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1. 

   文字入れすぎ画像はアウト！「楽天市場」の商品画像登録ガイドライン改訂まとめ【随時更新】

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   商品画像登録ガイドラインを改訂し、第1商品画像は「テキスト要素20%以内」「枠線なし」「画像背景は写真背景または単色白背景のみ」といった内容を盛り込んだ

   2018/8/8
2. 

   楽天が組織再編、祖業のECは子会社「楽天イーコマース株式会社」の運営体制に

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   会社分割による組織再編を実施し、楽天傘下にネット通販、モバイル、FinTechの子会社がぶら下がるグループ体制に移行する

   2018/8/7
3. 

   「ヤフーを抜き第3位モールに」――eBay傘下に入った「Qoo10」の戦略＆越境ECのイーベイ・ジャパン（株）はどうなる？

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   eBay Inc.（イーベイ）傘下に入ったECモール「Qoo10」を、イーベイジャパン合同会社のヘンリー・チュン社長に聞いた

   2018/8/6
4. 

   9/7 大阪開催。Instagram、メルカリ、ワコール、アーバンリサーチ、ボタニストなど登壇全15講演

   9/7 大阪開催。Instagram活用、メルカリのライブコマース、ボタニスト、ワコール、アーバンリサーチが語る顧客全15講演

   2018/8/3
5. 

   楽天の国内EC流通総額は11%増の1兆7584円【2018年中間期まとめ】

   2018年1～6月期は2ケタ台の高い成長率を維持しているものの、前年同期と比べると伸び率は2.9ポイント減少している

   2018/8/7
6. 

   Amazonを集客ツールにして自社ECサイトの売り上げを伸ばす4つの方法

   Amazonと競争するのではなく、マーケティングツールの1つと捉えて活用します

   2018/8/9
7. 

   ECのスマホ利用率は最大で50％（20代）、購入経路の7割はブラウザから【CRITEO調査】

   ネット通販でのスマホ利用率は全体で33％、最も高いのは20代の50％

   2018/8/6
8. 

   カタログハウスが送料を値上げ。ヤマト運輸からの要請を受けての措置

   8月1日以降の申し込みの送料を、従来比8%引き上げた

   2018/8/3
9. 

   ECの売上を伸ばすために知っておくべき「各ページの役割」と「導線・要素の意味」

   「トップページ」「提案ページ／特集ページ」「ランディングページ」の役割とは？（連載第9回）

   2018/8/8
10. 

    ニッセンがECサイトで始めたAIチャットボットによる問い合わせ対応の特徴は？

    ECサイトでやLINEの「ニッセンカスタマーサポート」アカウントでAIチャットボットが24時間対応する。

    2018/8/6

※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

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オリジナル記事：楽天「商品画像登録ガイドライン」改訂まとめ【ネッ担アクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング
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グッドマンジャパンは「激変の中国流通市場 EC・物流はどうなるか？」と題したセミナーを、9月7日（金）に千葉県印西市で開催する。参加費は無料で、定員は30人。

▼「激変の中国流通市場 EC・物流はどうなるか？」（主催：グッドマンジャパン）

中国の小売りで進む無人化、キャッシュレス化などの「新小売（ニューリテール）」を中心に、現在の中国流通市場、EC・物流などを解説する。

セミナーで学べるポイントは次の通り。

• 数字から見る中国流通の変化状況とそのポイント
• 中国EC企業によるリアル店舗への取り組みとその背景
• 中国流通発達の要因整理と日本への応用可能性

セミナーは2部制。1部では「中国流通変革の原動力を探る 物流・EC・ニューリテールに焦点をあてて」と題して、公益財団法人流通経済研究所の研究員・林凌氏が登壇。グッドマン チャイナからは、キーアカウントディレクターのローレンス・リー氏が「中国 最新物流施設のご案内」と題して登壇する。

第2部はグッドマンの最新物流施設の内覧会を行う。

セミナーの概要

• 場所：千葉県印西市鹿黒南1-3番 グッドマンビジネスパーク サウス内
• 日時：2018年9月7日（金）
• 時間：14時～16時40分（受付開始13時30分）
• 対象：荷主企業、物流企業
• 料金：無料
• 参加費：無料
• 詳細：https://jp.goodman.com/goodman-business-park/-/media/Files/Microsites/Japan/event/logi_seminar_201809fix

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オリジナル記事：中国小売りの「ニューリテール」「ECの今」「最新物流」が学べる無料セミナー9/7開催
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売れるネット広告社は8月8日、単品通販・EC向けのASPツール「売れるネット広告つくーる」と、ジャックス・ペイメント・ソリューションズの後払い決済サービス「アトディーネ」とシステム連携した。

「売れるネット広告つくーる」は、ネットプロテクションズのNP後払い、GMOペイメントサービスのGMO後払い、ヤマトグループのクロネコ代金後払いサービス、ニッセンの「ニッセンコレクト@払い決済サービス」などとすでに連携している。

後払い決済とのシステム連携を拡充し、導入検討企業のさまざまなニーズに対応できるようにする。

「売れるネット広告つくーる」経由の決済データによると、広告が入口となる新客獲得施策において、CVR（申込率）が最大化できるのは「後払い」をデフォルト決済として提供することという。

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オリジナル記事：売れるネット広告社の「売れるネット広告つくーる」が後払い決済を拡充
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料理レシピ動画の「DELISH KITCHEN（デリッシュキッチン）」などを運営するエブリーは、KDDIと共同でライブコマースアプリ「CHECK（チェック）」の配信を開始した。

KDDIグループが運営するECモール「Wowma!」にもライブコマースのプラットフォームを提供する予定。

取扱ジャンルはファッション、コスメ、生活雑貨など。番組は1配信30分程度で、1日4番組（平日のみ）からスタートする。決済もアプリ内で完結する（11月までに決済方法を拡充予定）。

今後は番組中のアンケートやクイズに回答することでクーポンやポイントが付与される機能、同時視聴者数が多くなるとお得に買い物できる共同購入などの企画を予定している。

エブリーとKDDIは2018年3月に3月に資本・業務提携を締結している。今後、KDDIコマースフォワードが運営するECモール「Wowma!」にもライブコマースのプラットフォームを提供する。「Wowma!」上からの配信も予定している。

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オリジナル記事：エブリーとKDDIがライブコマースアプリ「CHECK」配信開始、「Wowma!」へはプラットフォームを提供
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「SNIDEL」などのファッションブランドを展開するマッシュホールディングスは8月8日、9つのブランドの公式オンラインストアを各ブランドサイト内に開設した。

ブランドサイト内にEC機能を実装することで、ブランドの世界観を楽しみながら商品を直接購入できるようにする。これまで各ブランドのEC機能は、公式オンラインショップ「USAGI ONLINE」（運営は子会社のウサギオンライン）に集約していた。

新たにECサイトをオープンするブランドは「SNIDEL」「gelato pique」「FRAY I.D」「Lily Brown」「Mila Owen」「FURFUR」「emmi」「styling/」「 CELFORD」。

ECサイトでの購入時は、実店舗と同様に「MAカード」のポイントが貯まる。

「USAGI ONLINE」はこれまで通り、マッシュホールディングスのブランド以外も取り扱う「オンラインデパートメントストア」として運用していく。

マッシュホールディングスはレディースファッションや化粧品のブランドを展開しているほか、飲食事業、デザイン事業、出版事業などを手がけている。

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オリジナル記事：マッシュHD、スナイデルなど9つのブランドサイト内にECサイトをオープン
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サイバーエージェントは8月7日、Googleが提供するGoogleショッピング広告と動的リマーケティング広告のインプレッション数を最大化させるサービス「GMC Maximizer（ジーエムシー マキシマイザー）」を開発したと発表した。

「GMC Maximizer」を導入した先行テストでは、広告配信可能アイテム数が144％増加したとしている。

Googleショッピング広告や動的リマーケティング広告における不承認アイテム（審査基準や使用条件を満たしていないアイテム）の特定から修正までを自動化。不承認アイテムを配信可能な商品に自動修正することで、広告配信の機会損失を防ぐ。

具体的には「不承認アイテムの特定」「エラー内容の判断」「エラー解消の自動修正」「再アップロード」までのフローを自動化する。

さまざまな商品を取り扱うモール型ECを運営する企業においては、一層の広告効果向上を見込んでいるとしている。

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オリジナル記事：サイバーエージェントが始めたGoogleショッピング広告のインプレッション数を最大化させるサービスとは？
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小売業界は大きな変化に直面しています。変化の1つに、D2C（Direct to Customer）ECがあります。今の時代、D2Cチャネルが長期間にわたる顧客との関係構築に一番効果的と考えるブランドが多く、継続的な成功やカスタマーのロイヤルティアップに欠かせなくなっています。

同時に、アマゾンの拡大を無視することは難しいでしょう。2017年に、アマゾン経由の流通額は全米EC市場の44%ものシェアを占めました。そして、多くの消費者にとって、オンラインで商品を買おうとする時、アマゾンが出発点になっています。

Amazonの流通額は、米国EC市場の44%を占める（2017年）
（編注：MAツール提供のspringbot社発表の資料を編集部がキャプチャして追加）
https://www.springbot.com/blog/ten-2017-ecommerce-stats-learn-use-2018/

実際、アマゾンはGoogle（グーグル）をも抜き去り、Web上で最も人気の高い商品検索エンジンになっています。アマゾンでの検索ボリュームは、グーグルの約3倍です。

消費者がオンライン上で商品検索をスタートするサイト
・アマゾン：58％
・検索エンジン：20％
・各社ECサイト：18％
・その他：4％
（編注：Market Track社発表の動画を編集部がキャプチャして追加）
https://markettrack.com/digital-shelf

アマゾンをマーケティングツールとして考える

オムニチャネル化が進むなか、D2Cを展開しているブランドは、アマゾンをマーケティングツールとして考えることができるでしょう。自社商品の認知度を高めるために、アマゾンが持つ巨大なリーチ力を利用するのです。アマゾンを販売チャネルではなく、PRツールとして考えれば、D2Cチャネルを最優先にしつつ、アマゾンが抱える何百万の顧客に自社製品を見てもらうことが可能です。

消費者のロイヤルティを高めるうえで、ブランドサイトは最もパワフルなツールになりますが、正しいやり方をすれば、アマゾンの巨大なマーケットプレイス内でブランドの認知度を高め、すぐ購入に結びつく消費者を自社サイトに送客することが可能です。

お客さま第一主義のナイキでさえも、競争力を保つためにはアマゾンでの存在を高める必要があるという判断に達しました（編注：ナイキは2017年にアマゾンと直接取引を開始した）。

ブランドはアマゾンの力を利用して、価格設定やブランド価値を管理しつつ、自社のD2Cチャネルに送客することが可能です。いくつかの戦術を使ってアマゾン顧客を自社サイトに呼び込み、より多くの選択肢やスペシャルキャンペーン、割引などを見てもらいましょう。それには、次の4つの方法があります。

1. アマゾンを見込み客の獲得ツールとして利用する
2. アマゾンの検索広告で露出を高める
3. アマゾンストアで魅力的なブランドエクスペリエンスを提供する
4. アマゾンをSEOの一環と考える

1. アマゾンを見込み客の獲得ツールとして利用する

ブランドは、戦略的にアマゾンでの掲載商品の数を絞ることによって、アマゾンを見込み客の獲得ツールとして利用できます。その後、消費者をより幅広い商品を提供している自社サイトに呼び込むのです。

ブランドは、アマゾンの膨大な数の顧客と検索トラフィックのおかげで、自社サイトに消費者の関心を向けることができます。この方法で、消費者との良好な関係を直接築くことができるのです。

たとえば、高級ヘッドフォンを販売するブランドであれば、最も手軽でベーシックなモデルのSKU（Stock Keeping Unit、商品管理の最小単位）のみアマゾンで販売し、他の商品（色やサイズが豊富な商品など）を自社サイトで提供することができます。そうすれば、最適な商品を探している消費者をブランドサイトに導くことができるのです。

2. アマゾンの検索広告で露出を高める

「アマゾンマーケティングサービス」（AMS）と呼ばれるアマゾンの検索マーケティングプラットフォームは急成長を遂げており、広告の収益でグーグルに迫る勢いです。商品検索でトップのアマゾンを、マーケティングツールとして利用する方法を考えなければいけません。

消費者が世界最大のECプラットフォームで商品を探している時に露出を高める方法として、スポンサー商品広告やヘッドライン検索広告は、すばらしい方法です。

ヘッドライン検索広告のイメージ（画像はAMSの資料から編集部がキャプチャ）

3. アマゾンストアで魅力的なブランドエクスペリエンスを提供する

アマゾンは「アマゾンストア」と呼ばれる特定ブランドのランディングページを作ることで、ブランドがアマゾン内でより大きな存在感を出すことをやっと認めました。ランディングページでは、ブランドは大きな画像が動画、企業文化や歴史などを利用して、商品を紹介することが可能です。

リュックサックをD2Cで販売するDime Bagsは、アマゾンストアを利用して、ブランドの機能性や品質を上手に打ち出すことに成功しているブランドの1つです。

Amazonストアでは、ブランドオリジナルのページを作成できる（編注：編集部がDime Bagsのストアページをキャプチャして追加）

アマゾンストアは、厳選された商品ラインナップを紹介し、ブランドのビジョンやスタイルを伝えるのに強力なツールになり得るのです。

4. アマゾンをSEOの一環と考える

アマゾン内での商品検索ボリュームを考えると、非常に大きなSEO効果があると言えます。キーワードによっては、グーグル検索よりもアマゾンでのリスティングの方が上位に来ることもあるでしょう。このような状況を嘆くこともできますが、アマゾンでのリスティングを最適化し、ブランドの露出を高める機会と捉えることもできるのです。

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オリジナル記事：Amazonを集客ツールにして自社ECサイトの売り上げを伸ばす4つの方法 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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アダストリアは8月8日、公式オンラインショップ「[.st] （ドットエスティ）」に画像検索機能を追加したと発表した。

Webサイトやアプリに商品の画像をアップロードすると、人工知能（AI）が画像を認識し、関連する商品をレコメンドする。

画像認識のAIは、ファッションに特化したAIの開発に取り組むニューロープの協力を得て開発した。

複数のアイテムが含まれる１枚のスナップを1秒で解析。理論上、月間約260万枚のスナップを解析できるという。アダストリアが展開する20以上のブランドの商品データを活用している。

アダストリアは今後、このAI技術を活用して「店舗来訪者のファッション分析」「オンライン接客への拡張」「WEBコンテンツのシームレス化」といった新規サービスの開発に取り組むとしている。

ファッションECで画像検索が拡大

ファッション分野ではECサイトに画像検索機能を実装する動きが広がっている。

マガシークは2017年12月、ファッションECサイト「MAGASEEK」のセール通知アプリ「MAGASEEK SALE SEARCH」をリニューアルし、画像に基づいて類似商品をレコメンドする新機能を実装した。ニューロープが開発した人工知能「CBK scnnr（カブキスキャナー）」を利用している。

LINEは2018年6月28日、「LINEショッピング」に写真や画像で商品検索できる新機能「ショッピングレンズ」を導入。商品の写真をアップロードすると、「LINEショッピング」に掲載されている6000万点以上（当時）のアイテムの中から似た商品を検索できる。

ユニクロは2017年3月、スマホサイトに画像検索機能を実装した。楽天も「楽天市場」のファッションやインテリアジャンルで商品検索機能「イメージサーチ」を導入している。

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オリジナル記事：アダストリアが始めた画像検索機能とは。ECサイトの導入が進むイメージ検索
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アプリ運営プラットフォーム「Yappli（ヤプリ）」のヤプリは8月8日、フレームと合成した画像を生成する「フォトフレーム機能」を「Yappli」に追加した。

「Yappli」で構築・運用したアプリを通じて、「Yappli」導入企業はフレームと合成した画像を生成できる機能をユーザーに提供できるようになる。基本料金に含まれる範囲のため、新機能は無料でユーザーに提供可能。

「フォトフレーム機能」はアプリ内でフレームに当てはめて写真を撮影し、フレームと合成した画像を生成できるもの。デザインも自由に設定することができる。

第1弾として、ウィゴーが運営する渡辺直美さんプロデュースのブランド「PUNYUS」の公式アプリに実装を開始した。

アプリのリテンションを高め、ブランド体験によるエンゲージメント向上、SNS拡散から新規顧客獲得までを期待できる新機能。ショッピングアプリは、売り上げを伸ばすためだけではなく、楽しんでもらうための機能が必要と考えている。（ヤプリ）

「Yappli」はプログラミング知識不要で、ネイティブアプリを制作できるプラットフォーム。アプリ公開後もマニュアル不要の管理画面からドラッグ&ドロップだけで直観的にiPhone、Androidアプリを更新できる。

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オリジナル記事：ショッピングアプリ「Yappli」にエンゲージメント向上を図るフォトフレーム機能を追加
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