「無料の動画を見る」が「テレビ番組を見る」を上回る!動画市場の最新データをご紹介 | VIDEO SQUARE

VIDEO SQUARE - 2020年10月28日(水) 13:00
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「無料の動画を見る」が「テレビ番組を見る」を上回る!動画市場の最新データをご紹介

近年、動画活用が話題に上ることが多く非常に注目を集めています。

この記事では実際にその注目の度合いを「企業における活用の実態」「消費者の視聴傾向」「B2B商材における活用傾向」の3点から、数値データとしてまとめました。

4割弱が「動画によってCPA・CVR等が向上した」と回答

ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社が、企業のマーケティング施策における動画活用の実態を調査するためアンケートを実施しました。同社の開催するイベントに参加した企業のマーケター75名が回答した調査結果によれば、97%が「動画の重要性は増している」と回答。

引用:アライドアーキテクツ「企業の動画活用における実態調査 2020年」

 

また、これまでに動画クリエイティブの使用経験がある6割弱のマーケターのうち、4割弱が「動画によってCPA・CVR等が向上した」と回答しています。
「今後の動画クリエイティブの活用」については、半数以上が「拡大する」と回答しており、今後もデジタルマーケティング領域における動画の需要は拡大することが分かります。

続いて「動画制作における課題」についての質問では、44.3%が「制作費が高い」、39.3%が「制作のノウハウがない」と回答しました。

引用:アライドアーキテクツ「企業の動画活用における実態調査 2020年」

 

アライドアーキテクツは、今回の調査結果の総括として、動画活用の重要性が高まっているものの、今後の動画活用の拡大に向けて費用面やノウハウ不足といった課題の早急な解決が求められていると総括しています。

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外出自粛期間に「無料の動画を見る」が「テレビ番組を見る」を上回る

インプレス総合研究所は、新型コロナウイルス感染症の影響による社会が変わっていく中、動画配信ビジネスの最新概況や業界構造を分析し、今後を展望するためとして、「動画配信ビジネス調査報告書2020(注1)」を2020年7月17日に発表しました。同報告書によれば、スマートフォン利用者を対象に、新型コロナウイルス感染症拡大のため外出自粛により在宅時間が増えたことで、どのような活動が増加したかを聞いたところ、「無料の動画を見る」が27.5%でトップとなりました。

引用:インプレス総合研究所「動画配信ビジネス調査報告書2020」

 

続いて、普段よく視聴する映像・動画の種類の上位2位は、放送によるTV番組です。YouTubeなどの「動画共有サービス」が41.9%で3位、TVerなどの「無料の動画配信サービス」が28.6%で4位となり、TVに次いで無料のインターネット動画がよく視聴されていることがわかりました。

引用:インプレス総合研究所「動画配信ビジネス調査報告書2020」

 

無料の動画配信サービス、動画共有サービスをよく視聴すると回答したユーザーが利用しているサービスは、「YouTube」が96.5%、続いてSNSの「Twitter」「LINE」「Instagram」という結果になりました。

引用:インプレス総合研究所「動画配信ビジネス調査報告書2020」

 

若い人のみにとどまらず、YouTubeで動画を視聴するユーザーは年々増えています。YouTube広告に関する記事もぜひ、参考にしてください。

<関連記事>YouTube動画広告メリットと制作のポイント
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B2B商材における動画活用の主な目的は、ブランドの認知向上とリード獲得

デジタルマーケティングコミュニティであるClickZは、B2Bマーケターの83%が動画マーケティングは今後より重要性を増すと考えている、と述べています。

B2C商材の動画活用戦略は、ソーシャルメディアやテレビCMで直接消費者にアピールする目的で使用されることが一般的です。しかし、B2B商材の場合は異なります。

ビジネス向け動画プラットフォーム VidyardとマーケティングエージェンシーHeinzMarketingの最近の調査によれば、B2Bマーケターが動画コンテンツを使用する主な目的は、ブランド認知度の向上が67%、次いで、顧客教育、リード獲得が同率の63%となりました。

引用:Using B2B Video to Drive Results

 

また、B2B企業が動画配信で使用する最も人気のあるチャネルの1位はWebサイト(約79%が使用)、続いて、電子メール(約67%が使用)という結果になりました。

電子メールでの動画活用の効果は既に数値化されたデータが出ています。
消費者および企業の信用調査大手であるExperianによれば、メール電子メールの件名に「動画」という単語を記載するだけで、クリック率が13%向上したという報告があります。

ターゲットとなる視聴者に対して最適なアプローチで動画を制作し、適切なチャネルで配信することは、全ての動画マーケティングにおいて重要な成功戦略ですが、B2Bの場合、より専門的かつ教育的なアプローチが必要となると言えるでしょう。
VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、「ナノダイヤモンド」というニッチ商材の認知拡大に動画を活用した株式会社ダイセル様の動画を制作しています。詳しくはこちらの活用事例をご覧ください。

 

まとめ

コロナ禍において、無料動画の視聴が拡大し、B2Bも含め、マーケターの動画活用の関心がより一層高まっていくことは間違いないものの、動画活用のノウハウ不足や費用感が今後の課題となりそうです。
VIDEOSQUAREでは、動画制作、動画活用に纏わる様々なノウハウや、Youtubeを始めとしたSNS動画広告媒体、動画活用事例などの最新情報を発信していますので、貴社の動画活用ご検討の参考にしてみてください!

参考サイト

動画配信ビジネス調査報告書2020
アライドアーキテクツ「企業の動画活用における実態調査 2020年」を実施
Let’s build your B2B video marketing strategy based on these examples
http://go.experian.com/forms/experian-digital-marketer-2012
https://www.vidyard.com/heinz-marketing-report-2019/

動画制作サービスのCrevo

VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、国内外約7,000名が登録している独自のクリエイターネットワークを生かして、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!

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注1:動画配信ビジネス調査報告書2020 はインプレス総合研究所より販売されています

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