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「応援仕入れサービス」とは

全国のセレクトショップやバイヤー職に従事する人が、「Makuake」に掲載している商品を仕入れることができるサービス。バイヤー会員に登録すると、「Makuake」内のプロジェクト実行者が掲載したバイヤー会員専用のリターン（商品）を買い付けることができ、プロジェクト終了後、店舗やECなどで商品販売が可能。

サポーター向けのプロジェクト同様に、バイヤー会員専用のリターンにおいても一般販売前の新商品やサービスのみを扱うため、バイヤー会員は従来までの仕入れルートとは異なるオリジナリティや新規性のある商品を買い付けできる。

2021年7月からバイヤー会員への登録案内を開始。2021年冬にバイヤー会員向けのオンライン催事を予定しており、2022年春の本格提供に向け、機能改善などを進めているという。

会員登録企業のうち、小規模事業者が約55%を超える

現在、伊勢丹 新宿店やそごう・西武などの百貨店や「Journal Standard Furniture」などの小売りのみだけでなく、各地域に根付いた中小規模のさまざまなジャンルのセレクトショップなどからバイヤー会員の登録があるという。各地域での個人商店などを含む小規模事業者の登録は約55%を超える。

会員登録企業から寄せられたサービスに登録した理由や仕入れに関する悩みは以下のとおり。

「応援仕入れサービス」に登録した理由

• 一般的な展示会などに出ていない新しい商品やサービスに出会える可能性に期待しているため。

バイイングにどのような悩みがあったか

• 従来のリアルの展示会方式では、時間の制約などもあり、出会える商品や企業に限りがあった。また、競合店なども同じ展示会でバイイングをすると、商品がバッティングすることも少なくなかった。
• 従来までは展示会に足繁く通って情報収集を行い、ネットで検索をするスタンスが主流だったが、時間に限りがあるため発注しきれない商品も多く、バイヤーとしてすべてのイメージをユーザーに伝えきれないもどかしさがあった。仕入れを時短でき、商品鮮度を向上させる仕入れのDXをマクアケは行っていると思う。

「応援仕入れサービス」に期待することは

• 新たな商品やサービスとの出会い。物理的な時間や距離の制約がある従来の展示会とは異なる、オンラインでのバイイングの実施。

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オリジナル記事：マクアケの「応援仕入れサービス」バイヤー会員登録数が100社を突破。小規模事業者が約55%を超える
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ECプラットフォーム「Shopify（ショッピファイ）」の日本法人Shopify Japanが発表した「ブラックフライデー・サイバーマンデー（BFCM）」における日本の消費者の興味関心調査によると、日本の消費者のうちの42%が「2021年のBFCMの週末に買い物をする」と回答した。子育て世帯は57％で高い関心を示している。

BFCMでの買い物予定者のうち、ブラックフライデーとサイバーマンデーの両方で買い物をする予定の人は41％。ブラックフライデーで買い物をする予定は49％、サイバーマンデーで買い物をする予定の人は9％。全体では90%がブラックフライデーに、50%がサイバーマンデーでの購入を予定している。

BFCM中の買い物予定者のうち、83％は「コロナが買い物の仕方に影響を与える」と回答。多くの人が「オンラインショッピングでの買い物を増やす」ことを考えている。

BFCM中は全体の89%がオンラインでの購入を予定、これに対して52%が何らかの形で店頭での購入を予定している。BFCMの日本の消費者のうち、48%はオンラインでのみの購入、41%は店頭およびオンラインの両方で購入を予定している。なお店頭のみでの購入予定者は11%。

BFCM中に買い物をする人に、オンライン購入のメリットを聞いたところ、「送料無料」（43％）、「価格と商品を並べて比較する」（43％）、「オンラインでよりよい価格で購入する」（42％）、「好きなときに商品を購入する」（34％）、「入手困難な商品を注文する」（31％）。

BFCM中の買い物予定者のうち、61％は2020年と同程度の出費を予定している一方、約4分の1（23％）はより高い額を予定している。BFCM中に予定している買い物額は平均2万9316円（男性3万3165円、女性は2万5627円）。主な購入予定商品は、衣料品／靴／アクセサリー（37％）、家電製品（21％）、電子機器（20％）など。

高齢者層は、オンラインでの購入にデスクトップパソコンやノートパソコンを使うことを好む（55歳以上は66％）。一方で、若年層（18～34歳）は66％、中年層（35～54歳）のは63％はスマートフォンを使うという。

一般的なマーケットプレイスで購入する傾向は、55歳以上で84％、35～54歳は81％、18～34歳は68％。若年層のオンラインショッピング利用者は、主にInstagram（50％）やFacebook（31％）などのソーシャルメディアから直接商品を購入する傾向がある。

BFCMとは、米国の感謝祭（11月の第4木曜日）から4日間の「ブラックフライデー・サイバーマンデー」のことを指しており、小売業者が大幅な値引きを行う期間。世界的に普及しつつあるBFCMは2021年、11月26日（ブラックフライデー）から11月30日（サイバーマンデー）とされている。だが、すでに多くの小売店は10月から徐々にホリデーセールを始めている。

調査概要

• 調査対象：日本国内の消費者を対象とした全国調査（n=1009人）
• 調査方法：Webアンケート
• 調査期間：2021年9月30日～10月6日
• 調査元：Maru/Blue

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オリジナル記事：ブラックフライデーの買い物予定ユーザーは42%、約9割がEC利用を想定、購入予定額は2.9万円【2021年の購買傾向調査】
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ローカルビジネスの配送問題を解決するAmazonの最新の取り組み

「ローカルセリング」は、Amazonのマーケットプレイスに出店しているサードパーティ販売者が、自社の実店舗を利用して、BOPISや配送サービスを提供できるようにする仕組みです。この動きは、ローカルビジネスの配送問題「ラストワンマイル」を解決するための、Amazonの最新の取り組みです。

10月21日に発表した「ローカルセリング」の仕組みに関し、マーケットプレイスは販売と決済のプラットフォームとして機能を提供し、フルフィルメントは小売事業者自らが行います。

特定のエリアに住む消費者は、Amazonマーケットプレイスの販売者から商品を購入し、販売者の地元店舗での即日受け取り、または店舗からの商品配送を選択することができます。

「ローカルセリング」のローンチは、大きな商品、壊れやすい商品、腐りやすい商品を扱う企業にとって、特に価値があるでしょう。「ローカルセリング」は、地元での買い物で得られる利便性を提供することで、消費者をAmazonのエコシステムに引き留めることが狙いです。

「ローカルセリング」は、サービス料を支払ってアマゾンに配送を依頼するのではなく、既存のFBM（フルフィルメント・バイ・マーチャント、自社で配送処理を行う）と同様、販売者が配送をコントロールできるプログラムです。

既存の取り組みをさらに一歩進めたもので、実店舗の広大なネットワークを利用してローカル配送を促進するWalmartやTargetに対して、Amazonが迅速なローカルフルフィルメントで対抗できるようになります。また、ローカルセリングは、Shopifyが提供している、販売者に店頭での商品受け取りを可能にする機能にも似ています。

Amazonのプレスリリースによると、ローカルセリングサービスは、Mavis Discount Tire、Sears Hometown Store、4 Wheel Parts、Electronic Express、Appliance Connection、Mattress Warehouse、Beach Camera、Adorama、DataVision、Exclusive Furniture、World Wide Stereo、MODIA、Focus Cameraなど、多くのサードパーティの販売者が開始しています。消費者は、これらの販売者からAmazonで商品を購入し、販売者の地元の店舗で商品を受け取ることができるようになります。

店頭受け取り実施企業などは非実施企業よりもCVRが高い

実店舗を展開する大手小売企業は、BOPISに多大な投資を行ってきました。これが功を奏し、多くの消費者が屋内での購入を避けるようになったコロナ禍の過渡期には、特に効果を発揮。アドビ・アナリティクスによると、BOPISやカーブサイド・ピックアップ（車中受け取り）の方法を提供した企業は、非提供企業よりも32％も高いコンバージョン率（CVR）を記録しています。

また、『Digital Commerce 360』の調査によると、BOPISやカーブサイド・ピックアップを提供している小売企業は、そうしたフルフィルメント・サービスを提供していない小売企業に比べて、2020年のオンライン売り上げの成長率がかなり高くなっています。

Amazonは、10月20日～21日に開催したマーケットプレイス販売者向けのオンラインカンファレンス「Amazon Accelerate」で、「ローカルセリング」プランを発表しました。カンファレンスに先立ち、Amazonは「2021年Amazon Small Business Empowerment Report」を発表し、Amazonマーケットプレイス販売者の8月31日までの1年間の平均売上高が前年比16.6%増となったことを報告しています。

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オリジナル記事：アマゾンが始めたマーケットプレイス出品者の店頭受取（BOPIS）を支援する「ローカルセリング（Amazon Local Selling）」とは | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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見どころ⑪ 組織・人材でDX化を失敗しないポイントを解説！

ヒト×ＤＸで実現する小売業のデジタル変革
～組織・人材でＤＸ化を失敗しないポイントを元セブン＆アイ鈴木氏が解説～
17:10～17:55 KB1-7 クロージング講演

小売・外食などのDX＝オムニチャネルを通じて日本の発展に貢献していくことを目的として設立された日本オムニチャネル協会。協会は、日本の店舗・拠点を持つ企業とシステムの知見を持つ企業が集まり、将来の「新しい顧客体験」をお互いの立場を超えオープンで忌憚のない議論を重ね「共創」していきたいと考えています。

元セブン＆アイホールディングスで、日本オムニチャネル協会の会長を務める鈴木康弘氏が組織・人材のDXで失敗しないポイントについて解説します。

日本オムニチャネル協会 会長 株式会社デジタルシフトウェーブ 代表取締役社長 鈴木康弘 氏
1987年富士通にSEとして入社。96年ソフトバンクに移り、営業、新規事業企画に携わる。99年イー・ショッピング・ブックス（現セブンネットショッピング）代表取締役社長就任。2006年セブン＆アイHLDGSグループ傘下に入る。14年セブン＆アイHLDGS執行役員CIO就任。15年同社取締役執行役員CIO就任。16年同社を退社し、17年デジタルシフトウェーブを設立。同社代表取締役社長に就任。デジタルシフトをめざす企業の支援を実施している。

見どころ⑫ 聞いてもSEOスキルが上がらない？！ 中小規模ECサイト向け検索情報

聞いてもSEOスキルが全然上がらなそうな中小規模ECサイト向け検索の話
17:10～17:55 KC1-7 クロージング講演

コロナ禍で一層拡大しているEC市場。そこで全国の中小規模のECサイト周りの検索を行い、SEOの役に立たない情報を抽出。今すぐ使えぬSEOの話をBakeの篠原誠氏が紹介します。

すぐに集客力が上がる、効果がでるなどの効用はありませんが、聴講すれば何かヒントが得られるかもしれません。中小規模ECサイト運営者や役に立たないSEOが好きな方にオススメです。

株式会社Bake 代表取締役社長 篠原誠氏
2007年10月にSEOディレクターとしてSEO会社に入社。企業サイトを中心にコンサルティングを行う。2015年4月に独立。メディア運営とSEOコンサルティングを中心に活動中。個人活動として2008年にSEOの勉強と情報発信のために「バカに毛が生えたブログ」開設し、現在もSEO関連の情報を発信している。

この他にも、午後には下記の講演があります。

明日はまた別のオススメ講演をお伝えします！

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オリジナル記事：元セブン＆アイ鈴木康弘氏が語る組織・人材のDX化成功のポイント、気軽に聞ける中小規模ECサイト向けSEO情報など全60講演のECイベント【11/15の見どころ】
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東日本旅客鉄道（JR東日本）はネットとリアルの場が連携する新たなショールーミング拠点を設置、ECモール「JRE MALL」とリアルショップが連携する買い物体験の場を拡大する。

山手線内を中心に20駅でショーケース型店舗「JRE MALL Car」を設置。さらにオンライン接客型店舗「JRE MALL Meet」の実証実験も進める。

また、体験型ショールーム店舗「JRE MALL Cafe」をJR横浜駅構内に開業。新店舗では、デジタルデバイスを活用した双方向コミュニケーションイベント、オンライン接客販売などを提供する。

JR東日本が強みを発揮できる駅空間を活用し、独自のコミュニケーション戦略を推進。駅空間に「ショーケース型店舗」「オンライン接客型店舗」「体験型ショールーム店舗」の3タイプのショールーミング拠点を導入し、各タイプに適した場所に設置する。

季節や流行に合わせ、「JRE MALL」内で販売している商品を定期的に入れ替えながら紹介・販売する拠点を山手線内の駅を中心に順次展開。ショーケース型店舗「JRE MALL Car」、オンライン接客も体験できる「JRE MALL Meet」、体験型ショールーム「JRE MALL Cafe」で「JRE MALL」との連動を行う。

ショーケース型店舗「JRE MALL Car」

「JRE MALL」で販売している商品を紹介する無人ショーケース。1分程度の短い接触時間で商品情報、ここでしか手に入らない特典情報やクーポンを展開。QRコードからの商品販売などの機会を提供する。

オンライン接客型店舗「JRE MALL Meet」

オンライン接客体験ができる「JRE MALL Meet」。興味や属性に応じて、商品を紹介する。気になる商品はオペレーターに相談、「JRE MALL」で購入できる。オンライン接客機能は先行して一部の「JRE MALL Car」で実証実験を開始し、機能拡充と設置箇所拡大を進める。

体験型ショールーム「JRE MALL Cafe」

「JRE MALL」で販売している商品を実際に「見て・触れて・味わうことができる」体験型のショールーム店舗。2週間ごとにテーマを変え、ふるさと納税の返礼品や生活をサポートする商品を紹介する。また、生産地のエリア紹介や販売者との双方向コミュニケーション、ワークショップなどのイベントも展開する。

出展者には、店内企画と連動して開催する催事販売を通じ、リアルの場で消費者の反応を確認できるほか、商品情報読込後の行動をフィードバックするマーケティングの場としても活用できるとしている。

こうした施策は、JR東日本が進める、駅は「交通の拠点」を超えてヒト・モノ・コトがつながる「暮らしのプラットフォーム」へと進化する「Beyond Stations構想」の一環。

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オリジナル記事：JR東日本のECモール「JRE MALL」がショールーミング拠点、ネットとリアルの連動による顧客接点を創出
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西松屋チェーンは11月11日、自社ECサイト「西松屋公式オンラインストア」を立ち上げる。

西松屋のEC事業は、都市部など出店しにくいエリアの顧客獲得を進める目的などで事業展開。KDDIグループのauコマース＆ライフのECモール「au PAY マーケット」の店舗を公式通販サイトとして運営していた。

2021年8月20日現在で1016店もの実店舗を展開する西松屋。商品1点から送料無料で受け取れる「店頭受け取りサービス」を、まずは東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・大阪府・京都府・兵庫県・愛知県の店舗で提供する。

自宅への配送は、最短で当日発送し、配送料は一律690円（北海道・沖縄へは1296円）。購入金額3980円以上（税込）は送料を西松屋が負担する。

「西松屋アプリ」の会員向けポイント制度「ミミちゃんスマイルプログラム」（アプリ会員限定のポイント付与サービス）とも連携。自社ECサイト「西松屋公式オンラインストア」での買い物で、ポイントがたまるようにする。

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オリジナル記事：西松屋が自社EC「西松屋公式オンラインストア」を開設、店舗ネットワーク生かした「店頭受け取りサービス」を展開
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「Pinterest」の指標は月間閲覧数

「Pinterest」独自のディスカバリーアルゴリズム（ユーザーの興味関心に沿ったコンテンツを表示するアルゴリズム）によって、自身のフォロワー以外のユーザーにもコンテンツを表示。幅広いユーザーの目にコンテンツが留まることで広いリーチを獲得でき、ブランドの認知向上を図ることができます。

他のプラットフォームではフォロワー数が主な指標ですが、「Pinterest」はコンテンツの月間閲覧数（通常、フォロワー数の50～100倍多い数字）が主な指標となります。

そのため、「Pinterest」のホームフィードや関連するピンなどのページを通じて、1日当たり計数十億件のお薦めコンテンツがフォロワー以外のユーザーへ届けられています。

さらに、毎月数十億回の検索が「Pinterest」で行われているので、企業・ブランドにとってはアイデアを実行に移す意思決定プロセスの初期段階で、ユーザーにインスピレーションを与えることができ、顧客にするチャンスが生まれます。

「Pinterest」には商品購入意欲が高いユーザーが多い

コロナ禍において消費者が実店舗でのショッピングを控えるようになったことを背景に、ECの必要性はかつてないほど高まっている一方で、オンラインショップ内でのパーソナライズされたショッピング体験を求めるユーザーも増えています。

「Pinterest」上に展開されるコンテンツは、ユーザー1人ひとりにパーソナライズされているため、商品やサービスなどの情報をより効率的に潜在顧客に届けることができます。

ソーシャルメディアはエンターテイメントやコミュニケーション目的に使われますが、「Pinterest」は自分の暮らしのための実用的なアイデアを得るために利用されています。実際、毎週「Pinterest」を利用するユーザーの84%が、まだ購入を決めていない商品やサービスについて検討するために「Pinterest」を使っています。

また、「Pinterest」の特徴はユーザーの購入意欲の高さにもあります。実際、検索を行っているユーザー10人のうち9人が商品の購入意欲を持っています。「Pinterest」を毎週利用しているユーザーに聞いたところ、購入までのプロセスで一番影響されたプラットフォームは「Pinterest」だと回答した人が、他のソーシャルメディアユーザーと比べて7倍多い結果となりました。

新しいアイデアや商品を見つけることに積極的かつ高い購入意欲を持ちながら、どのブランドから購入するかを決めていない段階で検索する人が非常に多いのです。

実際に、ユーザーの77％が「Pinterest」で新しいブランドや商品を発見したと回答。また、「Pinterest」の上位検索の97％は非指名検索で、「スニーカー　レザー　白」のようにブランド名や商品名などの指名がされず、一般的なワードで検索されています。

さらに、「Pinterest」のショッピングユーザーは他のプラットフォームのショッピングユーザーに比べて商品購入量が85%多く、毎月の支出額も2倍になっています。

そのため、具体的な購入商品は未決定だが、その候補を探している人など意思決定の前段階にいる潜在的なユーザーにリーチでき、企業やD2Cブランドにとっては新しい顧客への認知向上と、購入意欲の高い消費者への商品訴求により、売上拡大のチャンスにつなげることができるのです。

「Pinterest」はアイデアのカタログとして商品購入のインスピレーションに利用されてきました。そして近年では、ユーザーがさらに「Pinterest」で見つけたものを購入できる、企業にとって効率的にコンバージョンを高めることのできる機能の強化を進めています。

日本で展開されているプロダクトピン（商品価格や在庫有無などを表示するピン）の他に、欧米で展開されている機能（今後国内でも展開を予定している機能）を紹介します。

CVアップなどに役立つ「Pinterest」独自の機能

プロダクトタグ（日本展開済）

ピン内の購入可能な商品が自動的に識別されます。ピンに表示されるラベルとドットをタップすることで、独自のビジュアル検索テクノロジーが画像に表示されているものと同様の商品で購入可能なものを表示します。

プロダクトピン（日本展開済）

プロダクトピンはECサイトから取得したメタデータにより、価格、在庫状況、商品のタイトルと説明文が表示され、サイトからの最新の情報を自動的にピンに同期することができます。

カタログ機能（日本ではベータ展開）

商品のデータソースを一括してアップロードする方法です。カタログから作成したプロダクトピンは、商品グループに追加してショッピング広告としてプロモートすることができます。カタログフィードのアップロードは、2020年3月から2021年3月にかけて世界的に14倍以上増加しました（「Pinterest」内部調査データ）。

ショップタブ（日本では今後導入予定）

カテゴリ別に整理された注目の在庫商品、商品グループ、パーソナライズされたおすすめ商品が表示され、ストアフロントのような体験を提供できるのがショップタブです。検索結果に表示される「ショップ」タブは、検索ワードに関連があり、在庫のある商品のみが表示されるタブになります。

ボードからショッピング（日本では今後導入予定）

ユーザーは、ボード上に専用の「ショップ」セクションを表示できます。このセクションには、ユーザーによって保存されたコンテンツに基づいて在庫のある購入可能な商品が提供されます。

認証バッジ（日本では今後導入予定）

Pinterest のユーザーは、単に商品を気に入っただけではなく、ブランドにも好感を抱くことで購入に至る傾向にあります。実際に、10 人中 7 人のユーザーが、Pinterest は信頼できる新しい商品、アイデア、サービスを探すためにアクセスする場所だと回答しています。

ユーザーのこうしたインサイトにさらに応えるために、より信頼性の高いブランドを見つけるための認証バッジプログラムがあります。認証バッジを持つ事業者はユーザーの信頼を構築できると同時に、コンバージョンレポートとインサイトも入手できます。認定バッジのついたショップになるには、アクティブなカタログおよび機能しているタグがあり、「Pinterest」の販売事業者ガイドラインを遵守している必要があります。

商品タグ（日本では今後導入予定）

商品タグ付け機能を使用して「Pinterest」上で利用イメージ画像内の商品にタグを付けることで、商品名や価格などの詳細が記載され、ピンを通して購入を可能にすることができます。

Shopify連携（日本では今後導入予定）

さらに、「Pinterest」は、Shopifyとのパートナーシップを拡大。27か国で展開を始め、170万以上の世界のShopifyマーチャントがシンプルなステップで「Pinterest」に商品をアップロードして、プロダクトピンへの変換が可能となりました。

「Pinterest」を有効活用している小売事業者は、「Pinterest」ユーザーがひらめきから行動に移り、再びプラットフォームに戻ってくることを理解した上で、ショッピング機能を活用したコンテンツを作成しコンバージョンをあげています。次回はプロダクトピンを活用してコンバージョンを増加させた国内事例を交えてご紹介します。

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オリジナル記事：世界4億人超が使う「Pinterest」の最新情報＆EC事業者が押さえておきたいショッピング機能を解説 | 「Pinterest」ビジネスアカウントの活用法
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ユニクロは11月8日、三井不動産が運営する三井ショッピングパーク公式通販サイト「Mitsui Shopping Park &mall（アンドモール）」（「&mall」）に出店した。

「リアル（店舗）とバーチャル（デジタル）の融合」を推進しているユニクロは、コロナ禍で店舗とECの一体化が小売業全体の喫緊の課題であると捉えている。商業施設と店舗が手を組むことで課題解決の一助になると期待し、国内初のトライアルとして「&mall」に出店した。

「&mall」は出店企業に新たな販売機会の創出をめざす「リアル施設共生型ECサイト」で、約400ショップが参加している。

リアル店舗における欠品対策、ECサイトからリアル店舗への送客支援、店舗在庫のEC販売および店舗スタッフの情報発信によるリアル店舗活性化支援など、リアル施設との相互連携に力を入れている。

コロナ禍以降、ECニーズの高まりと実店舗の売上向上を実現する仕組みとして、店舗の商品を販売する「店舗在庫活用型EC」を特長として、出店店舗の増加も加速している。

国内ユニクロ事業の2021年8月期におけるEC売上高は前期比17.9%増の1269億円。実店舗を含む国内ユニクロ事業の売上高は同4.4%増となる8426億円。通期のEC売上高は2年前と比べて約50%増加した。2021年8月期のEC化率は前期比1.8ポイント増の15.1%に拡大している。

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オリジナル記事：ユニクロが外部ECモールに出店、三井ショッピングパークの「&mall（アンドモール）」を通じてオムニチャネル
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ポイント④ 行動分析ツールで画面を最適化

単品系通販サイトの場合、サイトの構造はそれほど複雑でなく、規模も大きくないケースが多いため、画面周りの課題や技術面の課題は恐らくあまりないものと考えられます。

特に最近は、Googleのクローラーが相当進化し、URLやリンクなどに多少の課題があっても認識してくれます。SPA（Single Page Application）や無限スクロールなど、JavaScriptでページ内容を書き換えるような実装でない限り、あまり気にすることはないでしょう（もし使っていたらこちらの記事を参考にしてください）。

そして大規模ECサイトの回で解説しましたが、昔は有効だった「h1タグを大きいフォントで最上部に設置する」「キーワードを入れたリード文を画面上部に置く」「大量のリンクをフッターに置く」「ソースを軽量化する」といった手法は重要ではなくなってきています。繰り返しになりますが、どれもユーザー目線の使いやすさの観点で施策をやるかどうかを決めることが重要なのです。

なぜ行動分析が必要なのか

「使いやすさ」という観点から、最近のSEOでは画面周りのユーザー行動を分析します。「ページ上部だけ見て直帰されていないか」「期待しているページに回遊されているか」「ページが読まれているか」「購入などの目的をスムーズに達成できているか」など、検索エンジンから訪れたユーザーが快適に過ごせているかを確認するのです。

ECサイトの場合、訪れても自分の好みではなかった、価格が折り合わなかった、タイミングが合わなかったなどの理由で購入に至らないことはたくさんあると思いますが、そんなときでも、

「このサイトなんか良いな」
「見やすい、使いやすい」
「今回は買わないけどいつか欲しくなるかも」
「商品情報がこんなに豊富なんてびっくり」

など、良い検索体験を提供できればユーザーは再訪してくれるかもしれませんし、誰かにお薦めしてくれるかもしれません。それらは結果的にSEOに良い影響をもたらしてくれるのです。

単品系通販サイトにおいては、たとえばTOPページ、重要なカテゴリページ、売れ筋の商品ページ、特集ページなどを行動分析ツールでチェックし、それぞれのページでユーザーがどんな行動をしているのか、分析してみることを強くお薦めします。

ユーザー行動の分析にはヒートマップツールがお薦めです。私のイチオシしはFaber Companyの「ミエルカ」（https://mieru-ca.com/）です。今や記事だけでなく、さまざまなページのユーザー行動分析に欠かせません。ただ、今回はより簡単に試せる完全無料ツール「Microsoft Clarity」を紹介したいと思います。

このツールがリリースされた時、「無料でこんなツールが使えるとは……」と衝撃でした。ECサイトやコーポレートサイトのちょっとしたユーザビリティ分析には十分です。ただ、「熟読率」がわからないので、記事の分析にはやはり「ミエルカ」がお薦めです。「Clarity」では主に以下の2つの機能を使います。それぞれのポイントを見ていきましょう。

1. 「ヒートマップ」でどこが見られていないのかを知る

このレポートでは、たとえば「TOPページで期待しているナビゲーションがクリックされているか」「商品ページで下部の商品説明までスクロールして読まれているか」といったスクロールやクリック（タップ）の状況がわかります。あまり見られていないことがわかったら、ページの構成やナビゲーションの見せ方などを調整すると良いでしょう。

ECサイトではないですが、アユダンテで運営する「つぶやきデスク」というソフトウエア製品のヒートマップを例に見てみます。まず該当の「Projects」のダッシュボードの「Popular pages」から見たいページの炎アイコンをクリックします。

デフォルトの「Click」（タップ）レポートの見方は下記のとおりです。

①閲覧したいURL　②クリックの多い要素　③絞り込み　④絞り込み中の条件　⑤デバイス　⑥ヒートマップのタイプ　⑦ヒートマップ　⑧PV数とタップ数

例としてTOPページのタップ状況を見ていきます。

右上の「ログイン」（赤い矢印の1）が一番クリックされていて、次いで「機能」（2）や「価格」（3）のボタンがクリックされているとわかります。昨年のリニューアルでヘッダーラインを整理したことで、ヘッダーナビがよく使われるようになったようです。

メインエリアの「価格」ボタン（5）もよく押されているようです。1ページに同じリンク先が2か所あっても、ちゃんと分かれるので便利です。ただ、その下の導入事例はあまりクリックされていないようです。ここはコンバージョンにつながりやすいコンテンツなので、位置や見せ方を調整すべきだな、ということがわかります。

次に「Scroll」モードに切り替えます。

先ほどと同様に、TOPページのスクロール状況を見てみます。

①閲覧したいURL　②スクロール率　③絞り込み　④絞り込み中の条件　⑤デバイス　⑥ヒートマップのタイプ　⑦ヒートマップ　⑧PV数とタップ数

「導入事例」の辺りを見ると、そもそもここまでスクロールしているのは15%程度しかいないことがわかります。つまり、気づかれていない？ もっと上部で訴求する必要があるかもしれません。

2. 「レコーディング」でユーザーの目線を疑似体験する

ここでは1セッション単位でのユーザー行動がわかります。ユーザーがどこをタップしたか、スクロールする速度、止まってよく読んでいる箇所、遷移したページなどが録画されているのです。

ダッシュボードに戻って、見たいページのビデオアイコンをクリック（ヘッダラインにある「Recordings」をクリックして、見たいページURLを入れてフィルタをかけてもOKです）。

①絞り込み　②絞り込み中の条件　③レコーデイング　④レコーデイングの詳細　⑤再生中のレコーデイング画面　⑥シークバー　⑦非アクティブをスキップ　⑧10秒スキップ、再生／一時停止

このレコーディングを見ると、ある機能ページへ入ってきて、価格をチェックしてTOPページから離脱しています。その間にどこで迷い、どこをよく読んでいるかなどがわかります。ECサイトの場合も次のようなシナリオを確認してみると気づきがあるかもしれません。

• カテゴリから商品をどんな風に選んでいる？ 絞り込み、並べ替え、サイト内検索？
• 商品ページのどこがじっくり見られている？ 素材や原材料？ 洗濯方法？ 類似商品？

ヒートマップで定量的なデータを確認、気になったところはレコーディングで定性的に深く見る、という流れがお薦めです。

このようにツールを使ってユーザー行動を分析し、使いやすいサイトにすることは、広告的にも大いにメリットがあります。アユダンテでは広告チームでもヒートマップツールを活用して広告LP（ランディングページ）の最適化などを行っています。

ポイント⑤ スニペットを徹底的に最適化、CTR向上を

次のポイントは検索エンジンの検索結果の最適化です。ユーザーは検索した後に「タイトル」と「説明文」からどのページをクリックしようか決めると言われています。そのため、検索結果を最適な状態にすることは、お店の前を整備して入りやすくすることと同じことなのです。

ECサイトの場合、すべて共通化されたタイトル、説明文というケースが多いでしょう。DB型の大規模サイトならまだしも、商品数がそこまで多くない単品系通販であれば、重要なカテゴリ、商品、特集だけでも個別に手をかけて見直すことをお薦めします。

特に特集や記事はタイトルを少し調整するだけで検索結果のCTR（クリック率）が大きく上昇することもあるのです。

それでは検索結果の構成がどうなっているのか、いくつかのECサイトの表示結果をもとにおさらいしてみましょう。

上の例のように最近は検索結果がどんどんリッチになり、商品画像や価格などさまざまな情報を出せるようになっています。今回の例の中でサイト側が調整できるのは以下の要素です。それぞれポイントも記載しますので、ぜひ意識して最適化してみてください。

タイトル

最近はGoogleに編集されてしまいますが、titleタグの内容が出ることが多いです。できれば30文字以下にし、途中で切られてもいいように重要な言葉やキーワードは前方に置くと良いです。「何のページか」が直感的にわかるように「通販」「公式」「一覧」などのプラス言葉と、サイト名も入れた方が良いでしょう。キーワードの詰め込みや乱用はやめましょう。

• 参考：https://developers.google.com/search/docs/advanced/appearance/title-link?hl=ja

スニペット

いわゆるページの説明文です。基本的にはmeta descriptionから出ることが多いので、70文字前後でページの内容を表す一文を入れておきます。ユーザーはクリックする前に案外読んでいます。ページの内容を簡潔にまとめて、「xx円以上で送料無料」「初回購入で500円引き」「公式サイト購入限定特定」「ミシュラン五つ星シェフ監修」というように、訴求ポイントを含めると良いでしょう。

ただし、ここの更新は即座には行われないため、「10/8まで送料無料」など期間が限定されるような文言は入れない方が良いでしょう。

• 参考：https://developers.google.com/search/docs/advanced/appearance/snippet?hl=ja

価格など

ここは主に商品ページがヒットする際に、Productという「構造化データマークアップ」をしていると、価格や在庫の有無、レビューなどを出すことができます。

Productのマークアップについてはこちらのヘルプを制作か開発担当の方に見せて依頼してみてください。

• Product（Google検索セントラル）
  https://developers.google.com/search/docs/advanced/structured-data/product?hl=ja

マークアップしたらリッチリザルトツールでエラーが出ないかチェックします。

• リッチリザルト テスト
  https://search.google.com/test/rich-results

リッチリザルトツール結果の例

Productの構造化データは、Googleのショッピング広告にもメリットがあります。マーチャントセンターの商品アイテムが自動更新され、価格や在庫情報の不一致が原因で発生する不承認リスクが減るのです。

「Search Console」でCTRを確認する

さて、これらを最適化してみたらぜひCTR（クリック率）の変化を追ってみてください。CTRは「Search Console」の「検索パフォーマンス」で確認できます。

このレポートでは、ユーザーが検索したキーワードやページごとのCTRがわかります。最適化した際には「ページ」から該当のページに絞ってCTR推移を見てみると良いでしょう。

上記はアユダンテ運営の製品サイトのある記事のCTR推移です。6月にタイトルをチューニングしたところ、CTRが目に見えて上がっていることがわかります。CTRは順位に比例するので必ず順位とセットで見ます。チューニングした後に順位は変わらず、CTRだけ上昇していたら、それは最適化できた結果でしょう。

タイトルやスニペットの説明文はキャッチコピーに似ている部分もあります。広告を出稿する際は広告担当の方にアドバイスをもらったり、広告のクリエイティブのCTRデータを参考にしてみたりしてください。思わぬ発見があるかもしれません。

単品系通販は大量の商品をたくさんの顧客に売るというサイトではないでしょう。ていねいな施策で良い検索体験を提供し、ファンを増やしていくことがSEOにも広告にも効果的ではないかと感じています。

おまけ：SEO以外のチャネルを活用する

前編で解説しましたが、単品系通販は年々、SEO施策が難しくなってきています。アイテムクエリは激戦ですし、広告が最上部に表示されて流入が取れなくなってきているという課題もあります。そこで商材やターゲットユーザーによってはSEO以外のチャネル、SNSを活用しても良いのではないかと感じています。

SNSは最近ショッピング機能がかなり充実してきているようです。広告の活用は必要になりますが、SNS上での集客からそこからの購入完結までという施策は、丁寧な商品訴求が必要な単品系通販と実は相性が良いように思います。詳しくは次の広告の回でも取り上げていきます。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：単品系通販サイトでやるべきSEO施策② 行動分析ツール「Microsoft Clarity」で サイトの問題点を見つけ出そう | EC事業者のための「SEO」と「広告」の話
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見どころ⑨ オムニチャネルを継続し続けるブックオフ、リユースならではの取り組みとは？

ひとつのブックオフ
～顧客と店舗と本部がデジタルでつながる時代～
17:10～17:55 KB2-7 クロージング講演

オムニチャネル、OMOと言われて何年も経ちますが、実行し継続している企業はそれほど多くありません。ブックオフはこれまで紆余曲折しながらもたゆまぬ改善を続け、EC・アプリなど店舗のデジタル化を進め、顧客の利便性に加えて店舗現場の理解も深める取り組みを全社で進めています。

コロナ禍での変化、リユースならではの取り組み、これからの可能性について、ブックオフ マーケティング部 部長の千田竜也氏とオムニチャネルコンサルタントの逸見光次郎氏が対談形式でお話します。

ブックオフコーポレーション株式会社 マーケティング部 部長 千田竜也氏
2009年ブックオフオンライン株式会社に入社。ロジスティクス部に所属し、物流業務のプロセス改善を担当。2010年からWebマーケティングの担当となり、2014年以降マーケティング部長を務めた。2016年～現在までは、店舗運営を主事業としたブックオフコーポレーション株式会社にてマーケティング部を担当。従来のデジタル領域だけでなく、TVCMなどマス媒体も新たに担当となり、店舗事業のマーケティング全般を担当。

株式会社CaTラボ 代表 オムニチャネルコンサルタント 逸見光次郎 氏
1970年東京生まれ。学習院大学文学部史学科卒。1994年三省堂書店入社後、ソフトバンクでeS!Books（現セブンネットショッピング）を立ち上げ、AmazonジャパンBooksMD、イオンでネットスーパー立ち上げとデジタルビジネス戦略担当、カメラのキタムラで執行役員EC事業部長をつとめ、各社で店舗とネットの融合を推進し、独立して現職。小売・メーカー・銀行・飲食・広告代理店・SIerなどの支援を行いながら、日本オムニチャネル協会理事や事業会社の役員を兼務し、現場を重視した改善活動を行う。

見どころ⑩ 脱・数字信仰！ これからのマーケティング施策に必要なものとは

「数字から仮説を見つける」という迷信から抜け出す思考法
17:10～17:55 KC2-7 クロージング講演

数字なくして意思決定は下せなくなった一方で、数字だけで改善する難易度は格段に上がりました。なぜなら、数字はWHAT（何）はわかっても、WHY（なぜ）はわからないからです。

私たちは今一度、数字信仰から脱却し「顧客の声」「現場の温度感」など定性的なデータを用いて、論理性だけでなく情緒性も踏まえた意思決定を下す時代に、アップデートが必要です。ビッグデータ時代における今までと違った思考法をJX通信社の松本健太郎氏が解説します。

株式会社JX通信社 マーケティングセールス局 マーケティングマネージャー 松本健太郎 氏
龍谷大学法学部卒業後、データサイエンスの重要性を痛感し、多摩大学大学院で学び直し。その後、デジタルマーケティング、消費者インサイトなどの業務に携わり、現在は「データインテリジェンスの力でより豊かで安全な社会を創る」ことをめざす報道ベンチャーJX通信社でマーケティング全般を担当している。 著書に『誤解だらけの人工知能』『なぜ「つい買ってしまう」のか』（光文社新書） 『人は悪魔に熱狂する』（毎日新聞出版）など。

この他にも、午後には下記の講演があります。

明日はまた別のオススメ講演をお伝えします！

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ブックオフコーポレーションのオムニチャネル、JX通信社が解説する「脱・数字信仰」など全60講演のECイベント【11/16の見どころ】
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