外部サイト情報

株式会社電通ワンダーマンは、2015年3月2日（月）にむかえる創業30周年を期し、企業としてのブランド・ロゴマークを刷新すると発表した。新しいロゴのデザインは全世界のワンダーマングループ共通であり、発...

ECを中心としたリテールビジネス売上高が初めて100億円を突破（2014年12月期）したゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）。圧倒的な品ぞろえと、ゴルフ情報の発信などを武器に、着実に規模を拡大させている。今後のEC市場においては、デバイスシフトといった急激な市場環境の変化に対し、“迅速かつ柔軟に対応”することが重要

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（以下DAC）、株式会社日本ビジネスプレス、ブライトコーブ株式会社の4社は、2015年2月27日より運営を開始...

株式会社オプトは、スマートフォンアプリのテクノロジーとサービスを提供するFULLER株式会社（以下FULLER（フラー））が実施する第三者割当増資（総額2.3億円）の一部を引き受け、出資を実施したこと...

株式会社アドウェイズの100％子会社であるAdways Korea Inc.（以下Adways Korea）は、韓国政府が運営する「社団法人韓国モバイルゲーム協会 (Korea Mobile Game...

ネットショップの収益を拡大する施策として、リピート客の育成が有効だといわれている。だが、何度も購入してくれる顧客を育成するために、継続的な関係性を構築することに苦戦しているネットショップが多いのが現状だ。サンプル利用客を本商品購入につなげる引き上げ率は300%、メール経由売上144%増といった通販企業を抱えるプラスアル

今年3月末で「クロネコメール便」の廃止を決定したヤマト運輸。信書の定義が曖昧な中、誤って信書を送った顧客に郵便法違反容疑が掛けられる信書リスクを回避するのが難しいと判断したものだが、「クロネコメール便」で小型の商品やカタログなどを発送する通販事業者への影響も大きい。同サービス廃止の経緯や通販事業者の反応、4月から投入す

株式会社トライステージは2月25日、2015年2月期通期の業績予想（2014年3月31日発表）について、修正数値を発表した。【2015年2月期通期（累計）連結業績予想の修正】売上高　　　：　321...

ユーザーが携帯端末で検索した場合、探している情報がモバイル フレンドリー サイトで公開されていてもアプリで公開されていても、関連性の高いタイムリーな検索結果がユーザーに表示される必要があります。インターネットへのアクセスに携帯端末が使用されるケースが増えてきたため、Google のアルゴリズムもこうした使用状況への対応

EC支援などを手がけるサイクルーズは5月、再開発が進んでいる上海国際旅客フェリーターミナルで、日本のEC企業が取り扱うサンプル商品などを展示し、その場でネット購入できる「越境EC専用ショッピングモール」を開設する。中国の関連会社が、上海市政府が主導となって進める個人輸入インターネット通販スキーム「跨境通」と連携。「上海

モバイル利用の爆発的な増加はあらゆる場所で議論されていますが、Googleは検索結果を決定する要素として、モバイル対応を導入することを発表しました。Googleは近年、明らかにモバイルへの注力を高めていたため、サプライズ

ジャパネットたかたは3月から、家電製品を対象に、商品購入時から5年間（メーカー保証期間含む）で発生する事前故障に関して無償修理サービスを提供する「ジャパネット長期保証」を始める。ジャパネットグループでは、2014年11月に修理やアフターサービスを行うジャパネットサービスパートナーズを設立するなど、アフターサービスを強化