Aggregator

2010/6/2のIAB Europeのリリースから。 http://www.iabeurope.eu/news/europe2007年は対前年比4割増、2008年は同2割増だったが、2009年は4.5％にとどまった。フォーマット別では、検索連動型広告の割合が45.8％で、ディスプレイ広告が30.9％となった。検索連動型広告の伸びは二桁増となっている。 下図で全体の伸びが4.9％となっているが、リリース本文では全体の伸びは4.5％と書いてあって整合性がないようだ。関連リンク：2010年米インターネット広告費、10.8％増に（eMarketer）米2010Q1インターネット広告は59億ドルで、対前年同期比7.5％増（IAB）米2009年インターネット広告は227億ドルで、対前年比3.4％減英インターネット広告費、9年間で23倍に2009年モバイル広告は前年比112.9％（電通）

2010/6/2の矢野経済研究所のリリースから。http://www.yano.co.jp/press/press.php/0006142009年度の国内デジタルサイネージ市場規模は、前年度比100.8％の55,708百万円となった。中でも、販促ツールや広告媒体、情報共有ツールとして昨今注目を集めている狭義のデジタルサイネージ市場規模は、前年度比104.8％の34,360百万円となった。2010年度は「大手コンビニエンスストアの導入」「鉄道系デジタルサイネージの増設」といったロケーションの拡充、低価格帯のデジタルサイネージ（スタンドアローン型やASP／SaaS型）の普及により、デジタルサイネージ市場が前年度比114.2%の63,598百万円、狭義は同112.6%の38,700百万円になると予測する。2014 年度には“1,000 億円”を超え、2015 年度には1,300 億円に迫ると

2010/6/2のIDC Japanのリリースから。http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20100602Apr.html・2009年 ビジネスモビリティのPCユーザーは、414万人、全法人PCユーザーの12％・2009年～2014年の年間平均成長率は7.8％、2014年のユーザーは602万人に達する・2014年のスマートフォン市場は、約1,500万ユーザーに達するが、法人ユーザーはその5％にとどまる なお「ビジネスモビリティ」をPC、携帯電話、あるいはスマートフォンなどを利用し、社外で必要なデータやアプリケーションにアクセスでき、あたかも自席で仕事ができることと定義。また社外でPCをビジネス用途で利用しているユーザーを狭義の「ビジネスモビリティPCユーザー」と定義。ビジネスモビリティを望む潜在ユーザーは多く、2009年～2014年の

2010/6/2の総務省のリリースから。http://www.soumu.go.jp/main_content/000068289.pdf自主放送を行う許可施設（501端子以上）のケーブルテレビ加入世帯数は、2,471万世帯（対前年度末比7.4％増）、世帯普及率は46.7％（対前年度末比2.7ポイント増）となり、引き続き増加傾向。関連リンク：ケーブルテレビの世帯普及率は1.7ポイント増の44.0％2008年3月末のケーブルテレビの世帯普及率は42.3％

検索マーケティングとアフィリエイトマーケティングを併用して本格的に取り組んだ結果、時にカニばってしまうケースに遭遇した経験があるマーケッターもいるのではないでしょうか。例えば自分のアフィリエイターとPPCで競い合ってしまったり、商品名で自社よりアフィリエイターのPRページが検索結果上位に来てしまうなど。今回はアフィリエイトマーケティングと検索マーケティングを上手に共存して運用する方法を、なんと米国Yahoo!の検索マーケティング担当者自ら紹介します。 — SEO Japan 以下のようなクレームを聞いたことがあるだろうか？ 「アフィリエイトマーケティングのチャンネルのせいで、ブランドをコントロールすることが出来なくなった。」 「アフィリエイトがSEM/SEOの取り組みにネガティブな効果を与えている。」 「キーワードで自分達のアフィリイエイトと入札を競っており、CPCが上がってしまっている」 ナンセンスだ。このような状態に身を置かれているなら、それは自分のせいであり、アフィリエイトのチャンネルのせいではない。アフィリエイトマーケティングおよび検索マーケティングが平和に共存することが出来ないと考えているマーケッターは、ジョークのネタにされかねないので、今すぐ口を慎もう。私は検索マーケッターであり、アフィリエイトマーケティングを統括しているのではない。それでも、チームの中にヤフー！でアフィリエイトのマーケティングチャンネルを運営している人物がいる。そのため、私たちは緊密なコミュニケーションを取り、アフィリエイトとSEMプログラムの適切なバランスを見出すことで、協力しつつ、会社に対する価値を最大限に高めている。 ブランドを守る ブランドがアフィリエイトによってダメージを負うことになるので、アフィリエイトプログラムは運営するべきではないと主張する検索マーケッターがいる。これは責任逃れでしかない。ブランドを守ることを考えるべきである。何もしないのは無責任だ。他のマーケッターに販売促進を任せると、ブランドを制御することが出来なくなると言う言い訳は、このビジネスを知り尽くしているマーケッターを侮辱しているとしか思えない。このような連中に手当たりしだいSEMキャンペーンの運営を任せるべきではない。知恵を絞って、アフィエイトを抑制しよう。広告、メッセージング、宣伝、有料検索におけるすべてのキーワード、そして、リンク戦略をコントロールするのは自分なのだ。 共食いではなく、相乗効果を 例えば私たちは各種の有料のヤフー！のサービスを購読する取り組みを行っているが、この際、アフィリエイトマーケティングは、有益な方法で注文量を増やす上で役に立っている。このような事業では、アフィリエイトのSEMの行動を注意深くモニタリングする必要がある。私たちは定期的にポリシーをメンテナンスし、アップデートしている。プログラムによっては、私たちのブランドの用語への入札を認めることもある。自分達のブランドの価値を犠牲にすることなく、会社に最大の利益をもたらすだろうと考えたルートによって、私たちの決定は左右される。 CPCではなく、CTRを増やす アフィリエイトが自社サイトにダイレクトにリンクを張る直リンクに関しては慎重に管理する必要がある。ご存知のように、ある広告主のドメインに対して、大半の検索エンジンは、所定の検索結果のページに表示する広告主の人数を1つに制限している。単純に直リンクをアフィリエイトに禁じればよいと考えるかもしれない。 ただしその結果、アフィリエイトのコンバージョン率が大幅に下がり、事業にもたらすことが出来る注文量を削減してしまう可能性がある。このルールの例外が一つある。それは、多くのアフィリエイトが運営する、各種の競合のサービスを宣伝する“比較サイト”だ。この場合、直リンクは不要である。その代わり、競合者よりも自分の製品をひいきしてもらうため、アフィリエイトと条件について話し合う必要があるだろう。このシナリオの良いところは、“比較サイト”のアフィリエイトが自分のサイトに直リンクを張っていない際に、事実上、同じ検索結果のページに複数のリスティングを掲載することが可能であり、複数のサイトで効果的にCTRを高めることが出来るようになる点だ。 しかし、アフィエイト自体が直リンクを張っている場合はどうすればいいのだろうか？同じ不動産に入札していることになるのだろうか？その通りだ。しかし、アフィリエイトマーケッターは効率にこだわるため、キーワードに対して皆さんに入札している場合、彼らにとって価値がある可能性が高く、皆さんの企業にとってもプラスに働くはずだ。 ポリシー、ポリシー、ポリシー アフィリエイト/SEMの最高のポリシーとはいかなるものだろうか？やはり事業によって異なる。シンプルで簡単に管理することが出来るポリシーから始めよう。あまり考え過ぎなくてもよい。例えば、ブランドの用語と直リンクを禁止しよう。しかし、質の高いアフィリエイトを魅了するため、出来るだけ価格をつりあげておきたいところだ。その後、もし大きなアフィリエイトが充分に勢いを得ていない場合、アフィリエイトのSEMポリシーを必要に応じて調整しよう。キーワードおよび直リンクは、アフィリエイトと交渉する際に通貨として作用する。注意: あまり頻繁にポリシーを変更するべきではない。アフィリエイトは（キーワード）とは違い、人間である。そのため、ポリシーやレートをあまりにも頻繁に変えていると、彼らはやがて去っていくだろう。このような状況は避けたいところだ。 ポリシーと価格の面以外にも、アフィリエイトマーケティングがSEMを相互的に補う状況は幾つかある。例えば、私たちのプラグラムの中の1つに、コンテンツが結ぶトラフィックの購入および最適化を得意とするアフィリエイトのパートナーがいる。反対に、社内のSEMキャンペーンはキーワード志向の検索に焦点を絞っているため、重複することも、共食いすることもなければ、その他の恐ろしいマーケティングの専門用語に惑わされることもない。 SEOに関する注意点 多くのアフィリエイトがSEOを実施し、トラフィックを製品に導いているが、大半の場合、特に問題はない。しかし、アフィリエイトが皆さんの提供する製品のためだけにトラフィックを送るマイクロサイトを立ち上げている場合は注意が必要だ。なぜなら、大抵、検索結果ページでアルゴリズムに沿った結果がさらに加わることになるからだ。この方法を認める場合、たとえ問題が発生しなくても、以下の複数の原則を肝に銘じておく必要がある。 まず、少なくともブランドの用語に関しては、アフィリエイトよりも巧みにSEOを実行する必要がある。ここで負けてしまうと評判に関わる。アルゴリズムに沿った結果でアフィリエイトの方が上位にランクインするのは格好がつかない。同様に、有料検索に適用するガイドラインをアフィリエイトにも守ってもらう必要がある。あくまでも自分のブランドであり、守るのも自分自身である。例えば、製品に関する広告（およびメタタグ）の利用に関しては、承認制にする方針を取ることも選択肢の一つである。 今度、キャンペーンを台無しにされたと嘆くマーケッターを見かけたら、訂正しよう。ヤフー！のデイブが「アフィリエイトと共存することが出来るはずであり、それが出来ないのなら、それはマーケッターの仕事の質に問題がある」と言っていたと彼らに伝えてもらいたい。 この記事の中で述べられている意見はゲストライターの意見であり、必ずしもサーチ・エンジン・ランドを代表しているわけではない。 この記事は、Search Engine Landに掲載された「Search & Affiliate Marketing: Making Them Work For You」を翻訳した内容です。 This article on Columns: Industrial Strength first appeared on Search Engine Land. c Copyright Third Door Media, Inc. Republished with Permission. どれも実際に運用しているからこそ語れる現実的、具体的なアドバイスで参考になりました。共にオンラインマーケティング手法の中でも最も費用対効果の高い手法でもありますし、効果的に活用したいものです！ — SEO Japan

ギルトやグルーポンの成功でフラッシュマーケティングが新しいビジネスモデルとして注目を集めていますが、ビジネス全体をそこまで徹底しなくとも、通常のマーケティング活動にフラッシュマーケティング的な手法を取り入れていくことは様々なケースで可能でしょう。今回は、Googleの機能を活用して効果的なフラッシュマーケティング（文中ではアージェンシーマーケティングと呼んでいますが、ほぼ同じ意味です）を行う方法を紹介します。 — SEO Japan 現在の広告を巡る環境は、競争が激しく、混雑を極め、そして、モノマネが横行している。そのため、広告主達は、メッセージをターゲットのオーディエンスに伝えるための、新しく、革新的で、費用対効果の高い方法を常に探している。彼らは、ありとあらゆるベストプラクティスを学び、広告のコピーに導入している—力強いコール・トゥ・アクション、クリエイティブなキーワード、商標のシンボル、さらには動的なキーワードの挿入—しかし、それにも関わらず、多くの広告主が、それぞれの価値を同様の大量のメッセージおよび競合者が実装したフォーマットによる“荒れ果てた惨状”の中で促進することが出来ずに苦労している。 それでは、検索マーケッター達はどうすればいいのだろうか？幸いにも、グーグルの広告パラメータを活用すると言う選択肢がある。これは比較的新しい機能であり、広告主が動的に広告クリエイティブ内に2つの数値のパラメータもしくは通貨のパラメータを挿入し、アップデートすることが出来るようになる。広告のデータベースをグーグルのAPIにリンクすることで、広告主はこれらのパラメータの履歴を失うことなく、まとめて広告内で更新することが可能になり、顧客の候補は製品に関する最新の情報を見ることが出来るようになる。この機能により、広告主は自分の広告を競合者の広告から効果的に差別化し、質の高いトラフィックをサイトにもたらすことが出来る点が、最も重要なポイントだと言えるだろう。 広告のパラメータは適切か？ 通常、検索マーケッターはなかなかグーグルの新サービスを利用しない（パラメータ機能は2009年に7月にリリース）。実装に関連する手順が大変だからだ。しかし、広告パラメータが徐々に導入されるようになり、新しく、ダイナミックな検索マーケティングにおけるイノベーターやリーダーにチャンスがめぐってきた。とりわけ、大規模な製品や動的な製品のカタログを持つ企業に広告パラメータはプラスに働く。特に製品の価格、割引、全商品、もしくはセールの残りの期日を宣伝する広告主は、広告パラメータを説得力のある、そして、関連性のある検索広告に動的に用いることで、メリットを得ることが出来るだろう。 適切な設定およびキャンペーンの戦略を持っているなら、「週末」や「日帰り」等の短期間の販売を行う旅行および小売業の企業にとっては、広告のパラメータ機能を活用することで、動的にプロモーション用のメッセージを簡単に更新し、最新の広告メッセージを宣伝できる手段となり、大きな価値を得ることが出来る可能性がある。また、特定の在庫のレベルで多数の製品の広告を実施している企業なら、広告パラメータを在庫に残っているアイテムの数を検索者に伝えるために活用することも出来る。 戦略的アージェンシーマーケティングの基本: 広告パラメータを「広い視野」に合わせる 戦略的なマーケティングの観点からみると、広告パラメータは検索マーケッターに“アージェンシー”マーケティングを活用する力を与えると言えるだろう。アージェンシーマーケティングは、メッセージングのアプローチであり、TV、ラジオ、ダイレクトメール等のオフラインの多くのチャンネル、そして、Eメールで広告主に成功をもたらしてきた。アージェンシーマーケティングには、顧客候補の人々に期限や在庫の限定的な情報を示すことで、ターゲットのオーディエンスに切迫感を与える取り組みが含まれる。 オフラインのマーケティング世界では、広告主は緊迫感のあるメッセージがオンラインでの売上および客の出足を高める効果がある点が判明している。アージェンシーマーケティングのメッセージには、「あと5日で販売終了」、「期間限定で店内の製品25%オフ」、もしくは「在庫の残りはあとたった100点」等があり、消費者として誰もが目にしているはずだ。また、恐らくこれらのメッセージを見た結果、思わず購入しているはずだ。検索マーケッターは、広告パラメータをマーケティング戦略の「全体像」を見るためのツールとして、締め切りや在庫の品数を記したメッセージを通して、— コンバージョのレベルを改善するためのツールとして利用するべきである。 パラメータを利用して、アージェンシーマーケティングを活性化する方法 現在の価格を宣伝する。 ネットの消費者は透明性を重要視している。販売促進価格を目立つ位置に表示すれば、広告のアピール度が上がり、クリックスルー率も高くなるだろう。それよりも、正確な価格を消費者がクリックする前に示しておくことで、特売価格を求めている買い物客からの質の低いトラフィックを避けることが出来る点は重要である。 在庫に残っているアイテムの数を宣伝する。 珍しい製品や期間限定の製品を販売しているなら、在庫が底をつきつつある点を前面に押し出すことで、販売を加速させることが出来るだろう。広告パラメータを製品の広告グループに導入し、動的に実際の在庫数に基づいた残りの量をアップデートしていこう。 プロモーションの残り期間を宣伝する。 製品の期間限定販売は、テレビや現実世界の広告主がよく用いる戦略である。有料検索の広告に“残り○○日”と言うメッセージを掲載すると、検索プログラムをオフラインのプロモーションと合わせる上で、そして、検索する側の反応に緊迫感をもたらす上で効果的である。 動的な割引を提供する。 小売店は頻繁に通常の割引スケジュールを実施し、季節商品の在庫を販売する。現在の割引を広告内で宣伝することで、有料検索と現在の価格を調整して、割引をフル活用すれば、結果的にクリックスルー率を上げることが出来るようになるだろう。 アージェンシーマーケティングは、購入を促すオフラインのアプローチのメソッドとして成功を収めている。そして、広告パラメータはマーケッターに同様のアージェンシーマーケティングの戦略をグーグルで実行する手段を与えている。マーケッターは広告パラメータをキャンペーンのROIを革新し、増加させる機会と考えるべきである。しかし、同時にこのアプローチが万能ではない点も理解しておく必要がある。マーケッターがこのアプローチを大きな戦略の一部として見て、総体的且つ十分に練られたアージェンシーマーケティングと連動して利用すれば、広告パラメータが役に立つ可能性は大幅に高くなるだろう。 この記事の中で述べられている意見はゲストライターの意見であり、必ずしもサーチ・エンジン・ランドを代表しているわけではない。 この記事は、Search Engine Landに掲載された「Urgency Marketing Strategies Using Google Ad Parameters」を翻訳した内容です。 This article on Columns: Industrial Strength first appeared on Search Engine Land. c Copyright Third Door Media, Inc. Republished with Permission. 普段PPCの運用はほとんど行っていませんので、GoogleのAPIの使い方は余り理解していないのですが、知らない間にそんなことまでできるようになっていたんですね。日本で活用している企業はどれ位あるのでしょうか。世の中はフラッシュマーケティングのビジネスモデルが注目されていますが、このような時間軸を活用したマーケティング手法は以前から存在したわけです。改めて自分のビジネスを見なおしてみて、時間軸をもっとマーケティングに活用できないか考えてみるのも良いかもしれませんね。Googleにこんな素晴らしい機能がついているわけですし。 — SEO Japan

ディーツーコミュニケーションズは、7月からNTTドコモ「iMenu」の検索連動型広告をキーワードごとに購入できるようにするという。

第4回目となるAMN読者アンケートを実施しています（6月30日まで）。無記名のアンケートですので、よかったらご回答くださいませ。 ⇒第4回AMNブログ読者アン...

2010/6/1のWeb広告研究会のリリースから。 http://www.wab.ne.jp/topics/20100601kigyounaietsuranchosa.htmlほとんどの企業においてWebページの閲覧が可能だが、62％の企業は何らかの閲覧制限を行っており、企業規模が大きくなるほど厳しい。今年度の調査から動画共有サイトやSNS等Webサービスの利用可能状況についても調査項目に加えたところ、YouTubeにおいては、企業全体で30％、5000人以上の大企業で51％が閲覧不可、ツイッターにおいては、企業全体で25％、5000人以上の大企業で38％が閲覧不可だった。【調査概要】調査対象： 日本アドバタイザーズ協会加盟企業及びWeb広告研究会加盟企業467社、および官公庁102団体（省庁38、都道府県47、政令市17）を対象に実施。調査方法： 郵送調査調査期間： 2010年1月21

サーチエンジンランドから、SEOをアウトソースすべきか、それともインハウスで取り組むべきか、という究極の選択に関する議論を。それぞれに良し悪しを比較していますからこれを読んで自社のSEOはどうすべきか参考にしてみてください。 — SEO Japan オンラインマーケティングは複雑であり、最適な戦略を確実に採用するために考慮する必要があるファクターの数は増える一方である。そのため、SEO、もしくは、大ざっぱにオンラインマーケティングをアウトソースする必要があると結論づけたくなる人もいるだろう。外部の専門家を雇うべきだと言う主張も一理あるが、SEOの戦略を完全にアウトソースすることで複数のデメリットが生じる点を覚えておいてもらいたい。一方、社内で対応する決定も一理ある。しかし、業界の最新情報を社内の人間が常に把握していなければならなくなる。今回のコラムでは、それぞれのアプローチのメリットとデメリット、そして、双方を実施するケースを少し挙げていこうと思う アウトソース アウトソースする選択肢が適しているか否かは、置かれている状況によって異なる。アウトソースのメリットとデメリットを以下に挙げていく: メリット: 専門知識。 すぐに必要な専門知識を持っている人物を探した方が楽な場合もある（非常に楽な場合もある）。 業界の幅広い視野を活用する。 SEOのコンサルティングファームは、多種多様なウェブサイトの多種多様なプロジェクトに対する視野が広い。この幅広い視野をを社内で再現するのは至難の業である。 外部の権威の説得力。 以前投稿した2本のコラムで、私はSEOの投資のメリットに関して、経営陣を納得させることの重要性を説いた。彼らは社内のスタッフのアドバイスよりも、著名な業界の権威のアドバイスを進んで受けるだろう。 デメリット: 企業内部の環境を理解していない。 外部の組織はたとえ優秀であっても、皆さんの企業、そして、スタッフのことを理解しようとはしないだろう。 熱意に欠ける。 SEOのコンサルタント企業は多くのクライアントを抱えていることが多い。クライアントを1社失うことは出来れば避けたいが、ただちに大惨事に結びつくわけではない。 社内 次に社内のSEOの人材を活用するメリットとデメリットを簡潔に説明していこう: メリット: 内部の専門知識。 コンサルタントとの関係は、一時的なことが多く、コンサルタントが去ると、検索マーケティングキャンペーンに関する大量の知識もなくなってしまう。当然ながら、従業員の関係もやがては終わりを迎えるが、そこまで頻繁に、または早く起きるわけではなく、専門知識は長期間組織に残る。SEOのスタッフが複数名いるなら、このリスクはさらに低くなるだろう。 社内のスタッフに説明する際に好都合。 若干矛盾しているが、外部の権威はSEOのメリットを受け入れさせる上では役に立つが、従業員の方が組織内の多くの関係者を納得させる際に好都合である。SEOの影響を受ける部署は多く、彼らすべてに納得してもらう必要があるのだ。 デメリット: コストが高くつく可能性がある。 コンサルタントの場合、一定の期間のみ働いてもらうことになるが、従業員の場合は、通常フルタイムの職務となり、福利厚生も必要になる。 一流の人材の欠如。 社内の人材を育てる必要がある。なぜなら、SEOの一流のコンサルタントの多くは大金を稼いでおり、彼らを社内に招いて仕事をしてもらうと会社側が気持ちよく渡せる金額以上の給与を支払わなくてはならなくなるからだ。 現場で学習する。 人材が欠如する結果、コストを下げるために、誰かにスキルを現場で学ばせる必要がある。 双方を実施する アウトソースと社内の人材の採用に対する説得力のある議論が行われているが、双方を少しづつ利用する戦略もまた話題になりつつある。SEOの最新の情報を常に把握する難しさを考えると、この取り組みで生計を立てている企業や個人に相談する手法は大きなアドバンテージになるだろう。異なるサイトに取り組み、幅広いニーズを持つクライアントと仕事をするコンサルタントの能力は、大きな利点をもたらす可能性がある。 一方、社内でSEOスタッフを雇用する選択肢にも利点はある。上述したように、知識とスキルを維持することが出来る点、そして、社内の複数の部署に説明することが出来る点は、大きなメリットと言えるだろう。 当然だが、組織によってニーズは異なる。しかし、SEOおよびオンラインマーケティングはすべての組織にとって、なくてはならない存在である。多くの企業にとっては、社内で確実に持っておきたいスキルを決定し、そのスキルを育てる計画、もしくは購入する計画を立てるルートが最も無難だ。その後、外部のスキルを使ってこの計画を補い、社内のチームが外部のSEOの専門家の知識をすべて活用することが出来るような環境を作るのだ。 この記事の中で述べられている意見はゲストライターの意見であり、必ずしもサーチ・エンジン・ランドを代表しているわけではない。 この記事は、Search Engine Landに掲載された「SEO: To Outsource Or Develop In-House Resources?」を翻訳した内容です。 This article on Columns: Industrial Strength first appeared on Search Engine Land. c Copyright Third Door Media, Inc. Republished with Permission. 書かれているメリット・デメリットはおおむね賛同できる内容でした。記事でも書かれているように100%アウトソースかインハウスか、という形でなくとも部分部分で使い分けていくやり方もあるとは思います。ある程度規模感があったり、ネット関連でスタッフの知識が高い企業であれば内製化できる作業はできるだけ内製化した方が良いとも思いますが。SEO会社がいうのも何ですが 汗 同時に、一定以上の知識や労力が必要でアウトソースした方が効率的、、、と思われる時は無理に社内でするよりアウトソースした方が良いとは思いますけどね。後はアウトソースするにしても内製化するにしてもメリット以上にデメリットもあるわけですから、そのデメリットをいかに最小化できるかという辺りもキーポイントになってくるかもしれませんね。 — SEO Japan

2010/6/2のcomScoreのリリースから。http://www.comscore.com/Press_Events/Press_Releases/2010/6/Visitation_to_Travel_Sites_in_India_Surges_50_Percent元ネタは旅行サイトの利用者数がこの1年で5割増加したという話なのだが、私が注目したのは2010/4のPCによるインターネット利用者推定値が3,840万人というところ。確かインド全土の人口は12億人近いときくので、3％少しという計算になる。

ソースを分析してみたところ、HTMLではpreタグで等幅フォントを適用して改行位置を維持しておき、CSS3の擬似要素 ::selection を利用してテキストが選択されたときに文字と背景の色を変更している。画像は使用していない。この技術は何かに使えそう。だが、CSS3セレクターの最新の勧告案からは ::selection が削除されているようだ。
追記（2010年6月3日）：簡単に生成できるジェネレーターが存在するようだ。
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http://www.ideaxidea.com/archives/2008/02/text_image_css3.html
http://www.ideaxidea.com/archives/2010/06/select_art.html
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5月28日の発売日前後から大注目のiPad。あなたはもう触ってみましたか？ 私は先日、家電量販店に行ったのですが、発売日から数日経過しているにもかかわらずiPadコーナーには人だかりができていました。また、書店には早くもiPad関連本が並んでおり、改めてiPadへの関心の高さを実感しました。 さて、iPadの話になると必ず出てくるのが「電子書籍」の話題ですが、iPadの登場で影響を受けるのは出版業界だけではありません。 一般企業の広報、マーケティング担当者にも大いに関係があるのです。 例えば、iPadではフラッシュで作った動画やアニメーションを表示することができません。 ですから、もしあなたの会社のサイトがフラッシュを多用したサイトである場合、残念ながらそのコンテンツはiPadでは見られないのです。 つまり、今後のiPadの普及具合によっては、自社サイトのリニューアルも必要になってくるかも知れないわけです。 また、「電子書籍」というと出版社だけの問題に感じますが、これからは会社概要や商品カタログ、営業資料をデジタル化してiPadで見せることが主流になるかもしれません。 というのも、iPadにデータを入れておけば、紙の資料では持ち運びきれない膨大なデータも手軽に持ち運ぶことが可能ですし、お客さんのニーズや質問に対して適切な資料を、一瞬で検索、表示することができます。しかも、紙の資料をアップデートするのは時間と費用がかかりますが、iPadならデータを同期させれば良いわけですから、常に最新のデータを持ち運ぶことができます。 さらに、お客さんに見せる資料は、紙では不可能だった「音声」や「動画」での表現も可能になりますから、今後の販促ツールとしてiPadを使用しない手はないですよね。 実際、みずほ銀行では、今年の7月より窓口業務における銀行サービスの活用などを目的としてiPadを試験的に導入するそうです。 みずほ銀行が7月よりiPadを試験的に導入 同行は営業拠点の窓口やロビーなどにiPadを配置。顧客に対して金融商品を説明する際にiPadを使用したり、手続きなどの待ち時間に各種金融情報や電子雑誌「MAGASTORE」をiPadで閲覧できるサービスを顧客に提供する。また、渉外担当者のサポートツールとしての活用も検討するという。 （マイコミジャーナルより） これから企業の広報、マーケティングの担当の方は、iPadを活用して自社商品（サービス）を“魅せる”スキルが必要になるかもしれませんね。 そんな中、6月16日 (水) アカデミーヒルズにて「～iPad登場後の出版社のデジタル戦略を考える～iPadにいち早く対応したコンデナストの真意と今後の展望 」というテーマでセミナーを開催します。 ゲスト講師の田端氏は、リクルートで「R-25」の創刊に関わった後、ライブドアのメディア事業部を統括。独自の戦略でニュースやブログなどのコンテンツに取り組み、また事業再生を推進。この5月1日にコンデネット・ジェーピーのカントリーマネージャーに就任されました。 出版、そして大手ポータルでの経験をベースに、どのような形でデジタル化を推進していくのか。また、改めて出版業界に戻った理由や既存の出版業界の課題などについても率直なご意見をご披露いただく予定です。 こちらのセミナーでは、米国でのiPad発表と同時にiPad対応の雑誌「wired」を発表し、一早く電子雑誌の世界に名乗り上げたことで注目を集めているコンデナスト社の話を中心に、iPad登場後の出版社のデジタル戦略についてお届けします。 出版業界の方はもちろん、既存ビジネスモデルからの転換を迫られている方、iPadで実現できる最新のクリエイティブやその可能性について関心のある方にオススメのセミナーです。ぜひご参加ください！ ▼セミナー詳細・お申込みはこちら▼ >> http://www.academyhills.com/school/detail/tqe2it00000c1knw.html

内容詳細は下記をご覧下さい。ツールに依存しない知識や分析手法を習得して頂きます。 http://a2i.jp/activity/training [開催日時] 丸2日間、合計12時間のトレーニングプログラムです。 1日目　2010年7月23日 金曜日　（1日目）　10:00～17:00 2日目　2010年7月30日 金曜日　（2日目）　10:00～17:00 [開催場所] デジタルハリウッド渋谷校 〒150-0043　渋谷区道玄坂2-25-12 道玄坂カブトビル5F [一般申込]　92,400円（税込） [アクセス解析イニシアチブ有料会員]　81,900円（税込） デジタルハリウッド大学院で2007年から行っている授業とほぼ同じ内容です。 各学期で受講生から最高評価点を与えられた授業に与えられるベストプロフェッサー賞を受賞（2年連続）している実績のある授業です。 申込みはこちら↓から

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2010/5/27のJuniper Research のリリースから。http://www.juniperresearch.com/viewpressrelease.php?pr=187http://www.juniperresearch.com/shop/products/whitepaper/pdf/Whitepaper%20-%20Mobile%20Voice-sec.pdf

2010/6/1のHitwiseのブログから。http://weblogs.hitwise.com/robin-goad/2010/06/world_cup_2010_searches.html

2010/6/1のcomScoreのリリースから。http://www.comscore.com/Press_Events/Press_Releases/2010/6/comScore_Releases_April_2010_U.S._Online_Video_Rankings関連リンク：2010/4米オンライン動画サイト閲覧、月間一人平均70動画を視聴（Nielsen）2010/2米オンライン動画サイトシェア、2位のHuluが3.4％と微増（comScore）2010/2米オンライン動画サイト、Googleが42.5％、Huluが3.2％（comScore）2010/2米動画サイト、YouTubeを1億900万人が視聴2010/1米オンライン動画サイト、Googleが39.5％、Huluが2.8％（comScore）2010/1米YouTube、66.2億回の動画閲覧に（Nielsen

2010/6/1のNielsenのブログから。http://blog.nielsen.com/nielsenwire/online_mobile/the-state-of-mobile-apps/