みなさまこんにちは。株式会社いつも.コンサルタントです。今回は、自社サイトの転換率を向上させるモールIDを使った決済代行をご紹介しましょう。
自社ECサイトと大手モールとの違いで顕著なのが転換率（CVR）の違いです。そもそも自社ECの転換率が低いのは、ECに来る顧客導線の違いに起因します。モールの場合、「お買い物をしよう」と思ってお客様が来店するのに対して、自社ECの場合は検索サイトからの流入が多くなり、情報収集目的など購買意欲が低い場合も多く、その違いがどうしても転換率を下げる原因になってしまいます。
さらに、自社ECサイトでの初めての購入には新規会員登録が必要だったり、クレジットカード番号の入力が必要なことなども転換率を下げる原因になります。
しかし、その転換率を向上させることができれば、売上UPに直結するだけでなく、集客にかける広告の費用対効果も高くなるため、収益を改善することが可能です。
その転換率向上のため、いつも.でも顧客にオススメして効果を上げているのが、『モールIDの決済代行』です。
モールIDの決済代行とは、楽天・Amazon・Yahoo!などが各社ECのプラットフォームと提携して展開しているサービスで、自社ECサイトの決済を行う際に、大手のモールIDを入力するだけで決済が行えます。
ユーザーからすれば、初めて来店する店で住所や電話番号などの個人情報の他にクレジットカードの情報を入力するのは手間もかかる上にセキュリティ的にも不安を感じ、気軽に商品を購入するという流れに障壁ができています。
しかし、モールの代行決済を使えば、よく使うIDを入力するだけで決済できるため、その障壁を感じることなく商品購入を行え、結果として転換率が向上するのです。
転換率が向上する理由を安心・簡単・便利・お得という利用者にとっての４つのメリットでご説明してみましょう。
このようにユーザーにとってのメリットがはっきりしているため、弊社が導入をオススメしたある企業様では、以下のように導入前後３ヶ月比較で、全体の転換率が18%改善しており、特に新規のユーザーは47%も改善するという高い効果がはっきり出ています。
決済代行を利用する際には、TOPページやヘッダーなどファーストビューでモール決済ができることをキチンと表記しておくことも転換率を向上させるためには重要です。もちろん決済代行を利用すればその分手数料がかかりますが、転換率が上がれば集客コストに対する回収効果が上がるため、まだお試しでない事業者様で、ご利用中のECカートシステムが対応している際には、是非導入をオススメします。
・ECに関する経営や売り上げアップのご相談は株式会社いつも.にお気軽にお問合せください。
・また、より実践的な情報がいつも.の本「ECサイト[新]売上アップの鉄則119」に掲載しています。
ご興味のある方はぜひご購入ください。
株式会社いつも. 入山
「株式会社いつも．公式ブログ」掲載のオリジナル版はこちら：
自社ECの転換率を上げるモールIDを使った決済代行（2006/06/15）
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オリジナル記事：自社ECの転換率を上げるモールIDを使った決済代行 | いつも．ECコンサルタントが明かす売り上げアップにつながるEC最新情報
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Eコマースビジネス支援に特化し、成功に必要なコンサルティング、集客、構築・制作、販売、CRM、物流、カスタマー対応までを一社完結で提供。
現在、国内最大規模となる7700社以上の企業（2016年6月時点）とサポート実績があります。約4年前から米国Eコマースの成功事例や情報を研究する専門部署（EC未来研究所）を設け、情報収集と発信を実施。そこから日本流のスマートフォン、ソーシャル、O2O、フルフィルメント、CRMなどのコンサルティングも提供している。
2016年上半期に最も利用したECサイトは「Amazon」。その次によく使ったのは「楽天市場」――。
MMD研究所が6月28日に発表した「2016年ネットショッピングに関する調査」によると、こんな結果が明らかになった。
6か月以内のネットショッピング利用について「利用した」と回答した77.5%にあたる1392人に、「最近6か月以内に利用したネットショッピングサイトは何ですか」と質問。
最も多かったのが「Amazon」で76.9%。「楽天市場」が48.3%で続いた。3位は「Yahoo!ショッピング」で18.7%だった。「各ブランドやメーカーのネットショップ」は10.5%。
ネットショップを利用する1392人に、ネット通販時に最も使うデバイスを聞いたところ、最も多かったのがスマートフォン。2015年調査と比べて5.5ポイント増の65.8%。次いでPCが29.7%、タブレット端末が4.5%。
スマホでネット通販を利用する時間帯は夜（20時～23時代）が最も多く59.6%。次いで夕方（17時～19時代）が17.8%。
購入した商品を年代別にみると、10代と20代の1位は「本・雑誌・コミック」。一方、30代と40代の1位は「生活雑貨・日用品」で、2位も「衣服・靴・アクセサリー」だった。
なお、今回の調査の詳しいデータ、レポートも販売している。販売価格は16万1000円（税抜）。申し込み方法はこちらを参照。
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オリジナル記事：よく買い物するECサイトは「Amazon」、2位は「楽天市場」［2016年上半期調査］
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米シアトルで先週参加したSMX Advanced 2016では、GoogleのAMPプロジェクトのプロダクトマネージャであるルディー・ガルフィ氏が AMPについてプレゼンしました。そのなかから、MP対応で表示速度が22秒から0.7秒へ短縮、1億2500万のAMPページをGoogleはインデックスなどのハイライトをこの記事では紹介する。
- AMP対応で表示速度が22秒から0.7秒へ短縮、1億2500万のAMPページをGoogleはインデックスなど from #SMX Advanced 2016 -
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ヤマト運輸は6月27日、「ヤマト運輸」LINE公式アカウントに会話AIを活用した荷物問い合わせ機能を追加した。今年1月からLINE上で不在通知受取や再配達依頼を可能にしていたが（参考記事）、さらにそれを拡充し、配達日時変更や受け取り場所の変更をLINE上で行えるようにした。
LINEのトーク画面のサービスメニューから「荷物問い合わせ」を選択すると、トーク画面にAIによる自然な提案がなされ、配達状況の確認や配達日の変更ができるようになった。
また、会話の中で各種サービスの内容や料金についても確認できるようになっている。
ヤマト運輸では今年1月にLINE公式アカウントを開設し、配達予定日時の事前通知や不在通知をLINEメッセージで知らせるサービスを開始。ただ、従来は荷物問い合わせ機能を使う場合は、ヤマト運輸のウェブサイトに移動する必要があった。
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オリジナル記事：LINE上でAIによる会話を行いながらお届け日時や場所の変更が可能に、ヤマト運輸
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ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。
読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。
トゥルーコンサルティングとアルプス物流は7月15日、「中国向け越境ECセミナー」を東京都内で開催する。参加料は無料。「天猫」「JD.COM」といった2大モールを活用した越境ECのほか、その他モールへの出店事例、越境EC物流の最新事例などを紹介する。
市場規模60兆円の中国EC市場では、「天猫」「JD．COM」が約80%を占めると言われており、日本から直接製品を販売することができる「天猫国際」「JD World wide」へ本格参入する企業が急増している。
こうした大手モールのほか、越境EC物流などの内容を踏まえて、中国向けECで成功するためのポイントを解説する。セミナーは2講演を用意している。
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オリジナル記事：中国ECを成功させるためのモール活用、物流のポイントを解説 7/15セミナー開催
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SEO施策のディーエムソリューションズは6月27日、Web接客ツールに対するアンケートを実施し、結果を発表した。ECサイト利用時にチャットサービスを使ったことがあるユーザーのうち、約7割が満足しているということがわかった。
調査はネオマーケティング社によるインターネット調査で、5664人に対して行ったもの。2016年6月10日～13日にかけて実施した。
Web接客ツールの認知度を調査したところ、チャットを使った接客サービスは73.8％が「聞いたことも使ったこともない」と回答。ポップアップで表示されるクーポンも58.6％が「聞いたことも使ったこともない」としている。Web接客ツールの導入が進んでいないため、浸透していない状況にあると考えられる。
回答者のうち、ECサイト利用時にチャットサービスを使ったことがある300人に対して、チャットサービスを利用したきっかけを聞いた。
最も多かったのが「配送までの期間を確認するため」（42.7％）。「送料を確認するため」（34.3％）、「素材感の確認のため」（31.0％）と続いた。不安を解消するためにチャットサービスを利用している状況がわかる。
チャットサービスを利用して購入した商品ジャンルは45.9％が洋服、アクセサリーと回答。サイズ感や質感などチャットを通じて解消したいというニーズが高いようだ。
チャットサービスに対する満足度をたずねたところ、「満足している」が30.3％、「やや満足している」が43.3％。「あまり満足していない」や「満足していない」はいずれも1桁台。
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オリジナル記事：EC利用時のチャットサポートに7割が満足、ディーエムソリューションズ調査
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ユナイテッドアローズは7月4日、台湾に自社ECサイトを開設する。台湾ではすでにリアル店舗3店を直営しており、ECサイトの開設でO2Oを推進、海外ECのノウハウを蓄積する。
台湾に新しく開設するECサイトの名称は「UNITED ARROWS LTD. ONLINE STORE（ユナイテッドアローズ オンラインストア）」。ユナイテッドアローズ初の海外ECサイトになる。
新ECサイトでは、「ユナイテッドアローズ」「ビューティ＆ユース ユナイテッドアローズ」の2ブランドを販売する。
ユナイテッドアローズは現在、直営のリアル店舗「ユナイテッドアローズ台北店」「ビューティ&ユース ユナイテッドアローズ 台北店」「ユナイテッドアローズ アウトレット林口（台湾）」の3店舗を台湾で運営している。
ECサイトを開設することで、台湾市場でのストアブランドの認知度向上、在庫の流動性向上を図る。
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オリジナル記事：ユナイテッドアローズが台湾に初の海外ECサイトを開設
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意外と知らない人が多いSEO、リスティング広告、アクセス解析の基礎知識。モールではあまり必要とされませんが、本店サイトの運営となると必須です。まずはGoogleに認識してもらう。次に、広告で新規顧客を獲得し、その結果をアクセス解析で確認していきましょう。
Google Search Console（サーチコンソール）を強力なSEOツールとして使うための究極ガイド | SEO Japan
http://www.seojapan.com/blog/the-ultimate-guide-to-using-google-search-console-as-a-powerful-seo-tool
ネット広告で100％確実に売上がアップする最強の仕組み セミナーレビュー | アナグラム株式会社
https://anagrams.jp/blog/seminar-20160525/
【いくらがいいの？】ECでのWEB広告導入と獲得単価（CPA）を考える | ECグロースラボ
http://ec-growth-lab.com/e-commerce/20160621/
まとめると、
「なんとなくリスティング広告を出稿して上手くいかなかった」という話はよく聞きます。リスティング広告は新規顧客獲得の強力な手段ですので、仕組みを理解して予算を決めてから運用しましょう。
まずは検索連動型から出稿して、キーワードの除外やデバイス、日時を絞った配信を。
解析コンサルトが厳選!おすすめウェブ解析書籍8選。 | Ptengine Blog
https://www.ptengine.jp/blog/...
アクセス解析の定番書籍が並んでいます。Google アナリティクスを見てよく分からないことがあると説明の書籍を買ってしまいがちですが、先にアクセス解析の基本を理解しておきたいところです。ただし、売上が少ない場合は時間をかける意味もないので費用対効果を考えておきましょう。
参考ページ
非合理な商慣行やバーゲンの悪循環…アパレル業界の問題を経産省が指摘 | Fashionsnap.com
http://www.fashionsnap.com/news/2016-06-20/apparel-supply-report01/
多くのアパレル企業がコスト削減を理由に独自性のある商品ではなく無難な流行品に偏り、価格競争でしか消費者にアピールできない商品が増えているとし、結果として商品の陳腐化と更なるコスト競争を招く悪循環に陥っているという現状を明らかにした。
新商品が出たとたんに30%OFF、そしてあっという間にセール。定価って何？って思う時がありますよね。
リアル店舗が売れなくなるのは当然の結果だと思う。 | Awannyanの女子力向上之書
http://ameblo.jp/a-wannyan/entry-12171954002.html
商業施設での写メNGについての考察。これは価値観の違いなんでしょうね……。買う人がお客さんなのか、拡散する人がお客さんなのか。
楽天市場がガチで嫌いな友人に、楽天を使いたくない理由を聞いてみた。なぜ楽天市場のがお得な場合でも、頑なにAmazonを使い続けるのか？ | クレジットカードの読みもの
http://cards.hateblo.jp/entry/rakutenichiba-kirai-reasons/
嫌いなことの理由を挙げだしたらキリがないのは分かっていますが、納得できる部分もあります。
アフィリエイターとのコミュニケーションの第一歩「提携承認メール」をカスタマイズしよう | Web担当者Forum
http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2016/06/21/23147
アフィリエイターさんは自動販売機じゃないですよね。相手も人だということを忘れずに。
「町田美容院の知恵袋」コンテンツマーケティング事例 - LINEをコンテンツ作りに活用、700超のQ＆Aで毎月30人の新規獲得に貢献 | EUIDEAL
http://uideal.net/contents/marketing-case/3979
キャリア14年分の毛髪理論や薬剤知識を、可能な限りすべてサイト上にコンテンツとして残したい。
お客様のために努力してきたことは、最高のオリジナルコンテンツです。
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オリジナル記事：本店サイトを伸ばすなら知っておきたい！ SEO・リスティング広告・アクセス解析の基礎知識まとめ | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
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ヤフーが6月16日から開催した「Yahoo!ショッピング Yahoo! JAPAN 20周年大感謝祭セール」（20周年大感謝祭セール）の取扱高が、前年同期比で2倍以上で推移した。具体的な数値は公開していない。
「20周年大感謝祭セール」はCMキャラクターにタレントの宮川大輔さんを起用したテレビCMを積極的に放映。「Yahoo!ショッピング」の魅力やセールのポイントを熱烈な支持者に訴えかける、“選挙演説風”のストーリーを採用した。
ヤフーによると、「（2016年3月の）年度末セールと比較し、新規ユーザーによる購入比率が伸張した」。積極的なテレビCM放映が、新規ユーザーのショッピング利用につながったと推測している。
「20周年大感謝祭セール」で売れたカテゴリは、「食品・ファッション」「スマートフォン・タブレット・パソコン」「キッチン・日用品」。
年度末セールの売れ筋ジャンルは「食品」「家電全般」「パッケージメディア（DVDなど）だった。
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オリジナル記事：取扱高は前年比2倍! ヤフー「20周年大感謝祭セール」はTVCM効果で新規ユーザーが拡大
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AMPプロジェクトは、AMP HTMLの有効かどうかを検証するウェブUI版のツールを公開した。これまでに提供されていた2つのバリデーションチェック方法に加わった新たなツール。validator.ampproject.orgからアクセスできる。
- AMP HTMLの有効性を検証するウェブUI版の公式バリデーションチェックツール -
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大塚家具は6月28日、一部の商品をネット販売するECサイト「IDC OTSUKA オンライン」をリニューアルし、ネット通販を本格再開した。
「IDC OTSUKA オンライン」では家具転倒防止器具など約70種類に限定していた販売商品を、家具やカーテンなど人気商品を中心に約2400種類まで拡充した。
大塚家具の店舗がない地域の消費者への販売、来店後の注文や追加注文といった利用シーンを想定。店頭販売する商品を中心にネット販売し、利便性の向上をめざす。
実店舗を置く関東・東海・関西・九州・東北・北海道のエリアを対象に、広く無料配送エリアを設定。店舗のない地域へは有料で配送する。
ショッピングカートはGMOメイクショップの「MakeShop」を導入している。
大塚家具のネット通販は、2009年に社長へ就任した大塚久美子氏（現社長）がECサイトを開設。その久美子氏が2014年7月に解任された後、社長へ就任した大塚勝久氏が社長在任中の2014年11月までに、ECサイトを閉鎖した。
閉鎖したのは、北欧インテリアを販売するオンラインショッピング「Morgenmarked」と、リブセンスと2014年4月に共同で運営を始めた家具・インテリアの通販サイト「kagūno（カグーノ）」。大塚久美子氏と大塚勝久氏の方針の違いが理由と、大塚家具は認めていた。
「IDC OTSUKA オンライン」は2015年9月開設。一部の商品のネット販売にとどめており、ECサイトの本格再開を模索していた。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：大塚家具がネット通販を本格再開、ECサイト「IDC OTSUKA オンライン」刷新で商品拡充
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前回は、ECサイトの「商品詳細到達率」のKPIを改善するための、サイト内検索の最適化について解説しました。今回も引き続き「商品詳細到達率」をテーマに、ユーザーが「商品を見る」「商品を吟味する」ために便利な「レコメンド」の活用方法について解説します。
レコメンドとは、「この商品をチェックしている人は他にこんな商品もチェックしています」というように、商品に対して商品をオススメする「関連商品」に限りません。商品詳細ページへのリンクを含んだ「商品を複数並べている枠」すべてを「レコメンド」と捉えるべきです。
なぜなら、レコメンドは類似商品やセットで購入されている商品を表示するのが目的なのではなく、あくまでも販売力強化のために、多くの商品を見てもらうのが目的だからです。
商品詳細ページへ到達するきっかけとなるレコメンド枠は、関連商品だけでなく、他にも複数あります。例えば、以下のようなコンテンツの切り口です。
商品詳細ページへ引き込むコンテンツのバリエーションと表示例
- ランキング……今週の人気商品ランキング
- 新着……新着商品
- 閲覧履歴……あなたが最近チェックした商品
- レコメンド……この商品をチェックしている人は他にこんな商品もチェックしています
- パーソナライズド……あなたにオススメの商品
- 再入荷……再入荷商品
- 値下げ……セール商品
- オーダーライン……今、こんな商品が売れました
- 特集……○○特集、サイトからのオススメ、掘り出し物
さらに細かく分けると、「ランキング」ひとつを取ってもさまざまな切り口があります。期間と対象を組み合わることで、特徴のあるコンテンツになります。もし1種類のランキングしか使っていないようでしたら、非常にもったいないことだと思います。
ランキングのバリエーション例
- 日間 閲覧ランキング
- 日間 購入個数ランキング
- 日間 売上ランキング
- 週間 閲覧ランキング
- 週間 購入個数ランキング
- 週間 売上ランキング
- 月間 閲覧ランキング
- 月間 購入個数ランキング
- 月間 売上ランキング
購入ランキングと売上ランキングは、サイトによってはかなり出てくる商品が異なります。傾向としては、購入ランキングでは比較的単価の安いもの（アパレルではヘアアクセサリーや靴下など）が出やすく、売上金額では単価の高いもの（コートやバッグ）が出やすいです。
家具と雑貨、家電とサプライ品を扱うサイトでも一目瞭然です。「よく買われるもの」を出したいのか「高いもの」を出したいのかはサイトの戦略に合わせて使い分けると良いでしょう。
商品と購入データの特徴を考えると当たり前のことのようですが、実はレコメンドの特徴とサイトの販売戦略をセットで実施できているところはまだまだ少ないようです。
レコメンドの活用方法を考える前に、レコメンドの現状の効果について把握しておく必要があります。どうやって効果を測ればよいのでしょうか？ ポイントは大きく2つあります。
①レコメンドの満足度（レコメンド枠のクリック率／レコメンド経由のカート投入率）
→レコメンド枠の認知と、レコメンドされた商品をユーザーが気に入ったのかどうかがわかる②レコメンドの貢献度（レコメンド経由の購入率）
→最終的にユーザーがレコメンド経由で購入したのかどうかがわかる
これらの数値を取るには、事前に各枠のクリック数と枠経由の購入点数が取れるように設定しておく必要があります。PCとスマホサイトの商品詳細ページとカートページにレコメンド枠を表示している場合は、それぞれの数値がわかるように設定しましょう。
他にも、各枠経由の平均購入単価や購入商品点数、購入金額なども合わせて効果検証できればより良いでしょう。
ECサイトにレコメンド枠を設置するとき、ありがちな落とし穴は、ロジックチューニングにこだわり過ぎてしまうことです。レコメンドの効果を大きく左右するのは、実はデザインやレイアウトといったUIのほうなのです。
こちらは、PCサイトの商品詳細ページにレコメンド枠（商品画像付き、商品は5件程度）を表示した場合の平均的なクリック率です。
同じロジックでもページ上部の場合はクリック率が10％を超えるのに対し、ページの下だと2～8％に落ち込んでしまいます。「何が表示されているのか」よりも「目に入る場所に表示されているのか」が重要なのです。
UIの改善例としては、以下のようなデータも出ています。
- 1枠5件の商品表示を1枠30件に増やしたらクリック率が2倍に増加
- 商品画像を大きくしたらクリック率が1.5倍に増加
- セール商品の価格を赤字にしてアイコンに割引率を追加したらクリック率が1.3倍に増加
あくまで購入プロセスの邪魔にならないように、カートボタンや商品説明文などの表示要素を考慮しつつ、レコメンド枠の効果を上げる改善を繰り返すことが大切です。
次にそれらのレコメンドコンテンツをどう並べるのか、タイミングやページを検討します。基本的には、凝りすぎずにシンプルに情報を整理して出すのが正攻法です。
考え方としては、店舗の陳列と同じように枠に意味を持たせ、類似商品を並べて比較検討させたいのか、コーディネート商品を並べてクロスセルさせたいのかを考え、次にそれをどのタイミングでユーザーに見せたいのかを決め、意図する商品が並ぶよう適切なチューニングやフィルタリングを行い、ページ設計をします。
意外に思われるかもしれませんが、「ついで買い」の貢献度が高いのは、カートページでの閲覧履歴であることが多いです。ロジックに凝りすぎず、シンプルに購入の一歩手前のカート画面で、今までそのユーザーが見てきた商品を出すことは、非常に重要なのです。
実際に工夫を積み重ねて効果を上げたサイトは多くありますので、ひとつ事例をご紹介します。
某ECサイトにおける半年間での効果検証
- サイト全体のPV数が188％増加したのに対し、商品詳細ページのPV数は233％増加
- レコメンド経由の売上が1.5倍に増加
- 全体の注文完了数が1.6倍に増加
最後に、その次のステップにあるのが、「パーソナライズド」です。前述のように「どのタイミングで何をオススメするのか」だけでなくパーソナライズドでは「何をキーとするか」がかなり重要となってきます。
パーソナライズドで最もよく使われるのが、ターゲティング広告にも活用されるユーザーの閲覧や購入など行動履歴データです。
また、より高度なレコメンデーションとしては、リファラや検索キーワード、訪問回数などの行動履歴データを活用したり、会員情報を連携させ、会員属性によって出す商品を変えるといったこともできます。
性別や住所、会員ランク、登録時に取得した好きなブランドなどによってレコメンドを最適化することも可能となり、活用の幅が広がっています。
また昨年から「Web接客」というキーワードでさまざまなソリューションが出てきており、サイト上に商品を最適化して表示するところから、よりプッシュ型へと進化してきています。
シンプルに情報を整理して使いやすいサイトにするだけではなく、積極的に訪問ユーザーへアプローチすることで商品の訴求を強化するというやり方です。
場合によってはカスタマーサポートがユーザーの問い合わせに対してチャットで答え、商品案内をすることもあれば、ポップアップなどの手法で商品を見せることもあります。
あるいは、メールで閲覧した商品や、カートに入れたが購入しなかったカゴ落ち商品を訴求し、再度商品詳細ページへ訪問させるといった施策も出てきています。
「持っているコンテンツをどのように活用するのか」。そのアウトプットの精度を高めることでレコメンドの活用、およびサイトの販売力の強化はまだまだ改善の余地が見えてきています。
次回は、商品詳細ページからカート投入率を高めるための工夫についてご紹介します。
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オリジナル記事：オススメだけがレコメンドにあらず。商品詳細到達率を上げる「レコメンド」枠の活用方法 | ECサイトの販売力をUPするユーザスループット最適化（UTO）
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無料でECサイトが開設できるECサイト構築サービス「BASE（ベイス）」を運用するBASEは6月27日、オンライン決済サービス「PAY.JP」で、購入者向けのID決済サービス「PAY ID」の提供を始めた。まずは「BASE」を利用するECサイト20万店舗に、「PAY ID」の導入を進めている。
「PAY ID」は、共通の会員IDを使ってオンライン決済が行える共通ID決済サービス。消費者は「PAY ID」にカード情報を登録するだけで、2回目以降の買い物時に会員IDを使って買い物ができるようになる。
「PAY ID」を利用する20万超のEC店舗（「BASE」で運用する店舗など）において、共通のIDで決済することが可能。BASEによると「最短、2クリックで購入することができる」という。
「PAY ID」はこれまで、先行してショッピングアプリ「BASE」に導入。最短2クリックで購入できることから、「買いやすい」といった声があがっているという。
「PAY ID」を導入した店舗は、転換率アップや新規顧客の獲得、リピーター獲得の効果ができるとしている。
BASEは2015年にオンライン決済サービスに参入。決済手数料3.0%からという業界最安値水準の手数料で提供している。数行のスクリプトを埋め込みで導入できるといった環境を用意し、年商数億円から数十億円EC企業やこれから本格的にネット通販を始めるといった事業者を対象に事業を展開している。
BASEの鶴岡裕太社長は「PAY ID」のリリースについて、次のようにコメントした。
共通IDで決済できる店舗が増えていけば、それを利用する消費者も増えていく。そういう循環を作っていきたい。中小企業と一緒にモノを売る環境を一緒に作り、価値と価値を交換するプロトコルになっていきたい。
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オリジナル記事：BASE、最短2クリックで決済できる共通ID決済サービス「PAY ID」をリリース
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まとめると、
サーチコンソールはSEOのために必要……というか、ネットショップをオープンさせた時点で登録が必須のツールです。
Googleにどのように認識されていて、どこに問題があるのかが分かりますし、新規作成ページの情報を送ることもできます。Google アナリティクスとの連携もできるのでお忘れなく。