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5/18に東京ドームホテルで開催されるOmnitureイノベーションフォーラムで講演することになりました。 NHK、SHOEISHA、大和証券、ぐるなび、ルネサス、と事例も満載です。私は楽天でのSiteCatalystやTest&Targetの導入・推進・サポートについてお話します。 充実した午後になりそうです。SiteCatalystなどのOmnitureユーザ限定、招待制だそうです。 http://www.omniture.com/jp/events/2010/innovationforum

第２回 HCD-Netサロン「これからのHCD」についてご案内します．

今回のサロンは，これからのHCDについて、多様な視点でディスカッションする場としたいと思います。
最初に、企業の開発プロセスへのHCD導入の経験が豊富なユーザビリティコンサルタントでありますナイジェル・べバン博士をお招きして規格化という視点での最新動向の話題を提供いただき、黒須理事長には人工物発達学という視点での話題提供をしていただきます。後半に、篠原氏、長谷川氏と山崎氏にも参加いただき、会場の参加者も含めて、これからのHCDについてディスカッションをしていきたいと思います。

皆様の参加をお待ちしています。（満席となりましたありがとうございます）

■日時：2010年 5月21日（金）18:30～20:50　（受付は18:15より）
■会場：東京ウィメンズプラザ（表参道駅より徒歩7分）

http://www.tokyo-womens-plaza.metro.tokyo.jp/contents/map.html

■主催：HCD-Net
■参加費：

会員：2,000円、一般：3,000円、学生会員：1,000円、一般学生：2,000円

 ※参加費は事前振り込みをお願いします．（お申込みいただいた方にご案内）
■定員：40名(満席となりました。ありがとうございました)

■内容
18:30-19:30　「これからのHCD、規格という視点より」
・ナイジェル・べバン博士、Professional Usability Services

19:30-20：00 「これからのHCD、人工物発達学の視点より」
・黒須 正明氏、放送大学・教授
20:00-20:50　「これからのHCDについてのディスカッション」
・黒須 正明氏、放送大学・教授　（人工物発達学という視点より）
・篠原 稔和氏、ソシオメディア・代表　（DESIGN　ITという視点より）
・長谷川敦士氏、コンセント・代表　（IAという視点より）
・山崎　和彦氏、千葉工大・教授　（デザインイノベーションという視点より）

 ※ 終了後，有志で懇親会を行います．（事前申込，参加費自己負担、4,000円程度）

■参加申込：

メールタイトルを「第２回HCD-Netサロン参加申込み」として

①氏名 ②所属 ③メールアドレス④会員区分（一般，一般学生，正会員，賛助会員，学生会員）

⑤懇親会の参加の有無、を本文に記入し，

hcdnet_registration@hcdnet.orgまでメールでお申込みください．

 

■ナイジェル・べバン博士の紹介

ナイジェル・べバン博士は、とても経験豊富なHCDやユーザビリティのコンサルタントです。元Serco Usability Serviceのリサーチマネージャーです。彼はヨーロッパにおいて、UCDを企業の開発プロセスへ導入するためのプロジェクトや、ユーザビリティ関連の資料を提供するユーザビリティネットというWebサイトのプロジェクトのマネージャーを担当していました。

また、彼はISO13407の規格化や、CIFの規格化などのプロジェクトに参画しています。また、ユーザビリティの世界的な組織であるUPAのディレクターでした。

 

 

 

 

ホットリンクの「BUZZsticker」を採用したようだ。

フジテレビが19-24歳を応援する「1924.jp」を開設。番組広報だけを目的としない第2のフジテレビ公式サイトで、新たなコミュニケーションを創出していきます...

フジテレビがつぶやきサービス「イマつぶ」を開始。Twitterのフジテレビ版という内容のサービスで、絵文字やデコメに対応しています。フジテレビIDの登録が必要...

Twitterが検索結果ページに広告主の宣伝ツイートを表示する広告プログラム「Promoted Tweets」を開始する。 ⇒ITmedia News検索結果の...

日本でもサイト売買のマーケットプレースが幾つかありますが、米国では昔からドメイン売買やサイト売買がごく普通に行われてきました。とは言え人と人との取り引き、時にトラブルが起こることもあるでしょう。SEO Bookのアーロン・ウォールが正しくサイトを売るためのアドバイスを教えてくれました。 — SEO Japan 透明性が重要な時 不要で、どうでもいいサイトを売ろうとしているなら、隠し事をせずにオークション等のサイトで出来るだけ高額で売りつけようとしても構わない。しかし、成長著しいサイトを持ち、入札戦争を引き起こすために投資業者に連絡を取るならば、何もかもさらけ出すのではなく、透明性を多少制限したほうがよいだろう。成長著しい分野の成長著しいサイトを運営し、サイトを買おうとしている企業が1社しかないのなら、透明性はネガティブな効果をもたらし、不利に働く。 ウェブサイトの購入オファーを偽装: その仕組み ここ数日間、ある企業が私たちが運営する4つのウェブサイトの1つに妥当な金額のオファーを出してきた。この会社は、現金が私の口座に振り込まれるまでは私が分析データを提供しない点、そして、検索結果から多くのデータを推測することが出来る点をよく心得ていた。彼らがこのウェブサイトを購入しようとするのはこれで5回目であり、毎回、上述のポイントを私たちは説いてきた。 この企業のスタッフが“この金額に納得できるなら、同意書を送りましょう”と言ったので、私は了承した。すると彼は“分かりました。それでは適正評価書を作成し、同意書に記入するため、すべてのスタッツにアクセスさせてください”と言ってきた。 ここが苦しいポイントであり、問題でもある。 なぜだろうか？ データは貴重 データは貴重である。成績のよいサイトを買えるだけの資金を持ち、そのウェブサイトの詳細を調べさせ、購入オファーを持ちかけてくる企業/人物は必ずと言っていいほど、他にも同じようなサイトを持っている。すべてのデータを“売るために”与えてしまうと、サイトは弱体化し、誰も買い手がつくなくなってしまう可能性がある。 既に同じ分野で他のサイトを運営していることが分かっているなら、ろくでもないオファーのためにわざわざ自分の会社の蓄えを減らす必要はない。 ミルクを無料で手に入れられるのになぜ牛を買うのか？ すべてのビジネスのデータを欲しがる人々は、独占的な取引を望み、分析データを奪おうと試みる一方で、あれこれ考えたり、議論したり、価格を変えたりする。しかし、“君は世間知らずの間抜けだ、もっと自分自身に敬意を払ったほうがいいよ”、これが彼らの本音だ。 さらに彼らのセリフは続く。“あなたのサイトを$xxで買いましょう。どうですか？それではデータをすべて渡してください。そうしたら、驚くぐらい低い金額でオファーを出し、もっと間抜けな売り手から同じようなサイトを買います。私たちは市場価格よりも遥かに低い価格で買うんですよ！心配しないでください。頂いたデータはあなたに不利になるように使わせてもらいます！” 彼らがオファーを出すと言えば、オファーを出すだろう。彼らがデータを盗むことを望めば、彼らはデータを盗むだろう。しかし、調査を行ったうえでオファーを出しているなら、データを手に入れてオファー価格をつけ直す必要はない。 – 要するにこれは詐欺である。 ビジネスの相互関係 : 入門編 卑屈な業者は他人を信頼しない。なぜなら、すべての人間が同じように卑屈だと考えているからだ。そこで、このようなオファーに利用することが出来るテストを紹介しよう。“あなたの分析データをすべてもらえるなら、すぐにでも私の分析データをあげましょう”と伝えてみよう。もし彼らが不当だと主張するなら、それはこっちのセリフだと言ってあげよう。 私たちはページタイトルを変更するべきだとクライアントに伝え、その結果、瞬く間に数百万ドルが事業に転がり込んできたことがある（そして、コンサルタントとして私たちは僅かの報酬を得た）。しかし、皆さんのサイトを購入しようとしている競合者がいるなら、彼らは皆さんのサイトの良い点を探し出し、単純に真似するはずだ。彼らのドメインが遥かに知名度が高い場合、トラフィックを大幅に奪われてしまう。無償で提供してしまうのだ。 私たちの競合者の中にもある分野で私たちの戦略をそっくりそのまま真似ていたサイトがあった。しかし、彼らは何度となく誤ったキーワードのバリエーションや修飾語句を選んでいた。無料でデータをあげてしまえば、推測する必要はなくなる。そうなると、彼らは軍資金を投入し、息の根を止めに来るはずだ。 NDA契約が紙くずにすぎない理由 このような企業の中にはプロを自負する組織もあり、彼らの守秘義務契約書にはある程度の価値があると言えるだろう。しかし、実際にはどうだろうか？皆さんは、自分の会社のスタッフ全員合わせた人数よりも多くの社内弁護士を抱えている大企業と法廷バトルを繰り広げられるだけの資金を持ち合わせているだろうか？このようなバトルに買ったところで、ROIはあまり期待できないのではないだろうか？そもそも勝てる見込みはあるのだろうか？実際に自分のデータが使われた点を証明することが出来るのだろうか？どれだけの時間、労力、そして、ストレスをその法廷バトルに投入することになるのだろうか？ ウェブサイトを購入する理由 誰かがサイトを買うために近付いてきたら、何か理由があるはずだ。戦略的な価値なのかもしれないし、現状に価値を加えることが出来ると感じ、相乗効果を期待しているのかもしれない。例えば、ヤフー！、イーベイ、アマゾン、グーグル、バンクレイト、モンスタードットコム、ウェブMD等の大手企業の場合、彼らは… 購入したウェブサイトを強化するため、PRを実施する機会に利用する 自らのネットワークに統合し、マーケットのシェア率を上げ、価格をコントロールする 自らのネットワークでクロスプロモーションを実施する 当該のサイトのオーディエンスに対して他の選択肢をクロスプロモーションする コアのブランドと関連付けたくない方法でマーケットに影響力を及ぼすきっかけとして使う ブランドを弱めることなくマーケットの幅を広げる などなど 今まで通り運営するつもりで新たに企業を買収する人はほとんどいない。収益を基にドメイン名を購入する人も滅多にいない…そのドメインの展開のポテンシャル、そして、マーケットの成長 + チャンスをベースにドメインを購入するのだ。 成長におけるリスクはあるのだろうか？もちろんだ。投資に失敗しない投資家はどんなことを気にしているのだろうか？そのリスクはサイトの購入価格の値引き対象となる…結局、将来のマーケットの成長およびサイトの成長は、サイトが売却された後に買い手に委ねられるわけではないのだ。 私自身、ウェブサイトの購入で損をしたことはある。当然だ。しかし、平均すると得をしている。価値を加える方法について優れたアイデアを持っているなら、完璧なデータがなくてもウェブサイトを購入することが出来る。何度か損をしても、優れたサイトを幾つか手に入れ、そのサイトを乗りこなすことが出来れば、最終的には利益を上げることが出来るだろう。 ディスカウント: 過去の収益 ウェブサイトの的確な収入とキーワードのデータを無料で得る試みは、搾取以外の何ものでもない。これらの情報を与えてしまうと、買い手にはレバレッジを与え、売り手を弱い立場に追い込む。こうなると購入は、戦略的な価値よりも、売値を収入の何倍にするかに焦点が集まるが、売値が購入の“理由”になることは滅多にない。 防衛目的の購入なのだろうか？すぐにシナジー効果が期待でき、戦略的な価値が加わる購入なのだろうか？彼らは自分よりも多くのデータを持ち、近い将来マーケットの成長を見込んでいるのだろうか？ 例えばユーチューブのような戦略的な購入の場合、「過去の収益額を2倍にした金額、10億ドルで売却しましょう」と言うことにはならない。企業が重要なウェブサイトを購入する際は、1年、2年、3年、4年、5年程度の収益の倍の額を提示し、オーナーを侮辱するようなことはなしない。S&P 500の企業では、15倍もしくは16倍で取引することが常識になっている。サイトのオーナーから見れば、オーガニックな検索トラフィックを増やし、新たな収益システムを構築して、コンバージョン率を改善することが出来る強固な戦略を持っているなら、6年、7年、8年、9年、10年の倍では不十分である。 仮に、株価収益率の30倍で取引している企業が、6倍でサイトを購入したいとオファーを出してきたとしよう。すると、彼らは、ディスカウントを求め、結局3倍の価格…つまりマーケットによる当該の企業に対する1/10の金額でサイトを購入する。そのため、マーケットでのポジションが急激に変化し、収入の削減率が高くなる。 もし、彼らが支払いの一部を一年間出し惜しみしたら、サイトの一部を将来の収入で支払うことになり、実際に支払われる倍数はさらに低下し、 – たった2倍になる!!!! WMWに掲載されていたマキシミリアノス氏のコメントには、「すべてのデータを渡せ、そうしたら最低の倍数を提案するよ」 アプローチが買い手候補にとって不利な理由が説明されている: 私はサイトを維持することにし、ほぼ放置状態で自動運営モードにした。9年前のことだ。現在、このサイトは当時売却しかけた金額以上の収入を1ヶ月で稼ぎ出している。売却がうまくいかなかったことが、逆にプラスに働いたのだ。 検索マーケットでは、ランクを少し上げるだけで、トラフィックが莫大に増加する。 数ヶ月ごとに100%増加しているサイトを、過去の*たった*数倍の金額で売却するなど、もってのほかである。売ってしまう人はバカとしか言いようがない。30x P/E率の企業が、30x倍で取引することなど考えられない。投資家たちは過去のデータを見ているからだ。 サイトを売却するときは、自分よりも買い手の方がマーケットのデータを豊富に持っていると仮定する必要がある。恐らく、資金も多く持っているだろう。彼らにサイトの具体的なデータをすべて与えてしまえば、サイトの価値を低下させてしまうだけでなく、交渉を優位に進めることは出来なくなるだろう。 過去の失敗から学ぶ しかし、とても多くの人々が愚かにもデータを渡してしまう。私もその一人だった。業界内での友人だと思っていた人物が、あるプロジェクトの提携に対する価格をオファーし、集められるだけデータを集めた揚句、*指定した金額*で取引を辞退したのだ！彼らは流動資本が足りなかったと主張したが、同時期に私たちが所有する他のサイトにもオファーを出していたのだ（私たちが所有している点に気づかず）。この人物の名前を出すことなく、上述した内容を掲載しただけで、私たちのフォーラムの別のメンバーがこの人物が誰だか見破っていた。*なぜなら、この詐欺師はまったく同じことを彼に対しても行っていたからだ*。 この人物は私の友人のサイトも数年前にコソコソとかぎまわっていた。そこで私はこの人物の友人に彼の怪しい行動について尋ねてみた。すると、“彼は僕の友達だけど、信頼しない方がいいよ”という返事が返ってきた。もっと早く知っておきたかった。しかし、このエントリを投稿することによって、実はサイトにまったく関心を持っていない、インチキの投資家や怪しい企業がもらたす被害状況に歯止めがかかることを願う。 自分のドッグフードを食べるのか？ もし誰かが、データを略奪するのは適正評価もしくは購入プロセスの一環だと言ってきたら、このエントリのリンクをその人物に送り、私が話したがっていると伝えてもらいたい。 そして、私の主張が間違えているかどうか尋ねてほしい。間違えていないと言ったら、先に彼らの企業データをすべて提供してもらおう。交渉はフェアでなくてはならない。 彼らが情報を共有してくれなかったら、私に連絡を入れてほしい。正しいことをさせてもらう… アップデート これ以上ウェブマスターが利用されるのは見たくない。残念ながら、状況は予想以上に悪化しているようだ。このエントリを投稿した後、ありとあらゆる分析データを手渡すことなく、サイトを売却するためのアドバイスを求める電子メールが幾つか送られてきた。私たちに連絡を取りたいなら、「seobook@gmail.com」宛てにメールを送ってもらいたい。状況を確認した後、私たちに何が出来るか考えてみよう この記事は、SEO Bookに掲載された「A Few Warnings When Selling Online Business Websites」を翻訳した内容です。 確かに通常ビジネスを売却する場合は、上でアーロンが説明しているような査定が行われる訳ですが、ウェブサイトの場合は、売る側がその種の知識に疎いこともあったり、逆に買う側は詳しくともできるだけ安く買おうと考えますから、他のビジネスと比較してウェブサイトの売却金額が低すぎるケースも多々あるのでしょうね。 日本の場合は、こういった話になる前に、そもそも売りに出されているサイトの質が米国と比較しても低いケースが多い気はしますけども。実際のビジネスでもそうと思いますが、米国程、自分で、自分たちで立ち上げたサイトを簡単に人に売る、言ってみれば「売り抜ける」こと自体余りしませんよね。特にサイトが一定の収益を上げていたり成長過程にある場合は。結果的に、売上げも無くどうしようもなくなったサイトが多く売りに出ておりそもそも魅力的なマーケットプレースができてない気はします。もしくは逆に適当に作ったサイトを短期的なスパム手法で検索順位を上げて素人を騙して売り抜けようとする詐欺的なパターンか。これは日米問わず常にいますけど。 サイトの売買行為を推奨する訳ではないですが、ウェブサイトやウェブビジネスの1つのゴールとして、ある程度成長した時点で、よりそのビジネスの可能性を引き出してくれそうな相手に適正な価格（＝上記でアーロンが話しているようなビジネスとしてまっとうに査定された価格）で売り抜ける、と言う選択肢はあるとは思います。最近で言えばTwitter関連のプチサービスが大手に買収されるケースが米国では増えていると思いますし。そういう環境が出来上がることで、より多くの新しいチャレンジに取り組む人が日本でも増えてくるのではないでしょうか。 ちなみに最後の犬の写真は多少グロ入ってますが、 入れないと見出しとの整合性が取れないので（「自分のドッグフードを食べるのか？」あえて残しました。。。m(_ _)m — SEO Japan

Google、Twitter、Facebookと正に旬な3サイトを第三者によって測定されている統計データから比較。いかにそれが当てにならない数字なのか読んでいて少し怖くなるかも？長いのですが、少なくとも後半の「ツイッターはTwitter.comではない」「リファラー VS アップストリームのトラフィック」は読むべし！ — SEO Japan 最近、ヒットワイズが、ある統計データを公開した。この統計データによると、ニュースサイトにトラフィックをもたらす点においては、グーグルとツイッターをフェイスブックが上回るようだ。私はこのデータが誤っていることを祈りながら、もう少し詳しく調べてみた。すると、さらに統計データ全体を精査する必要性が出てきたのだった。 ヒットワイズのブログのエントリには、先週、“ニュース & メディア”カテゴリへの“アップストリーム”のアクセスに対し、ツイッターが得た割合はたったの0.14%であり、フェイスブックとグーグルに大きく水をあけられていた点が挙げられていた。このエントリによると、3つのサービスが占める割合はそれぞれ以下のようになる: フェイスブック: 3.64% ニュース & メディアのサイトへのアクセスが3番目に多かった グーグル・ニュース: 1.27% 11番目 ツイッター: 0.14% 39番目 グーグル・ニュース VS グーグル グーグル・ニュースに関して、納得がいかなかった1つ目の点が、 — フェイスブック全体に対し、グーグルはほんの一部しか取り上げられていなかった点だ。これではフェアな比較とは言えない。フェイスブックがフェイスブック・ニュースと言うエリアを用意していないならば（当然だが、そんなものはない）、トラフィックの供給源として比較を行うなら、フェイスブック“全体”とグーグル“全体”を比較するべきではないだろうか。 ニュースサイトへのトラフィックの供給源として、グーグル“全体”とフェイスブックを比べると、天と地の差がある。ヤフー！とMSNにおいても同じことが言える。グーグルの全てのドメイン（あるいはヤフー！もしくはMSNのドメイン）からのニュースサイトへのトラフィックをカウントすると、統計データは以下のようになる: グーグルのサイト 20.16% ヤフー！のサイト 18.92% MSNのサイト: 8.76 フェイスブック: 3.64% ヒットワイズはニュース & メディアのサイトへトラフィックを供給していたサイトの上位100サイトをチェックし、それからグーグルやヤフー！やMSNが運営しているサイト全てを加え、上述の“全体”のデータを得ていた。トップ3のサイトはそれぞれ「グーグルが所有するサイト」、「ヤフーが所有するサイト」、もしくは「MSNが所有するサイト」としてリストアップされていたが、フェイスブックには同様の措置が取られていなかった。しかし、フェイスブックは事実上全てをFacebook.comで運営しているため、フェイスブックのデータもまたフェイスブック“全体”に該当するのかもしれない。また、MSNにBingを含むマイクロソフトが所有するサービスが含まれているかどうかは明記されていない。 ヒットワイズは、数字と“ランキング”を以下のような各企業のメインのドメインを基に計上していた: Google.com, 16.50% ランク1位 Yahoo.com, 9.40% ランク2位 Facebook.com: 3.64% ランク3位 注記: 以前、統計データにはグーグルが11.03%でヤフー！が10.98%と記載されていた。これらの統計データはニュースサイトに両サイトがもたらしたトラフィックのデータではなかった— 実は私が求めているのはこのデータなのだが— しかし、その代りに全てのサイトからのグーグルとヤフー！へのトラフィック、もしくは、両サイトが全てのサイトに送るトラフィックが示されていた。そのため、ヒットワイズから明確な答えを得るまで、エントリのタイトルを「あやるやな統計データ : グーグルはニュースでフェイスブックを圧倒 & ツイッターを正確に計測することは無理なのか？」から、「あやふやな統計データ : フェイスブックはニュースでグーグルを圧倒したのか？ツイッターを正確に計測することは無理なのか？」に変えざるを得なくなったのだ（註：日本語記事の題名は変更しています）。その後、彼らは正確な統計データを届けてくれた。その統計データを参考にすると、どうやらグーグルはニュースの供給源としてもフェイスブックを私が思っていた以上に圧倒していたことが判明した。 グーグル・ニュースはグーグル・リーダーではない 前回の統計データを見て、フェイスブックがグーグルに対抗する新たなニュース“アプリ”だと思ったなら、ヒットワイズの別のエントリにも同じようなことが掲載されているのでチェックしてもらいたい。このエントリは、グーグル・ニュースを閲覧する人々よりも、フェイスブックのユーザーの方がニュースサイトに対して“忠誠心が高い”と主張していた。ヒットワイズ曰く: フェイスブックのユーザーの78%は、3月6日までの一週間で上位5つの出版社のサイトを再び訪問していた（以降、再訪問者と記載する） グーグル・ニュースのユーザーの67%は再訪問者であった フェイスブックのユーザーの77%は上位5つの放送メディアのサイトの再訪問者であった グーグル・ニュースのユーザーの64%は上位5つの放送メディアのサイトの再訪問者であった 「フェイスブックのビジターは何度も何度も戻って来る」というヘッドラインは、ヘザー・ホプキンス氏が、フェイスブックはウェブで最大規模のフィードリーダーになるポテンシャルを秘めている（フェイスブックをフィードリーダーとして利用するのはなかなか大変であるにも関わらず）と述べたエントリを数週間前に投稿した際に寄せられたフィードバックに対して追跡調査を行ったことを意味する。そのフィードバックとは、「フェイスブックがトラフィックをもたらすなら“確かにすごい”。でも、何度も何度も戻って来るような、忠誠心の高い読者が欲しいはずだ」と言うものであった。 そうなると、フェイスブックにも忠誠心の高いビジターがいることになる。しかし、フェイスブックとグーグル・ニュースを比べた場合、ある程度予測がつく結果だと言える。フェイスブックにおいては、報道機関のファンになれば、実質的にアップデートを購読することと同じである。これは戻ってきてもらうための仕組みである。グーグル・ニュースは、20,000サイト以上の情報ソースを持っているが、購読することは出来ない。もしグーグルを介して購読したい場合は、グーグル・リーダーを利用しなくてはならない。そうなるとグーグル・リーダーの忠誠率が知りたくなる。 しかし、さっぱり分からない。前回ヘザー・ホプキンス氏が、フィードバーナーとしてフェイスブックを見たエントリを投稿した際に確認したときは、グーグル・リーダーはニュース & メディアのサイトに僅かの訪問者、0.1%しかもたらしていなかったことが恐らく影響しているのだろう。一方のグーグル・ニュースは遥かに多くのトラフィックを送っていた。そのため、グーグル・ニュースが比較の選択肢に選ばれた可能性が高い。個人的には、誤った選択だと思うが。 同氏は本日のレポートのなかで忠誠心に関するグーグル全体の傾向に触れている: このシリーズにグーグルドットコムを入れるよう求める読者の方がいます。大抵、グーグルドットコムはこれらのサイトへのトラフィックの供給源としてトップに君臨しています。しかし、興味深いことに、グーグルからのビジターは、グーグル・ニュースやフェイスブックと比べると、再訪問者になる確率が低いのです。 データは提示されていないが、特に驚くことでもない。グーグル・ニュースでは、通常のグーグルのソースを“購読”することが出来ない。そして、ソースを発見しても、特にグーグルに戻る必要がないケースが多いのだ。 検索ギャップのおさらい 2001年、私はこの現象を“検索ギャップ”と呼んでいた。皆さんのお気に入りの統計データに目を通してもらえば、検索がインターネット上の行動の中で最も多いことを示すデータが揃っているはずだ。しかし、ウェブサイトの統計データに目を移すと、検索エンジンのトラフィックがトラフィックの供給源として1位を獲得していないことがよくある。人々の行動と検索エンジンが送るトラフィックの間になぜこのようなギャップが生まれるのだろうか？それは、信頼できるサイトを見つけると（ニュースサイトを含む）、以降、そのサイトを検索する必要がなくなるからだ。以前、私が述べたように: 買いたい本があるとしよう。すると、お気に入りの検索エンジンを使ってその本を検索し、その本に関するアマゾンのページを発見する。アマゾンを訪問し、表示されている価格と情報に納得したため、その本をアマゾンで購入する。検索エンジンのおかげで、アマゾンは顧客は獲得したことになる。 1ヶ月後、別の本が必要になる。アマゾンで楽しい買い物をしたことを覚えているため、検索エンジンを使うのではなく、直接アマゾンを訪問する。そのため、2度目の訪問の功労者は検索エンジンではない。しかし、そもそも最初にアマゾンを検索エンジンで見つけることが出来なかった場合、そして、好印象を持たなかった場合、2度目の訪問はなかったはずだ。 そこで、信頼できるサイトを見つけると、特定のニーズを満たすために当該のサイトに直接戻ることになる …。しかし、私たちのニーズは広範に及ぶため、新しいアイテムを求めて常に検索が行われている — 検索エンジンが頻繁に利用されるのはこのためである。 しかし、私は検索ギャップを、検索エンジンが重要ではないと言う意味で使っているのではない。検索エンジンは訪問したことがないウェブサイトを見つける方法として最も多く利用されており、無視することは出来ない。検索ギャップから学んでもらいたいのは、第一印象の重要性である。検索エンジンを介して人々が初めてサイトを訪問した際に、良い印象を持ってもらえるように工夫しよう。再び戻ってきてくれるかもしれないからだ。 それでは、フェイスブックとグーグルの忠誠度の統計データは存在するのだろうか？あるなら見てみたい。しかし、両サイトのユーザーが根本的に異なる行動を取ることを考えると、必ずしも比較できるわけではない。 ツイッターはTwitter.comではない ニュースサイトへのトラフィックに関するこのエントリで、私が気に入らなかった点がもう一つある。それは、ツイッタードットコムのみを計測する統計データを使って、ツイッターをトラフィックの供給源として比較しようと試みていた点だ。これは大きな誤りだと思う。なぜなら、ツイッターの多くのアクティビティがサイトの外側で行われているからだ。ユーザーは第三者のアプリケーションを介して、またはグーグルのリアルタイムの結果ページ等に掲載されているつぶやきを見て、もしくは個人のブログに載っているつぶやきを見て、ツイッターと交流しているからだ。 そのため、これらのアクティビティを計測していないならば、トラフィックの供給源としてのツイッターのエコシステムを適切に計測しているとは言えないだろう — 実際より遥かに低く見積もっているはずだ。以下のエントリはこの件についてさらに深く追求している: ツイッターが思っている以上にトラフィックをもらたす仕組み ツイッターは予想の500%～1600%以上のトラフィックを運んでいるのか？ 私はヒットワイズにこの件を尋ねてみた。すると以下のような回答が返ってきた: 現在、データを拡大し、アプリ/モバイルからのトラフィックも計測しています。 それはよかった。ただし、ツイッターにとっては手遅れであり、フェイスブックよりも格下だという印象をぬぐい去ることは至難の業である。統計データがフェアな比較をしていないなら、比較自体するべきではない。両者を比較することは出来ないと言えばいいだけの話だ。 この過ちを犯しているのはヒットワイズだけではない。ツイッターが適正に計測されていないことを示唆する統計データに私は何度も遭遇したことがある。ヒットワイズだけの問題ではないのだ。 ちなみにチティカが新しいデータを公開している。このデータ自体は特筆する価値があるわけではないものの、各種のソーシャルネットワークからユーザーが期待していること、そして、ユーザーがネットワークを去るタイミングを正確に測ろうとする意欲は見える。ニュースはツイッターのユーザーが最も期待しているポイントとされているが、“ツイッター”の定義、そして、計測方法については触れられていない。また、「Tech」にテクノロジーのニュースが含まれるか否か等についても明記されていない: ツイッター: 47% ニュースに向かう フェイスブック: 28% [...]

アメリカのインターネット広告市場、不況から脱却して再び成長路線に入ったようです。そしてけん引するのは、やっぱり検索広告のようです。ちなみに6,300億円は$6.3 billionです。 — SEO Japan インターアクティブ・アドバタイジング・ビューロー（IAB）とプライス・ウォーターハウス・クーパーズが発表した2009年のIAB インターネット広告市場報告書で、オンライン広告検索広告の費用の比較に関する興味深い発見が報告されている。 2008年の第4四半期と2009年の第4四半期の比較を見ても、検索広告は、ここ1年の間、トップを走っている。このレポートによれば、検索広告の収入は、2008年の45％から2009年は47％と、わずかながらに成長している。アメリカのインターネット広告全体の収益は、2009年は227億ドルと3.4％減少しているにも関わらず、この現象がおきている。（第4四半期には再び増加するのだが） 一言でいえば、検索が圧倒的だ！ 2009年第一四半期 2008年第一四半期 検索 47%($10,698) 45%($10,546) ディスプレイ広告 35%($7,965) 33%($7,640) – バナー広告 22%($5,061) 21%($4,877) – リッチメディア 7%($1,505) 7%($1,642) – デジタルビデオ 4%($1,017) 3%($734) – スポンサーシップ 2%($383) 2%($387) クラシファイド 10%($2,254) 14%($3,174) リードジェネレーション 6%($1,451) 7%($1,700) 電子メール 1%($292) 2%($405) つまり、オンライン広告全体の費用は減少しているのに、検索広告の費用は増えているのだ。 2009年第4四半期での検索広告費の急増（良い傾向だ）のおかげで、インターネット広告の収益全体が上昇した。ここ数カ月の兆候であるなら、この増加がすぐに終わってしまうことはないだろう。個々の検索マーケティング企業やコンサルタントを全て把握しているわけではないが、私たちはこれまでよりも忙しくなっているし、その終わりが間近に迫っているようには見えない！ IABレポートによるその他の面白い発見 ： 広告表示、リッチメディア、デジタルビデオ、スポンサーシップを含む表示関連広告（Display-related advertising）は、2009年はトータルで80億近くになっていて、2008年と比べると4％の増加を示している。 表示関連広告の1つの要素である、デジタルビデオは勢いのある成長を見せており、2008年から2009年で約39％も増加している。 これらの最新の収益表は、伝統的なメディアからデジタルへの著しいシェアのシフトを強調するものになっている。2005年から2009年のPwCによる産業データに基にすると、5つの主要なアメリカの広告メディア（テレビ、ラジオ、新聞、消費者雑誌、インターネット）において、インターネットのシェアは広告収益と合わせると8％から17％に増加している。 2005年から2009年のPwCによる産業データに基にすると、5つの主要なアメリカの広告メディア（テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、インターネット）において、インターネットのシェアは広告収益と合わせると8％から17％に増加している。 この記事は、Search Engine Journalに掲載されたArnold Zafraによる「Search Ads Top Record High of $6.3 Billion Ad Spending in Q4 ’09」を翻訳した内容です。 日本以上の不況に見舞われていたかもしれないアメリカでも検索広告は既に復活してネット広告全体の成長をけん引しているようですね！SEOへの支出はどうなのか気になる所ですが。。。しかし2005年から2009年でインターネット広告のシェアが8％から17％に増加した、と言う数字にも改めて驚きましたが。今度どこまで伸びていくのか気になります。 しかし四半期で6,000億円強って、確か2009年の日本のインターネット広告費が7,000億円程度だったと思いますから（電通のデータ）、アメリカは単純計算で日本の4倍の広告市場なんですね。広告市場自体にそこまで差は無かったと思いますから、日本のインターネット広告はまだまだ伸びていくんでしょうね。ネット業界にいると、そろそろ天井が見えてきた、と言うような話も聞くのですが、まだまだ伸びしろはあるのでしょうし、新たにチャレンジしていけることも色々あるのでしょうね。 — SEO Japan

今年のSESやSMXでも話題になっていたサイトの表示速度と検索順位の関係性ですが、ついにGoogleが始めたようですね。記事＋コメントでも情報補足しました。 — SEO Japan Googleは、ウェブ検索の結果に、ウェブサイトの表示速度が影響を及ぼすシグナルとなったことを公式に発表した。表示速度自体がランキング自体に大きな影響を与えることはないようだが、Googleは、検索結果で上位表示を目指すのであればサイトの表示速度を改善することをウェブマスターに薦めている。ただしこれはGoogle.comにのみ現状、影響があるようだ。またサイトの表示速度は、ウェブ上のリクエストに対するウェブサイトの反応速度、とGoogleは定義している。 Googleは、サイトの表示速度が重要であることに2つの理由を挙げている。1つはユーザーの体験と満足度を向上させること、また1つはオペレーションコストが低くなることだそうだ。 検索結果に表示されるウェブサイトの表示速度を測定する方法は色々あるようだが、その具体的な方法に関してはGoogleは開示していない。 ウェブサイトの表示速度を評価したい時は、Googleのウェブマスターセントラルブログで紹介されているように下記のツールが利用できる : Page Speed – ウェブページのパフォーマンスを測定して改善策まで提案してくれるFirefoxのプラグイン。 YSlow – Yahoo!が提供している無料のウェブサイトの表示速度改善ツール。 WebPageTest – ウェブサイトのロード速度を計算して、改善策をリスト化してくれるウェブサイト。 ウェブマスターツールズ – ユーザーが体験したあなたのサイトの表示速度をチャートで表示してくれるGoogleのツール。 この記事は、Search Engine Journalに掲載されたArnold Zafraによる「Google Officially Counts Site Speed for Web Search Ranking」を翻訳した内容です。 ついにこの日がやってきましたね！実際のランキングへの影響度はそれ程無いとは思うのですが、、、ただ表示速度がかなり遅いにも関わらず上位表示されているようなサイトは順位下落の可能性があるのかもしれません。 ただ、Google.comしかまだ影響が無い、と言う記事だったので元々のGoogleのブログを見た所、現状ではGoogle.com限定、かつ英語の検索限定のようですね。日本語サイトのSEOの場合、今回の順位への影響をまずは英語圏で見られると言うことですかね。対応すべきかどうか迷うレベルで微妙に遅いサイトなどはありがたいかもしれません？！ ちなみに元記事を読むと、Googleの調査によると、現状、検索クエリーの1%以下の結果でしかサイトの表示速度の影響を受けるケースはないようです。1%って結構バカにできない数字の気もしますが。さらに読むと、何度もテストを繰り返した後、実は既に数週間前にこの機能は実装されていたようですね 汗 妙な順位変動の噂は余り聞いていませんでしたけど、このリリースが出た後に英語圏のウェブマスターの反応にしばらくは注目したい所です。順位が上がらないことを「表示速度のせい（＝サイトやサーバーのせい）」にするSEO会社が出そうですが・・・汗 — SEO Japan

起業家に役立つ便利なウェブアプリを分野別に25紹介。英語版サービスばかりですが、日本語で使えるモノもありますし、米国の起業家がどのようなサービスを使って仕事をしているのか、と言う参考にもなります。筆者は日本でもお馴染み、ヒートマップのASPサービスを最初に開発したCrazyEggのCEOです。 小規模なビジネスを運営するのは決して楽ではない！通常の管理業務をこなし、財政事情を把握し、さらに、マーケティングの成果を測定しなければいけないこともある。これはほんの序の口だ… 毎日他にも多くの仕事をこなさなければならないのだ。 しかし、幸いにも、作業を効率化させるだけでなく、ビジネスを成長させる上でも役に立つ複数のウェブアプリケーションが開発されている。 日常業務を簡素化するアプリケーション eメールのチェックから、スタッフへの対応に至るまで、必ず毎日こなさなければいけない仕事がある。しかし、リキッド・プランナーのようなアプリケーションを使えば、短い時間でこのような仕事を済ませ、ビジネスを成長させる業務に専念することが出来るだろう。 Google Calendar（グーグル・カレンダー） – ミーティングのスケジュールを容易に把握することが出来るアプリケーションが存在する。グーグル・カレンダーを使えば、ミーティングのスケジュールを把握するだけでなく、カレンダーを同僚とシェアしたり、共同して利用することが出来る。 Gmail（Gメール） – eメールはすぐに溜まってしまう。しかし、Gメールにはフィルター機能が備わっているので、無益なeメールを読まなくて済む。また、自動的にあまり重要ではないメッセージをフィルタリングすることも出来るので、受信箱を詰まらせる心配をしなくて済む。 Campfire（キャンプファイヤー） – コミュニケーションは企業の成功に大きく影響する。キャンプファイヤーは、一つの場所で全てのスタッフとコミュニケーションを取ることが出来る機能、そして、さらに素晴らしいことに、会話の記録をつける機能も提供している。 Liquid Planner（リキッド・プランナー） – プロジェクトを納期に間に合わせることは非常に重要だ。リキッド・プランナーは、プロジェクトをモニタリングするだけでなく、納期に間に合う可能性まで教えてくれる優れモノだ。 Wufoo（ウーフー） – 登録フォームであろうが、連絡先の要請書であろうが、ウーフーを使えば簡単にフォームを作成/管理することが可能だ。ウーフーの最も素晴らしい点は、テクノロジーの知識が浅くても利用することが出来る点だ。 財務処理を楽にするアプリケーション ほとんどの人が収益を上げるために会社を運営しているはずだ。財務状況を把握することが出来ない場合、収益を得るよりも、費やす方が容易だと言う事実をすぐに思い知ることになるだろう。これから紹介するアプリケーションを使えば、財務の管理を改善するだけでなく、支出のパターンを変えることなく、資金を節約することが出来るようになるはずだ。 Proposable（プロポーザブル） – クライアント候補に提案を行うのは辛い仕事だ。そんな時、プロポーザブルを使えば、苦労することなく提案書を作成し、分析機能を介して、読んでもらえたかどうかを確認することが出来る。 Freshbooks（フレッシュブックス） – 顧客を獲得したら、今度は彼らが実際に料金を支払っているかどうか知りたくなるはずだ。2、3社のクライアントを管理するのは容易だが、数が増えてくると大変な作業になる。そうなったら、フレッシュブックスに頼ろう。簡単に請求書を送ることが出来るようになるだろう。 Mint（ミント） – 経費を記録することはもちろん重要だが、個人の資産を記録することも大切である。起業家として、小切手を使わずに仕事を行わざるをえない状況に身を置かれる可能性もあることだろう。 BillShrink（ビルシュリンク） – 資金の節約に苦戦したくないなら、ビルシュリンクを利用しよう。このアプリケーションを使えば、ガス代、会社の携帯電話料金、さらにはクレジットカードの請求額させも節約することが出来る。 Recurly（リカーリー） – 繰り返して請求を行うシステムを設定するのは、面倒なだけでなく、費用も結構かかる。そんな時、リカーリーがあれば、企業ベースで顧客に請求を行い、会費を管理することが簡単に出来る。 ソーシャルウェブを活用するアプリケーション 好き嫌いは別にして、ソーシャルウェブを無視することは出来ない。誰もがソーシャルウェブを活用している… 例えばフェイスブック。現在、フェイスブックは全世界で2番目に人気が高いウェブサイトに成長した。そこで、絶対に利用するべきソーシャルアプリケーションを幾つか挙げていこうと思う。 LinkedIn（リンクトイン） – ネットワーク作りは、ビジネスを成功させる上で重要な役割を持つ。あまり時間がなくても、リンクトインを使えばウェブ上でネットワーク作りを行うことが可能だ。 Twitter（ツイッター） – 評判が全てである。ビジネスの規模が小さいときは、すべての顧客のご機嫌を取らなければならない… たとえ自分が間違えていなかっとしてもだ。そんなときに便利なのがツイッターだ。自分の会社および競合者に関するつぶやきをチェックし、返答することが出来る。 Hootsuite（フートスイート） – ソーシャルネットワークのプロフィールすべてを管理するのは厄介な仕事である。しかし、フートスイートを使えば、ツイッター上のつぶやきのスケジュールを決めたり、ソーシャルネットワークのスタッツを追跡したり、さらにはブランドを管理することも出来る。 WordPress（ワードプレス） – ブログは、新しい顧客を獲得する素晴らしい手段である。ワードプレスを利用して、新しい顧客に業界について、そして、皆さんの製品が提供する解決策について知ってもらおう。 時間を有効に使うためのアプリケーション 1日はたった24時間であり、すべての作業を実施する時間はない。この点を変えることは出来ないが、効率を上げることで、ビジネスを成長させる仕事に時間を費やすことは可能だ。 Ta-da list（ターダ・リスト） – 実行する必要がある仕事を記録しておかなければ、忘れてしまうだろう。ターダ・リストは、タスクを記録するだけでなく、それぞれの仕事の優先度まで決めることが出来る、無料のアプリケーションである。 RescueTime（レスキュータイム） – 1日は24時間しかなく、増やすことは出来ない。しかし、時間を有効に活用することは出来る。レスキュータイムを使えば、時間の使い方を追跡し、最適化することで、効率を改善することが出来るだろう。 43 things（43 シングズ） – ビジネスを運営することに精いっぱいになり、長期的な目標を忘れてしまう可能性がある。長期的な目標を持つことは重要だ。そこで、43 シングズの出番だ。このアプリケーションを使ってその目標を記録しておこう。そうれすれば大事なことを忘れずに済むはずだ。 データに基づいた決定を行うアプリケーション 成長を追跡したいなら、事業にとって重要なメトリクスを観察しよう。次に紹介するアプリケーションを介して、メトリクスをチェックするだけでなく、サイトを最適化し、成長率を上げよう。 Google Website Optimizer（グーグル・ウェブサイト・オプティマイザー） – マーケティグに投資するアイデアは素晴らしい。しかし、既存のビジターを最大限に活用することも同じぐらい重要だ。グーグル・ウェブサイト・オプティマイザーを介して、ビジターを顧客に変えることが出来るように、サイトを最適化しよう。 Google Analytics（グーグル・アナリティクス） – ウェブサイトのメトリクスを記録するために大金を投じる必要はない。グーグル・アナリティクスは無料で提供されており、ウェブサイトのビジター数を記録し、ROIを教えてくれる素晴らしい分析ツールである。 Crazy Egg（クレイジー・エッグ） – スタッツは確かに有効である。しかし、“百聞は一見にしかず”が当てはまるときもある。クレイジー・エッグを使えば、ウェブサイトのどこがクリックされているのかをビジュアルで確認することが出来る。 Survey.io（サーベイ.io） – [...]

「統計的有意性」とはいきなり専門用語で引いてしまいそうですが、内容はサーチエンジンランドの記事だけに分かりやすく説明されています。広告のクリエイティブテストをする方も増えていると思いますが、こういう知識を身につけていないとせっかくのテストも実は全く信頼できないものだった、、、と言うことに成りかねません。 — SEO Japan 「統計的有意性」の概念は、検索マーケティングで最も誤解されている概念の一つに数えられる。私は、2つのクリッスルー率の差が“統計的に有意”なのかどうか査定しても欲しいと頼まれることがある。そんな時、誰もが大きな差を確信した顔で尋ねてくる。 「金曜日のクリックスルー率（CTR）は2%だった。でも、土曜日は3%だった。と言うことは50%アップしたことになるんですよね？50%は大きな進歩ですよね？」と訊かれるのだ。所得税率だったら確かに大きな差になるが、CTRの差に関しては必ずしも大きな変化とは言えない。もし、金曜日に100回のインプレッションのうち2回クリックされ、土曜日に100回のインプレッションのうち3回クリックされていたらどうだろうか？これでも大きな差と言えるだろうか？ 数回のインプレッションでは、2.5%のCTRなのか（そして、片方は2回しかクリックされておらず、もう片方は3回しかクリックされていなかったのか）、それとも、実際に大幅にCTRが異なるのかを判断することが出来ないため、このような問題が起きるのだ。 もっと極端なケースを想像してもらいたい。ある広告のCTRが2%で、別の広告のCTRが100%だっと仮定する。インプレッションは4回で、すべてクリックされていた。これはCTRが2%の広告からみると、どのようなデータだと言えるだろうか？ もしこれがCTRが2%の広告のデータだとすると、最初のインプレッションがクリックを生む可能性は2%となる。これは、トランプをよくきった後に、スペードのエースをランダムに引き当てる可能性とほぼ同じである。そして、次のインプレッションがクリックを生む可能性は2%であり、トランプを再びシャッフルし、再びスペードのエースを引き当てる可能性と変わらない（イカサマなしで）。 そのため、2%のCTRに対して4回のインプレッションから4回のクリックが生まれる可能性はとても低い。しかし、（当然ではあるが）可能性はゼロではない。たったCTR2%の広告であっても、4回のインプレッションから4回のクリックを発生させることが出来るのだ。繰り返そう、可能性は低いものの、不可能ではない。 だからこそ、2つの広告のCTRには差があるのかどうかを問われた際に、統計学者がすぐに答えを出さないのだ。“統計的有意性”はイエスorノーで答えるものではなく、偶然に発生することのないある一連のイベント（スペードのエースが連続で出る可能性など）が起きる可能性に過ぎない。インプレッションが増えれば答えの確率も上がるが、確実な答えを出すのに十分な情報量は存在しない。 慣習により、統計学者は、差が“統計的有意性”か否かを特定するために、ランダムの一言で説明がつく確率を5%に区切ることが多い。そのため、マジシャンが一組のトランプから狙ったカードを引き当てると宣言し、実際にお目当てのカードを引き当てると、平均的なギークが、“統計的にありえない！”と喜びの声を上げて興奮する。当該のカードが幸運によって引き当てられる可能性は5%以下だと知っているからだ。 次に、私たちが2つの広告を持っていると仮定しよう。広告AのCTRは2%で、広告BのCTRは下のグラフのX軸で表される。このグラフは、2つの広告のCTRが異なる確率が95%になるインプレッションの回数（1つの広告につきの回数）を表示している。 もし、広告Aに対する100回のインプレッションのうち2回クリックされており（CTR2% ）、広告Bが同じくインプレッション100回中に14回クリックされていたら（CTR14% ）、95%の確率で、広告BのCTRがAのCTRよりも高いと言える。広告BのCTRが3%であったなら、広告BのパフォーマンスがAを上回ることを95%の確率で確証を持つためには、4,000回近くのインプレッションが必要になる。そのため、金曜日と土曜日の広告のパフォーマンスの間に確認されたCTRの差が、インプレッションが200回のみだった場合は、大きな差だとは言い難い。 広告BのCTRが2%に近づくと、2つの広告を区別するためのデータがさらに必要になる。CTRが2.00%の広告とCTRが1.95%（もしくは2.05%）の広告を区別するためには、それぞれ100万回以上のインプレッションが必要になる。また、2つの広告が共にCTR 2.00%で同じようなパフォーマンスを見せている場合、どんなにデータが豊富でも両者を区別することは出来ない。 上述したコンセプトを理解してもらえたとは思うが、残念ながらCTRの差を調べるウェブベースのツールの中にはこの点を完全に無視しているものもあるようだ。 例えば、ある広告が25%のCTRで1回クリックされ（インプレッションは4回）、もう1つの広告は100%のCTRで2回クリックされた場合（インプレッションは2回）、ブライアン・ティズリー氏とペリー・マーシャル氏が提供するスプリットテスタードットコムは、“約99%の確率でこの2つの広告が長期的に異なる反応を示す”と言う答えを出す。たった6回のインプレッションで99%？！私には信じられない。コインを4回トスして、1回“表”が出て、もう1つのコインを2回トスして2回とも“表”が出たからと言って、いずれかのコインの表の出る確率が50%から外れることを99%の確率で確信することなど出来ない。 （恐らく）グレン・リビングストン博士が提供するスーパースプリットテスタードットコムも同様のサイトで、同じような欠陥を抱えている。広告Aが4回のインプレッションで1回クリック（CTR 25%）され、コンバージョンは1（100% CR）であり、広告Bは2回のインプレッションで2回クリックされ（CTR 100%）、コンバージョンが1（50% CR）の場合、スーパースプリットテスターは、“広告Bは広告AよりもCTRが高く（99%のコンフィデンス・レベル）”、“広告Aは広告Bよりもコンバージョン率が高い（80%のコンフィデンス・レベル）”と言う答えを出す。 正直に言わせてもらうと、私が99%の確証を持って言えることは、ティズリー氏、マーシャル氏、そして、リビングストン氏は、コンピュータのコードを見直し、何が誤りをもたらしているのかを確認した方がいいだろう、と言うことだ。 マッキンゼー・クォータリーで、グーグルのチーフエコノミストのハル・バリアン博士が、「私は今後10年間のお薦めの職業は、統計学者だと言い続けています。私が冗談を言っているのだ思っている人もいるようですが、コンピュータのエンジニアが1990年代に魅力的な職業になると予想することが出来た人はいたでしょうか？」と述べている。 その通りだ。1990年、“ホームページ”もしくは“eメール”が何かを知っているのは、少数のギークだけだった。10年後、知らない人の方が少なくなった。同様に、現在、検索マーケティング業界では、統計的有意性を特定する信頼区間を確定する等の基本的なコンセプトさえも難解だと思われている。しかし、この業界は、このような計算を行えるのは、もはやギークだけではないことを急速に理解しつつある。 この記事は、Search Engine Landに掲載された「Statistical Significance: Not Just For Geeks Anymore」を翻訳した内容です。 This article on Features: Analysis first appeared on Search Engine Land. © Copyright Third Door Media, Inc. Republished with Permission. 上記を読んでお分かりの通り、統計的有意性を意識してテストを行うと、かなりのボリュームが必要になるんですよね。CTR2%とCTR14%の差でさえ、95%の確証を得るには、4,000回近くのインプレッションが必要になる、と。CTRが2.00%の広告とCTRが1.95%の広告、つまる0.05%の差になると、それぞれ100万回以上のインプレッションが必要とは！アドワーズ広告でちまちまテストしている微妙なクリック率の差の信頼性を疑いたくなるようなデータですが・・・汗 もっとも、95%と言う高い確証の場合ですけどね。 現状利用できるA/Bテストツールの多くが、統計的有意性を全く考慮していない、と言う批判が後半ありましたが、我々が提供しているDLPOは、ばっちり対応していますのでご興味ある方は是非。テストプランニング時から有意性で求める確率の設定まで行うことができますし、結果でも確証性が一目瞭然です。と、最後に宣伝になってしまいました m(_ _)m — SEO Japan

米国でDIY（Do It Yourself）形式のSEOサービス、DIY SEOが1億円近い出資を得てサービス開始したニュースを聞いた方もいるでしょう。UI的にも凄そうなこのサービス、SEO Bookのアーロン・ウォールが早速レビュー。SEOのASPサービスは日本でも昔からありますが、果たしてその実力はいかに？ちなみにレビューが途中から脱線してそれ以上に面白い内容になっています！ — SEO Japan DIY SEOは良いツールなのか？果たして効果はあるのだろうか？ 私もDIY SEOを初めて見た時は、構成もレイアウトもいいし中身がどうなっているのか見てみようではないか、という気持ちになった。が、一度その内容を開けてみると残念ながらエンジンのない車であることが発覚した。 ユーザービリティ（使いやすさ）の点では9もしくは10点をつけられるが、ユーティリティ（実用性）に関して言うと高めに言っても2か3といったレベルだ。 Google アドワーズ: 中小企業のための格安のSEM戦略 レビューの前にそもそもSEOにお金を支払ってまで行う必要があるのか？と言う話をしたい。世の中には、内容が曖昧な中小企業や、自分の会社名だけもしくはそれにプラスしてロングテールキーワード数個だけで上位表示されればいいとする中小企業もあるだろう。そういう企業には、SEOはスキップして、Google アドワーズの広告枠を幾つか買うことを提案したい。 トラフィックの少ないキーワードは通常、検索広告も安く買うことができる。何故ならアドワーズ広告はクリック毎の支払いで済むからだ。少しの人しか検索しなければ、購入するクリック数も自然と少なくなる。 市場が小さいだけでなく、その規模の小ささのためにかなり断片化しているため、アドワーズのトラフィックはさらに安くなる。 あなたのブランドを少しの人しか検索しなければ、アドワーズにかかる費用は月に25ドル以下で、SEOの勉強は無視すればいい。 正当なSEO戦略には投資が必要 有料検索キャンペーンがあれば、即座に検索トラフィックを購入し、新しい顧客を獲得するのにGoogle アドワーズを使用することができる。SEOは長期戦略であり、通常もっと大きい初期投資が必要とされる。 数千ドルの投資（さらにそれにかけるあなたの時間を考慮して）に見合うほどの十分な市場規模があって、あなたのゴールがその市場を独占することでない限りは、SEOに投資することに価値はあまりない。結局、Business.comやYahoo!ディレクトリからのリンクは1つ299ドルもかかり、リンク2つではほとんどSEO戦略の効果には訳に立たないのに、年間600ドルの費用がかかるのだ。 そして、あなたのビジネスが小さいという理由だけで、これよりも安くリンクを獲得することはないのだ。 DIY SEOがこんなに脆弱なSEOソリューションを提供しているワケとは？ DIY SEOを調べ出してから、私がその考えにたどり着くのにはしばらく時間がかかった。なぜならずっと“何かが欠けている”と思っていたからだ。彼らはなんでそんなものを作るために資金を集めたのだろうか？そして、私はある考えにたどり着いた。DIY SEOは、簡単に売れるものを売ることに関心のあるマーケッターによってデザインされたのだ。つまり、人々の生活のプラスになることをしたいという希望を持ち、現実の問題を解決しようという情熱から生まれたものではないのだ。 その違いはささいなものではない。 結局、創立者のアンディーは、彼のサイトを訪問した人にマルウェアがインストールされている間も彼のSEOブログを何カ月も修正しなかったほどに怠けていたのに、何百もの薄っぺらいアフィリエイトサイトを作る時間はあるような男なのだ。そのブログには、夢の中を生きるというキャッチフレーズがあったのだが、それはまさに彼にぴったりの言葉だろう。あなたがマルウェアの中に生きようとも彼は全く気にしないのだから。 あなたは、Search Engine LandやSEO Book、SEOmoz、Search Enjine Journalなどの信頼できるSEOサイトが何の注意も心配もなく何カ月もマルウェアを配信し続けるなんて想像できるだろうか？私にはできない。 SEOコンサルティングは費用がかかる SEOは時間もコストもかかる。アンディーもパトリック（もう1人の創立者）もコンサルティングサービスは提供していない。なぜなら実際にクライアントのウェブサイトを丹念に調べて、役に立つ、関連性のある、正直で効果的なフィードバックを提供する時間がもったいないからだ。パトリック自身も彼のブログでそう言っている。 そして、アンディーのサイトでは、もうコンサルティングはやっていないしメールも送らないで欲しいと書いている。 DIY SEO は、利益率の高い自動ソリューションとしてデザインされ、顧客との交流もフィードバックもさほど必要とされないようにかなりオートメーション化されているのだ。 しかしこの戦略には1つ大きな問題がある。. SEOは機械的な処理で対応できない ウェブ上でまじめに競争する予定の人にとっては、DIY SEOツールとそのシステムでは不十分である上に、害になる恐れすらある。 SEOでは、自分のマーケットを良く知ること、マーケットシェアを獲得するために新しい技術と流通経路を活用すること、古いマーケティングのアイディアに新たな解釈を加えることによって、たくさんの潜在的利益がもたらされる。しかし、彼らはSEOを白か黒かにはっきりさせようとした、つまり機械的にしすぎたのだ。批判的な考えと分析によってSEO戦略に価値を付け足すことができる場所ならどこでも、DIY SEOによってなされたことの何ひとつも当てにすることはできない。実際にはあなたのビジネスとその市場自体を作る全てのことに役に立たないあらかじめ決まった道筋があるだけだ。 アルゴリズムがどんどんと進化し続け、ブランディングのような主観的なことが検索結果に役割を果たし始めている時代に、機械的なものはうまくいかないのだ。 DIY SEOは 規範的、限定的すぎるし、後ろ向きの製品である。“残りの私たちのために”というフレーズが意味することは、“検索結果の5ページ目、つまり検索トラフィックも獲得できず利益も出ないような場所に表示されるのには十分に良い”ということなのだ。 SEO失敗のケーススタディ Googleはいつも予想した通りにマーケティングの成果に応えてくれるわけではない。パトリックがSearchEngineOptimization.netを60,000ドル以上で購入した時に起こったことを考えてみよう。 昨年末、彼は301リダイレクトをして順位に反映させようとしたが、それがうまくいかず、マット・カッツ氏に質問している： （@mattcutts 301リダイレクトがGoogleが常に正しく反映される訳じゃないことは分かっているが、何かおかしいことをしたのかな？http://bit.ly/5G8bXVありがとう！） Googleのスパムの権威マット・カッツ氏がそれに応えることはなかったが（当たり前だが）、結局パトリックはそのリダイレクトを取り去ることになった。数ヵ月後、その60,000ドル以上もしたドメインは“準備中です”ページとなったのである。 そしてそのリダイレクトがなくなった今、もともとのリダイレクトサイトは過去の順位と同じようには表示されなくなった。これはまさに、全てがマイナスとなったシナリオだ。 一番残念なことは、彼がこの戦略について触れた時、周囲の人は何が起きるかはっきりと彼に注意していたのだ： （「Googleに完全にキーワードとマッチングしているドメインを利用しようと思っていることを伝えるなんて、自殺行為だよ。同じ手法でGoogleに削除されたドメインを幾つも見てきたよ。」by ジェフリー・ヘンダーソン 「最初に最適化した方が良いのは脳みそじゃない？」by ジョッシュ） そのお金をチャリティにでも寄付した方がよっぽど良かっただろうに！ 高度なSEOというのは名ばかり このプログラムのどこが、どうして、どのように不十分なのか、多くの例を上げることはしたくないので、1つ目立ったものを取り上げることにしよう・・・ リンクは、効果的なSEO戦略のバックボーンである。パトリック・ギャビンは、ウェブでナンバーワンのリンク仲介業者Text Link Adsを築いたが、数年前にその会社を3,000万ドルで売った。その頃から、リンクは獲得するのが難しくなっている中その重要性は高まってきていた。しかしDIY SEOでリンクに関するアドバイスを見てみると（少なくとも私が最近見た限りでは）、“高度な”SEOヒントの1つにリンクを売り買いすることに関わらないようにすること、とあるのだ。 この高度なヒントでは、安全で効果的なリンク構築の技術については何も語られていなかった。 アドバイスは、リンクを売り買いすることに関わらないようにすることである。 もちろん、彼ら自身のサイトはそのアドバイスに従っていない。 効果的なSEOキャンペーンに含まれる要素とは？ 彼らの特定のウェブサイトについて批判するつもりは全くないが（私自身もくだらないサイトは持っているし）、アンディとパトリックが彼らの取り組みで使っている効果的な戦略を見てみると、少なくとも以下のような戦略が含まれている： 古いウェブサイトを買うこと 強いドメイン名を買うこと 選択的にリンクを買うこと 新しい1ページのサイトのニュースについて特定のAbout.comのガイドに少しの油を注ぐこと 身内同士でサイトの相互リンクをする 流行りの人気トピックについてトップ100のリンクベイトリストを立ち上げること これらのリストを宣伝するためにソーシャルメディアアカウントを作ること 後でそれらのリストを正当なニュースに見せるようにするために、幾つかのブログを買い取ること エゴイスティックなブロガー達に「あなたのブログがベストブログ100に選ばれました。ベストブログ認定のバナー（もちろんリンク付き）を張ってください。」と言ったメールを（多分一括メール送信ソフトで）送信すること … これらの「クレバー」なSEOキャンペーンが、ネットビジネスで競合に打ち勝つには必要なはずだ。でも、そういうことはDIY SEOのプログラムには含まれていないようだが。 そして、これからも含まれることはないのだろう。それらの努力は数値化してツールに表示できるものでもない。 中小企業のためのより良いSEOソリューション 中小企業のための効果的なSEOの指針が必要ならば、マット・マギーの中小企業のためのSEOガイドをチェックすればいい。そこでは今まで見てきたこのプログラム以上のものを25ドルで教えてくれる。 また、勧める価値のある無料のガイドも数え切れないほどある。Bing や GoogleもSEOのスターターガイドを提供している。私たちも、非営利のものや、ブロガーのためのもの、 target=”_blank”>一般的なビジネスサイトのためのもの、などを作成しているのでこちらも確認して欲しい。また、SeoMozもかなり良いガイドを提供している。 この記事は、SEO Bookに掲載された「DIY SEO Software Reviews」を翻訳した内容です。 しかし、、、徹底的にけなしてますね 笑 確かにツール系のASPサービスは私も余り信じていませんが、、、日本でも多数ありますが、実際それ程売れていないですよね。中には5年リースとかでDIY SEOの1/10位のSEOソフトを契約させる、詐欺に近い悪質業者もいるようですが（本人たちはそう思っていないかもしれませんが・・・）。 DIY SEOの場合、創立者が元々有料リンクのマーケットプレースであるText Link Adsを開設した（しかし30億円で売り抜けたとは知りませんでした！）人物であったこともアーロン・ウォール的には気になった点なんでしょうかね。有料リンク完全否定派ではないアーロンですが、意味が無い（と彼が考える）サービスをそれらしく仕立てあげて有料販売するビジネスはどうもお気に召さなかったようです。 しかしこの記事が面白いのは、DIY SEOのレビュー以上にアーロン・ウォールが起業家の考え方が手掛ける製品サービスの内容に大きな影響を与える、と言うレベルまで話を拡大して書いている点です。サービス全般的にそういう傾向はあるでしょうが、特にSEOは、絶対的なルールも存在しない中、SEO業者からサイト運営者、プロアフィリエイターまでそれぞれの知識とノウハウ、モラルと考え方でSEOに取り組んでいる状況です。特に完全ホワイトハットからグレーエリア、ブラックハットまでSEO手法自体は多少知識がある人には幅広く知られていますから、どこまで手を染めるかは、まさにその人次第と言えるでしょう。 我々も10年近くSEOビジネスをやってきましたが、常にチャレンジの連続で時に行き過ぎや失敗もしますし、SEO手法自体も時と共に少しずつ変化しているのですが、我々なりのポリシーやルールを持ってサービス提供しているつもりです。 と、何故か自分たちの話になってしまいましたが、そんなことを考えさせられる記事でした。 — SEO Japan

米 Google が先週、正式に検索ランキングのシグナル（評価項目）の1つとして、ページ読み込み速度（Page Speed）を採用したことを発表した。この話題自体は、昨年後半に同社社員が検討している旨を明らかにしたことで注目されていたが、今回、現実のものとなった。本稿では、概要と SEO への影響について解説をする。