博報堂が3月21日に公表した海外の生活者調査レポート「Global HABIT(グローバル・ハビット)」によると、中国の都市部やシンガポールでネット通販の利用率が6割を超えていることがわかった。特にソウルや台北は利用率が80%を超えている。
一方、インドのムンバイやデリー、ベトナムのホーチミン、インドネシアのジャカルタなどは利用率が30%以下にとどまっているが、今後の成長余地は大きいとみられている。
EC利用率を調査した地域は香港、台北、ソウル、上海、北京、広州、シンガポール、バンコク、ジャカルタ、クアラルンプール、メトロマニラ、ホーチミンシティ、デリー、ムンバイの14都市。
中国の都市部はEC利用率は60%超
「オンラインショッピング」の利用率はソウル(85.8%)が最も高く、2位以下は台北(83.1%)、香港(75.6%)、北京(70.5%)、上海(70.4%)、広州(61.4%)、クアラルンプール(48.6%)で中国の主要都市が上位を占めた。
インドや東南アジアは30%以下が多く、ムンバイ(27.6%)やデリー(24.9%)、ホーチミンシティ(22.1%)、メトロマニラ(17.8%)、ジャカルタ(13.8%)、バンコク(6.8%)だった。
eコマースのサービス利用率
「チケット予約」「フードデリバリー」「ネットオークション」といったEC関連サービスの利用率は、パソコンやスマートフォンの保有率が相対的に高いソウル、中華系の消費者が多い都市(台北、香港、北京、上海、広州、シンガポール)が高い。
それに続くのが、中華系人口も多いクアラルンプール。一方、東南アジアやインドでは利用率が総じて低い。
オークションの利用率
東南アジアでスマホ比率の高さが目立つ
オンラインショッピングにおける情報端末ごとの利用状況をみると、スマホの利用率の高さが目立つ。インドやタイ、ベトナム、インドネシアといった東南アジアではスマホがパソコンを上回っている。
スマホとパソコン両方の所有率が高い中国の都市部では、パソコン経由の利用率の方が高い。ただ、スマホ経由の利用率も50%を超え、パソコンに迫っている。
調査レポートでは、現在パソコンの保有率が低い東南アジアの都市で今後パソコンの保有率が大きく伸びるとは考えにくく、スマートフォン経由のECが加速するとの見通しを示している。
その上で、スマホがECの中心になることを念頭に置き、使いやすいECサイトやサービスの開発が求められると分析している。
調査概要
- 調査都市:香港、台北、ソウル、シンガポール、クアラルンプール、バンコク、メトロマニラ、ジャカルタ、ホーチミンシティ、デリー、ムンバイ、 北京、上海、広州
- 調査対象:15〜54歳男女
- サンプル数:1万700人
- 調査時期:2016年4月中旬~8月中旬 (マレーシアのみ2016年12月~2017年1月)
- 調査方法: 訪問面接 (中国・タイ・フィリピン・インドネシア・ベトナム・インド) 、会場での個人面接 (香港・台湾・韓国・マレーシア・シンガポール)
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オリジナル記事:アジア主要14都市でネット通販がよく利用されるのはどこの地域?[博報堂の調査]
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