Aggregator

ベイクルーズは7月30日、ECサイト「ベイクルーズストア」に、顧客が欲しい商品画像（雑誌画像など）をAI（人工知能）で認識し、類似商品を「ベイクルーズストア」内から検索できる新機能を導入した。

「こんな服が欲しいけど、どう検索したらいいか分からない」という顧客のニーズに応える。顧客が求めるイメージに近い商品を提案し、スムーズに希望の商品を買い物できるようにした。

検索で入力したビジュアルに類似した商品だけでなく、適したコーディネート提案まで行う。将来的にはECだけではなく、実店舗での活用も視野に入れる。スマホ向けECサイトに先行導入し、PC向けECサイトとアプリ版も対応する予定。

ギャプライズが提供するビジュアルAIテクノロジー「Syte」の導入で実現した。こうしたビジュアルAIテクノロジーを導入したのは、ベイクルーズが進めている「オムニチャネル」「ユニファイドコマース」の方針に沿った「店舗でもデジタル体験ができるサービス」だったため。

ビジュアル検索を取り入れたのは、分析ツール「SimilarWeb」で分析した結果、ファッション業界全体として「キーワード検索」経由の流入割合が低かったため。

「商品の素材感や色などのニュアンスが言葉で表現しにくく、理想のアイテムにたどりつくことができないのではないか」と仮説。顧客アンケートでは「ECサイトの検索UIの改善」がほぼ毎回1位となっており、課題があると感じていた。

商品の素材感や色などのニュアンスはテキストでは表現しにくく、キーワード検索によって理想のアイテムにたどりつくのが難しいというファッション特有の課題がある。さらに、キーワードで求める結果が得られないために、「絞り込み」を利用して商品を探したい人が多くなっているという。

「絞り込みを行わず、検索の段階で欲しい情報を得られるようにすべき」と考えたベイクルーズは、顧客に画像検索の導入についてヒアリングしたところ、3割近くのユーザーが「欲しい」と回答したため、改善を進めることにしたという。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ベイクルーズのECサイト検索改善、AIが画像認識して類似商品を提案する画像検索を導入
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

地域情報サイト「ジモティー」を運営するジモティーが、売り手と買い手の取引にオンライン決済を導入した。

ジモティーは「無料を含む、譲り合いの精神を中心としてきたことからオンラインでの決済機能を提供していなかった」。そのため、取引が有料の場合、モノの受け渡しを対面取引で行う際の現金支払い、もしくは事前振込、代引きなどを推奨していた。

決済の名称は「あんしん決済機能」で、代金は一時的にジモティーが預かり、出品者と購入者の双方が取引の評価を完了すると支払いを行うエスクロー決済を採用している。

商品の受け渡し方法は「出品者による配送」に加え、「購入者による引き取り」を用意しているが特長。「ジモティー」は地元の人同士が不要になったモノを対面で取引するサービスで、オンライン決済でもリアルの場での商品の受け渡しを提供する。

個人の不用品の売買はもちろん、地元の方向けに小売を行う法人の方が、オンラインで注文を受けオフラインで商品を受け渡すことができ、より早く、簡単に、安心して販売することが可能となる。（ジモティー）

「ジモティー」は個人に加え、法人の出品も可能。「ジモティー」をネット通販の“場”として活用することもできそう。ただ、ジモティーでは「オンラインで注文を受け、地元で直接商品を渡すクリック＆コレクト機能」としての活用を期待しているという。

ネットで商品を購入し、自宅以外のリアルの場所で商品を受け取る仕組みは「クリック＆コレクト」と呼ばれている。ジモティーは、「ジモティー」に出品する小売店などの、店内混雑を嫌う顧客の新規獲得、来店時の追加購入促進といった新たな販売機会につながる取り組みとして期待する。

「あんしん決済機能」の手数料は出品金額（商品価格+配送料）の5％。売上金振込の際に手数料（振込手数料250円、1万円以下の売上金振り込みの際には事務手数料250円）が発生する。

ジモティーは「あんしん決済機能」の提供によって、出品の際の利便性向上、小売店や飲食店のテイクアウト商品など、「地元ならではの商品を販売しやすくし、地産地消や地域経済の発展に寄与していきたいと考えている」と言う。

合わせて、地産地消の促進、地域経済を活性化させることを目的とした事業パートナーの開拓を進めるとし、パートナー企業の募集も始めている。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：地域情報サイト「ジモティー」がオンライン決済、ネット通販＆対面取引の“売り場”に
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

画像の品質を保ちつつ、いかにページの表示速度を上げるかはどのECサイトにとっても課題だ。特に、Googleがページの読み込み時間、画像の安定性など、ユーザーエクスペリエンス（UX）を重視する検索アルゴリズムの変更を発表したことからも、今後EC事業者が画像の軽量化に取り組む必要性はますます上がるだろう。

人気アパレルブランドの「アーバンリサーチ」が2020年5月末から取り組んでいるデータ転送量削減、ECサイトの軽量化によるUX向上施策について紹介する。

Googleはサイト表示スピードを検索結果の評価として重視する

Googleは、ページの読み込み時間、インタラクティブスピード、画像の安定性など新しい「Webに関する主な指標」を取り入れる検索アルゴリズムの変更を発表した。今回のアップデートにより、ページの読み込み速度や、クリックに対する反応の速さなど、UXの要素が検索結果に影響を及ぼすことになる。

業務フローを変更せずに大量の画像を軽量化

こうした状況も含め、多くのEC事業者がサイトの軽量化に取り組んでいる。EC化率30%を誇る人気アパレルブランドの「アーバンリサーチ」もその1社だ。アーバンリサーチでは現在、約9割のユーザーがスマートフォンからECサイトを閲覧しているといい、画像点数を増やしながらどのように見やすく、買いやすいECサイトにするかが課題になっていた（アーバンリサーチの2020スピードランキングでは105位 ※計測期間は2019年12月27日～2020年1月10日までの14日間 https://netshop.impress.co.jp/node/7469）。

課題解決のために、2020年5月末に導入したのがウェブテクノロジの画像軽量化ソフトウェア「SmartJPEG 」（コマンドライン版）だ。「SmartJPEG」は、画質を落とさずにファイルサイズを軽量化する画像圧縮ソリューション。各画像の内容を自動で判断し、適切なファイルサイズに圧縮する。SmartJPEG（コマンドライン版）は、LinuxサーバーやWindowsサーバー、AWSなどにインストールし、サーバー側で画像を全自動で軽量化するというものだ。

「SmartJPEG」の導入指揮を執ったアーバンリサーチのデジタル事業部デザイン課マネージャー 尻江高昭氏は、「画像が軽量化したことで、導入前と比べてデータ転送量が約半分以下に削減。また、画像のファイル量も6～7割ほど削減した」と話す。

繁忙期は、月に5万枚以上の画像をアップロード

アーバンリサーチでは1シーズンに1万点以上の商品を扱っており、繁忙期は月に5万枚以上の画像をアップロードする。

導入時期は繁忙期に重なったが、ささげ担当者の業務フローを変更しないまま大量の画像を最適化できたことで、業務効率の改善にもつながっているという。

サイト上の画像の色味が実物と異なる問題の解消も

アパレルでは、「ECサイトの写真と実物の色味が違う」という問題が生じやすい。ファイルサイズの削減を優先し画像の圧縮率を高くすると、色味が変わってしまうからだ。「SmartJPEG」では、色味が変わりやすいビビッドカラーや生地の柄などもほとんど劣化が見られないという。

その理由について、SmartJPEGの営業を担当するウェブテクノロジの三上夏代氏は次のように説明する。

描写が細かくクッキリした部分が多い画像は、劣化しやすいので圧縮強度を弱くする。反対に、色や線の変化にメリハリが少ない画像は劣化が目立たないところまで圧縮をかける仕組みになっている。（三上氏）

以下4点はSmartJPEG使用前（左）と使用後（右）を並べている。画像を軽量化しても見た目に差がないことが分かる。

実際には以下の表のとおり、画像サイズの容量が削減されている。

コロナ禍で影響を受けるEC事業者向けにキャンペーンを展開中

「SmartJPEG」は、ウェブテクノロジが20年以上行ってきたゲーム映像の処理技術を元に作られている。長年蓄積してきたノウハウを活かし、自動で判別しながらも、まるでデザイナーの手作業で調整したような圧縮を行う技術が強みだ。ウェブテクノロジは新型コロナウイルスの影響を受けているEC事業者向けに、「SmartJPEGの利用料金12か月無料」キャンペーンを実施している。

SmartJPEG を通じて、ECサイトの強化や売上向上、コスト削減、リピーター増加、商品の訴求力アップなどを目指す企業を応援していきたい。コロナ禍によるインターネット回線の利用急増により回線の速度低下が起こったが、EC事業者のみならず、社会全体の回線負荷の軽減にも寄与できると考えている。（ウェブテクノロジ 三上氏）

キャンペーン期間は2020年8月31日まで。先着5社限定で、対象は、年商10億円までのEC事業者。キャンペーン後のアンケート、または導入事例インタビューへの協力を条件としている。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：アーバンリサーチのコロナ禍におけるUX対策。データ転送量軽減＆サイト軽量化でSTAY HOMEのEC需要対応事例
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

1. 

   【2019年】ネット通販市場は19兆円、EC化率は6.76%、スマホEC市場は4.2兆円

   2019年の日本国内における消費者向けEC市場は前年比7.65%増の19兆3609億円に拡大。物販分野を対象としたEC化率は6.76%で同0.54ポイント増

   2020/7/22

   シェア310ツイート20はてブ3noteで書く
2. 

   最も読まれるメディアはEメールで77%、2位はLINEで46%、3位はTwitterで23％

   会社や店からのお知らせをどのようなメディアで受け取っているかの聞いたところ、Eメールが88.4%と最多。LINEの53.8%やTwitterの22.5%などのSNSを大きく上回った

   2020/7/28

   シェア65ツイート47はてブ20noteで書く
3. 

   日本進出した米国発の体験型ストア「b8ta」は何がスゴイ？ 「販売を主目的にしない」ビジネスモデルを解説

   米国発の体験型ストア「b8ta」が8/1、東京・有楽町、新宿に2店舗を同時オープン。b8ta Japanカントリーマネージャーの北川卓司氏が語った、日本上陸の理由や今後の展望とは

   2020/7/29

   シェア29ツイート13はてブ1noteで書く
4. 

   アスクルがヒトまで商品を運ぶ搬送ロボット111台導入、出荷量の増加と人手不足に対応

   ギークプラスとSBロジスティクスからの供給を受け、ロボットがヒトまで商品を運ぶ「Goods to Person」を実現。増加するEC出荷と深刻化する人手不足の解消に役立てる。

   2020/7/27
5. 

   「ほんとに色んなことやったわ…」。コロナ禍でもEC売上25％増のアパレル企業・アダストリアの事例【ネッ担まとめ】

   ネットショップ担当者が読んでおくべき2020年7月13日〜19日のニュース

   2020/7/21
6. 

   資生堂が「ライブコマース」「Webカウンセリング」でオンライン接客を本格スタートする理由

   今後、資生堂全体でオフラインとオンラインを融合させたBCの顧客応対を行っていく方針で、ライブコマース、オンラインWEBカウンセリングの対応プラットフォーム、ブランドを拡大していく

   2020/7/20
7. 

   TV通販番組でQRコードを表示しECサイトに誘導――BS日テレが視聴者をヤフーの「PayPayモール」に顧客を誘導する取り組み

   BSデジタル放送を手がけるBS日本はヤフーの「PayPayモール」に出店、テレビ通販番組と「PayPayモール」店を連動させる取り組みを始めた

   2020/7/27
8. 

   昨年の国内BtoC-ECの市場規模は19.4兆円で7.65％増。物販でのスマホ比率は42.4%に。経産省の調査より【ネッ担まとめ】

   ネットショップ担当者が読んでおくべき2020年7月20日〜26日のニュース

   2020/7/28
9. 

   「Pinterest」が動画配信機能を全ビジネスに拡大、「動画→ECサイト」の誘導が可能に

   これまではファッションECのC Channel、動画メディア事業のTasetemade Japanといった一部の初期パートナーのみに提供していた。「Pinterest」でビジネスアカウントを持つ全ての企業が動画を活用したネット通販、マーケティングなどに活用できるようになる

   2020/7/21
10. 

    ファンケルがライブコマースをスタート、コロナ禍の購買行動の変化に対応

    ファンケルの販売チャネル戦略は今期（2021年3月期）、通販においては新型コロナウイルス感染症の影響により、直営店舗で購入しにくい環境に対応。通販・ECサイトに顧客を誘導するなど、マルチチャネルを持つ強みを発揮する方針を掲げる

    2020/7/22

※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：2019年のネット通販市場は19兆円／最も読まれるメディア1位はEメール、2位はLINE【ネッ担アクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

ECサイト構築システム「ecbeing」を展開するecbeingは7月29日、富士キメラ総研が発行する『富士マーケティング・レポート 2019年 ECソリューション市場占有率』において、ecbeingがECサイト構築ソリューション市場占有率で12年連続1位を獲得したと発表した。

あわせて、ECサイト構築ソリューションの市場規模なども公表した。

2019年度のECサイト構築ソリューション市場規模は219億円

『富士マーケティング・レポート ECサイト構築パッケージソリューション市場占有率 2020年版』によると、2019年度のECサイト構築ソリューション市場規模は219億円。5年後の2024年度には355億円に拡大すると予測している。

多様なタッチポイントを経由したECサイトでの購買活動の増加、EDIやFAXで行われていた企業間取引をECサイト化する動きかなどにより、市場が拡大するとしている。

事業ジャンルごとでは、「アパレル」の割合が最も多い。アパレル業界では、実店舗との連携によるECサイトのオムニチャネル化、越境EC、ブランド別のECサイトなど、ECへの積極的な投資が行われている。

また、新型コロナウイルス感染症の拡大により、生活必需品の健康・美容関連品、食料品・飲料、娯楽系のサービス販売は巣ごもり需要が追い風となり、市場拡大をけん引するとした。

ECサイト構築ソリューション市場でecbeingが12年連続シェア1位

ecbeingは2019年度に国内ECサイト構築実績1300サイトを突破した。シェアは49.6%で前年度比2.5ポイント増えている。

パッケージ製品「ecbeing」、SaaS型「メルカート」の両面で新規ユーザーの獲得が進んだという。

ecbeingのカテゴリ別市場シェアは「アパレル」が51.0%。「食料品・飲料」で60.4%、「健康・美容関連」で48.9%。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：【EC構築ソリューション市場2019年度】市場規模は219億円、構築はアパレルが最多、占有率でecbeingが12年連続シェア1位
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

オートバックスセブンが、オンラインとオフラインの連動などデジタル化を加速している。

公式ECサイト「オートバックスドットコム」を8月1日にリニューアルし、店頭連動を強化。2020年秋には、消費者との“つながり”を強化するための新アプリをリリースする予定だ。

カー用品ジャンルは通販専業事業者も参入し、競争環境が激化している。デジタルチャネルの充実が重要な課題となっており、オートバックスは2019年に経営計画「5ヵ年ローリングプラン2019」を発表。注力ポイントの1つとして「お客さまとのリレーションを高めるオンラインネットワーク」作りをあげた。

「5ヵ年ローリングプラン2019」を実現する1つの方法が、車を利用するシーンに合わせたサービス提供。オンラインを軸に6つのネットワークを確立し、連携させる計画を掲げている。

その一環としてECサイトをリニューアル。従来、ECサイトで注文し店頭で商品を受け取る場合、支払いは店舗で行う仕組みだった「店頭受取」を、オンライン上で決済できるようにする。

また、従来は店頭受け取り時に本人確認と注文画面の提示が必要だったが、そのフローをデジタルで改善。電子スタンプを導入し、スマートフォンで受け取り確認画面を提示するだけで受け取りを完了できるようにする。

システムはSAPジャパンが提供する「Commerce Cloud」を採用して開発した。新ECサイトのゴールイメージは、「1人ひとりのお客さまが抱えている課題を解決するために最適な価値（商品、シーン、タイミング）を提案しつづけるECサイト」。

2020年秋にはアプリを刷新し、顧客と常にデジタルを通じてつながる環境を構築する。簡単ログイン機能、店舗ごとの独自コンテンツ配信、車検証QRを読み取ることで、車両情報をデータ化する機能などを搭載する。

オートバックスは2020年5月、三菱商事グループのカーフロンティアと戦略的提携を締結。タイヤの購入から取り付け予約までネット上で完結するタイヤECサイト「TIREHOOD」を運営するBEADに出資し、今後はBEADの共同運営者として、タイヤECサイト「TIREHOOD」の事業を推進する。

インターネットによる事業開発・サービス開発と、オートバックスチェーンの店舗網・技術力を融合。ドライバーに対するサービスの向上と新たなサービスの提供をめざす。「TIREHOOD」の全国4000以上の取り付け拠点とのネットワークを構築するとしている。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：オートバックスのデジタル戦略、店頭連動の強化などでECサイトを刷新＆秋にはアプリをリリース予定
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

NTTレゾナントが実施した「自社ECサイトでの商品の探し方」に関する調査によると、ECサイト上でほしい商品が見つからなかった場合、サイト内検索で6割以上が「ほしい商品が見つからなかった経験がある」と回答した。

調査対象は、スマートフォンで直近半年以内に「ファッション」「日用品」「家電」カテゴリに該当する自社ECサイトを利用した20代以上の男女3,299名。期間は2020年3月27日～3月31日。

半数以上が検索で「ほしい商品が見つけられなかった」経験あり

ECサイト上でキーワード検索を行ったことがあるユーザーに対して「ほしい商品が見つからなかった経験があるか」聞いたところ、いずれのカテゴリにおいて6割以上のユーザーが「ほしい商品が見つからなかった経験がある」と回答した。

商品が見つからない時の再検索回数では、「3回まで」と答えたユーザーが全てのカテゴリで7割を超えた。

ユーザーが求める検索結果を3回以内に表示できない場合、ECサイトからの離脱を招く可能性があると考えられる。

半数があらかじめ「ほしい商品かカテゴリ」を決めている

調査対象者に対し、スマートフォンでECサイトでの商品購入時に「ほしい商品があらかじめ決まっていたか」聞いたところ、「特定の商品が決まっていた」と回答したユーザーは「日用品」の63.3%が最多。「家電」は49.9%、「ファッション」は38.7%で、カテゴリによってばらつきがあった。

「ファッション」では「カテゴリは決まっていた」を含めると66.9%のユーザーがECサイト訪問時点ですでにほしい商品に目星をつけている。

多様なパターンがある「表記ゆれ」

実際に商品を検索する際、入力キーワードの「表記ゆれ」がどの程度起こるのか「緑色のボックスティッシュ」の写真を提示して調査した。

その結果、「ティッシュペーパー」「箱ティッシュ」「ボックスティッシュ」のワードが多く用いられた。一方、「ティシュー」「BOX」「Box」などの表記ゆれや、「チッシュ」「ティシュ」「テッシュ」などの入力ミスも多く生じていた。

また、回答者435人に対し131通りの表現が見られ、商品検索における入力キーワードの表記ゆれには多様なパターンが存在することが明らかになった。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ECサイトの検索で「ほしい商品にたどり着けない」は6割、購入時に「ほしい商品かカテゴリ」が決まっていたは半数【買い物調査】
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.