アプリだけのApp Indexingの試験運用を開始したことをGoogleはアナウンスした。まずは9つのアプリで、英語の検索結果だけで提供。アプリをインストールしていなくても、そのアプリのコンテンツを利用できるストリーミング機能も同時にテストを始めた。
- Google、アプリだけのApp Indexingを試験公開。インストールしていなくてもコンテンツを利用できるストリーミング機能付き -
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ECコンサルタント養成・認定を行うジャパンEコマースコンサルタント協会（JECCICA）は12月18日、売り上げ規模や目的に応じたネットショップの悩みに対して相談に乗る「ネットショップ史上最強のお悩み相談会 2015 Winter by JECCICA」を開催する。
お悩み相談会では、「ECショップ初めての方向け」「越境EC」「月商300万円EC」「Eコマースの売れるSNSの運用と広告」「アマゾン次へのステップ」「『売れるサイトに大改造！スマホ攻略ワークショップ』2015冬バージョン」「月商1億円以上年商200億円のEC」の8つの分科会を開催。各分科会では先着10名限定で、JECCICAの最適なコンサルタントが相談に乗る。その後、それぞれの分科会ごとに発表会を行う。
お悩み相談会後は参加者全員の大交流会を開催し、最新の情報を交換できるようにする。
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オリジナル記事：ECコンサルタントがネットショップの規模などに応じて相談に乗る「お悩み相談会」を開催、JECCICA | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。
読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。
インターネット通販で鍋セットの売り上げが急拡大している。楽天によると昨年12月の鍋の売り上げは前年対比で約2倍と急伸長しており、今年はすでに楽天市場の食品ランキングの上位に数多くの鍋セットがランクインしてきているという。ネット通販で鍋セットが人気になってきている理由について探った。
従来、鍋セットは自家需要が強く、購入者の家庭で消費されることが多かったが、近年は、こだわりの鍋セットを贈答用に贈る需要が生まれているという。「友達などに気軽に贈る"カジュアルギフト"が伸びており、ビールなどの定番以外の商品でこだわりを表現したいユーザーが増えてきているのではないか」（広報グループ）と楽天では分析する。
こうしたギフト需要に対応するため、多くの店舗では高級感のある包装や熨斗も用意し始めており、さらにギフト需要の取り込みにつなげているという。
販売店舗にとっても、鍋セットとして販売するメリットは大きい。例えば、カット済みズワイガニを販売する場合、材料のため、グラム数と価格でお得感を打ち出していくという売り方がメインとなるが、鍋セットは加工品のため、グラム数や価格よりもおいしそうな画像やユーザーからのレビューを参考に購入される傾向にあり、利益率を高く設定しやすくなる。また、おいしい作り方のパンフレットを入れたり、おいしく食べるためのコツなどを動画で提供するといった工夫を行うことで、さらに価格競争ではない訴求が行いやすくなる。
加えて、カット済みズワイガニの多くは2000円～3000円の価格帯の商品が人気だが、鍋セットにすることで5000円台が中心価格帯になるなど、商品単価を高く設定できるというメリットもある。そのため、これまで鍋セットを用意していなかったショップも鍋セットを用意するようになり、提供店舗が増えていることから鍋セットの売り上げ拡大にもつながっているようだ。
こうした、鍋セットの需要拡大をさらに本格化させるべく、楽天は11月10日、都内で2015年の冬に食べたいおとりよせ鍋料理を解説する「楽天市場 おとりよせ鍋大学」を初めて開催した。
イベントにはブロガーなどのユーザー約10人と報道陣が集まり、楽天市場の人気店舗である「もつ鍋・水炊き 博多若杉」の松尾直幸氏と「越前かに問屋 ますよね」の橘高友樹氏が講師として登壇。もつ鍋とカニ鍋について、おいしく食べるための食材の下処理や調理法、アレンジ方法などを紹介した。
また、すき焼き、もつ鍋、カニ鍋などの定番鍋のほか、鴨鍋、グリーンレモン鍋など8種類の鍋の試食会が行われた。
楽天市場では11月5日から、「ニッポン全国！ご当地鍋お取り寄せ」特集ページを開設しており、こうした特集ページを作ることでさらに需要の拡大につなげていく。特集ページでは鍋にあうお酒や鍋にあう調味料の紹介も行っており、鍋需要から新たな需要喚起にもつなげていきたい考えだ。
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オリジナル記事：鍋セットのネット通販売り上げが急拡大中。材料を販売するより利益率を高められるメリットも | 単発記事 | ネットショップ担当者フォーラム
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インプレスは、ネットショップ事業者の経営やECサイト運営に役立つ情報をまとめたムック本『ECトップランナー8社が語るネット通販の未来 + 関連サービス250まとめ』を11月6日に発売しました。ジャパネットたかたの創業者・高田明氏や大手モール3社の社長&責任者へのインタビューのほか、ネット通販の業務を支援する259サービスを一覧化し、ネット通販企業の経営者や責任者、現場スタッフの課題を解決する一冊として「ネットショップ担当者フォーラム」がまとめています。
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通販・EC業界を代表するリーダーに「EC業界の未来」をインタビューした特集では、
が登場。
高田明氏への取材記事は6ページにわたって掲載し、“物売りに必要なこと”をまとめた貴重なインタビューとなっています。
大手モール3社の社長&責任者へのインタビューでは、各モールの戦略からこれから注力していくこと、今後のECの未来などについて語ってもらいました。
巻末にはネット通販の業務を支援する259サービスを一覧化し、システム選びなどに役立つ保存版資料として活用できるようにまとめています。
開業・リプレース、コンバージョンアップ、海外ECなど計16のジャンルごとからサービスを検索できるようにしました。課題に適したネット通販支援サービスを簡単に探せるようにまとめています。
「激動の通販・EC市場を生き残るためのヒントを、あの企業から学ぶ」では、
が登場。
各社の戦略、今後のEC業界について言及してもらいました。特にミネルヴァ・ホールディングスの中島成浩会長兼社長は約5年ぶりのメディアへの登場。『ECトップランナー8社が語るネット通販の未来 + 関連サービス250まとめ』でしか読めないお話などをまとめています。
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オリジナル記事：ジャパネットたかた、楽天・アマゾン・ヤフーなど8社がECの未来を語るムック本を発売 | ネットショップ担当者フォーラム
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iOS9からiPhone／iPadに導入されたコンテンツブロッカー。一般的には「広告ブロック」と呼ばれており、登場時は「（適切な広告収入が得られず）このままではメディアが死んでしまう」との話も出るほどでした。
しかし、リリースから約2ヶ月経ったいま、コンテンツブロッカーはメディアを殺すほどの影響を及ぼせたでしょうか？コンテンツブロッカーの役割を振り返りながら、解説していきたいと思います。
まずコンテンツブロッカーについてですが、名前のとおり、そもそもコンテンツをブロックするためのものです。
このコンテンツには広告以外に、画像や動画、CSS、各種Javascriptなどが含まれます。
広告を非表示にすることで、ユーザーには広告を利用した攻撃／ウイルス感染を防げるセキュリティ上のメリットもあります。
ユーザーが読み込みたくない、利用したくないと思っているコンテンツを、ユーザー主導で拒否できる。
それがコンテンツブロッカーの役割です。
そのため、コンテンツブロッカーを導入するにはユーザーによるアプリのダウンロードと設定が必要となっています。
しかし世間で言われているように、コンテンツブロッカーの主な役割は広告のブロックです。これにより、メディアはバナーによる広告収入と、ユーザーのトラッキング（追跡）データを失います。
リリース当初のコンテンツブロッカーアプリの多くは有料だったため、「そこまでユーザーに広まらないのではないか？」との見方もありましたが、最近では『1Blocker』を筆頭に多くの無料アプリも公開されており、無料で利用できるようになっています。
けれども、無料で利用できる広告ブロックや、トラッキング拒否は今までも利用できていました。広告ブロックはPCでは『Adblock Plus』、モバイルでは『ドルフィンブラウザ』などが有名です。
トラッキング拒否は、Google Analyticsの追跡を拒否するツールをGoogleが公式に提供しています（※1）。
つまり、コンテンツブロッカーがリリースされる前も、広告やトラッキングをブロックしたいユーザーにはそれが可能だったのです。
一方、こうした流れを受けて、ドイツの大手メディア『Axel Springer』は同社が運営するニュースサイト『BILD.de（※2）』”において、
広告ブロックツールを使っているユーザーを拒否する機能を導入した話は記憶に新しいところです。
この拒否機能は、ニュースサイトにアクセスしてきたユーザーが広告ブロックツールを使っている場合、広告ブロック機能をオフにするか、
月額2.99ユーロの有料コースの契約を求める警告画面を表示するものです。
Axel Springerは、この機能を導入してから3週間後に行った会見で「アクセス数が300万件増加した」と発表しています。増加した理由は
拒否機能の導入が話題になったことにくわえて、ドイツはインターネットユーザーの3分の1が広告ブロックツールを利用していることが背景にあると考えられます。
それでは日本のメディアでも、同じようなことが起きるでしょうか？
データから見るに、その可能性は限りなく低いと言えます。というのも、すでに日本でコンテンツブロッカーを必要とするユーザーには
アプリが行き渡り始めたからです。
当初人気だったコンテンツブロッカーアプリ『Crystal（有料）』は、すでにダウンロードランキングから姿を消そうとしています。
代わりに人気が出てきた『Safari上の広告をブロックする -Adバスター（同）』も、そのダウンロード数に陰りが見え始めました。
App Annieより
iPhoneの有料アプリランキングで上位に入るには、1日あたり7,000ダウンロード程度が必要と言われています（※6）。
どちらのアプリも1ヶ月ほどは1位を維持できていましたが、そのダウンロード数は甘く見積もっても30～40万程度でしょう。
この数字では、メディアにダメージを与えられるとは考えられません。
なお、スイスの金融機関『UBS』のアナリストの分析によると、コンテンツブロッカーが2016年にもたらす影響は10億ドル（約1,234億円）と推測されています。この金額は、世界のモバイル広告費全体から見るとたったの1.3％です（※4）。
日本のモバイル広告費は3,450億円（2014年）のため（※5）、この1.3％は約45億円となります。金額にすると大きいですが、
日本の広告市場は前年比で166％成長しており、コンテンツブロッカーの影響が出る場所はかなり限定的になると思われます。
そして、コンテンツブロッカーの導入を決めたAppleも、ただメディアから売上を奪おうとしているわけではありません。
日本ではまだ利用できませんが、Appleの新しいアプリ『News』に記事を配信することで、メディアが広告収入を得られるようにしています（アプリのためコンテンツブロッカーの影響を受けません。ただしAppleに手数料30％が徴収されます）。
同様にFacebookも『Instant Articles』を使ってアプリ内でコンテンツを配信し、その広告収入を分配する手法を取っています。
コンテンツブロッカーによって減った1.3％は、これら別の収入源によっても補われることでしょう。
とは言え、新たな収入源があるからと現状に甘んじていては広告業界に未来はありません。コンテンツブロッカーが広告ブロックとして話題になったのは、それだけ広告が嫌われているからです。
そしてユーザーに嫌われない広告への挑戦は、すでに始まっています。たとえば日本でも今冬から創刊予定の『BuzzFeed Japan』の本家である『BuzzFeed』は、ネイティブ広告で2014年に1億ドル（約123億円）以上の広告売上をあげています（※7）。
ほかにもTwitterやFacebook、Instagramがインフィード広告を始めており、各メディアが旧来のバナー広告に頼らない新しい広告売上を
作ろうと努力しています。
それがどんなかたちに落ち着くのかは分かりませんが、コンテンツブロッカーが登場したことでユーザーはより良いかたちのモバイル体験ができるようになります。メディアには広告ブロックを拒否するのではなく、その流れに合わせるかたちで進化していくことを求めたいものです。
（文=篠原 修司）
アドブロックめぐる攻防激化、Huluも「広告なし」プラン導入へ
インスタグラム動画広告の運用で参考にしたい４つのポイント
次の一手は「シネマグラフ」、インスタやフェイスブックも本腰
※1：Google アナリティクス オプトアウト アドオン
※2：BILD.de
※3：「広告ブロックツールユーザーはお断り」 独ニュースサイトが強気の取り組み、結果は「上々」 – ITmedia ニュース
※4：UBS says ad revenue impact of iOS 9 ad blocking will only be $1 billion – Business Insider
※5：2014年のスマートフォン広告の市場規模は？～2014年通期（1-12月）～ ※D2C・CCI独自推計 | D2Cスマイル
※6：AppStore/GooglePlay上位ランクに必要なDL数データも公開 -リワード広告以外で！効果的なアプリプロモーション手法！ | アプリマーケティング研究所
※7：日本上陸が発表された「バズフィード」ってどんなメディア？ 特徴や強みをスライド100枚で知る – メディアの輪郭
Amazonは11月18日、「Amazonプライム会員」向けのサービスを拡充し、追加料金なしで、国内外の音楽が聴き放題となる「Prime Music」（プライムミュージック）の提供を開始した。2015年9月には映画、ドラマ、アニメなどの映像作品を見放題となる「プライム・ビデオ」を展開。サービス拡充し、「Amazonプライム」会員の獲得につなげていく。
「プライムミュージック」では、ヒットチャートを賑わす国内外の人気アーティストや伝説のアーティストによる100万曲以上の楽曲を聴き放題で楽しめるようになる。またこうした楽曲の中から音楽のプロフェッショナルが選曲したプレイリストから聞くことも可能。
お気に入りの楽曲やプレイリストはダウンロードでき、オフライン時でもモバイル端末で再生できる。「プライムミュージック」には広告がなく、楽曲のスキップやリピートも使い放題という。
サイトを見てみると、楽曲を取り扱っているJ-POPのアーティストには偏りがあり、たとえば、B'z、Mr.children、サザンオールスターズといった著名な楽曲は見当たらない。また、最新曲は配信されておらず、洋楽の方が豊富なラインナップとなっている。
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オリジナル記事：Amazonプライムの特典に音楽が聞き放題となる「Prime Music」を追加 | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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ヤマトホールディングスは11月18日、アジア各国へのEC荷物のスピード配送を可能にする総合物流施設沖縄グローバルロジスティクスセンター「サザンゲート」を稼働した。サザンゲートは深夜の離着陸が可能。24時間体制で通関業務ができる那覇空港の「沖縄貨物ハブ」のすぐ近くに立地することで、海外へのスピード配送を実現する。
越境ECで販売する商品を保管することも可能。深夜の航空便を活用したスピード輸送で、日本各地に在庫する場合と比べると、受注（締め切り）時間の大幅延長が可能になる。深夜の航空便がある地域には、現地で在庫する場合と同等のリードタイムが実現できる。
施設内に顧客企業の充填設備を導入することで、製造から物流までのプロセスをサザンゲート内で行うことも実現。たとえば、海外の顧客がECサイトで注文した商品を、海外の工場で製造した場合と同等のリードタイムで「Made in Japan」の製品として顧客へ届けることができるという。
海外で発生した修理品を保税状態のままサザンゲートで修理することもできる。輸出入の手続きをする必要がなく、早いスピードで輸送することが可能になる。海外に修理工場を持つ必要がなくなり、修理技術・ノウハウの海外流出も防止できる。
サザンゲートの延べ床面積は2万6590平方メートル。ヤマトホールディングスでは2013年から海外へのスピード配送を目的とした物流サービスを行ってきた。今回のサザンゲートは従来施設の約9倍で、将来の国際物流の拡大をにらみ拡大させた。
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オリジナル記事：アジア各国へスピード配送する物流センターを沖縄に開設、ヤマトHD | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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リサイクルインクなどの通販・ECを手掛けるシー・コネクトは11月16日、プリンターの互換インク・トナーカートリッジの通販サイト「インク革命.COM」で、夜9時までの注文は翌日に商品を届ける体制を整えた。従来より2時間引き延ばした。
「インク革命.COM」はこれまで、夜7時までの注文は翌日に商品を届けるようにし、配送スピードを意識したサービスを展開しきた。これを2時間延ばし、夜9時までの注文を翌日に届ける体制を整備した。
北海道・中国・四国・沖縄・離島を除く主な地域が対象。全国の70%をカバーする。
「インク革命.COM」は当日配送も実施している。関東・関西の対象地域は、朝9時までの注文で、東京23区へは昼11時までの注文で当日配送することが可能。
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オリジナル記事：夜9時までの注文で翌日に商品をお届け、配送スピードの強化を進めるシー・コネクト | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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Googleは、日本語でのNow on Tapの提供を開始した。英語に続く2つ目の言語。Now on Tapはスマートフォンユーザーの検索行動を変える可能性を持つ注目の技術。
- スマホユーザーの検索行動を変える？ Now on Tapが日本語でも利用可能に -
Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki
この記事は 2015 年 10 月 20 日に Google Online Security Blog に投稿された記事「Behind the red warning: more info about online site safety」の翻訳です。
ウェブを閲覧していて、お気に入りのバンドの最新ニュースをチェックしようとしたときなどに、突然「アクセス先のサイトで不正なソフトウェアを検出しました」という赤い警告画面が表示されることがあります。こうした警告は最近登場したものではありません。Google セーフ ブラウジングでは 2006 年から、安全でないサイトへユーザーがアクセスしようとしたときにこのような警告を表示し、マルウェアへの感染やフィッシング攻撃など、安全でないサイトによって引き起こされる損害からユーザーを保護しています。しかし、特定のウェブサイトでなぜ警告が表示されたのかは必ずしも明確ではなかったうえ、ユーザーの皆様に詳細を十分にお伝えできていませんでした。
こうした警告をわかりやすくするために、透明性レポートに [サイト ステータス] を追加しました。次回セーフ ブラウジングの警告が表示された際は、ブロックされたウェブサイトを透明性レポートで検索することで、そのサイトに対して Google のシステムが警告を表示している理由を確認することができます。
透明性レポートの [サイト ステータス] は、これまでのセーフ ブラウジング診断ページに代わって提供されます。使いやすいインターフェースを備え、望ましくないソフトウェアをホストするサイトの詳細など、問題をわかりやすく説明します。このセクションを透明性レポートに追加することで、セーフ ブラウジングとその仕組みを理解するうえで必要な情報を透明性レポートの [セーフ ブラウジング] の 1 か所で確認できるようになりました。
お気に入りのウェブサイトが「危険」と表示される場合、その多くはユーザーのアップロードした不適切なコンテンツや、マルウェアへの一時的な感染が原因です。ウェブマスターによってウェブサイトの問題が解決されると、[サイト ステータス] は通常の状態に戻ります。このプロセスが迅速に行われるよう、問題に関する警告が Search Console を介してウェブマスターに自動的に送信されます。Google アナリティクスをお使いの皆様には、サイト上にマルウェアが検出された場合に Google アナリティクスでも通知します（ウェブマスターの方は、ウェブサイトからマルウェアを削除する方法をヘルプセンターでご確認ください）。
Google では、オンライン ユーザーの皆様の保護と情報の提供に努めております。透明性レポートに追加された [サイト ステータス] にアクセスして、ぜひ直接お試しください。
スタートトゥデイは11月17日、運営するファッションECモール「ZOZOTOWN」において、1000ブランド以上の秋冬新作アイテムを最大半額で販売する「ZOZOTOWN ハイパーセール」を同日から12月1日まで開催すると発表した。あわせて、同日から全国（一部地域を除く）で全16パターンのテレビCMを放映する。
「ZOZOTOWN ハイパーセール」では初の試みとして、セール期間中約100ブランドが日替わりで最大2000円割引のZOZOTOWN限定の割引クーポンを配布。クーポンを配布するブランドは、放映中のテレビCMやZOZOTOWNのサイト上で毎日発表していく。
さらに、ハイパーセール特別企画として、セール商品の中から日替わりでピックアップされた「ハイパー価格アイテム」をその日限定価格で販売する。
テレビCMは、ハイパーセール開催をお知らせする「ハイパーセール篇」（2パターン）と、クーポン配布ブランドを毎日発表する「日替わりクーポン篇」（14パターン）の全16パターンを放映。CMのナレーションには濱田マリさんを起用した。
スタートトゥデイは今期（2016年3月期）、商品取扱高を前年比30.3%増の1682億円に拡大する予定で、大々的なセールを行うことを以前から明らかにしていたが、このタイミングでセールを実施することにした。
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オリジナル記事：秋冬新作アイテムを最大半額で販売する「ZOZOTOWN ハイパーセール」を開始、スタートトゥデイ | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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