AdWords 新機能 発表イベントのご報告
Posted by Jerry Dischler、AdWords プロダクト マネジメント担当副社長
Google では今月 5 日（日本時間 6 日未明）、イベント「AdWords Performance Summit」を開催し、今後導入予定の AdWords 新機能を発表いたしました。
その中でもご紹介した通り、米国や日本をはじめとする 10 か国では、スマートフォンからの検索が既にパソコンからの検索件数を上回っています。1
こうしたユーザー動向を踏まえ、AdWords でもここ 1 年ほどの間に様々な変化が生じています。
そして今回、新たなマーケティング機会をさらに活かしていただくため、さらなる新機能を発表しました。
ライブストリームの録画
以下ではその中から、主な機能をご紹介します。
今日のユーザー、とりわけ携帯端末を利用中のユーザーは、必要な情報をすぐに入手できることを期待しています。Google では、マーケティング担当者がそうしたユーザーの期待に応えられるよう、新しい広告フォーマットを開発しました。いずれも、ユーザーのエンゲージメントを高めるよう設計され、スワイプ操作に最適化されています。
検索、動画の視聴、ウェブサイトやアプリの利用など、ユーザーが日々ブランドに接触する接点は多様化しています。こうした接点に対応するプロセスを自動化できれば、ユーザーの状況に最も合った広告を表示できるようになります。
最後にご紹介するのは、複数の端末やアプリ、通話、店舗にまたがる複雑な購入経路を可視化し、最初の広告表示から最終的なコンバージョンに至るまでの様々な接点やその効果を総合的に分析するための新機能です。
ユーザーが必要とする情報を必要なときに提供することが、Google のミッションです。今回発表された新機能が、ユーザーの意思決定を助け、広告主の皆様にさらなるメリットをもたらすことを願っています。
1 Google 内部データ
2 Polk Automotive による購入者調査、2013 年（出典）
3 Google 内部データ
4 Google 内部データ
Google では今月 5 日（日本時間 6 日未明）、イベント「AdWords Performance Summit」を開催し、今後導入予定の AdWords 新機能を発表いたしました。
その中でもご紹介した通り、米国や日本をはじめとする 10 か国では、スマートフォンからの検索が既にパソコンからの検索件数を上回っています。1
こうしたユーザー動向を踏まえ、AdWords でもここ 1 年ほどの間に様々な変化が生じています。
- 先日発表された調査（英語記事）からは、検索エンジンやアプリストアが、スマートフォン利用者が新たなアプリを探す際の主な手段であることがうかがえます。Google では、アプリのプロモーションに役立つ様々な機能を打ち出したほか、Google Play ストアでの広告（英語記事）のテストを行っています。
- 複数のデバイスを使い分けるユーザーの行動をより的確にとらえるため、多くの広告主様がデバイスをまたいだコンバージョン指標を活用しています。
- 実際の店舗訪問につながった広告の効果を測定するため、店舗への来店数（英語記事）をコンバージョンに加えられるようになりました。この機能は現在のところ米国、カナダ、オーストラリアで利用可能となっており、近日中に 10 か国の広告主様向けにも公開される予定です。
そして今回、新たなマーケティング機会をさらに活かしていただくため、さらなる新機能を発表しました。
ライブストリームの録画
以下ではその中から、主な機能をご紹介します。
業種に特化した広告フォーマット
今日のユーザー、とりわけ携帯端末を利用中のユーザーは、必要な情報をすぐに入手できることを期待しています。Google では、マーケティング担当者がそうしたユーザーの期待に応えられるよう、新しい広告フォーマットを開発しました。いずれも、ユーザーのエンゲージメントを高めるよう設計され、スワイプ操作に最適化されています。
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自動車: 自動車の購入を検討しているユーザーが、ウェブで情報収集や車種の比較を行う時間は 15 時間程度とされています。2 こうしたユーザーがウェブで探すのは、検討している自動車の写真や細かなビジュアルです。実際、自動車に関する Google 検索の半数以上は、画像を含むものです。3
そこで今回、Google では、検索ユーザーを自動車の画像に誘導できる検索広告フォーマット「自動車広告」を導入しました。ユーザーはこの広告を通じて、メタリック塗装、革張りシート、ウッドパネルといった外装・内装の仕上げや質感などの細部まで確認できます。また画像をタップすれば、馬力や燃費などの仕様も表示されます。また、「ディーラー」リンクをタップすれば、付近のディーラーを調べることができます。
- ホテル: Google では、ホテルに関する検索が毎日数百万件も行われています。4 ホテルについて検索するユーザーは、グレードや空室状況、立地、ユーザーの評価、紹介文、Google ストリートビュー、写真などを探しています。今回発表された「ホテル広告」では、さまざまなデータソースから現在の宿泊料金を表示できます。また、パートナー サイト上で予約を行うためのリンクも表示されます。
- 住宅ローン（米国向け）: Google Compare の米国向け新サービスです。住宅を初めて購入するユーザーも、住宅ローンの借り換えを検討しているユーザーも、複数の住宅ローン会社の最新の利率をまとめて表示し、金利やローン期間、手数料などを指定して各社の条件を比較できます。表示された Google 検索広告から直接、承認済みのローン会社にローンを申し込んだり、認定アドバイザーに詳細情報を問い合わせたりすることもできます。
強化された自動化機能
検索、動画の視聴、ウェブサイトやアプリの利用など、ユーザーが日々ブランドに接触する接点は多様化しています。こうした接点に対応するプロセスを自動化できれば、ユーザーの状況に最も合った広告を表示できるようになります。
- 自動入札: AdWords の自動入札機能は、日々数万の広告主様のアカウントで、数十億件もの入札設定に活用されています[4]。今回発表された新しいレポート ダッシュボードでは、そうした入札戦略の透明性が高まり、その成果をより明確に評価できるようになっています。また、目標コンバージョン単価を変えることで広告表示回数や費用がどう変動するか、シミュレーションできるツールも追加されています。
- 動的検索広告は、設定されたキーワードではなく、広告主様のウェブサイトの内容に応じて、関連性の高い広告を自動的に表示する機能です。今回、この動的検索広告が大幅に強化され、ウェブサイトの内容に基づいてカテゴリを推奨する機能やカテゴリごとにクリック単価を提案する機能、表示される広告やそのリンク先ページを確認する機能などが追加されています。
アトリビューション
最後にご紹介するのは、複数の端末やアプリ、通話、店舗にまたがる複雑な購入経路を可視化し、最初の広告表示から最終的なコンバージョンに至るまでの様々な接点やその効果を総合的に分析するための新機能です。
- アトリビューション モデル これまでコンバージョン直前のクリックを中心に効果測定を行っていた広告主様も、その他のアトリビューション モデルをより簡単に採用できるようになります。具体的には、アカウントに蓄積されたコンバージョン データを基に、コンバージョン経路全体における各キーワードの実際の貢献度を計算できるモデルをはじめ、複数のアトリビューション モデルが導入されます。広告主様は、コンバージョンごとに最適なモデルを選択できます。選択したモデルは、AdWords のレポートに反映されるほか、自動入札設定にも組み込まれます。
- デバイスをまたいだコンバージョンと自動入札の統合 複数のデバイスを経由して行われたコンバージョンに対応するため、デバイスをまたいだコンバージョンを [コンバージョン] 列に追加できるようになります。それに伴い、今年後半には、デバイスをまたいだコンバージョンが自動入札機能に統合される予定です。
- マーケティング テスト AdWords によってもたらされた、効果の増加分を測定する機能です。たとえば HomeAway が Googleと協力して実施したテストでは、Google ディスプレイ ネットワークに広告を掲載した場合、そうでない場合と比べ、検索経由のトラフィックも 49% 増加したことがわかりました。この事例の詳細はこちら（英語記事）でご紹介しています。この機能の詳細については、AdWords のアカウント チームまでお問い合わせください。
ユーザーが必要とする情報を必要なときに提供することが、Google のミッションです。今回発表された新機能が、ユーザーの意思決定を助け、広告主の皆様にさらなるメリットをもたらすことを願っています。
1 Google 内部データ
2 Polk Automotive による購入者調査、2013 年（出典）
3 Google 内部データ
4 Google 内部データ
スタートトゥデイの取扱高のうち、仕入れ販売が占める割合は4％。この数字は楽天の仕入れ販売額（楽天ブックスや元スタイライフの販売額）よりも低くなっているものとみられる。
また、モールの流通額の規模でいうと楽天、アマゾン、ヤフーショッピングに次いで業界4位の規模になっていることは確実で、ヤフーショッピングの流通額にも迫りつつある。
スタートトゥデイでは流通額5000億円を1つの目標に掲げており、今期は大々的なキャンペーンを行うことが予想される。