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「プライベートDMP」改め「CDP」――顧客文脈のコミュニケーションを進めるデータ基盤の仕組みと活用法

デジタルマーケティングのデータ基盤には、ばらばらに蓄積された顧客情報をひも付けて管理する機能が必要だ。以前のプライベートDMPは「CDP」と名前を変えている。

柏木恵子 2018/6/19 7:00 マーケティング／広告 | イベント／セミナー

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世の中に流通する大量の情報のなかで自社のメッセージが顧客にきちんと届くようにするためには、「顧客文脈のコミュニケーション」が重要だ。そのために、デジタルマーケティングのデータ基盤として、ばらばらに蓄積された顧客情報をひも付け、管理し、分析・可視化できる機能を据える企業が増えてきている。

そうしたシステムをこれまでは「プライベートDMP」と呼んできていたのだが、最近では「CDP（Customer Data Platform、顧客データ基盤）」と呼ぶようになってきている。

「プライベートDMP」と「CDP」は何が違うのか。企業の顧客コミュニケーションに対する考え方や方法論をもとに、トレジャーデータの堀内健后氏が解説した。

本記事では、富士通が2月に開催した「BtoCデジタルマーケティングセミナー」の様子をレポート形式でお届けしている。

「BtoCデジタルマーケティングセミナー」レポート記事

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「プライベートDMP」改め「CDP」――顧客文脈のコミュニケーションを進めるデータ基盤の仕組みと活用法（この記事）
マルケトとサイトコアが語る、顧客体験を高めるコミュニケーションとは

トレジャーデータ株式会社　マーケティング担当ディレクター　堀内健后氏

「プライベートDMP」改め「CDP」

顧客情報をマーケティングや営業活動に利用するという考え方は、90年代に始まっている。当時はCRM（顧客関係性管理）やDWH（データウェアハウス、データ保管庫）といったデータベースシステムで顧客情報を管理していたが、扱えるのは自社のデータだけで、情報を取り出すにはIT部門に依頼しなければならないのが普通だった。

その後2010年代になると、ディスプレイ広告の配信を最適化するためのシステムとしてDMPが登場した。いわゆる「サードパーティDMP」だ。オンライン広告事業社がCookie（ウェブサイトが訪問者を識別し、属性などを記録しておくための機能）を利用してユーザーのデモグラフィックデータや趣味・嗜好を特定し、広告主はその情報に基づき、条件に合致したユーザーに狙いを絞って広告を配信できるという仕組みだ。

一方、自社で溜まっていくCookieログや広告配信ログ、メールのログなどを集約して管理するデータベースを、日本（と欧州）では「プライベートDMP」と呼んでいた。こちらのDMPは、ウェブサイトのアクセスログやCRMのデータ、POSデータやサードパーティのデータなど、顧客理解やコミュニケーションの最適化に役立ちそうなデータなら何でも収集して活用しようというデータベースであり、各社が独自にデータを蓄積している。

異なる両者に対して同じDMPという用語を使うのは紛らわしいので、最近では「プライベートDMP」をCDP（Customer Data Platform）と呼ぶようになってきている。プライベートDMPサービスを提供しているトレジャーデータも、2017年7月からサービス名を「TREASURE CDP」とした。

TREASURE CDP

CDPは、さまざまなデータを収集して統合・分析・セグメンテーションを行い、広告配信や各種マーケティング、分析やレポーティングなどに活用できるシステムだ。しかし、CDPで求められるさまざまな機能を1つのベンダーの製品だけですべてでまかなうのは難しい。また、複数の企業の製品を利用するとなると、データをひとつひとつ連携させるのも大変な作業だ。

トレジャーデータの製品では、よく使われるサービスやプロダクトと連携できる仕組みをもっている。

さまざまなサービス／プロダクトと連携するCDP

最近はIoTのデータと連携させることも進めており、デバイスデータとユーザーデータを組み合わせることによるビジネスイノベーションが期待されている。

またトレジャーデータでは、コンバージョン済みのデータを教師データとして機械学習を行い、顧客のデータをスコア化することで、将来コンバージョンに至る可能性の高い見込み顧客を予測できる「予測リードスコアリング」という機能を提供している。教師データが多いほど予測の精度が上がるので、コンバージョン数の多いBtoCビジネスで特に威力を発揮する。