

    ECサイトの平均コンバージョン率は、依然として2~3%の範囲で推移しています。カスタマーエクスペリエンスを継続的にモニタリングすることが大切です。現在、自社のカスタマーエクスペリエンスを8~10点と評価している小売企業は37%で、92%の企業が2021年中に高レベルに到達したいという高い目標を掲げています。それらの企業はゴール達成のために、やるべきことがたくさんあることを理解しています。

    「最適なCXを10点とした場合、現在の点数と2021年の目標点」に対する小売事業者103社の回答
    「最適なCXを10点とした場合、現在の点数と2021年の目標点」に対する小売事業者103社の回答(画像:『Digital Commerce 360』の調査「パフォーマンスとコンバージョン 2021年」より編集部が作成)

    企業のCX、デジマへの投資額が増える

    これらの小売企業は、2021年のカスタマーエクスペリエンスへの投資額が2020年に比べて増加すると予測しています。他に投資額が大幅に増える分野は、76%が投資増を見込んだデジタルマーケティングです。

    「2020年と比較し、2021年は各分野でどの程度の投資を行うか?」に対する小売事業者103社の回答
    「2020年と比較し、2021年は各分野でどの程度の投資を行うか?」に対する小売事業者103社の回答(画像:『Digital Commerce 360』の調査「パフォーマンスとコンバージョン 2021年」より編集部が作成)

    CVRの最適化で重要な役割を果たすCX

    小売企業がEC分野に投資していることは非常に喜ばしいことですが、その中でもカスタマーエクスペリエンスは投資の観点で最も重要だと言われています。小売企業は、コンバージョン率を向上させるためには、優れたカスタマーエクスペリエンスが重要であることを強く認識しています。実際、64%の小売企業がコンバージョン率の最適化においてカスタマーエクスペリエンスが重要な役割を果たしていると考えています

    「2021年、コンバージョンを最適化するためには、どの投資がどの程度重要になると思うか?」に対する小売事業者103社の回答
    「2021年、コンバージョンを最適化するためには、どの投資がどの程度重要になると思うか?」に対する小売事業者103社の回答(画像:『Digital Commerce 360』の調査「パフォーマンスとコンバージョン 2021年」より編集部が作成)

    CVR向上に重要なこと1位は「主要ページのアップグレード」

    今回の調査で、小売事業者がコンバージョン率を向上させるためには何が重要と考えているのかが明らかになりました。回答者の59%が「主要なページのアップグレード」を第1位にあげており、56%の「Webデザイン」と僅差であることがわかりました。

    効率向上に関しては「サイト内検索」が50%、「チェックアウトにおけるステップ数の削減」が43%となっています。

    コンテンツ面では、「より詳しい商品情報とサイズガイド」が47%の事業者にとって非常に重要であり、43%が「より洗練された商品画像が重要」であると考えていることがわかりました。

    これらの点について、小売事業者がどのようにカスタマーエクスペリエンス最適化を実践しているか、ネット上で検証してみました。

    始まりの季節である春、すべての小売事業者に自社の主要ページを含む、さまざまなポイントを見直すことをおススメします。今回の調査では、主要なポイントを見直すとともに、小売事業トップ50社がどんな取り組みが行っているのかを確認してみました。

    「オンラインでのCVR向上のために、各取り組みがどの程度重要だったか?」に対する小売事業者103社の回答(画像:『Digital Commerce 360』の調査「パフォーマンスとコンバージョン 2021年」より編集部が作成)

    私は、「自信を持って買い物をする」という考え方が大好きです。家庭用電化製品などを販売する「Newegg」の顧客や見込み客は、たくさんのカテゴリーの中から、品揃えの規模やブランド数、信頼できるレビュー、配送量などを容易に理解できるサイト上の表現手法に喜んでいることでしょう。このようにサイト上で情報を適切に伝えることで、注目を集めることができます。

    サスティナビリティへの取り組みを進める「American Eagle」

    市場測定会社のNeilsenによると、米国のサステナビリティ市場は、2021年までに1,500億ドルに達すると予測されています。この問題に真剣に取り組む企業が増えていることに、感心します。

    カジュアル系ファッションブランドの「American Eagle Outfitters」は、持続可能な方法で生産されたコットンを使用していることを強調し、さらに一歩進んで、「AE for Surfrider」のTシャツを販売するごとに、1ドルを「Surfrider Foundation」(「日本の海岸環境の保護」を目的とした環境保護活動を行なっている国際環境NGO、市民組織)に寄付しています。

    「American Eagle Outfitters」の「AE for Surfrider」紹介ページ
    「American Eagle Outfitters」の「AE for Surfrider」紹介ページ(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    限定キャンペーンやロイヤルティプログラムがファンを動かす

    消費者は常にアンテナを張って、割引キャンペーンを探しています。スポーツアパレルの「Fanatics」は、割引重視のファン層をターゲットにしています。サイトで採用しているバナーデザインは、巷を賑わしているスポーツくじの広告を彷彿とさせます。

    1,137人のEC利用者を対象とした「ホリデーシーズン後の調査」では、36%が魅力的なプロモーションを理由にホリデーシーズン中に購入店舗を選んでおり、20%が店舗限定商品に惹かれています。

    「Fanatics」が採用しているバナーデザイン
    「Fanatics」が採用しているバナーデザイン(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    コンバージョン促進には洗練された画像が重要

    103社の小売事業者を対象に実施した「パフォーマンスとコンバージョン 2021年」の調査では、43%の小売事業者が、より洗練された画像がコンバージョンを促進すると考えていました。ノートパソコンなどのHewlett Packard(HP)はモニターの美しく魅力的な要素を、大きな吹き出しデザインで強調しています。

    また、「魅力的なデザイン」という見出しとそれに続く説明文が、美しい画像を引き立てています。ルック&フィール(※「見ため・感じ」の意味。コンピューターやOSなどのデザインと操作感の総称)がうまく機能しており、ありふれたカテゴリーでありながら、カスタマーエクスペリエンスを向上させています。

    モニターの美しく魅力的な要素を、大きな吹き出しデザインで強調している「HP」
    モニターの美しく魅力的な要素を、大きな吹き出しデザインで強調している「HP」(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    ワンストップの商品ページ

    商品ページには、必要な情報をすべて盛り込むと同時に、ブランドと商品の両方を紹介することで、消費者の意思決定を助けることができます。家具や雑貨の「Crate&Barrel」は、美しい画像やビデオでブランドを紹介したり、商品を使用している様子を見せたりすることで、カスタマーエクスペリエンスを高めています。

    さらに、配送と車中受け取りの両方のオプションと、キックバックキャンペーン情報をまとめて紹介しています。当社の調査によると、このような動画の35%が、コンバージョンを促進する上で非常に重要な役割を果たしています。

    美しい画像やビデオでブランドを紹介している「Crate&Barrel」
    美しい画像やビデオでブランドを紹介している「Crate&Barrel」(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    「プロジェクトツール」のようなツールは、消費者が「Build.com」上でプロジェクトを組むのに役立ちます。非常に便利な機能で、複数の部屋を管理することができます。消費者はサイトを見てアイデアを探し、プロジェクトやカートに入れられます。このツールを使えば、選択した商品を忘れることもなく、買い物を予算内に収めることも簡単です。

    「Build.com」で利用できるプロジェクトツール
    「Build.com」で利用できるプロジェクトツール(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    「プロファイラー」(自己診断ツール)も重要な役割を果たしています。「Stitch Fix」のようなサブスクリプションモデルでは、買い物体験をカスタマイズしたり、商品選択を容易にするために、以下のようなクイズを導入しています。

    クイズ内容は多岐にわたり、現在のスタイリング、買い物をする店、性別、予算、体型の悩み、「Stitch Fix」に求めるものなど、さまざまな質問を投げかけます。クイズを進めていくと、アルゴリズムによっていくつかのスタイルが表示され、消費者は次にどんな商品が届くのかを予想することができます。

    「Stitch Fix」が導入しているプロファイラー
    「Stitch Fix」が導入しているプロファイラー(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    体験をカスタマイズする

    インフルエンサーの世界ではパーソナリティが重要な役割を果たすため、小売事業者はインフルエンサーと提携し、自社のストーリーを新鮮な方法で伝えています。「J.Crew」は、カタログの世界で以前からこのアプローチを採用していますが、オンラインの「New Stories」では、4人のインフルエンサーを紹介しています。

    それぞれのコーナーで、インフルエンサーが「春に着たい服」など特定のルックに身を包み、「J.Crew」の春のコレクションを紹介しています。多様な人物が登場することで、消費者は同じ服を着た自分を想像することができ、「J.Crew」はブランド戦略を強化することが可能です。

    インフルエンサーを起用した「J.Crew」の商品コーナー
    インフルエンサーを起用した「J.Crew」の商品コーナー(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    アウトドア用品の「Bass Pro」のようなブランドにとって、体験を感じられる機会が、アウトドア愛好家の心に響くことは間違いありません。このようなマーケティングツールは、消費者を刺激し、同じようなアクティビティをサポートするために必要な商品が売れるはずです。今回の調査では、EC利用者の35%が動画を重要視していましたが、「Bass Pro」は「Bass Pro TV」という動画サービスを取り入れて、さらにレベルアップしています。

    「Bass Pro TV」を取り入れているアウトドア用品の「Bass Pro」
    「Bass Pro TV」を取り入れているアウトドア用品の「Bass Pro」(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    スピードの重要性

    検索機能は年々高度化していますが、消費者を適切な商品に導くために、依然として重要な機能です。商品情報だけでなく、指定した店舗での在庫の有無も確認できるようになりました。

    在庫のある商品を共有したり、在庫のない商品の検索結果を制限したりすることで、より効率的なショッピングを実現しています。このように、消費者の立場に立った編集を行うことが可能です。

    住宅リフォーム・建築資材の「The Home Depot」の検索画面
    住宅リフォーム・建築資材の「The Home Depot」の検索画面(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    また、家具や家庭用品を販売する「Wayfair」は、ビジュアルイメージを使って検索効果を高めています。これにより、消費者は検索条件をすばやく確認することができ、より簡単に、より楽しく商品を探すことができます。また、2日以内の発送が可能なので、急いでいる人も安心して利用できます。

    ビジュアルイメージを使って検索効果を高めている「Wayfair」
    ビジュアルイメージを使って検索効果を高めている「Wayfair」(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    ワンストップショッピングカートは、消費者が商品ページや配送情報のページに戻ることなく、同じページ内で配送の選択肢、料金、手数料を確認できるため、大変便利です。大手ディスカウントチェーンの「Target」のように、「チェックアウトまでのステップ数が少ない方がコンバージョンの可能性が高まる」と43%が回答していることから、チェックアウト方法もコンバージョンに起因すると考えられます。

    チェックアウトまでのステップ数が少ない「Target」
    チェックアウトまでのステップ数が少ない「Target」(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    保証を活用してリスクのない配送を実現

    『Digital Commerce 360』と調査会社の「Bizrate Insights」が1,047人のEC利用者を対象に行った「コンバージョン 2021年」調査によると、対象者の63%が「返品送料無料」がオンラインでの注文につながる可能性が最も高いと報告しています。

    これは、68%の「迅速な配送」に次いで高い数値で、靴を中心としたアパレルチェーンの「Footlocker」が行っている、「FIT Guarantee」(※購入商品のサイズが合わなかった場合、無料で返品/交換に応じるサービス)が消費者にとって魅力的であることが理解できます。

    靴のサイズ調整は常に難しいものですが、消費者にとってリスクのない方法を導入し、サイト上で大胆に紹介することで、サイズに関する懸念を払拭しているのです。

    購入商品のサイズが合わなかった場合、無料で返品/交換に応じるサービス「FIT Guarantee」を導入している「Footlocker」
    購入商品のサイズが合わなかった場合、無料で返品/交換に応じるサービス「FIT Guarantee」を導入している「Footlocker」(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    オムニチャネル機能の推進

    オンラインショッピングでは、在庫状況の確認から、店舗でのピックアップや車中受け取りまで、オムニチャネルの取り組みが導入されています。『Digital Commerce 360』とBizrate Insights が1,052人のEC利用者を対象に行った「オムニチャネル 2021年」調査では、58%の回答者が近くの店舗での在庫状況をオンラインで確認し、43%が店舗での受け取りを利用。35%がドライブスルーや車中受け取りを利用していることがわかりました。

    ペット用品を販売する「PetSmart」は、オムニチャネルへの取り組みを強調している事例です。1時間以内の無料受け取りサービスを提供し、オムニチャネルに注力していることを伝えています。

    オムニチャネルへの取り組みを強調している「PetSmart」
    オムニチャネルへの取り組みを強調している「PetSmart」(画像:『Digital Commerce 360』「The Shopper Speaks: Who is paying attention to the user experience?」よりキャプチャ)

    ◇   ◇   ◇

    これからもずっと、カスタマーエクスペリエンスに注意を払う必要があるでしょう。小売企業は毎年改善案を作成し、1年を通して影響を計測し、結果に基づいて微調整を行う必要があります。

    創造性と効率性を組み合わせることで最適化したショッピング体験は、コンバージョン率の向上をもたらし、消費者に受け入れられることでしょう。

    この記事は今西由加さんが翻訳。世界最大級のEC専門メディア『Digital Commerce 360』(旧『Internet RETAILER』)の記事をネットショップ担当者フォーラムが、天井秀和さん白川久美さん中島郁さんの協力を得て、日本向けに編集したものです。

    Digital Commerce 360
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    画像認識AIカートとスマホアプリで決済、エイチ・ツー・オー リテイリング「レジレス店舗」の取り組みとは

    4 years 11ヶ月 ago

    エイチ・ツー・オー リテイリングは「画像認識AIカート」の本格運用に向けた取り組みを始める。

    ニュージーランドのImagr Limited(イマジャー社)と4月12日、「画像認識AIカート」の本格運用に向けた実用化サービス契約を締結。これに伴い、エイチ・ツー・オー、イマジャー社、東芝テックの3社共同で、店舗での実証実験を本格的に開始する。

    「画像認識AIカート」は、最先端の画像認識技術を搭載した次世代ショッピングカート。カート投入時に読み取った商品画像を、人工知能(AI)が学習したクラウド上の商品画像とマッチングし、商品名と価格を瞬時に識別。その結果をカートとペアリングしたスマートフォンに表示する。

    エイチ・ツー・オー リテイリングは「画像認識AIカート」の本格運用に向けた取り組みを始める
    「画像認識AIカート」の使用イメージ

    実証実験は大阪市の阪急オアシス中之島店で実施する。顧客が所有するスマホに専用アプリをダウンロードしてもらい、画像認識装置がついたカートとペアリングして利用を促す。

    精算までのプロセスを迅速化できる「スマートカート」は通常、顧客自身がスマホや専用端末で商品バーコードを読み取り、カートに入れる方式が採られている。

    エイチ・ツー・オー リテイリングは「画像認識AIカート」の本格運用に向けた取り組みを始める
    画像認識AIカート

    今回の実証実験で行う画像認識AI技術は、顧客が「商品をカートに入れる」「カートから取り出す」だけでレジスキャンが完了、ユーザーエクスペリエンスが向上する。レジ業務の合理化につながり、コストが削減できると期待している。

    将来的には、顧客が買うことをやめた商品の情報や買い上げの順序といった行動データなども、店舗づくりに役立てることができると想定している。

    石居 岳
    石居 岳

    「FLoC」の試験運用を開始

    4 years 11ヶ月 ago

    グーグルが、インタレストベース広告のためのプライバシーサンドボックス技術「Federated Learning of Cohorts(FLoC、協調機械学習により生成されたコーホート)」の試験運用を開始。日本を含む複数カ国の一部の利用者が対象。4月にはブラウザー「Chrome」にプライバシーサンドボックス関連の設定が追加されるようだ。

    「Google Chrome」でFLoCの試験運用が開始
    https://forest.watch.impress.co.jp/docs/news/1315651.html

    noreply@blogger.com (Kenji)

    360度動画とVR動画を活用して最先端のマーケティングを実現しよう

    4 years 11ヶ月 ago

    多岐にわたって活用され、注目を集めている360度動画とVR動画。言葉を耳にする機会は増えても、具体的にどういう動画なのかは知らない、両者の違いがわからないという方は多いのではないでしょうか。この記事では、話題の360度動画とVR動画の特徴について詳しく解説するとともに、実際のビジネスにおける活用事例も紹介します。

    360度動画とVR動画の違いとは

    360度動画とVR動画とを同じようなものとして扱う例は多く、そのために混同しやすくなっています。これらの動画をマーケティング活用していくには、両者の違いを正確に理解しておく必要があります。

    360度動画

    360度動画とは、名前の通り360度の角度から自由に楽しめる動画のことです。視聴者が動画内の「中心」に位置し、自由に周りを見渡せるイメージです。普通のカメラでは、人の視界に近い範囲しか撮影ができません。これに対し、360度動画の撮影工程では、全周囲を撮影できる特殊なカメラを用いて、前後、左右、上下すべてをまとめて撮影します。

    360度動画には複数の種類があり、代表例としてドームマスター形式とパノラマ形式について簡単に紹介します。ドームマスター形式は、360度の映像や画像を魚眼レンズで撮影したように1枚に収めたもので、プラネタリウムのドームシアターなどでよく使われています。パノラマ形式は、周囲の映像を球面から平面に変換するもので、メルカトル図法をイメージするといいでしょう。用途として多いのは風景動画です。

    360度動画はYouTubeやスマホアプリなどで視聴できます。視聴中に画面をクリック操作したり、スマホを傾けたりするだけで映像の視点を自由に変更できるなど、視聴方法がシンプルなのも特徴のひとつです。YouTube上には、世界中で撮影されたユニークな360度動画が多数アップされていますのでチェックしてみましょう。

     VR動画

    色々な角度から映像が視聴できる点は360度動画もVR動画も同じです。違いは大きく2つあり、1つ目は視点変更が可能なことです。視点が正面に固定されている360度動画とは違い、VR動画は画面の中でしゃがんだり、上を向いたりといったように、自分の動きに合わせて視点を変更できます。2つ目に、VR動画ではヘッドセットを装着するのが基本です。ヘッドセットによって現実世界で目に映るものを視界から遮断でき、臨場感のある映像を楽しめるのがVR動画の醍醐味だといえます。

    360度動画が現実世界にいながら動画そのものを楽しむのに対し、VR動画は仮想現実の世界に入り込み、自分がその一員になるようなイメージです。視聴者に強い没入感を与えるため、深海やホラーの世界観とも親和性が高いとされており、実際にこれらのジャンルで多くのVR動画が制作されています。ただし、人によってはVR酔いを起こし、気分が悪くなる可能性があります。特に、映像が激しく動くようなコンテンツは注意が必要です。

    360度動画とVR動画を利用したビジネス事例

    これまで360度動画とVR動画はエンターテインメントの分野での活用がメインでしたが、昨今ではビジネス業界でも多く活用されるようになっています。この段落では、360度動画とVR動画を活用したビジネス事例を紹介します。

    不動産見学

    360度動画とVR動画の活用事例として、まず挙げられるのが「不動産見学」です。不動産を360度動画で視聴することで、現地まで見学に行くことなく、その場での内見が叶います。従来であれば不動産ごとに現地に行って内見するところを、360度動画を使えば一度に複数の物件を確認でき、記憶が鮮明なうちに比較できます。不動産の管理が楽になり、現地まで案内する手間も省ける360度動画の活用は、不動産会社にとっても有益です。

    VR動画を利用すれば、完成前の物件であっても、映像で具体的なイメージを伝えられます。静止画ではわかりにくい間取りの詳細もチェックしやすく、窓の形状についても感覚的につかむことができるので細かな質問が減り、接客業務を効率化できます。自宅からでも自由に映像を視聴できれば、時間の制限なく納得いくまで確認できるので、購入後のアンマッチも減らせるはずです。うまく機能すれば、高額な費用がかかるモデルルームそのものをなくす検討も視野に入ってくるでしょう。

    活用事例

    【360度動画】ティンカーベル 201|VR内見|URBAN CREATE TUBE

    出典:URBAN CREATE TUBE

    疑似旅行体験

    360度動画やVR動画には、「疑似旅行体験」としての利用価値も期待できます。新型コロナウイルスが世界的に大流行し、従来のように自由に海外旅行に行きづらいという方も多いことでしょう。また、仕事が忙しくまとまった長期休暇を取りづらい方、持病がある方や高齢者の方にとっても、宿泊を伴う旅行はハードルが高いものです。VR動画を使えば、自宅にいながら実際に現地に行ったかのような感覚を味わえ、リアルな旅行気分が楽しめます

    360度動画であればヘッドセット装着が不要な分、さらに手軽です。自治体の観光課でも、360度動画を観光誘致に活用するケースが増えており、アフリカの大自然や北海道の観光地などを360度動画で楽しめるウェブサイトもあります。視点が正面に固定されている360度動画では、自分以外の目線でその人になりきって映像を楽しむことも可能です。中には、人ではなく猫の目線で360度のストリートビューを体感できるようなユニークな映像も存在します。

    活用事例

    360 度動画で家にいながら世界中を旅する! ブライトサイド | Bright Side Japan

    出典:ブライトサイド | Bright Side Japan

    社内研修

    「社内研修」において360度動画とVR動画を活用する事例も増えています。社内研修というと座学で行うものというイメージがあるかもしれません。体系的に多くの情報を学べるのが座学のメリットですが、実践的とは言い難いでしょう。社内研修を360度動画やVR動画を使って実施することで、実際の仕事現場を再現できます。指導役の指示に従って所作を真似してもらうなど双方向性ももたせられるので、研修を受ける側も退屈せずに済むはずです。

    360度動画やVR動画を用いた研修は、特に接客業のお客様対応や専門技術が必要な業務訓練などで有効です。実習となると実際のお客様役を前に緊張しやすいものですが、VR動画ではこうした緊張感を緩和しながらリアリティのある接客体験ができます。結果的に、より短期間でスキルを習得しやすく、現場ですぐに即戦力として活躍してくれる可能性も高まります。指導役の話術による研修クオリティのバラつきがなくなる研修場所を確保しなくて済むのも企業にとって大きなメリットです。

    活用事例

    「明日から使える!プレゼンテーション研修~話し方編~」VR体験映像|ソフトバンクニュース

    出典:ソフトバンク(SoftBank)

    バーチャルショッピング

    360度動画やVR動画によって、「バーチャルショッピング」が当たり前となる時代もそう遠くないかもしれません。オンラインショッピングはすでに一般的となっていますが、そこにVR動画を加えることで、あたかも実店舗にいるかのような感覚で買い物を楽しめます。住んでいる場所によっては、気になる洋服があっても近くに実店舗が存在しない場合もあるでしょう。バーチャルショッピングは、買い物には行けないけれど、まったく商品を見ずにオンラインサイトの情報だけで買うのは不安という方の解決策になります。

    近くにスタッフがいないので、商品の価格確認も遠慮なく行えます。VR空間の中で商品を試しに使ってみるといったことも、商品のジャンルによっては可能でしょう。実店舗の様子を360度カメラで撮影し、その映像を見ながら買い物をするといった用途も有効です。支払いについては、オンラインショッピングと同様にクレジットカード決済が使えるところもあります。バーチャルショッピングが普及すれば、実店舗の数を大幅に減らせるかもしれません。人件費と賃料の削減に加えて、国内外からの集客にもつながるので、企業にとってはまさに一石二鳥です。

    活用事例

    Buy+ The First Complete VR Shopping Experience

    出典:Alibaba Group

    動画の制作で困ったときは動画制作サービスに相談を

    360度動画とVR動画の違い、ビジネスの活用事例について紹介しました。YouTubeにはたくさんの360度動画やVR動画が公開されていますので、まずはご自身の目で確かめてみるといいでしょう。アイデア次第で多種多様なビジネスを展開できる360度動画とVR動画ですが、動画の制作には高度な技術を要します。社内にノウハウがなく、制作に苦労しそうであれば、最初から動画制作サービスを利用することをおすすめします。

    360度動画とVR動画の特徴を活かした動画を制作しよう

    自社商品やサービスの販売促進、マーケティングのために360度動画やVR動画の制作を考えている担当者も多いのではないでしょうか。ここで重要となってくるのは、特徴やメリットを最大限に生かすことです。360度動画やVR動画を制作する際には、通常の動画とは押さえるべきポイントも違ってきます。そのため、360度やVR動画動画の制作実績が豊富なプロに依頼するのがおすすめです。せっかく時間をかけて制作した360度動画やVR動画であっても、その動画が伝わらなければせっかくの労力が無駄になってしまいかねません。動画制作サービスのCrevo(クレボ)でも、360度動画やVR動画の制作が可能です。まずは、一度お問い合わせをしてみてはいかがでしょか。

    動画制作におすすめのCrevo

    VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、数多くの動画制作・映像制作に携わっています。国内外約8,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!
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    YouTube広告で収益化を目指すために必要な条件や方法とは

    4 years 11ヶ月 ago

    YouTubeを利用しているユーザーは世界でざっと20億人以上。さらに「5G」のサービス提供が始まったこともあり、YouTubeをメインとした動画市場は今後もますます伸びていくと予測されます。勢いのあるYouTubeを自社ビジネスに活用したいと考えている企業も増えていることでしょう。この記事では、YouTubeのビジネス活用に関心を持っている企業の担当者向けに、YouTubeの主な収入源である広告収入の仕組みやその他の収益化の方法について解説します。

    YouTubeの広告収入の仕組みをまずは理解しよう

    YouTubeの広告収入の仕組みについてまず理解しておきましょう。YouTubeで動画を見ようとした際、視聴前や視聴中に広告が表示されるほか、ページ上にバナーが表示される場合があります。視聴中のコンテンツと関連性が高い広告が表示される仕組みになっており、視聴者がクリックしたり、一定秒数以上視聴されたりすると、広告主からYouTubeに広告料が支払われます。動画投稿者にも広告料の一部が支払われるため、動画投稿者はYouTubeで稼ぐことが可能というわけです。動画コンテンツの広告はテレビCMが主流でしたが、世界中で視聴されているYouTubeの市場規模は今やテレビよりも大きくなり、着目する企業も増えています

    YouTubeの広告収入を発生させるための主な条件

    YouTubeに動画投稿すれば、誰でもすぐに広告収入を得られるわけではありません。広告収入を得るためには、YouTube側から提示されている条件を満たす必要があります。ここではもっとも重要な3つの条件について紹介します。

    直近1年の総再生時間が4000時間を超えていること

    まず、直近1年に投稿した動画の総再生時間が4000時間を超えていなくてはなりません。総再生回数ではなく総再生時間であることを覚えておきましょう。総再生時間を基準にしているということはつまり、YouTube側では動画がきちんと視聴されているかどうかに重きを置いているということです。動画の本数は関係ないため、大きく話題になれば、1本の動画だけで一気に4000時間をクリアできる可能性もゼロではありません。

    ただし現実的には、少ない動画本数で4000時間という高い壁を崩すのは容易ではないでしょう。初心者の場合は地道な投稿を続け、再生時間を積み重ねていくほうが無難です。仮に10分の動画1本では、2万4000回も最後まで視聴されなくてはなりません。本数を100本に増やせば、1本あたり240回の視聴で済みます。達成までに一定の期間はかかるかもしれませんが、総再生時間は比較的クリアしやすい条件だといえます。

    チャンネル登録者数が1000人以上であること

    次に、チャンネル登録者数は1000人を超える必要があります。これは総再生時間よりもクリアするのが難しい条件です。なぜならば、動画を見てもらえたとしてもチャンネル登録までしてくれるとは限らないためです。1本の動画が爆発的にヒットしたとしても他の動画に魅力がなければ、チャンネル登録者数はさほど増えません。

    チャンネル登録にまでこぎつけるためには、「このチャンネルを今後も見ていきたい」と思わせる動画を継続的に投稿していく必要があります。つまり、動画単体で考えるのではなく、チャンネル自体に関心を持ってもらえる、チャンネルのファンを増やしていく戦略を立てることが大切です。

    広告掲載にふさわしいコンテンツであること

    広告にふさわしいコンテンツであるかどうかも、YouTubeで広告収入を発生させる条件としてきわめて重要です。広告主は自社のイメージを損ねるような動画には広告を出したくないと考えています。当然ながら、犯罪を助長したり、著作権に違反したりするような動画を投稿すると広告の掲載は禁止となります。性的なコンテンツ、ハラスメントやネットいじめにつながるような動画も同様です。注目を集めたいと思うあまり、過激すぎる内容にならないよう注意しましょう。

    YouTubeでは、多くの人が楽しめる健全なコンテンツ制作を心がけましょう。ふさわしいコンテンツかどうかは、YouTube のコミュニティガイドラインに基準が載っていますので、利用規約も含めて一度目を通しておきましょう。ガイドラインに違反しているとみなされた動画は収益化の対象外となるのはもちろん、YouTubeからも削除されます。

    YouTubeの収益化は多種多様

    YouTubeでもっとも周知されている収益化の方法は広告収入ですが、それに加えてさらに収益を広げる方法がいくつかあるので紹介します。まず、チャンネルを収益化できれば、動画の視聴者から投げ銭をもらえる「スーパーチャット」機能を使えるようになります。ライブ配信中に視聴者から寄付という形で直接お金がもらえ、広告とは関係なく収入が得られるのが特徴です。

    視聴者をチャンネルメンバーにして、毎月メンバー料金を支払ってもらう「チャンネルメンバーシップ」という方法もあります。仕組みはファンクラブと似ており、配信者はチャンネルメンバーのレベルを5段階に設定でき、レベルに応じて料金と特典を設定します。こちらも収益化されているチャンネル向けの方法ですが、仕組みを機能させるには相応の登録者数、および対価を支払う価値があると思ってもらえるコンテンツが必要です。

    企業から依頼を受けた商品を宣伝することで広告収入を得る「企業案件」という方法もあります。知名度ありきの方法であり、依頼をもらうためにはYouTuberとしての確固たる人気と実績が必要です。このほか、YouTubeを活用して自社の製品を販売し、収益を得る手法も確立されつつあります。YouTubeを起点にビジネス展開するというもので、ネットショップとの連携で収益化の動線をつくるのが一般的です。

    YouTubeの広告収益を軌道に乗せるためのコツ

    YouTubeに参入する企業は増えておりその分、競争も厳しくなっています。ただ動画をアップしているだけでは、収益アップは見込めません。YouTubeの収益を軌道に乗せるための3つのコツを紹介します。

     チャンネルコンセプトやターゲットユーザーの明確化

    収益化のコツとして欠かせないのが、戦略的なチャンネル運営です。具体的には、YouTubeチャンネルを通して何をアピールするのか、誰がターゲットなのかをはっきりさせておくことが肝心です。チャンネルを利用して何を伝えたいのか、将来的にどのような方向にしていきたいのかまであらかじめ決めたうえで、それに沿った動画を投稿していきましょう。

    自社のターゲットにふさわしい層を分析し、ターゲットの興味を引く・課題を解決できる動画を投稿していくことで、視聴者との関係性が濃く・深いものになっていきます。リピーターを得るためには継続的な活動も大切です。ターゲット層がもっとも見てくれそうな決まった曜日に動画を上げるなど、継続的な運用も心がけましょう。

    検索で上位に表示されるためのSEO対策

    数多の動画の中で目立つためには、SEO対策も重要です。SEOとは検索エンジンの最適化のことです。きちんと対策を打つことで、GoogleやYouTubeなどの検索結果で上位表示されやすくなります。YouTubeの場合は、動画のタイトルに視聴者がよく検索するキーワードを入れて、上位表示を狙いましょう。

    タイトルの付け方も大切です。たとえば、「動画の作り方」というシンプルなタイトルよりも「誰でも作れる!簡単な動画の作り方」とするほうが、視聴するハードルが下がり、より多くの人に見てもらいやすくなります。動画を視聴することでどんな課題を解決できるのかまでタイトルに入れ込み、視聴後の成果・メリットを示すのもポイントです。

    最後までみてもらえるような質の高い動画の作成

    YouTubeで安定的に収益を上げていくには、動画の質も重要です。いくら動画を投稿しても、すぐに離脱されてしまうようでは、再生時間も伸びず、比例して広告収入も増えません。動画のジャンルは面白系からビジネス系まで多種多様ですが、最後まで見てもらえる動画を目指す点ではどれも同じです。ひとまず動画をクリックさせようと小手先のテクニックに走るのではなく、「最後まで見てもらえる」「チャンネルのファンを増やせる」良質なコンテンツの開発に注力しましょう。

    そのためには、動画を制作する前にきちんと企画をたて、どのような動画が再生されやすいか、視聴者がどのような動画を求めているのかを分析しておきましょう。企画だけでなく、映像や演出のクオリティにもこだわるべきでしょう。視聴者の目を引きつけたい、表現の幅を広げたいなど、クオリティをとことん追求したい場合は、動画制作サービスの力を借りて実現するのも手です。

    YouTubeの広告収入に取り組めばビジネスチャンスは広がる

    YouTubeで広告収入を得るための条件や方法について紹介しました。軌道に乗るまでには多少時間がかかるかもしれませんが、地道に継続すれば徐々に成果が出てくるでしょう。圧倒的なユーザー数を誇るYouTubeをうまく活用できれば、幅広い世代にアプローチができ、視聴者とのエンゲージメントも深められます。動画制作を内製する工数やノウハウが不足している場合は、動画制作サービスの利用も視野に入れて検討してみてはいかがでしょうか

    動画制作におすすめのCrevo

    VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、数多くの動画制作・映像制作に携わっています。国内外約8,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!
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    EC専門メディア2社が語る「コロナ禍のEC事情と次の成長市場」【4/15開催】

    4 years 11ヶ月 ago

    ダイレクトマーケティングワークショップ(DMW)東京支部は、「【ネットショップ担当者フォーラム x 日本ネット経済新聞】ECメディア編集部の対談企画コロナでEC化はどれだけ進んだのか? 次の成長市場となるEC業界はどこか?」と題した有料ウェビナーを、4月15日(木)に開催する。

    講師は、日本流通産業新聞社の手塚康輔氏(日本ネット経済新聞 編集局デスク)と、ネットショップ担当者フォーラム編集部の瀧川正実編集長。

    当日は主に以下内容において、2人の日々の取材活動から見えてきたコロナ禍のリアルなEC市場について激論を交わす予定。

    1. コロナで変化した通販・ECを数字で見る
    2. コロナの恩恵を受けた会社・商品とは?
    3. モールと自社店舗はどちらが伸びたのか?
    4. コロナで変化した物流
    5. 今後伸びそうなEC会社はここだ!
    6. ズバリ!今後通販・EC事業者がとる道は?

    ウェビナーの概要

    • 日時:2021年4月15日(木)18:30~19:30 (ウェビナー終了後、オンライン懇親会あり)
    • 参加費用:2,000円(DMW東京会員は無料)
    • 配信方法:Zoom(参加申し込み者へメールにて視聴用URLを送付)
    • 詳細と申し込みhttps://dmwtokyo-210415.peatix.com/
    公文 紫都
    公文 紫都

    ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は41%増の86億円、EC化率は29%【2021年2月期】

    4 years 11ヶ月 ago

    子ども服やベビー服などのブランドを展開しているナルミヤ・インターナショナルの2021年2月期におけるEC売上高は前期比41.8%増の86億6700万円だった。EC化率は同10.8ポイント増の29.3%。

    ナルミヤ・インターナショナルの2021年2月期におけるECの売上高
    EC事業について(画像はIR資料からキャプチャ)

    2021年2月期は視認性と利便性の向上を目標とし、自社サイトの改善改修を推進。クリック&コレクト(eコマース決済と店舗受け取り)、チャット接客(販売員によるリモート接客)、自社EC専用アプリなどをスタートした。

    新規会員数が増加し、会員数は前年比47.6%増の72万人となっている。

    ナルミヤ・インターナショナルは、クリック&コレクト(eコマース決済と店舗受け取り)、チャット接客(販売員によるリモート接客)、自社EC専用アプリなどをスタート
    2021年2月期に取り組んだこと(画像はIR資料からキャプチャ)

    EC事業は今期、売上高100億円、会員数100万人の達成が目標。販促強化策として、ノベルティーの強化、ベビー・トドラーブランドにおけるアンバサダー育成を進める。

    UI/UXへの積極的投資を継続、レコメンドの強化といったOne to Oneの施策を充実する。

    2021年9月には物流拠点の移転を計画する。入出庫能力の倍増を図るほか、スケールメリットを生かした配送料の大幅な削減につなげる。ショッピングセンター出店店舗とのフリー在庫の一元管理も実現する。

    ナルミヤ・インターナショナル 2022年2月期に取り組むこと
    2022年2月期に取り組むこと(画像はIR資料からキャプチャ)

     

    石居 岳
    石居 岳

    「ECの人材教育」「組織論」「キャリアステップ」などEコマース先生・川添氏がEC従事者へ伝えたいメッセージとは | 通販新聞ダイジェスト

    4 years 11ヶ月 ago
    ビジョナリーホールディングスでデジタル・EC領域、IT、新規事業を統括し、個人として複数企業へのアドバイザーなどを行うEコマース先生(従前はECエバンジェリストと称していた)・川添隆氏が語る「EC事業の在り方」「人材教育」「キャリアステップ」など

    グループとしてメガネスーパーなどを展開するビジョナリーホールディングスでデジタル・EC領域、IT、新規事業を統括し、個人として複数企業へのアドバイザーやECエバンジェリストに従事する川添隆氏に、いま改めてEC従事者に伝えたいことを語ってもらいました。

    ECは総合力が不可欠

    EC事業について改めて思うことが3つあります。ひとつ目は、EC事業はまだ浸透しきれていない、実情を知られていないということ。ふたつ目はキャリアステップの話で、最後はやはり”熱量が大事”という話で締めたいと思います。

    EC事業の部門が着手するべき範囲は非常に広く、ECはまさに総合力が必要です。EC責任者は子会社の社長のようなものだと思っています。ただし、これはEC事業全体を理解している人にしか分からないことで、経営者も含めて一般的にはまったく伝わっていません。

    通販新聞 ECエバンジェリスト 川添隆氏
    ECエバンジェリストの川添隆氏

    EC事業の内容は経営層、投資家にほとんど伝わっていない

    なぜそう感じたかというと、私がアドバイザーをしている会社で、ECを中心にデジタルを使ってビジネス拡大を求めるCDO(最高デジタル責任者)のポジションを採用するお手伝いをしたことがキッカケです。

    職務経歴書に「EC事業」と書かれているのを見ると、人材紹介会社の人などは「この人はECのことが分かっているのだな」と思いがちです。しかし、EC責任者を務めた前後のキャリアまで見ると、「この人はMD中心のキャリアで集客施策やシステムの記載がないから恐らくそこは分からないな」とか、「ブランドマーケティング中心の人だと集客によりすぎていて運用やシステムまでは関わっていない」とか、そういうことが前後関係から読み解けます。

    本来、EC事業の責任者になるには、集客施策やMD・仕入れ、マーケティング、ささげ業務、店づくり、ピープル・事業マネジメント、物流、社内のブランド事業部との交渉、PR、システムなど完結型の事業すべての知見が必要です。

    通販新聞 ECエバンジェリスト 川添隆氏 EC責任者に求められる要素イメージ図
    EC責任者に求められる要素イメージ図

    こうしたことが投資家や経営層、他部門の人にはほとんど伝わっていません。そういう意味でEC事業はまだまだブラックボックス化しています。すでに物販ECの市場規模はファッション業界よりも大きく、損保、製薬、携帯電話に匹敵する規模にもかかわらず、メジャーになり切れていないと思っています。

    とくに実店舗主体の企業の場合、店舗では一連のモノ・カネ・ヒトの流れが実際に目に見える上に、経営者も店頭業務や根幹となるモノづくりのことをよく分かっているはずですが、ECの場合は通販サイトという店の外観しか見えていません。自社の通販サイトで買い物をしたことある経営者は稀でしょう。

    店舗視察をする経営者は多いですが、せめて商品撮影・画像加工の工程や、店舗向け配送とは異なる個配のEC物流だけでも知ってもらいたいですね。物流部門の責任者も同様のことを感じていると聞きます。サイトの裏側では割と労働集約の業務が多く、限られた人数で対応している実情の理解につながるといいと思います

    ECやデジタルに強く、人材を育てた企業が勝つ

    EC事業の運営には人が少し多いくらいがいいと考えていますが、普通の会社はEC事業を最小人数でやろうとします。一方でECやデジタルに強い企業ほど事業全体の成長性が感じられます

    例えば、ベイクルーズなどはEC売上高全体や自社EC売上高の規模が大きいのもさることながら、エンジニアやデータサイエンティストも抱えていて、社内にベンチャー企業があるような感じになっています。アダストリアやユニクロもエンジニアやデジタル人材の採用を強化しているようです。

    通販新聞 ECエバンジェリスト 川添隆氏 ベイクルーズ
    「ベイクルーズ」のECサイト(画像は「ベイクルーズ」サイトから編集部がキャプチャし追加)

    コストというよりも投資と捉え、知見と経験のある人を外部採用に夢を見ず、ECの運営周りに関しては社内から興味がある人をベースに頭数をそろえることが必要です。当たるか当たらないか分からない集客施策にお金をかけるよりも、人をそろえる方が時間はかかっても投資効率はいいと思います。EC事業の人数が足りないという問題は本当によく聞きますが、結局は抜擢も含めてEC人材を育てた企業が勝つでしょう

    EC出身者が社長になる時代に

    キャリアステップの話をします。EC専業でも実店舗が主力の企業でECを担当している場合でも、キャリアステップへの関心はあるでしょうが、どこまで登り詰めることができるかは不明瞭です。

    そんな中、最近の象徴的な話題としてデザインTシャツを扱うグラニフの代表取締役に村田昭彦さんが就任されましたよね。村田さんと言えばベイクルーズなどのEC事業や企業のデジタル推進で結果を出されてきたEC業界の著名人です。

    私がアパレルブランドでECの責任者をしていた2012年頃は、アパレルなど実店舗中心の企業にEC出身の役員はほとんどいませんでしたが、いまはEC経験者から執行役員以上の役職に就かれている方が増えていて、さらに村田さんのように社長に就任される方が出てきたというのは夢があります。

    従来は営業畑の人や管理部門系の人が社長に就任するケースが多いと思います。いまはマーケティング系の人が社長になる会社もありますが、それでもEC経験者が企業のトップになる例は稀です。村田さんの件は良いニュースですし応援したいですね。

    「自分が育つ環境」かどうかを考える

    キャリアで考えないといけないのは、ひとりで見渡せる範囲です。私がアパレルにいた2010~13年くらいまでは担当者・責任者としても、すべての領域にタッチせざるを得ない環境でEC運営に当たっていました。

    しかし、今のEC事業の環境はほとんどの企業で分業制になっていて、同じ部門内でも他の担当業務のことを知らないということがあります。ある程度の規模であれば、部内でのジョブローテーションがありますが、人数が限られていると業務が滞ることを恐れて担当を固定化してしまう傾向があります

    そうなると、事業全体を良くするための俯瞰した視点を持つ人材を輩出しづらくなると感じます。自分の業務を追求すればするほど専門性は高くなりますが、EC化率10%のさらに小さい点の話しか分からなくなります。これはどんな仕事もそうですが、もっと高い目線で業務を見ていく必要があります

    私も転職の相談を受けることがありますが、「やりたいこと」を見るよりも「自分が育つ環境か」という観点を重視した方がいいと考えています。例えば、経営者がビッグピクチャーを描いていてチャンスをくれそうとか、部分的な仕事を行うEC大手よりも、ハチャメチャだけど関わる領域が多い環境の方がいいと思います。

    重要なのは実績、経験、知識、結果までのプロセスを蓄積することです。新型コロナによってECやDX(デジタルトランスフォーメーション)のニーズが高まっている時期だからこそ、変化の大きな企業に飛び込んだ方が、経験が積めると思ってしまいます。

    ただし、小売をやったことがない企業が「新規事業としてECを立ち上げます」という案件は危険です(笑)。半年~1年後にはなくなっている場合もあります。実店舗やメーカーで、すでにブランドを持つ企業がもっとECを頑張るために強固な体制にしたいという方が身になる経験ができると思います。

    ECの刷新時は意思決定を明確に

    私はECこそ熱量が大事だといつも言っていますが、最後にその重要性をもう一度伝えます。ある仕事で基幹システムのリプレイスに関わっていますが、関係する範囲が多く、社内のすべての部門や複数のベンダーがいて、プロジェクトをまとめるのが一苦労です。

    これまでEC側の立場で複数ベンダーと関わることがありましたが、その比ではないと感じます。そのときに大事なのは、自分たちのスタンスを明確に伝え、リーダーシップをとることです。

    例えば、私がECやアプリなどで仕切る時は、会社としての方向性や何のためにやるのか、どんな構想があるか、事業の目標数値、機能・デザインで大切にしていること、パートナーとして大切にしていることなどを、熱を入れて話すようにしています。

    とくに、「我々が言ったことを是として進めるのではなく、プロとしてどうすればよくなるかを忌憚なく言って欲しい」「当社やベンダー同士で滞りがあるなら、担当かどうかに関わらず越境して指摘して欲しい。お見合いは許さない」と伝えます。そうしないと、指示がないと動かない、聞かれない限り譲り合うということが生じてしまうからです。

    さらに、現行業務を行いながらの場合はスケジュール管理がおざなりになる場合が多いので「遅れていたら何度でもメールや電話でもアラートを出してください」と伝えます。

    DXやOMOという新たなワードが登場してきましたが、会社としての意思決定でデジタル推進を進める企業が増え、基幹システムやECのリプレイスは増えているのではないでしょうか。しかし、会社の上の方から「システムを変えよ」と言われてスタートするのは悲劇です(笑)。

    仮に「やって」と言われても、受けた責任者はその意味合いや将来性を理解したり、道筋を作った上で、主体的に社内外を巻き込む必要があります。プロジェクトマネージャーは全社に関係することは上の承認をとり、それ以外は自分たちで意思決定をする必要があります。決定範囲が多いからこそ軸が必要です。軸を持たずにやらされている案件は必ずと言っていいほど成功には向かいません。

    ECの仕事に誇りを持って

    10年前と比べ、今ははるかにECの事例が増えていて、OMOやDXなど新しいキーワードに対するキーワードを求められ、常に何かを追い続ける必要があります。結果を求められ、その道筋を知りたいからこそ、その手段を求めがちだと感じます。しかし、あなたに合う答えは外にはなく、自分で見つけるしかないのです。

    一方で、当たり前にECを使ってきた20代の若い人たちには強い思いや自由なアイデアを持っている人が結構います。例えば、20代中盤でサカゼンのEC責任者をしている村上進平さんのように、私が歩んできた道を高速で歩んでいる若い世代が出てきていて、頼もしくもありとても嬉しく思います。

    私は色々な方に支えられ、光を当てて頂きました。そう、ECは事業規模のみで評価されるのではなく、先見性やユニークさで評価される領域です。私はその道を歩んできました。今はさらに、オフラインとの連携やD2Cを含めると活躍の手段がさらに広がっています。

    物販EC市場は10兆円を超えましたが、まだ未開拓地がたくさんあります。今あなたが取り組んでいることが他の人に役立つことかもしれません。このチャンスにワクワクしながら、ぜひECの仕事を楽しみ、そこに誇りを持って頂ければ嬉しいです。

    ※記事内容は紙面掲載時の情報です。
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    通販新聞

    花王が「楽天市場」を通じて商品開発するプロジェクトスタート

    4 years 11ヶ月 ago

    花王は、「楽天市場」に新設された「新商品コレクション」を通じ、顧客と一緒に商品を作るプロジェクトを始めた。顧客の声を商品作りに反映し、満足度の高い製品の販売につなげる。

    花王発のオープンイノベーション・プラットフォーム組織「ファンテック Lab&Biz(ラボ&ビズ)」が企画・開発した、へそごま除去パック「SPOT(スポット) JELLY(ジェリー)へそごまパック」、足用石けん「ARGINISTA(アルギニスタ) 足ラボ石けん」を、「クリエイターズ商品」として数量限定で販売。

    「楽天市場」のレビュー機能などを活用して顧客のリアルな声を収集。“へその汚れ”“足の臭い汚れ”という悩みの解決に向け、検討を重ねながら本発売をめざす。

    「ファンテック Lab&Biz」は、花王の新規事業プロジェクトからスタートした花王発のオープンイノベーション・プラットフォーム組織。従来の枠にとらわれずにアイデアや技術を公募し、それらを結び付けるハブとなり新しいワクワクを提案することをめざしているという。

    花王の「ファンテック Lab&Biz」について
    「ファンテック Lab&Biz」について(画像は花王の専用サイトからキャプチャ)

    「ファンテックLab&Biz」は、あまり目が向けられてこなかった個の深い悩みに焦点をあてて満足度を高める「N=1(エヌワン)起点のサービス開発」をスタート。アイデアや技術を社内の研究所から公募し、第1弾として、1人ひとり異なるへその形状に対応して汚れを除去する「へそごま除去パック」、足の臭い汚れに悩む方に向けた「足用石けん」を商品化した。

    一般的に、少数派の悩みには目が向けられにくい。悩みの幅に個人差もあるため、対応する商品やサービスの最適化が難しいと考えられてきた。プロジェクトを通じて、顧客の声を商品開発に生かし、個の深い悩みを解決できるようにする。

    楽天 楽天市場 新商品コレクション メーカー テストマーケティング商品 花王 SPOT JELLY(スポットジェリー)へそごまパック
    「新商品コレクション」限定販売の「SPOT JELLY(スポットジェリー)へそごまパック」
    楽天 楽天市場 新商品コレクション メーカー テストマーケティング商品 花王 ARGINISTA(アルギニスタ) 足ラボ石けん
    「新商品コレクション」限定販売の「ARGINISTA(アルギニスタ) 足ラボ石けん」
    石居 岳
    石居 岳

    スニーカー販売「atmos」が支持される理由。デジタル施策、不正注文対策、今後の戦略などを聞く【EC部長を直撃取材】

    4 years 11ヶ月 ago
    「atmos」などを展開するテクストトレーディングカンパニーのECビジネス事業部 岡山暢祐部長に、買い物体験の向上につなげるためのデジタル施策、その間に急増したチャージバックの課題解決などを聞きました
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    「atmos」などスニーカーを中心としたセレクトショップ約30店舗を展開するテクストトレーディングカンパニー。「NIKE」とのコラボ商品の開発・販売といった圧倒的な商品力で、スニーカーマニアやコレクターから支持を集める。そんなテクストトレーディングカンパニーが現在、最も力を入れているのがデジタル対応。全売上高に占めるEC売上の割合は5割を超える。スマートフォン向けアプリなど買い物体験の向上につなげるためのデジタル施策、その間に急増したチャージバックという課題解決に向けた取り組みなどを取材した。写真◎吉田 浩章

    EC化率は5割超「atmos」のデジタル施策

    テクストトレーディングカンパニーは「atmos」のほか、女性向け「atmos pink」、バスケットボールシューズをセレクトした「TOKYO23」など、テーマごとにセレクトショップを展開。全社売上高は2020年8月期で約180億円、EC化率は5割を超える

    デジタル分野は社内でもどんどん伸ばしていく方針で、今後も大きな伸びしろがある」。テクストトレーディングカンパニーの方針をこう話すのはECビジネス事業部の岡山暢祐部長。まず、岡山部長の話から「atmos」を中心としたテクストトレーディングカンパニーのデジタルへの取り組みを振り返る。

    「atmos」などを展開するテクストトレーディングカンパニーのECビジネス事業部の岡山暢祐部長
    ECビジネス事業部の岡山暢祐部長

    中心顧客はマニアやスニーカーコレクター。そんなユーザーに向けた新しい買い物体験を目的に提供しているのがスマホアプリ「atmos アプリ」だ。

    顧客体験の向上を目的に立ち上げた「atmos アプリ」
    顧客体験の向上を目的に立ち上げた「atmos アプリ」

    限定販売商品や先行販売商品などアプリでしか買えない商品の展開。さらには、「atmos」に関するアプリ限定ニュース、最新情報をスムーズに入手できるアプリ通知機能、実店舗を確認できるMAP機能、ECサイトと実店舗で「atmosコイン」(1コイン=1円)をためる・使うための会員証などの機能を搭載している。

    「atmos アプリ」 新商品の発売日がひと目でわかる「LAUNCH LIST」
    新商品の発売日がひと目でわかる「LAUNCH LIST」

    そもそも、「atmos」のECサイトで展開している「LAUNCH LIST」(新商品の発売日が記載されているコンテンツ)やブログでの新商品情報などは、スニーカーマニアやスニーカーコレクターにとって貴重な情報。それを定期的にチェックし、発売時に店舗へ足を運ぶ顧客が多く、プレミア商品の発売時には、事前に情報をチェックした千人規模のマニアやコレクターが行列をなすことがある。

    店舗スタッフの負荷が大きくなるといった課題もあり、アプリには事前に予備抽選を行う機能なども実装。「atmos」が指定したスニーカーの着用を本抽選の条件とするドレスコードの採用など、デジタルの活用と店舗運用の両面で業務改善にもつなげている。

    スニーカーマニアやスニーカーコレクターにとって貴重な情報源となっているアプリには、ユーザーがコメントを投稿できる機能も搭載。コアなユーザーが集まる“場”にコミュニティ機能を搭載することで、デジタルを通じた付加価値の提供に務めている。

    スニーカーブーム、デジタル化で浮き彫りになった「不正注文」が喫緊の課題に

    昨今のスニーカーブームは大きな追い風となっているが、デジタル化の推進で課題が表面化した。転売目的による不正注文の増加だ。

    希少価値の高い限定商品などは「転売ヤー」にとって大きな収入源。「atmos」に集まるスニーカーマニアやスニーカーコレクターに向けアプリなどで貴重な新発売情報を発信しているが、こうした新商品を「転売目的」で購入する「転売ヤー」も一部、いる。

    「atmos」などを展開するテクストトレーディングカンパニーのECビジネス事業部の岡山暢祐部長
    「転売などの不正注文が大きな課題」と岡山部長。さまざまな対策を進めているという

    従来は代引き決済のみだったプレミア商品のEC抽選会をクレジットカード決済へ変更(プレミア商品発売後に商品が届くので、高額な値がつかないと判断された場合などは代引き決済による受け取りを拒否する当選者もいた)、不正検知サービスによる不正判断の基準を高めるといった手は打っているものの、「転売ヤー」を含めた不正注文によるチャージバックは後を絶たない。

    「3Dセキュア」の導入も検討した。ただ、カード決済時に認証コードを新たな入力必須項目にすると、カゴ落ち率の増加に直結してしまう。不正注文は減るものの、顧客体験としてはマイナスになりかねない。

    「3Dセキュア」のイメージ
    「3Dセキュア」のイメージ

    EC事業のKPI(重要業績評価指標)は売り上げの増加と新規顧客の獲得で、不正注文の減少と売り上げの拡大を両立する必要がある。「3Dセキュア」の導入はできれば避けたい――。そこで活路を見いだしたのが、大手IT企業やEC企業が提供するID決済サービスの導入だった。

    「数千もの『atmos』アカウントを作成し、プレミア商品の抽選に申し込むといった悪意のある第三者もいる」(岡山部長)。大手ITサービスやECサイトのIDは、1人1アカウントが前提となる。決済手段にとしてID決済を導入し、ID決済の比率が高まれば不正利用によるチャージバックも減少すると考えた

    「Amazon Pay」利用率が15%を超え、新規顧客の増加効果も

    そこで導入したのは、Amazonが提供するID決済サービス「Amazon Pay」だ。

    新作シューズなどの転売目的で「atmos」を利用する悪意のある第三者は後を絶たないという
    新作シューズなどの転売目的で「atmos」を利用する悪意のある第三者は後を絶たないという

    「Amazon Pay」はAmazonアカウントに登録された配送先住所と支払い情報を使うことで、Amazon以外のECサイトでも簡単にログイン・決済ができるID決済サービス。

    「atomos」では、「Amazon Pay」と同時にID決済サービスをもう1つ導入したところ、「Amazon Pay」の利用が大幅に多かったという。

    ポイント付与キャンペーンを実施していたID決済よりも「Amazon Pay」の方が多く利用されたことには驚いた。「Amazon Pay」を導入したことにより、Amazonアカウントでも「atmos」にログインできるようになった。その機能がより支持されたという側面もあるだろう。(岡山部長)

    「Amazon Pay」導入によって、顧客は購入しようとしていたECサイトから離れることなく決済まで完了できるため、事業者はログインから購入までの一貫した顧客体験の提供が行える。こうした利便性の高い機能が「Amazon Pay」の利用増につながったと考えられる。

    「Amazon Pay」導入前の各決済方法の利用割合

    • クレジットカード……76%
    • 代引き決済……14%
    • 後払い決済……5%
    • その他……5%

    「Amazon Pay」導入後の各決済方法の利用割合

    • クレジットカード……70%
    • 代引き決済……11%
    • 後払い決済……3%
    • Amazon Pay……16%

    不正利用の防止目的で導入した「Amazon Pay」だったが、導入後のECサイトには思わぬ効果があった。導入後5か月間で、EC売上と新規顧客数が前年同期比で25%程度増加。年末商戦時などの外部要因はあるものの、「Amazon Pay」が売上増に一定の影響を与えたと岡山部長は分析する。

    「atmos」のカート内。赤枠内の箇所で購入方法の案内が行われている
    「atmos」のカート内。赤枠内の箇所で購入方法の案内が行われている

    さて、懸念していたチャージバックへの影響はどうだったのか? 2021年2月時点(取材実施時点)のチャージバック請求金額(2020年10月分)は、「導入間もない時期であり、かつ年末商戦に入った時期」(岡山部長)という要因もあり、「Amazon Pay」導入前から変わりがなかったという。

    ただ、導入後の売上増加、「Amazon Pay」による決済割合が上昇していることを踏まえると、チャージバックの発生防止に「Amazon Pay」が一定程度、寄与していると考えられる

    岡山部長によると、「『Amazon Pay』でのチャージバックはゼロ」。「Amazon Pay」の導入によってチャージバックの発生件数を一定程度、抑えることができたという見方もできる。

    「Amazon Pay」の不正利用は「ゼロ」と評価する「atmos」などを展開するテクストトレーディングカンパニーのECビジネス事業部の岡山暢祐部長
    「Amazon Pay」の不正利用は「ゼロ」と評価する

    ちなみに、Amazonでは、クレジットカードでの決済に関する独自の不正検出ルールに加え、Amazonアカウントやカードの不正利用を24時間365日監視する世界水準の不正検知システムを採用。「Amazon Pay」によってチャージバックによる損失の軽減が期待できるとされている。

    「Amazon Pay」実装に要した期間は1.5か月

    2019年のアプリのリリース、ECサイトの刷新、2020年のID決済の実装、アプリの刷新など、ここ数年でECプラットフォームに関わるデジタル施策を矢継ぎ早に行ってきた「atmos」。

    変化の激しい消費者ニーズ、そしてテクノロジー」(岡山部長)に対応するため、ECシステムは2019年に大手ベンダーのECパッケージから、小回りの利くベンダーによるスクラッチ開発に変更。各種施策をスピーディーに実行できるようにし、デジタルやテクノロジーへの対応力を高めた。

    そのため、一般的には大型ECサイトでは3か月が必要と言われる「Amazon Pay」の実装に費やした期間は1.5か月。「スピード開発にもこだわった」(岡山部長)と言う。

    「Amazon Pay」は他の決済サービスよりもサポートがしっかりしている。都度購入、既存会員も利用できる機能、マイページログイン/会員連携、オプトイン形式による新規会員登録など、さまざまな機能を問題なく実装できた。(岡山部長)

    「Amazon Pay」を使って会員登録ができる「atmos」
    「Amazon Pay」を使って会員登録ができる

    2021年の開発案件では、実店舗の販売員がECサイトを通じてお客さまにリアルタイムで接客できるオンライン接客ツール「HERO」を2月に導入した。

    これは、ナイキなどのスポーツブランド、バーバリー、ラルフローレン、フェンディ、クロエといったファッションブランドなどが利用するオンライン接客ソリューションで、日本企業の導入も進み始めている。

    PC・スマホから接客ボタンをクリックもしくはタップすると、オンライン接客対応ができる近距離のショップスタッフをアプリ経由で呼び出す。最寄りの店舗にいるスタッフと顧客をオンラインでつなぎ、来店を促すことができるという。

    オンライン接客経由の来店客には、新着商品、リンクが付いている商品画像、店舗内で撮影した商品画像や映像などをショップスタッフが送信して知らせることが可能。それらを使ったチャットや店頭接客さながらのライブ通話でオンライン対面接客を行うこともできる。

    ユニークユーザー(UU)の約4%にあたるユーザーが、オンライン接客を通じて商品などの問い合わせをしてくれている。まずは都内5店舗でオンライン接客を行っており、1店舗あたり2名のショップスタッフが対応している。来店促進などの効果をみながら、全店舗への展開を進めていきたい。(岡山部長)

    「atmos」は「HERO」によるオンライン接客を通じて、来店につなげたいという
    「HERO」によるオンライン接客を通じて、来店につなげたいという

    新規顧客の獲得、パーソナライズといったマーケティング活動でも「Amazon Pay」の活用を視野に

    スニーカーマニアやスニーカーコレクターが積極的に集まる場となっている「atmos」では、これまで「新規顧客獲得のための広告を打ったことがない」(岡山部長)。新商品情報などスニーカーマニアやスニーカーコレクターが求める情報の適切な配信や新店舗のオープンなどで新規顧客を増やしてきた経緯がある。

    高い注目を集めるスニーカーを動画でスタッフが紹介する「atmos TV」、商品のスタッフレビューやコーディネート提案など、店舗スタッフを巻き込んだ情報発信を強化しているが、危機感もある。スニーカーブームが続いているうちに、「幅広いユーザー、シューズを求めているライトなユーザーへの認知を促進していきたい」(岡山部長)

    「atmos」などを展開するテクストトレーディングカンパニーのECビジネス事業部の岡山暢祐部長
    ライト層への認知度向上が課題と岡山部長は話す

    「Amazon Pay」の導入で新規顧客が増加したことを踏まえ、「Amazon Pay」を使った新規顧客獲得策も検討している。たとえば、「Amazon Pay」によるログイン機能を使い新規登録した顧客に対し、ギフト券をプレゼントするキャンペーン企画などが検討にあがっている

    スニーカーマニアやスニーカーコレクターといったコアユーザー以外の顧客層にも買いやすいサイト作りをめざすテクストトレーディングカンパニーは、「何を選んでいいかわからないユーザーに対してもスニーカー屋としてちゃんと商品を提供していきたい」(岡山部長)と考える。オンライン接客などの導入、MAツールの活用もその一環。ECサイトと実店舗のデータは、1人ひとりに適した接客を行うために重要な情報となる

    ただ、アプリやECサイトの会員登録はメールアドレスとパスワードのみで、その後の属性情報は商品購入後でなければ入手できない。たとえば、「Amazon Pay」を使ったログインキャンペーンなどで、属性情報までを手軽に入力してもらう環境を整えるといった施策の実行も考えている

    決済手段と認識されがちな「Amazon Pay」だが、新規顧客の獲得、パーソナライズといった観点での活用を、「atmos」では模索している

    取材を行ったのはatmos Sendagaya(アトモス 千駄ヶ谷)店
    取材を行ったのはatmos Sendagaya(アトモス 千駄ヶ谷)店
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    瀧川 正実
    瀧川 正実

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