オンワードのEC売上は431億円で6%増、国内EC化率は30%に上昇【2022年2月期】 | ネットショップ担当者フォーラム

オンワードホールディングスが発表した2022年2月期における連結EC売上高は、前期比6.3％増の431億円だった。連結売上高に占めるECの割合（EC化率）は30.0％で、同0.3ポイント増だった。

オンワード樫山の自社EC売上高は前期比1.1％減の240億8700万円、他社ECモールでの売上高は同1.3％増の29億6000万円。国内EC対象事業会社を加えた自社EC売上高は、同5.4％増の353億7200万円、他社ECモールの売上高は同7.9％増の55億2500万円。

国内EC売上などについて（画像はIR資料から編集部がキャプチャ）

オンワードHD全体の連結売上高は、同8.5％減の1684億5300万円。連結営業損失は10億7900万円（前期は営業損失201億7300万円）となり、前期と比べて改善した。事業構造改革の成果により、売上総利益率が8.2%上昇、販管費率が2.0%低下したことが理由。

連結業績について（画像はIR資料から編集部がキャプチャ）

2023年2月期の連結EC売上高は前期比11.4%増の480億円をめざす。新規D2Cブランド事業の成長の加速やOMO戦略の更なる推進に取り組む。

オンワード樫山は今後、オンラインとオフラインのメリットを融合した新しい購入体験機会を全国へ拡大していく方針。その取り組みの1つとして、足元では自社ブランド商品をブランドの垣根を越えて実店舗に取り寄せ、試着・購入できるOMOサービス「クリック＆トライ」をリニューアルした。

オンワードホールディングスが2021年4月に発表した中長期経営ビジョンでは、販売改革において「OMOストア開発によるリアル店舗とオンラインストアのメリット融合」を掲げている。業績面では2030年度EC売上高目標として1000億円、EC化率50%としている。

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