ネットショップ担当者フォーラム

「Qoo10」の2割引きクーポンなど提供のセール「メガ割」3/1~12に開催、川口春奈さん出演の新テレビCMも放映

2 years ago

ECモール「Qoo10」のeBay Japanは3月1日から、ショッピング祭り「メガ割」を実施する。セール期間は3月12日まで。

「メガ割」対象商品が20%OFF(最大1万円引き)になるクーポンを発行。定番商品から話題の新商品まで数多くそろえ、お得に買い物できるショッピング体験を提供するとしている。

3月の「メガ割」を宣伝するため、新たなテレビCM「まずはメガ割見てみなきゃ」篇を全国で放送。JR東日本の首都圏主要10路線と「ゆりかもめ」の電車内サイネージ広告でも配信する。新CMには「Qoo10」のイメージキャラクターである川口春奈さんが、引き続き出演する。

3月の「メガ割」を宣伝するため、新たなテレビCM「まずはメガ割見てみなきゃ」篇を全国で放送。JR東日本の首都圏主要10路線と「ゆりかもめ」の電車内サイネージ広告でも配信する。新CMには「Qoo10」のイメージキャラクターである川口春奈さんが、引き続き出演する
「Qoo10」のイメージキャラクターである川口春奈さんが引き続き出演

なお、年4回実施している「Qoo10」の「メガ割」には、お得に買い物したいユーザーが殺到。期間中、大量の注文が入り、決済処理に時間がかかるケースがあったという。

「Qoo10」では主要顧客である若年層のニーズに対応するため、さまざまな決済手段を用意している。この複雑な決済プロセスを単一プラットフォームで一元管理、最適化することでセール期間中における高速で安定的な決済処理を実現するために、Adyenのグローバル決済プラットフォームを導入。「Qoo10」を利用する店舗と顧客が、高速で安定的な決済環境を提供できるようになったとしている。

瀧川 正実

アマゾンの「Amazon 新生活SALE」は3/1(金)9時から開始。100万点以上の商品がセールに

2 years ago

アマゾンジャパンは3月1日(金)9時00分~3月5日(火)23時59分まで、「Amazon 新生活SALE」を実施する。Amazonアカウント保有ユーザーであれば誰でも参加できる。

100万点以上の商品がセール対象に

「Amazon 新生活SALE」では、「春が来る。お買い得がやって来る。」をテーマに100万点以上の商品を特別価格で販売する。セール開始時点およびセール期間中に、カスタマーレビュー評価が3.5以上の商品を中心に、Amazonデバイス、家電、日用品、ファッション、食品・飲料などの商品が対象となる。

また、進学や就職を迎えるユーザー、入園・入学をひかえた子どものいるユーザー向けの新生活準備グッズ、新年度に向けて新しい趣味に挑戦するユーザーに向けた商品なども取り扱う。食料品や日用品などの生活必需品も多数セール対象となる。

Amazon 新生活SALE セール対象商品の一部 生活家電 テレビ イヤホン
「Amazon 新生活SALE」のセール対象商品の一部
(画像は「Amazon 新生活SALE」の特設ページからキャプチャ)

最大10%ポイント還元のキャンペーンを実施

エントリー期間中にキャンペーンにエントリーの上、対象期間中に合計1万円(税込)以上注文すると、期間限定のAmazonポイントを最大10%(最大5000ポイント)還元するキャンペーンを行う。期間は次の通り。

  • エントリー期間:2月23日(金)12時00分~3月5日(火)23時59分
  • 買い物対象期間:3月1日(金)9時00分~3月5日(火)23時59分

Amazonポイントの還元率の内訳は、プライム会員なら+1.5%、「Amazon Mastercard」での購入で通常還元率に加えて+1%(プライム会員の場合は最大3%)、生活、理美容、健康、大型家電、テレビ、レコーダーの購入で+5.5%(PC・PC周辺機器、オーディオ機器、一部のPanasonic製品などを除く)。

最大10%還元は生活、理美容、健康、大型家電、テレビ、レコーダー(PC・PC周辺機器、オーディオ機器、一部のPanasonic製品などを除く)の購入のみで、それ以外の商品については最大4.5%が適用される。

Amazon 新生活SALE 最大10%ポイント還元キャンペーン キャンペーン期間中のポイント還元の例
キャンペーン期間中のポイント還元の例(画像は「Amazon 新生活SALE」の特設ページからキャプチャ)

Amazon上のネットスーパーでもセールを行う

3月1日(金)9時00分から、Amazonネットスーパーでもセールを行う。Amazon上の対象のネットスーパーと各キャンペーンなどは次の通り。

  • Amazonフレッシュ:対象商品が最大20%OFF
  • ライフネットスーパー:対象商品が最大50%OFF
  • バローネットスーパー:よりどり6点購入で10%OFF
  • 成城石井ネットスーパー:対象商品が10%OFF
  • アークスネットスーパー:対象食品が最大50%OFF
藤田遥

「東京マラソン2024」(3/3開催)で都内の一部地域宛て荷物の配送に遅延の可能性

2 years ago

3月3日(日)に実施される「東京マラソン2024」に伴い、東京都の一部地域へ配送する荷物に遅延が生じる可能性がある。

「東京マラソン2024」の実施により、高速道路の一部入口や一般道路で交通規制が行われる。交通規制の対象は新宿区、千代田区、中央区、台東区、墨田区、江東区、港区、文京区。8区とその周辺地域への荷物の配送に、遅延が発生する可能性がある。

規制時間は各コースで異なる。たとえば、スタート付近の都庁通りは6時~10時15分、ゴールの行幸通り・東京駅前は7時から21時まで。

3月3日(日)に実施される「東京マラソン2024」に伴い、東京都の一部地域へ配送する荷物に遅延が生じる可能性がある
交通規制について(画像は「東京マラソン2024」のWebサイトからキャプチャ)

ヤマト運輸、佐川急便など配送キャリアは配送への影響を2月29日13時時点で公表していないが、一部のEC実施事業者は配送遅延の可能性をECサイトで告知している。

コジマは「競技開催日に対象区域内で配送日時指定が承れない場合や、交通渋滞により周辺地域で配送遅延が生じる可能性がある」と告知。東武百貨店は当日の配達希望指定の配送品に遅延が生じる可能性、8区以外の周辺地域でも遅れが発生する恐れがあるとしている。

コジマのECサイト 3月3日(日)に実施される「東京マラソン2024」に伴い、東京都の一部地域へ配送する荷物に遅延が生じる可能性がある
配達への影響について(画像は「コジマネット」からキャプチャ)
瀧川 正実

日本全国への翌日配送をめざすANAの航空便輸送+EC物流とは?「早く」「安く」「ムリなく」輸送を実現する取り組み

2 years ago

全日本空輸(ANA)は空輸とDX(デジタルトランスフォーメーション)を連携し、「早く」「安く」「ムリなく」輸送する効率的なEC物流を構築したと発表した。

「物流2024年問題」により翌日配送ができなくなった関東地区発、中国・四国地方からの岡山以西への翌日配送を可能にするという。また、現状ではスピード配送が難しかった九州地区全域(島しょ部を除く)への翌日配送も実現できるようになるとしている。

4月1日から、ANA羽田空港発岡山行きの定期便を活用し、一部のEC事業者や倉庫事業者を対象にサービスを開始。その後、今秋をめどに全事業者を対象にサービスの提供を拡大する。さらに、羽田から岡山への航空便だけではなく、国内全域への翌日配送をめざす。

今回のEC物流は、ECの自動出荷システムを手がけるロジレスとの連携で実現した。受注管理システム(OMS)と倉庫管理システム(WMS)を一体型にしたロジレスのEC自動出荷システム「LOGILESS(ロジレス)」を活用し、受注から倉庫での発送作業、飛行機の貨物空きスペース活用をシステムで一括管理。輸送までのプロセスを簡素化し、航空便搭載までのリードタイムを最大4時間短縮した。

オーダーから飛行機に搭載されるまでの流れ 全日本空輸(ANA)は空輸とDX(デジタルトランスフォーメーション)を連携し、「早く」「安く」「ムリなく」輸送する効率的なEC物流を構築した
オーダーから飛行機に搭載されるまでの流れ

「LOGILESS」を活用する多くのEC事業者、倉庫事業者がこのサービスを利用することで、コンテナに複数の事業者の荷物を混載できるようになったという。従来のトラック輸送と比較して同等もしくはそれ以下の輸送単価に抑えることができるとしている。

EC事業者が関東から九州に配送するコストをシミュレーションした結果、このサービスを活用した空輸は、現状のトラック輸送と比べて約2割のコスト削減が可能となる試算を確認したという。

従来、EC事業者の受注処理を経た後に出荷指示が倉庫に送られていたため、倉庫にデータが届くまで時間がかかっていた。さらに出荷のタイミングで配送手段を選別する必要があり、航空便の活用においても翌日早朝便への搭載となっていた。

石居 岳

ネット上で悪評・クレームが多い業種、通販が1位。その理由や、不満の内容とは?【2023年下半期調査まとめ】

2 years ago

AI与信管理サービスを提供するアラームボックスが調査した「2023年下半期 インターネット上で悪評・クレームが多い上位10業種」によると、悪評・クレームの投稿が最も多い業種は通販事業を専門とする「無店舗小売業」だった。不満の内容は、「購入した商品の不具合や購入前の印象との違い」「配送トラブル」に関するものが多いという。

2023年下半期にSNSなどのインターネット上で投稿された各企業に関連する口コミや評判のなかから、悪評・クレームを抽出し取りまとめた。

クレーム1位は通販。不満は「到着日や梱包に対する不満」「購入前の印象との違い」

調査結果によると、悪評・クレームが多い業種の順位は次の通り。

  • 1位:無店舗小売業(通販事業)
  • 2位:宿泊業(ホテル、旅館)
  • 3位:各種商品小売業(百貨店、総合スーパー)
  • 4位:その他の小売業(家具、化粧品、中古品小売業など)
  • 5位:織物・衣服・身の回り品小売業(アパレル、寝具販売)
  • 6位:通信業(携帯キャリア、ネット回線サービス、プロバイダ代理販売店など)
  • 7位:医療業(病院、美容クリニック、医療脱毛など)
  • 8位:鉄道業(鉄道会社)
  • 9位:銀行業(都市銀行、地方銀行、ネットバンクなど)
  • 10位:洗濯・理容・美容・浴場業(美容院、エステなど)
悪評・クレームの業種別ランキング
悪評・クレームの業種別ランキング

通販事業を専門とする無店舗小売業が1位。また、小売業も上位に多くランクインしており、アラームボックスは次のように指摘している。

昨今は小売業を営む多くの企業が通販事業を展開しているが、店舗だけでなくネット上でも顧客との接点が増えたからではないか。企業は通販事業を展開することで場所や時間を問わず販売活動を行える利点はあるが、その分クレームの件数が増えることを念頭に置き、企業ブランドのイメージを維持・向上させるようなマネジメントを行う必要がある。

クレームの内容は、購入した商品の不具合や購入前の印象との違いに関する不満、配送トラブルに関するものが多い。

また、調査を贈答品の需要が高まる年末にかけて実施したため、商品の到着日や梱包に対する不満が多くなっている。

悪評・クレームの頻出単語は「残念」「対応」ほか

EC・小売業における、悪評やクレーム投稿で頻出している単語は、「商品」「購入」「発送」「残念」「対応」など。最も多かった単語は「商品」で、1100回以上使われていた。

ほかの頻出単語からは、購入した商品へのクレームや、購入後の発送や連絡に関する対応についての言及が多く見られた。

EC・小売業の悪評・クレーム 頻出単語
EC・小売業の悪評・クレーム 頻出単語

調査概要

  • 調査の名称:「2023年下半期 インターネット上で悪評・クレームが多い上位10業種」
  • 調査期間:2023年7月1日〜同12月31日
  • 対象企業:アラームボックスでモニタリングしており、業種登録がされていた1万1212社
  • 対象データ:インターネット上に投稿された口コミのうち、アラームボックスが「悪評・クレーム」と分類したもの
高野 真維

パル、実店舗の再入荷商品や予約商品の入荷通知をLINEで配信できる機能を導入

2 years ago

パルは、実店舗の再入荷商品や予約商品の入荷通知をLINEで配信できる機能を導入した。

リクエストした商品が最寄り店舗に入荷した際、LINEで通知

ファナティックが提供するLINE自動配信ツール「ワズアップ!」を導入して実現した。「ワズアップ!」は、新着商品の自動配信、カゴ落ち、再入荷商品や予約商品の入荷通知などを、LINE公式アカウントで自動・個別配信を行える機能。

ユーザーは近くの店舗に商品が入荷した際、LINEで通知を受け取ることが可能。実際に店舗で商品を確かめてから購入を検討できる。

会員登録やID連携が不要で、店舗だけでなくECでも入荷リクエストができる。また、従来は店舗スタッフが行っていた個別連絡が不要となる。

パル ワズアップ! LINEで再入荷通知を配信
リクエスト数から潜在的なマーケットを可視化&LINEによるユーザーへのアプローチにつなげられるという

実店舗でのリクエスト数を見ることで、追加発注の精度向上が見込めるという。また、在庫の振り分け、店舗間移動の目安として活用することもできる。

HTMLタグを埋め込むだけで実装可能。配信は完全自動で行われる。

パル ワズアップ! 機能の利用イメージ
機能の利用イメージ

パルは新機能導入について、次のようにコメントした。

コロナウイルスの脅威が落ち着き、店舗の賑わいが戻ってきた時期に、ECサイトで効果を感じていた再入荷通知機能と同じタイプの通知をLINEという身近なツールを使い、店舗でも可能になるという提案を受けたため、すぐに導入を決定した。(パル)

藤田遥

ECの構築から運用まで「全体を考えられる制作担当者」が活躍するコマースメディア。専門スキル+運営知識をアップしている転職者に職場環境を聞いてみた

2 years ago
EC運営の知識やスキル、内部のサイト制作技術まで幅広く身に付けたいEC担当者は必見。EC総合支援のコマースメディア・制作部に転職した3人に、習得したスキルや目標について取材しました
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ECはサイトを作り終えた時点が「完成」ではなく、制作したサイトの運営が始まってからこそが本当の意味のスタートです。だからこそ、ECに関わる制作者は、運営が“始まった後”を意識した思考やスキルが求められます。制作から運営まで、ECを総合支援するコマースメディアの制作部には、デザインやコーディングなどの専門性と運営スキルの双方を磨くメンバーが集結。そのなかから、責任者の小松原章寛さん、プロジェクトマネージャー兼ディレクターの小沢初さん、デザイナー兼コーダーの松山明生さんに、転職後に習得したスキルや今後の目標などを聞きました。ECサイトの制作技術を高めながら、EC運用のスキルを幅広く身に付けたい制作者は必見。コマースメディアの社員インタビュー第3弾です。

コマースメディア ECコンサルティング ECの総合支援 サイト制作から運用、物流まで一気通貫でサポート

コマースメディアを選んだ決め手は「EC運用の実績と強み」「家庭と両立できる働き方」

ネッタヌネッタヌ

皆さんの現在の業務内容を教えてください。

小松原章寛さん(以下、小松原)

小沢さんや松山さんが所属している制作部の責任者として、メンバーの業務や案件のマネージメントなども含めた全体を管理しています。

そのなかで、新規案件の商談に伺うメンバーと同席し、クライアント企業との関係構築の援助、その案件の方針を一緒に決めたりする役目も担っています。

また、運営部にも所属しているので、運営部が受けた案件の機能改修などを、制作部のなかでどう対応するよう落とし込んでいくかの指揮など、制作部と運営部の連携も担当しています。

コマースメディア 制作部/EC運営部 マネージャー 小松原章寛さん
コマースメディア 制作部/EC運営部 マネージャー 小松原章寛さん
松山明生さん(以下、松山)

デザイナー兼コーダーとして、クライアント企業のサイトデザインと構築を担っています。また、最近はディレクション業務も担当しており、クライアント企業から寄せられたサイト制作などの要望に合わせて、デザインから構築までの進行・調整役も務めています。

小沢初さん(以下、小沢)

エンジニアやデザイナーの管理を手がけるプロジェクトマネージャーを務めています。担当するクライアント企業は大手が多く、現在は主にアパレルやホビー関連を販売する企業の支援に携わっています。

コマースメディアが提供するECサイト構築サービス
コマースメディアが提供するECサイト構築サービス(https://commerce-media.info/pages/service
ネッタヌネッタヌ

コマースメディアに入社する前は、どういった職業や業務を経験されてきましたか?

小沢

前職がEC構築プラットフォーム「Shopify」のパートナー企業で、そこでも今と同じく、プロジェクトマネージャーの業務にあたっていました。そのほか、マーケティング、メルマガ制作、SNS運用なども担当していました。

小松原

私は最初、事業会社でインハウスの制作担当として10年間勤務し、デザインやコーディング、写真撮影、記事の執筆などを手がけていました。その後、ECなどを行う小規模の事業者に転職して制作を担当していたのですが、バックヤード業務が整備されていなかったため、制作と並行して、受注・在庫管理システムを導入するなどの業務改善を率いてきました。

松山

もともとフリーランスでマンガ家、イラストレーター、デザイナーとしての経験を積み、その後、Webデザイナーとして企業に就職しました。前職はWeb制作会社です。11年間勤務し、ディレクションをメインとしながら、デザインやコーディング、映像や写真の撮影・編集なども幅広く手がけてきました。

そんな私がECに興味を持ったのは、お客さまの反応が見えやすいからです。犬のグッズ販売をしている企業のロゴマークやブランドサイトなどを制作する機会があり、そのときにECサイトのリニューアルをお手伝いしたところ、売り上げが10倍に伸長し、クライアント企業からとても感謝された――こんなことを経験してからECに興味を持つようになりました。

それからは、自分でもオリジナルのカレンダーやポスターを作って、STORESが提供するネットショップ開設サービス「STORES(ストアーズ)」で販売したり、Instagram広告を出稿したりするようになり、ますますECへの関心が深まるようになりました。

コマースメディア 制作部 デザイナー兼コーダーの松山明生さん
コマースメディア 制作部 デザイナー兼コーダーの松山明生さん

子育てと両立しやすい働き方、ECスキルの豊富な実績などが職場選びを後押し

ネッタヌネッタヌ

コマースメディアで勤務することになった経緯を教えてください。

松山

ECに興味を持ち始めてはいたものの、本格的にEC関連の会社で働くとは思っていませんでした。ですが、登録していた転職サイトでコマースメディアからスカウトメールが来て、掲載記事やコーポレートサイトを見るうちに、改めて「ECを仕事にしたい」という気持ちが高まりました。

理由はもう1つあります。コマースメディアのホームページに、子育て中のメンバーが仕事と家庭を両立しながら働いているという情報が載っていたことも、転職先の職場を選ぶ上で大きな判断材料となりました。私自身が今、保育園に通う子どもの子育てをしているからです。

実際に入社してから、週1~2回の出社以外はリモートワークが可能となり、保育園の送迎をしてからまた業務に戻るという働き方ができています。

小沢

私の理由は、「コマースメディアは運用から物流まで、ECを一貫してサポートしているから」です。前職では運用に携わることがありましたが、基本的にはECサイトの制作が主な事業だったので、「運用全体の知識をもっと習得したい」「クライアント企業のコアな部分をもっと主体的にサポートできる仕事をしたい」という考えのもと、転職活動をしておりました。

さまざまな企業を見たなかでも、コマースメディアは運営のスキルや実績がすごく豊富なことを知り、ぜひここで学びたいと思ったことが、転職を決めた一番の理由です。

コマースメディア 制作部 プロジェクトマネージャー兼ディレクターの小沢 初さん
コマースメディア 制作部 プロジェクトマネージャー兼ディレクターの小沢 初さん
小松原

私の場合は、前々職で一緒に働いていた代表の井澤孝宏から声をかけられたことがコマースメディア入社の転機となりました。

前々職の職場を井澤が先に退職して、コマースメディアの前身となる事業をフリーランスとして始めていました。そして私が前職の企業に所属していたときに井澤から「ページ制作を手伝ってほしい」という依頼を受けたことで、頻繫に連絡を取り合うように。その後「コマースメディアの事業が軌道に乗ってきたから、一緒に仕事をしよう」とオファーをいただいたのです。

このような経緯があり、コマースメディアには1人目の社員として入社しました。最初は井澤と私だけのかなりミニマムな体制で、サイト制作と運用を支援するところからスタートしましたが、2人ではなかなか手が回りきらなくなり、本格的に採用を強化するようになりました。徐々に社内の人材が増強されていくにつれ、部署として制作部、運営部、コンサルティング部が立ち上がり、事業の厚みも増していきました。

サイト制作に特化した事業者はたくさんあると思いますが、コマースメディアがメインで扱っているのは、あくまでもECサイトです。ECサイトは一般的なコーポレートサイトと違い、作ってからが始まりなので、運営を考えた上で「サイトを作った後こういうことが発生しますよ」「こうした方がエンドユーザーは買いやすいですよ」と提案しながらサイトを制作しなければいけません。それができることこそがコマースメディアの強みとなっていますし、制作部のメンバー全員が運営部とコンサル部との関わり合いを常に意識しています。

その点を踏まえて、小沢さんのように「運営の強さ」を理由に制作部として入社してくれたときは、「本当に当社にピッタリな人が来てくれた」と思いました。

スタッフ1人ひとりの得意分野やスキルを生かせる環境

クライアントファーストの制作を意識

ネッタヌネッタヌ

日頃の業務で、皆さんが意識していることを教えてください。

小沢

ECの運営が始まってからのことを考えながら、クライアント企業の視点に立ったサイトの制作・構築を第一に心がけています

たとえばアプリの選定においても、何かのシステム連携が発生すると想定される場合、「このアプリは連携できないので、別のアプリにしよう」と逐一社内で確認を取りながら進めるようにしています。

松山

ECサイトは作ってからがスタートだと考えているので、デザインや構築の際は運用しやすい設計を心がけています。文章量や画像点数、商品やコンテンツの増減で問題が出ないように、デザイン設計やコンテンツ整理は慎重に行います。

また、ユーザーの多様な利用環境を配慮し、Webアクセシビリティ()を考慮した改善提案も行っています。(※利用者の障害などの有無や度合い、年齢、利用環境にかかわらず、あらゆる人々がウェブサイトで提供されている情報やサービスを利用できること)

たとえば、一定時間で切り替わるカルーセルにはユーザーが時間制限を調整できるよう一時停止ボタンを用意したり、テキストが読みやすいようにカラーコントラストを調整したりと、ユーザーの利用環境しだいで起き得る課題をあらかじめ解消できるアプローチを常に考えるようにしています。

コマースメディア 一時停止ボタンを設置しているサイトの一例
一時停止ボタンを設置しているサイトの一例
小松原

全体を見る立場として、ECサイトに携わる関係者のバランスを常に意識するようにしています。クライアント企業のEC運営には、クライアント企業と当社のほか、物流倉庫やカスタマーサポートの業務委託会社など、複数の事業者が関わるケースはよくあるからです。

クライアント企業からECで何らかのキャンペーン施策を打ちたいという要望を受けたとき、そのキャンペーンがエンドユーザーにとってわかりやすい内容になっているのかをチェックするだけでなく、商品を保有している物流倉庫が十分に対応できるかなど、どこかに負担が偏りすぎないよう注意を払う視点が重要になります。

クライアント企業がなぜコマースメディアに依頼するかというと、「制作はA社、受注・出荷はB社……」といったように委託先が煩雑にならず、コマースメディアで一手に引き受けて調整・完結できるメリットが大きいからです。

クライアント企業の要望を実現し、収益拡大に貢献するためにも、社内外の連携や各所にかかる負担の見極めは、自分の大事な役目だと捉えています。

コマースメディア 日々の業務では三者三様に“クライアント視点”を意識している
日々の業務では三者三様に“クライアント視点”を意識している

前職までの知識・経験を生かせる場+新しい知識をどんどん吸収できる場が共存

ネッタヌネッタヌ

入社してから、どんなときにご自身で活躍できたと実感しましたか? 成功事例や手応えのあった出来事などを教えてください。

小沢

英語スキルの強みを生かして、英語に対応しているアプリのサポートやセッティングに携わったり、通訳が必要な会議に同席したりと、まだ入社して3か月(2024年1月時点)ながら、幅広くいろいろな場面に携わることができています。

ちなみに、私は生まれも育ちも米国で、ネイティブランゲージは英語です。業務のなかでECサイト運用の知識もどんどん吸収できていると実感しています。

松山

前職の経験を生かし、全部署を対象にWebアクセシビリティについての勉強会を社内で開催しました。

前職の経験というのは、利用環境(年齢・身体的条件や使用するデバイスなど)に関わらず、Webコンテンツから同等の情報を取得できるようにするためのガイドライン「WCAG(ウェブコンテンツ・アクセシビリティ・ガイドライン)」に準拠したWebサイトの運営と改善を行っていたことです。

現在もWebアクセシビリティの対応範囲の策定や、チェックリストの作成などを進めており、自分の知識を役立てられていると感じています。

小松原

自分の成功体験として印象深いのは、以前、大手企業からサイト制作と運営代行の両方でのご相談を受けた際に、私からの説明で信頼をいただき、受注につながったことです。

コマースメディアには当時、営業に特化した担当者がいなかったため、制作部のメンバーがインバウンド窓口の対応をしていました。私自身は営業のスキルや経歴がなく、その大手企業も他社との比較段階だとおっしゃっていたのですが、オンラインでの商談を何度か重ねるなかで、自分の持つ制作と運営の知識や、コマースメディアの経験と実績を誠心誠意お伝えしたことで信頼をいただき、その後の取引につながりました。

その企業の運営支援は今でも続いており、とても良いお付き合いができています。

“目標シート”の伴走で新規業務でも無理なく習得

ネッタヌネッタヌ

一方で、入社後に苦労したことや、今ご自身で課題に感じていることなどはありますか?

小沢

「Shopify」など、業務で日常的に駆使しているシステムでは、結構な頻度でアップデートが発生しているので、それにしっかりと追いついていかなければいけないと思っています。制作部としてのスキルと知見を持った上で、運営に関する知識も高められるよう、意欲的に取り組んでいきたいです。

また、コマースメディアにはコンサルティング部署があり、ビジネスの売り上げを伸ばす施策作りをしております。そこで、制作部のスキルを持った上で、「Shopify」の機能を提案しながら他部署と力を合わせてクライアント企業のサポートをしていきたいです。

たとえば、現在「Klaviyo(クラビヨ)」というメルマガアプリをクライアント企業のサイトに設定しています。「Klaviyo」とその他のアプリを連携して、コンサルティング部とともに売り上げを伸ばす施策作りに取り組んでいきたいと思っています。

小松原

今でこそ人材が増えて安定していますが、最初の2~3年はなかなか人材が定着せず、私個人としても負担がなかなか減らなかった頃は苦労しましたね。設立初期は人が少ないため、どうしても1人ひとりの業務範囲が広くなってしまい、メンバー本人の意向と業務が合わない状況が続いてしまっていました。

ですが、徐々に人材が増えていくにつれてそれぞれのメンバーのポジションと役割が明確になり、入社前後の認識の不一致も解消されてやっと組織になることができたと思っています。

松山

コマースメディアに入るまで「Shopify」の構築経験がなかったため、入社してから2か月間ほど、「Shopify」のファイルの構成、「Shopify」のサイト構築に使われている独自のプログラミング言語「Liquid」(リキッド)、仕様などを学んでいた時期は少し大変でした。

ただ、コマースメディアの制作部では、習得度を確認するためのチェックリストが用意されており、それに沿って段階的に進めていけるので、比較的短い期間で網羅的かつ効率的に習得できたと思います。

小松原

松山さんのようなデザイナーやコーダーは、入社から3か月間の試用期間中、1か月ごとに「ここまで習得してほしい」といった目標シートが、各メンバーのスキルや担当したい業務に合わせて設定されます。

その目標シートに沿って毎月面談を行い、どこまで達成したか、何につまずいているのかを丁寧に話しながら、伸ばす点や補うべき点を調整しています。そうして3か月が経った頃には、1人でもほぼすべての業務に対応できるような仕組みになっています。

コマースメディア 教育 人材育成 「Shopify」の作業習得目標シート(イメージ)
「Shopify」の作業習得目標シート(イメージ)

「成功体験」「達成感」を得られる職場

ネッタヌネッタヌ

入社後のスキルの不安を解消するような取り組みにも、会社として力を入れているのですね。では次に、コマースメディアに入社して良かったと思うことを教えてください。

小沢

まず、メンバーがすごく親切で、働きやすいことです。このほか、他部署に何か質問があったときもすぐに聞ける体制であるため、幅広くいろいろなことを学べて吸収できるところも、入社して良かった点だと思っています。

現在、制作部以外ですと、コンサルティング部のメンバーとコミュニケーションをとっており、お互いのノウハウを共有しながら楽しく働いております。

松山

コマースメディアは、仕事が好きな人が多い印象があります。それぞれに得意分野があったり、複数の領域にまたがって活動していたりと、尊敬できる人が周りにたくさんいる環境のなかで仕事ができることが嬉しいですね。

また、運営部やコンサルティング部など他部署が開催する勉強会にも参加でき、他部署の仕事内容などEC全般の知識を習得できる機会が多いです。私の担当領域であるデザインに関しても、クライアント企業の業種が幅広いので、多様なデザインに挑戦できます。こうした点もコマースメディアの良いところですね。

小松原

仕事が個人の裁量に委ねられているところも、コマースメディアならではの良さ。私もコマースメディアの入社前は、所属する会社から求められる業務に徹する働き方が多かったのですが、それだとどうしても自分が得意としていることや、やりたいことができない状態に陥りやすくなってしまいます。

当社もまだ組織が整っていなかったときはそこに課題がありましたが、今は本人の得意分野やスキルが生かせられるようになり、より多くの成功体験、達成感、充実感につなげられていると感じています。

ネッタヌネッタヌ

入社後、実際にどういったところでご自身のECのスキルアップや能力の向上を感じていますか?

松山

デザインや機能面について、他部署から積極的に意見を寄せてもらえるので、そのたびに自分の視野が広がっていると感じます。たとえば、コンサルティング部から売り上げやターゲットに関する知見をもらったり、運営部からCS対応での注意点を教えてもらったりと、制作とは別視点のアドバイスが受けられるので、ECのスキルアップや知見の向上ができているのではないかと感じます。

小松原

制作、運用、物流、CSまでを一気通貫で支援するコマースメディアのなかで、私は「運営体制をどう組み、どう制作し、物流倉庫にどう依頼するのか」などの全体を取りまとめる、ハブのような役目を担っています。

制作から運用までの経験を多く積んだことで自分のなかの引き出しが増え、クライアント企業から想像もしなかったような要望が来ても、首尾よく対応できるようになったことが、自分の成長したところだと感じています。

クライアント企業の業種は多岐にわたるので、一見すると同じようなキャンペーンでも、目的や意図が異なっていることがしばしばあります。そういう場合も案件や企業ごとに要望に応え、対応できる力が身に付いたと感じています。

コマースメディア 制作部/EC運営部 マネージャー 小松原章寛さん

部署間のつながりと連携に強みを持つコマースメディア。制作にとどまらない知見が醸成される場に

やりたいことに挑戦できる職場

ネッタヌネッタヌ

皆さんから見て、どのような人がコマースメディアのメンバーとして向いていると思いますか?

松山

自分のやりたいことや得意なこと、挑戦したいことにちゃんと気付けたり、自発的に見つけたりできる人が向いていると思います。井澤も自身のやりたいことを実現し続けている人なので、当社には挑戦できる環境が自然とできあがっています。なので、意欲的な人にとってコマースメディアは、楽しく働ける職場になるはずです。

小松原

変化に柔軟に対応できることも大事だと思います。EC業界は新しい出来事が起きやすく、変化の激しい世界でもあるので、1つのやり方に固執しすぎてしまうと取り残されてしまう懸念があるからです。

あとはやはり、仕事を大事にしながらも、プライベートも大事にできる人が向いていると思います。自身の生活や楽しみを充実させるために仕事にも精力的に取り組めて、なおかつ仕事とプライベートの切り分けを自己管理できる自立した人。意外とそういった意識の持ち方が、肝要なスキルになると感じています。

「クライアント視点」「ユーザー視点」を両方持てる人に最適

ネッタヌネッタヌ

コマースメディアのなかでも、特に制作部においては、どのような人に適性があると思いますか?

小松原

クライアント視点とユーザー視点の両方を持てる人です。コマースメディアは単なる制作会社ではなく、クライアント企業のECサイトの運営をサポートする会社ですので、制作部門の担当者でも常に「クライアント企業のECの収益につながるか」を意識しなければなりません。

たとえばデザイナーだと、自分の作りたいように作る人や、自分のエゴが出てしまう人もいるでしょう。当社が支援しているのはあくまでもクライアント企業のためのECサイトであり、クライアント企業の収益を拡大することです。こうした考え方に共感できる人が制作部にマッチしていると考えています。

ネッタヌネッタヌ

スキルや経験に関してはいかがですか?

小松原

必須ではないのですが、デザインとコーディングの双方をできるスキルを持っている人はとても有り難いです。デザインだけに特化していると、コーディングが大変なデザインを組んでしまったり、逆にコーディングの負担を心配するあまり、型にはまったデザインに縛られてしまったりするので、双方の知識を持っているとより嬉しいですね。

ネッタヌネッタヌ

最後に、皆さんの今後の目標やめざしていることをお聞かせください。

小沢

コマースメディアは目標の1つとして、越境ECのサポート事業に一層力を入れていこうとしています。今後は日本で商品を販売したい海外企業とのプロジェクトにも取り組んでいく計画です。

「制作から運用まで一気通貫で支援」という強みを、国内だけでなく海外企業にも提供できれば、よりいっそう会社としての優位性が高められると思います。そこで私の英語スキルが発揮できると考えているので、越境ECの案件にも積極的に参画し、自分の知識や能力をさらに向上させていくことをめざしています

コマースメディア 制作部 プロジェクトマネージャー兼ディレクターの小沢 初さん
松山

現在、制作部、コンサルティング部、直販部それぞれに、デザイナーが所属する体制になっています。もともと部署同士の横のつながりはあるのですが、今後は他部署のデザイナー同士のつながりもより強化したく、そのために自ら率先して働きかけていきたいですね。

「デザイナー」という肩書きを持つ人のなかでも、サイト全体を作る人もいれば、バナー制作に長けた人もいるなど、得意分野はそれぞれに異なります。デザイナー間で情報共有ができれば、「この分野はこの人に依頼できる」といった具合に、リソースの分散をしながら強みをさらに伸ばしていけるはずです。

また、お互いに相談ができればデザイナーとしてのスキルアップにもつながるので、教育環境の整備や情報共有の機会を増やしていく活動に尽力していきたいと考えています。

私個人のスキルとしては、「全体を理解している制作者」をめざしています。デザインに関する知見は引き続き広げていきながら、コーディングや構築の技術も高めていきたいです。

コマースメディア 制作部 デザイナー兼コーダーの松山明生さん
小松原

今後、案件ごとにチームを作れるような社内の制度設計に取り組んでいきたいですね。部署間の意見交換や知識共有が活性化する後押しをしていきたいです。

今の体制は、運営部は案件ごとの担当者を固定していますが、制作部やコンサルティング部はそのときに招集できる人材を集めているので、やや流動的なのです。

場当たり的でない、固定的なチームにできれば部署間の連携を強められるほか、制作部やコンサルティング部の人材からも「自分の担当案件だ」という意識を高められるはずです。

コマースメディア 社員 人材

コマースメディアでは一緒に働くメンバーを募集しています。
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朝比美帆
吉田 浩章

【楽天の2024年新生活トレンド予測】「令和タイパ商品」「防災グッズ点検」「インテリアAR機能」などがキーワードに

2 years ago

楽天グループは、「楽天市場」における新生活関連商品の購買データやアンケート調査をもとにした「『楽天市場』新生活2024 トレンド予測」を発表した。

「令和タイパ商品」「インフレ対抗消費」「インテリアAR機能」「防災グッズ点検」がトレンドに

楽天グループ 楽天市場新生活2024年トレンド予測
「楽天市場」新生活2024 トレンド予測

「楽天市場」は2024年1月末時点で、インテリア、日用品雑貨、家電を含む約150万点の新生活関連商品を取り扱っている。

「楽天市場」の新生活関連商品の流通総額は、2019年から2023年までに約2.4倍伸長した(2019年2月1日~2019年5月1日と、2023年2月1日~2023年4月28日の「楽天市場 新生活特集」開催期間中の特集ページを経由した流通総額を比較)。

オーブンレンジや冷凍パンなど「タイパ」関連商品の需要が高い傾向

楽天が運営するマイクロタスク型クラウドソーシングサービス「楽天超ミニバイト」が実施した「今年の新生活に関するアンケート調査」によると、Z世代(10代~28歳)の回答者のうち約7割が「『タイパ』を意識して行動している」と回答。一方で、30代~40代では4割にとどまった。

生活のなかで「タイパ」を意識するシーンの上位は、両世代ともに「移動中」「隙間時間」「家事」だった。

「楽天市場」では、ロボット掃除機、オーブンレンジ、食器洗い乾燥機、布団乾燥機など「タイパ家電」の需要が高い傾向にあるという。

また、直近では外出需要が増加したことで、外出先からアプリなどで家電を操作できるスマートリモコン、旅行先でも使用できるハンガー型乾燥機など、より細分化されたニーズにあわせた「専用タイパ家電」の注目が高まっている。「楽天市場」におけるスマートリモコンとハンガー型乾燥機の流通総額は、前年同期比でそれぞれ約2倍に伸長した。

楽天グループ 楽天市場新生活2024年トレンド予測 タイパ家電の一例
「タイパ家電」商品の一例(左: 超小型食洗機、中央:小型衣類乾燥機、右:コーヒーメーカー)

オーブンレンジを活用して手軽に調理ができる「冷凍食品」の「楽天市場」における2023年の流通総額は、2019年比で約4.9倍と大きく伸長した(2019年1月1日~2019年12月31日と、 2023年1月1日~2023年12月31日の「冷凍食品」関連商品の流通総額を比較)。

楽天グループ 楽天市場新生活2024年トレンド予測 タイパ関連商品の一例
「タイパ」関連商品の一例(左:野菜スープ、中央:玄米おにぎり、右:玄米パン)

インフレでリユース品の需要が拡大

家電やスマートフォン・タブレットなどリユース商品の需要が拡大傾向にあり、「楽天市場」におけるリユース家電の2023年流通総額は、2019年比で約1.3倍に伸長している(2019年2月1日~2019年4月30日と、2023年2月1日~2023年4月30日の「リユース家電」関連商品の流通総額を比較)。

スマートフォン・タブレットは2019年比で約1.5倍(2019年2月1日~2019年4月30日と、2023年2月1日~2023年4月30日の「スマートフォン・タブレット」関連商品の流通総額を比較)。

楽天グループ 楽天市場新生活2024年トレンド予測 インフレ対応消費の一例
「インフレ対抗消費」商品の一例(左:家電2点 (冷蔵庫 洗濯機)セット、中央左: iPhone12、中央右:お掃除ロボット、右:コードレスクリーナー)

また、箱つぶれや旧型番などのインテリア・家電などアウトレット商品の需要も拡大しており、2023年の流通総額は2019年比で約1.2倍に伸長している(2019年2月1日~2019年4月30日と、2023年2月1日~2023年4月30日の「アウトレット商品」関連商品の流通総額を比較)。

AR機能で「サイズや質感がわからない」課題解決につなげる

調査によると、ECサイトで大型家電やインテリアなどの購入経験がないユーザーのうち、約6割が購入しない理由として「設置・搬入の際のサイズ感がわからない」「実際に質感を確認したい」を選択しており、オンライン上での商品購入においてサイズや質感の確認に課題があることがわかった。

また、「AR機能を利用したいか」と聞いたところ、7割以上が「利用したい」と回答。新生活時期においてもAR機能を活用した大型インテリアの購入が増えると予測した。

「楽天市場」では、こうした課題解決に向け、インテリア関連商品の試し置きができるAR機能を2023年から導入している。

楽天グループ 楽天市場新生活2024年トレンド予測 インテリアAR機能
「AR機能」のイメージ

新生活を始めるタイミングで、防災グッズを見直し

防災関連商品の流通総額が2019年と2023年で比較すると約2.7倍伸長した(2019年2月1日~2019年4月30日と、2023年2月1日~2023年4月30日の「防災グッズ」関連商品の流通総額を比較)。

直近では、場所を取らない小型化や防水タイプなどユーザーの目的にあわせた防災グッズへの注目が高まっているという。

また、調査では約3割が「特に防災グッズの準備をしていない」と回答。準備をしていない理由について「必要だと思っているが対策ができていないから」「何を揃えたらいいかわからない」「置き場所を確保できないから」が上位にあがった。

「どのような防災グッズを準備しているか」については、飲料水、懐中電灯、非常食、充電器・バッテリーなどが上位となり、こうした結果からも、トレンドとして「防災グッズ点検」をあげた。

楽天グループ 楽天市場新生活2024年トレンド予測 防災グッズ点検
「防災グッズ点検」商品の一例(左:防水バッグ、中央左:災害常備ポーチ、中央右:簡易トイレ、右:防災カタログギフト)
藤田遥

2024年は物価上昇に歯止め? 値上げに頼らず収益力をアップさせる米国企業の戦略とは | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

2 years ago
小売事業者は2024年、どのような成長戦略を描くべきでしょうか? 米国企業の足元のマーケティング動向を解説します

原材料の価格高騰などを受け、2023年は値上げが進んだ1年でしたが、その流れに歯止めをかけようとする意見が増えています。メーカーから商品を仕入れる小売事業者は、2023年に販売価格のインフレ(値上げ)が急速に進んだため、一度は商品価格の値上げを実施したものの、二度目の大幅な値上げには踏み切れない事業者が少なくありませんでした。今、小売事業者には消費者の傾向を踏まえたマーケティングの変革が求められています。

2024年は値上げには歯止め、「収益性確保のために販売価格を重要視する時代は終わった」

米国の大手コンサルティング企業Deloitte Touche Tohmatsu(デロイト・トウシュ・トーマツ)が発表したメーカー調査の最新データによると、メーカーの半数は「事業成長の源泉として商品価格は期待できない」と考えています。調査対象企業のうち、2024年の主要な戦略の一環で「値上げを計画している」と答えたのは2%でした。

こうした結果についてデロイトは「収益性確保のために販売価格を重要視する時代は終わった」と考えています。その理由は次の3つです。

  • 消費者の購買意欲と支払い能力が低下している
  • 小売事業者にとって、これ以上の値上げは得策ではない
  • 販売価格の上昇は、予期せぬ代替品との新たな市場競争を生み出した
必ずしも、値上げ=売上高アップになるわけではない
必ずしも、値上げ=売上高アップになるわけではない

デロイトの調査は、米スタンダード・アンド・プアーズキャピタル社が提供する経済関連のデータベース「S&P Capital IQ」から抽出した売上高上位100社のうち、上場しているメーカーを分析。高級ブランド、タバコ、複数企業の経営統合など、商品から得られる利益が50%未満の企業は除外し、「売上高の成長」「資産の効率的な活用(総資産利益率で測定)」の両方を、5年間の複合統計指数を用いて評価しました。

また、食品・飲料、家庭用品、パーソナルケア、アパレル商品を扱うメーカーの経営層250人を対象にグローバル調査を実施しました。

さらなる値上げは消費者に受け入れられない

一部の消費者はすでに、値上げの影響で、購入する物をより厳選せざるを得なくなっています。

デロイトが調査したメーカー各社の経営層によると、2024年の消費者が抱える3つの課題のうち、2つは、“消費者が「持つ者」と「持たざる者」に分断されていること”“消費者が高い買い物をすることを望まなくなったこと”だと指摘しています。

デロイトの研究者は「消費者からのニーズを大幅に損なうことなく、販売する商品の値上げを続けられると考えている経営層はほとんどいない」と報告書で指摘しています。

値上げの影響を受けているのは消費者だけではありません。メーカーから商品を仕入れする小売事業者は、2023年にあまりにメーカーからの仕入れ価格が上昇したため、一度は値上げをしたものの、商品価格のさらなる大幅な値上げに踏み切ることはできませんでした

消費者が値上げを受け入れるのは一度きりだった可能性があります。調査によると10人中4人の経営層が「2024年、小売事業者がさらなる値上げをすることを消費者は受け入れないだろう」という考えに同調しています。(デロイトの調査報告書より)

あまりに多くの商品の値上げが進んだため、デロイトは「消費者は自分たちのニーズを新たな方法で満たそうとするかもしれません」と推測。たとえばピザを購入しようとする際、地元の食料品店の売り場よりもレストランでのデリバリーの方が安い場合、レストランでの単品購入を選ぶ可能性があります。

マーケティングは収益性重視にシフト

デロイトが、経営者による2024年の成長戦略において、次の3つのうちどれを最も重視するか聞いたところ、次のような回答を得ました。

  • より収益性の高い商品の取り扱いや、商品サイズの変更に踏み切る(62%)
  • 販売量を増やす(36%)
  • 販売価格を引き上げる(2%)

小売事業者は近年、値上げによる消費者の買い控え、広告・宣伝費のコスト縮小の影響で苦戦を強いられています。商品の供給料や生産数に制約がかけられたため、販促費を有効に活用できなかった企業もありました。

しかし、現在は、10人のうち6人(72%)の経営者が、「2024年の業績目標を達成するためには商品の販売数量を増やさなければならない」と回答しています。

調査では、10人中7人の経営幹部が最近、生産能力を大幅に向上させたと回答。生産能力を拡大した企業は、そのコストを吸収させるため、高い生産量を維持するために必要なシステムを整備する可能性が高いでしょう。(デロイトの調査報告書より)

デロイトは2024年、「企業がマーケティングにかける費用はまた増加に転じる」と予想しています。調査対象の経営者の3分の2以上(68%)が、「売上高に占める広告・マーケティング支出の割合を増やす」と回答。また、64%は「販促費を増やす」と答えているからです。

小売事業者は既存ブランドの育成に注力

調査に回答した経営層の3分の2(66%)は、自社のマーケティングにおいて、新商品のラインアップ拡充よりも既存の主力ブランドの訴求を重視する予定です。デロイトはこのことを「販売価格を維持するための施策」と考えています。

マーケティング費用を増加させたり、顧客をターゲティングしたプロモーションを増やす企業が多くなると予測
マーケティング費用を増加させたり、顧客をターゲティングしたプロモーションを増やす企業が多くなると予測

小売事業者が近年の販売量減少を受けてパニック状態になり、過剰なプロモーションを行う可能性があると考えるアナリストもいますが、デロイトはそうはならないと予想しています。先見の明がある企業は、プロモーションを計画的に行い、販売数の目標を巧みに達成するでしょう。(デロイトの調査報告書より)

デロイトは、多くのメーカーが収益成長管理(RGM)の必要性をより強く認識するようになったと説明。デロイトは、RGMには次の項目が含まれることを付け加えました。

  • 同じ商品棚に並ぶ競合商品を考慮した価格設定
  • 顧客のターゲット層を絞ったプロモーション戦略
  • 潜在層の顧客のニーズ掘り起こし
  • 販売価格と商品の大きさのバランスの調整
  • 小売事業者の収益管理
  • 該当カテゴリーに対しての消費者の認識

この記事は今西由加さんが翻訳。世界最大級のEC専門メディア『Digital Commerce 360』(旧『Internet RETAILER』)の記事をネットショップ担当者フォーラムが、天井秀和さん白川久美さん中島郁さんの協力を得て、日本向けに編集したものです。

Digital Commerce 360

MetaのAI活用+ECビジネス拡大に効果的なInstagramの「リール」活用ポイントを解説

2 years ago
MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する

Facebook、InstagramなどMetaが提供するプラットフォームの利用者は全世界で39億人を超える。日本でのビジネス活用が注目を集めるInstagramの月間アクティブアカウントは3300万以上(2019年3月時点)。Metaの日本法人であるFacebook Japanの丸山祐子氏(営業部長)が、MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、そしてInstagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する。

MetaのAI+「Advantage+ ショッピングキャンペーン」の活用方法

「Facebook」がローンチされた2004年の2年後、ニュースフィードでのAI活用をスタート。利用者に適した投稿情報を表示するようにするなど、利用者の体験を向上するためにいち早くAIを採り入れてきた。2023年には、ユニークなパーソナリティーを持つ28の「Meta AI」をベータ版として米国でローンチした。

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

広告機能にもAIを活用しており、2023年10月には広告マネージャで利用可能なクリエイティブ生成AI機能(テキストバリエーション、画像展開、背景生成)の実装を順次開始している。

  • 画像拡張:フィードやリールなど、複数のサーフェスで異なるアスペクト比に合うようにクリエイティブアセットをシームレスに調整する。
  • 商品などの背景画像生成: 広告主の商品画像を補完する複数の背景を作成し、広告主がさまざまなオーディエンス向けにクリエイティブ資産を調整できる。
  • テキストのバリエーションを生成: オリジナルコピーに基づいて複数バージョンの広告テキストを生成する。
MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

また、広告運用において手動設定が必要だったか所を可能な限り新しい機械学習モデルで自動化したキャンペーン「Advantage+ ショッピングキャンペーン(ASC)」を2022年にリリース。EC企業など広告出稿企業の「効率性の向上」「パフォーマンス改善」「コンバージョン数の拡大」につなげているという。

Metaが北米などの事業者を対象に実施した調査によると、ASCの利用で広告費用対効果を32%改善したという結果が出ている。日本で実施したテストによると、ASCを従来のキャンペーンに追加・追加していない場合を比較すると、追加した場合はCPA(顧客獲得単価)が平均17%改善したという。

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

従来は手動での設定が多かったため、手間と時間がかかっていたのではないか。ASCキャンペーンは、クリエイティブ以外の「ターゲティング」「コンバージョン最適化」「配信面」はすべてAIが担う形になる。オーディエンスの年齢設定、性別選定、配信面はFacebookがいいのか、Instagramがいいのか――。こうした決定をすべてAIが行う。運用者は、どんなメッセージを届けるのかなどクリエイティブの制作に注力することができるようになる。(丸山氏)

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

「Advantage+ ショッピングキャンペーン」活用事例

ASCはアパレル、消費財、化粧品など物販のほか、HR、オンライン予約など業界・業態を問わずさまざまな事業者が活用している。

ASCを活用することで、化粧品・シャンプー・健康食品などのEC企業であるゼンケアではCPAが55%改善、購入数は2.2倍に向上。求人情報を配信したエン・ジャパンはCPAが31%改善、AGAスキンクリニックのオンライン予約はCPAが43%改善、コンバージョン数は76%アップした。

また、コーセープロビジョンは、スキンケアブランド「米肌」で新規顧客獲得の拡大をめざすために導入。従来のキャンペーンと比較し、CPAは24%、コンバージョンは1.3倍も改善した。

商品を購入する可能性が高い消費者をAIが見つけ出し、広告を配信するというのがASCの仕組み。男女、年齢といったターゲット設定をせずに、AIがきちんとコンバージョンしそうなターゲットに訴求できる。運用に時間がかかっている事業者は、ASCを使用してその効果を実感してもらいたい。(丸山氏)

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

なお、ASCは広告の配信対象から都道府県、指定マーケット地域、郵便番号をベースに特定地域の利用者を除外することが可能。ターゲット年齢のデフォルト設定「18~65歳」を、最低年齢25歳まで引き上げることができる。

たとえば、ビールを販売する場合、20歳以上のみを対象に広告を配信する必要がある。AIにお任せするだけではなく、広告主が任意で設定できるようにした。(丸山氏)

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する Facebook Japanの丸山祐子氏(営業部長)
Facebook Japanの丸山祐子氏(営業部長)
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ASC運用のコツ

セットアップの面ではAIが多くをカバーできる仕組みになっている一方、「クリエイティブの重要度が増している」(丸山氏)と言う。

Metaは、「フォーマットをなるべく網羅することがリーチの最大化につながる」と指摘。それは、「利用者によって表示されやすいクリエイティブのフォーマットが異なる」「配信しているフォーマットが偏っていると、リーチする利用者にも偏りが生じる可能性がある」ためという。

Facebook、Instagramは利用者1人ひとりにパーソナライズされたコンテンツが表示される。そのため、事業者はそのことを意識することがとても重要になる。具体的には、動画が表示されやすい、カルーセルが表示されやすいなど、利用者1人ひとりで表示されるフォーマットが異なってくる。(丸山氏)

FacebookやInstagramでは、利用者のクラスタによって表示されやすいクリエイティブフォーマットが異なっている。たとえば、「動画(16:9)に反応しやすい」「リンク(600×600)に反応しやすい」「カルーセルに反応しやすい」「動画(2:3)に反応しやすい」「動画(4:3)に反応しやすい」など、利用者のクラスタによって反応しやすいクリエイティブは変わるという。

そこで、Metaでは事業者に対して、フォーマットを網羅することを提案。リーチを最大化することが新規獲得などの近道だとしている。

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

ASCは、手作業で行う設定を最小限に抑え、AIでパフォーマンスを最大化する広告キャンペーン。そのためには、「学習に必要な分の購買データを送り、学習期間中での編集を行わないなど、AIが機能するためのMeta推奨運用をしっかりと行うことが重要」と丸山氏は言う。それを踏まえ、3つのステップを丸山氏は提案する。

  • 【ステップ1】モバイルに最適化されたクリエイティブの作成
    利用者は一瞬で広告を「見る」「見ない」を判断する。短尺であるか、冒頭に引きのある内容かなど、モバイルに最適化されたクリエイティブを作成することが重要。
  • 【ステップ2】クリエイティブの数を増やす
    動画、静止画のクリエイティブ本数を増やす。
  • 【ステップ3】掲載面ごとに最適化されたクリエイティブの作成
    フォーマットを網羅することでリーチを最大化。訴求内容は各配信面に最適化したものを入稿し、さまざまなターゲットに向けて最適なクリエイティブを届ける環境を作る。
MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

効果を最大化できないケースとして、Meta推奨の運用が守られていない、モバイルに最適化されていない、フォーマットのバリエーションが少ない――などのパターンがあげられます。そうすると、AIを生かしきれないため、パフォーマンスが上がりにくくなります。そのため、Metaが推奨する運用、クリエイティブに関するステップを注意していただき、効果を高めてほしい。(丸山氏)

Instagramの「リール」でショッピングを加速するためのポイント

消費者のコンテンツ視聴のニーズが大きく変わり、各種SNSでは短い尺の動画「短尺動画」の需要が高まっている。海外の調査では「2023年にネット上でのコンテンツ消費の43%が短尺動画になる」といった予測もあり、海外、日本ともに短尺動画のニーズが高まっている。

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

こうした消費者ニーズを受けて、Instagramは写真プラットフォームから、さまざまな投稿が集まる動画プラットフォームへと変化。フィード投稿、24時間で自動消滅する機能「ストーリーズ」にも動画を投稿できるようになっているなか、現在は最大90秒までの動画を投稿できる「リール」の利用がInstagram利用時間の20%を占めているという。

今では動画プラットフォームと言っても過言ではないぐらい動画がアップロードされ、その動画のコンテンツ消費が増えている。そのため、Instagramを使ってマーケティングする際、動画をどう攻略していくのかというのは、大きなポイントになっている。(丸山氏)

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

Metaが実施した、ブランドの認知や購買意欲の向上に寄与しているのかを調べたブランドリフト調査分析によると、ブランディングを目的とした広告の接触利用者と非接触利用者を比較したブランドリフト増加率は139%に達した。「リールなどの最新フォーマットを組み合わせたキャンペーンは、広告認知や商品理解などのブランド指標を高めるのに効果的と言える」(丸山氏)

推奨は9:16の縦型動画+音声

事例① パナソニック

リールなど動画の投稿にはさまざまなフォーマットを用意しているが、Metaが推奨しているのは9:16の縦型動画。それを示す事例としてパナソニックの投稿をあげた。

非縦型動画と比べてCPAは48%改善。音声を付けた動画だったが、音声なしと比べると好意的反応スコアは15ポイント向上した。「縦型で音声あり」というのがポイント。ブランディング系の商材だけでなく、パフォーマンスを求めるダイレクトレスポンス系の商材・企業にもリールは高い効果をあげることができている。(丸山氏)

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

事例② トリコ

サプリメント販売などのトリコは、新規購入を目的としたWebコンバージョンのキャンペーンを、リールを活用して実施した。従来は静止画をメインで展開していたという。

リール面を意識し、特に音やエフェクトを効果的に活用したクリエイティブを制作。結果として、新規利用者のCPAを12%削減した。リールでの配信を意識しており、テキストの切り替え表示、氷や水を入れる音など、興味を引く構成になっている。(丸山氏)

事例③ SHE

女性向けキャリアスクール運営のSHEが実施したのはブランドキャンペーン。

説明が必要なサービスの特徴を、クリエイター、テキスト、エフェクトを活用し、上手に伝えているクリエイティブ。広告認知2.6倍、検討意向8.4倍とAPACのベンチマークを大きく上回り、広告想起リフト単価も通常広告との比較で68%減と大きく改善できた。(丸山氏)

リール活用3つのステップ

ただ、リールは「ハードルが高い」という悩みの声は少なくない。そこでMetaは3つのステップを提唱している。

  • 【ステップ1】リールの配置を追加
    ASCでの自動配置、もしくはFacebookとInstagramの広告管理画面でリールを手動設定する。静止画、横型動画、ストーリーズの素材でも縦型動画 で配信できる。
  • MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
     
    MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
     
  • 【ステップ2】9:16のクリエイティブに最適化
    既存素材をリール面に最適化する。「横型動画であっても、“縦型動画にも活用する”という視点を持って撮影するとリール面にも利用できるようになる。静止画しかない場合でもリール向けクリエイティブを作成することが可能」(丸山氏)。また、リールは利用者の93%が音声ありで視聴しているため、「音を入れることを前提に作成し欲しい」と丸山氏。加えて、コメントなどのテキストが入るといった仕様のため、以下の画像の「グレーになっているところはUIがかぶる可能性がある。そうするとCTRが28%低くなってしまうことがある」(丸山氏)。そのため、セーフゾーンを守ってクリエイティブを作成することが重要だ。
  • MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
     
    MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
     
  • 【ステップ3】リールファーストの専用クリエイティブを制作
    リールで効果を最大化するには、“リールファースト”のクリエイティブ制作が求められる。「特に若い消費者の間では、洗練されたものよりも共感やリアルさを重視するという変化が起こっている」(丸山氏)。そのため、動画制作の舞台裏を見せるなど“リールらしさ”を前面に出したクリエイティブなどが、効果が高くなるという。
  • MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
     

リールなどで利用者にリーチするだけではなく、広告主などの事業者は“その後”も意識する必要がある。つまり口コミなどのUGC(利用者によって制作・発信されるコンテンツ)だ。丸山氏はこう言う。

Instagramで発生する会話は、実はブランドエクイティとかなり強い相関がある。自分に合ったブランド、自分の好きなブランド、独自性やトレンドを生み出しているブランドといったブランドエクイティ項目とInstagramでの会話量は、0.92という強い相関係数が示されている。“話したくなるような商品”ということを意識し、クリエイティブを作ってほしい。

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

リールを使い、利用者へのリーチ、UGC(利用者によって制作・発信されるコンテンツ)を上手に派生したのが花王の事例だ。

Instagramのフォーマットはリール、ストーリーズ、フィード(カルーセル)など複数に対応し、クリエイターの作成したオーガニック投稿を企業・ブランドが自社の広告として配信できる「パートナーシップ広告」を活用。企業広告とクリエイターによるUGC(短尺動画、カタログ風)など複数の訴求軸を設け、特徴の認知、商品購入へとつなげた。

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 

企業発信だけではなく、クリエイターの声も使うことにより一般利用者視点で商品の良さを伝えている。プロダクトを多面的に見せることで、効果を最大化した。リールなどを活用して商品を購入した利用者が、その後にInstagramで商品の良さを広げる――。こんなことが起きやすいメディアであることを認識し、リール活用などの次のステップとして検討していただきたい。(丸山氏)

MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、Instagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する
 
吉野 巨人

新日本製薬、生成AIで広告クリエイティブを制作。マーケティング施策のPDCA高速化+コストと手間の削減を狙う

2 years ago

新日本製薬は、広告クリエイティブ制作の効率化・高度化を実現するために画像生成AI(人工知能)を活用したPoC(概念実証)を始める。

通販・マーケティングやデザインの担当者が、自社の広告クリエイティブ制作の手間とコストを削減しながら、マーケティング施策のPDCAを高速化することをめざす。その一環として、PoCで化粧品広告のラインバナー用の商品画像生成から生成AIでの取り組みを開始する。

新日本製薬は、広告クリエーティブ制作の効率化・高度化を実現するために画像生成AI(人工知能)を活用したPoC(概念実証)を始める

生成AI(人工知能)による商品画像自動生成サービス「Fotographer.ai(フォトグラファーエーアイ)」を提供するフォトグラファーエーアイと、画像生成AIを活用した広告クリエイティブ制作の効率化・高度化のPoCを始める。

「Fotographer.ai」は、EC事業者や広告クリエイティブに携わる事業者向けにサイト内やマーケティングで使用する商品画像を自動生成できるAIサービス。

キャンペーンやシーズンごとで撮影が必要になるサイト内や広告の商品画像の作成を、生成AIの技術を用いて自動生成できるのが特徴。商品の画像をアップロードし、作成したい商品のイメージを文字で入力、あるいはテンプレートを選択するだけで、クリエイティブな商品画像を短時間で作成することが可能となる。

新日本製薬は、広告クリエーティブ制作の効率化・高度化を実現するために画像生成AI(人工知能)を活用したPoC(概念実証)を始める
「Fotographer.ai」を使った商品画像の一例

新日本製薬は、「生成AIの事業への活用はもはや不可避の状況にある」「お客さまとの新たな接点創出を日々模索していく中で、このようなサービスの活用により新しい可能性とその検証の高速化ができるのではないかと考えている」とコメントしている。

松原 沙甫

【EC向けChatGPT活用】「XとInstagramの投稿文」「キャッチコピー」「メルマガ」を生成AIは作れるのか? 時短につながる? | 中小企業診断士が解説する「ChatGPT」のECビジネス活用法

2 years ago
話題を集めている生成AIの「ChatGPT」。ECビジネスのシーンで活用する方法などを、現役中小企業診断士が解説【第4回】

ECビジネスの現場でも活用が進んでいる対話型AI。この記事では新商品発売を想定し、あらゆる文章作成を試み、ChatGPT利用の実際を探ります。前回記事で作成したプレスリリース、お知らせ欄の情報をベースに、他の文章も作成していきましょう。

3. SNSの投稿文

新商品の取り扱い開始を潜在顧客、見込み顧客に伝えるにはSNSが有効です。「時間がないから運用が滞ってしまって……」「媒体ごとに書き分ける時間がなくて、いつも同じ文章で……」。こんなお悩みも一挙に解決します。

この記事では、新商品発売の情報を広く知らせるために作成した文章のスレッドを活用して、X(旧Twitter)、キャッチコピー、メルマガを作成します。

【EC向けChatGPT活用】「XやInstagramの投稿文」「キャッチコピー」「メルマガ」を生成AIに作ってもらったらどうなる?

ちなみに、ChatGPTではスレッド管理ができます。目的やテーマごとに会話のスレッドを立て、一定量までは過去の会話も踏まえた上で、文章を作成していきます。つまり、スレッドの続きであれば、SNSの投稿文もこのようにシンプルな会話で作成できるんです。

◆プロンプトの例

では、この商品の発売を{SNS}で知らせてください。ターゲットのニーズに触れた上で、ついシェアしたくなる本文を考えてください。本文は絵文字を使って、親しみやすくし、ハッシュタグをいれてください。おすすめの画像案もお願いします。

ChatGPTへの指示(以下、プロンプト)の{SNS}部分は、自社が運用しているSNS(例:Twitter、Instagram等)を入れてください。

なお、文章作成を、この章で説明するSNS投稿から開始する場合、プロンプトでは役割を最初に宣言をします(例:あなたはプロモーション専門のコンサルタントです)。そして、重要な新商品についてChatGPTには情報がありませんので、商品名、商品の特徴やメリット、ターゲット、リリース日、価格、購入方法やフォロワーに実施してほしいアクション(例:商品ページの訪問)などもプロンプトに含みましょう。

プロンプトは面倒で難しいものではありません。音声入力で読み上げればOKです。普段スマホからSNS投稿をしている方でしたら、ChatGPTもスマホで使えば音声入力ソフトも不要ですし、コピーボタンで簡単に投稿まで完了します。

さて、プロンプトを入力した結果、ChatGPTはどんな回答を返してくるでしょうか。プロンプトの{SNS}の部分を「X」とした例です。お知らせや商品ページに誘導しています。

【EC向けChatGPT活用】「XやInstagramの投稿文」「キャッチコピー」「メルマガ」を生成AIに作ってもらったらどうなる?

今度は「Instagram」とした例です。誘導先が、URLのリンクではなく、プロフィールになっており、媒体を識別しているのがわかります。

【EC向けChatGPT活用】「XやInstagramの投稿文」「キャッチコピー」「メルマガ」を生成AIに作ってもらったらどうなる?

投稿文として違和感のないものが作成されています。後は皆さんのノウハウをプロンプトに反映してみましょう。

Instagramならもう少し長文でもいいかもしれません。その場合は、出力結果を見て「もう少し長く」などと指示してみましょう。また、ChatGPTで案出しするのも有効です。例えば、ハッシュタグを考えてもらうのは、よくある使い方の1つです。

◆プロンプトの例

Instagramで本商品を拡散させるために適切なハッシュタグの案を30個考えてください。小テーマ、中テーマ、大テーマを考慮してください。

GPT-4の出力例です。小テーマ、中テーマ、大テーマを把握して、ハッシュタグが提案されました。バランス良く選ぶことができますね。

【EC向けChatGPT活用】「XやInstagramの投稿文」「キャッチコピー」「メルマガ」を生成AIに作ってもらったらどうなる?

一方、GPT-3.5では小テーマ、中テーマ、大テーマとは何かを例示して細かく説明するとある程度反映されますが、参考程度の印象です。プロンプトから「小テーマ〜考慮してください」を削除して、フラットに30個を見比べる方がわかりやすいでしょう。

4. キャッチコピーを考える

ネットショップでトップバナーを作るのも、チラシを作るのも、メルマガを送るときも、キャッチコピーが必要です。ChatGPTに案を出してもらいましょう。

◆プロンプトの例

では、この新商品のキャッチコピーを、20案考えてください。文体は倒置法を使って、数字をいれ、字数は30字を上限として、ターゲットのお困りごとに触れてください。あなたなりに「クリックしたくなるかどうか」の観点から、それぞれの案を100点満点で採点した結果も併せて出力してください。

なお、このプロンプトにおける、「文体は倒置法を使って、数字をいれ、字数は30字を上限として」は、みなさんのノウハウや好みの部分です。ご自身なりにアレンジしてみてください。

以下は、GPT-4での出力例です。わかりやすいキャッチコピーが並んでいます。なお、GPT-3.5でもキャッチコピーのアイデア出し用途としては、やや日本語として不自然なものがたまにあるものの、十分に使える印象です。

【EC向けChatGPT活用】「XやInstagramの投稿文」「キャッチコピー」「メルマガ」を生成AIに作ってもらったらどうなる?

点数自体は、何を基準にしているのかが明確でなく、あまり参考にならないかもしれませんが、20案を全て見るのも疲れるので、何から検討すべきかアタリをつける参考になります。「“話題性”“顧客がクリックするか”“商品メリットが訴求できているか”の観点から評価して」などと評価軸をつけてもよいでしょう。

また、この例では「チュアブル」の利点ばかりが強調されているので、観点を広げたい場合は、「この商品における魅力を3点抽出してください」→「ありがとうございます。では、この3点の魅力を考慮して、キャッチコピーを20案考えてください」などと段階的なアプローチを試してみましょう。段階的に出力すると、他の2点の魅力が考慮されたコピー案となります。

5. メルマガを執筆してもらう

今度は既存顧客にも、新商品を周知しましょう。メルマガは各社、文体もバラエティに富んでいると思いますが、ここでは、テキストメールでのメルマガを想定してプロンプトを入力してみます。

◆プロンプトの例

では、メルマガの本文とタイトルを作成してください。タイトルは、クリックしたくなるよう、商品やキャンペーンの魅力を伝える表現やキャッチフレーズを利用してください。 メルマガ本文は、オープニング文やキャッチフレーズ、特典や商品ページの案内など、メルマガの本文全体を一連の文章として作成してください。親しみやすい文体や改行、罫線なども適切に取り入れてください。 お問い合わせ先と配信停止の案内文は、本文の後に記載してください。

GPT-4での作成例です。罫線が適切に取り入れられておりメルマガっぽい文章ができました。若干、寂しいのでプロンプトに「絵文字を入れてください」の一文を含めても良いでしょう。

【EC向けChatGPT活用】「XやInstagramの投稿文」「キャッチコピー」「メルマガ」を生成AIに作ってもらったらどうなる?

しかし、GPT-3.5ではうまく罫線を使って出してくれないことが多数。そんな時は、前回記事で紹介した、過去の投稿例を文体の参考にするプロンプトを入力し、修正してみましょう。第4回でご説明したように、参考にしてほしいポイントを明示するのがコツでした。

◆プロンプトの例

ありがとうございます。フィードバックします。文章は、読者のメリットがよく表現されていて簡潔でいいです。一方、文章のレイアウトや体裁で工夫の余地があります。以下の「●過去のメルマガ例」を参考に、見出し、罫線、改行、記号の使い方に配慮して再度作成してください。内容は、「マッスルプロテイン2000」ではなく、「プロテインリカバー」で作成してください。

●過去のメルマガ例

件名:
【号外】脅威の秒速回復!マッスルプロテイン2000、本日発売:マッスルエナジー

本文:
(以下略)

GPT-3.5でも罫線が表現されました。

【EC向けChatGPT活用】「XやInstagramの投稿文」「キャッチコピー」「メルマガ」を生成AIに作ってもらったらどうなる?

GPT-3.5ではこのように、GPT-4と比べ特に日本語での学習量が少ないため、会話のやり取りが増えがちです。ここで「イチから書いた方が早い!」となりがちですが、このプロンプト自体を次回からコピペで利用できるように、ご自身のプロンプト帳を作っておけば再利用でき時短になります。

また、ChatGPTの強みの1つはコードが書けること。HTMLメール案をHTMLで出力することも可能です。コーディングもできる!というネットショップ担当者の方は、コードを書くサポートツールとしてもご活用いただきたいと思います。

【EC向けChatGPT活用】「XやInstagramの投稿文」「キャッチコピー」「メルマガ」を生成AIに作ってもらったらどうなる?

まとめ

今回は、文章作成に加え、キャッチコピーやハッシュタグの案出しの例も示しました。さすが文書生成系AI、一気に大量を作文する能力は圧巻です。本件以外にも、文章やアイデアに行き詰まった時に、気軽にChatGPTにログインして利用してみましょう。思考の支えが取れるかもしれません。

また、GPT-4とGPT3.5の性能の違いについても、実感いただけたのではないでしょうか。GPT-4は推論の精度が高いので意図を汲んでくれやすく、読みやすい日本語で作成されます。そのため、より時短になります。

だからといって、無償版で利用できるGPT-3.5が業務で使えないわけではありません。段階的に、すり合わせをすることで、イメージに近いものが作成できます。日本語が拙く手直しが必要であっても、骨子を考えてもらうだけでも時短になります。次回は、ショート動画の構成案について案出しをした時の例を見てみまし

ICPコンサルティング

スキンケアECのSHIRO、開封商品も対応する「返金・交換サービス」を開始

2 years ago

化粧品ブランド「SHIRO」を展開するシロは3月1日から、一部実店舗とECサイトで「返金・交換サービス」を現金で対応するサービスを開始する。対顧客が製品を気軽に試しやすくする狙いという。

SHIRO 返金 交換 オンラインストア EC 化粧品

「返金・交換サービス」を利用できる顧客は、シロの「Membership Program」会員。サービス対象店舗と公式オンラインストアで購入した製品を、開封後でも返金または交換に対応する。対象製品は、食品などの一部製品を除く全製品。サービスの主な特徴は次の通り。

  1. 返金方法をストアクレジット(1ストアクレジット=1円)から現金での返金に変更
    従来、公式オンラインストアで実施してきた「返品受付サービス」では、公式オンラインストアのみで使用できるストアクレジットで返還していたが、顧客がストアクレジットを利用しないケースが多く見られたという。これを踏まえて、現金での返金に変更する。
  2. 購入した製品の返金または交換は、購入店舗以外の対象店舗でも可能
    たとえば、店舗がない地域の顧客が旅行先で購入した製品を、公式オンラインストアで返金対応できる。
  3. 公式オンラインストアで購入した製品は返金交換対象店舗でも交換可能
    たとえば、公式オンラインストアや砂川本店で購入した製品を、購入元ではなく、表参道本店で店舗スタッフのアドバイスを聞きながら、顧客が新たな製品を試すことができる。

返金に対応するのは次の期間となる。

  • 「返品受付サービス」の対象店舗:購入日の翌日から7日間
  • 公式オンラインストア:発送完了メールの翌日から10日間

製品を開封し、使用した場合でも「香りや色、使用感がイメージと違う」など製品に納得できない場合、返金に対応する。対象店舗では製品の交換も可能とする。

「返金・交換サービス」の詳細
「返金・交換サービス」の詳細

サービス対象店舗の利用手順は次の通り。

  1. 顧客が店舗に製品を持ち込み、返金希望であることを店舗スタッフへ声がけ
  2. 店舗スタッフが顧客の好みに合う代替製品を提案
  3. 代替製品の交換、もしくは返金
  4. 交換の場合は販売価格の差額分を返金または顧客が支払い
  5. 返金の場合は、対象製品の販売価格を現金で返金

対象店舗は今後、拡大を予定している。

「SHIRO」直営店舗、Amazon公式ショップなどの店舗で購入した製品は、製品に不備・瑕疵(かし)がある場合を除いて、返金または交換の対象外となる。

公式オンラインストアは、2月までは従来通りの「返品受付サービス」を展開。3月1日以降は「返金・交換サービス」に刷新する。刷新に伴い、「返品受付サービス」「スキンケアプログラム」(対象商品の購入後30日間、顧客が「返品受付サービス」を利用できるプログラム)は受付を終了する。

高野 真維

エイチームウェルネスのD2Cコスメ戦略とは? 顧客接点重視の取り組みを長瀬社長が語る | 通販新聞ダイジェスト

2 years ago
エイチームウェルネスのD2C化粧品は足元で黒字化が続いている。今後はグループ全体のD2C展開をけん引する見通しだ。これまでの取り組みや注力ポイントをまとめる

エイチームの子会社でヘルスケア領域の事業を手がけるエイチームウェルネスは、D2Cの化粧品・スキンケアブランド「lujo(ルジョー)」が投資段階から利益貢献フェーズに転換している。

徹底的なマーケットインで顧客ニーズをとらえた“売れる確信がある商品”を開発・販売し、他事業で培ったデジタルマーケティングスキルとノウハウを注ぎ込むことで、継続的に売り上げが伸びているという。

エイチームウェルネス 代表取締役社長 長瀬拓也氏
エイチームウェルネス 代表取締役社長 長瀬拓也氏

機動力に優れたマーケティングで黒字化

同ブランドの今第1四半期(2023年8~10月)は、顧客数の増加と、商品ラインアップの拡充もあって過去最高の四半期売上高を記録したのに加え、2四半期連続で黒字化した。

エイチームグループについては、同じく子会社のエイチームコマーステックが運営していた自転車の通販サイト「サイマ」を昨年3月に譲渡しており、グループのEC・D2C展開はエイチームウェルネスのコスメが軸になりそうだ。

エイチームウェルネスを率いるのは、女性向け生理日予測・体調管理アプリ「ラルーン」(※編注:ラルーン事業は2月1日、メドレー社に譲渡)や「ルジョー」の事業責任者を務め、昨年10月下旬、社長に就任した長瀬拓也氏で、「エイチームグループはマーケティングに強く、その強みを生かせるのがD2Cだ」とする。

マーケティングを支えているのがPDCAを素早く回すための組織や仕組みで、ほとんどの仕事をインハウスで行っている。エイチームウェルネスとしても社内にマーケター、エンジニア、ウェブデザイナーを抱えており、スピード感を持って改善施策に取り組んでいる。

コロナ禍で立ち上げたD2C化粧品はWebで訴求

「ルジョー」は最新のテクノロジーを用いた成分や処方により、効果を実感できるエイジングケアをめざした化粧品・スキンケアブランドで、コロナ禍すぐの2020年3月に立ち上げた。

第1弾商品はリキッドファンデでスタートしたが、その後はメイクアップアイテムよりも美容クリームや化粧水、オイル美容液など、スキンケアを中心にラインアップを広げてきた。昨年12月にはクッションファンデを開発し、現在、8アイテムを展開している。

D2Cの化粧品・スキンケアブランド「ルジョー」
D2Cの化粧品・スキンケアブランド「ルジョー」

顧客層は30代前半~50代後半で、とくに、シミやシワなどの悩みが顕在化してくる40代後半~50代前半がボリュームゾーンだ。

新規開拓はWeb広告がメインで、顧客の定着化に向けては商品自体の満足度が重要になるため、広告で訴求する内容と、顧客が実際に使用して満足するポイントに一貫性を持たせるように心がけている。

顧客接点は“フル活用”

商品力に加えて、顧客のサポート体制も重視している。肌のターンオーバーのサイクルもあり、スキンケア商品は2~3か月は使い続けないと効果を感じにくい。

同社では顧客の継続利用を促す目的で、同梱物やLINE、メルマガなどをフル活用。消費者が商品を使い始めたときと数か月後では肌の状態も異なるため、同梱物は毎月変えるほか、ITの力も活用しながら顧客一人ひとりに最適な情報を提供する。

よくある質問は同梱物にもQ&Aを記載したり、効果を実感した顧客の声も発信したりして少し先の自分を想像しやすくしている。解約されやすいタイミングも分析し、同梱物に反映させる。

また、モチベーションを維持できるように、今日の肌の調子を記入できるカレンダーを同梱物として提供する取り組みも始めた。

楽しみながら続けられる工夫を日々考えている。すぐに捨てられてしまう同梱物ではダメで、記入したカレンダーを90日後にインスタに投稿してもらうとプチギフトをプレゼントするといった施策も検討している」(長瀬社長)という。

モール販売を強化

一方で、「Web一辺倒だとITリテラシーが高いお客様にしか購入してもらえない」(同)とし、小売りなど新しい販路の開拓も進めたい意向だ。

今期(2024年7月期)は「アマゾン」などECモールでの販売を強化する。現状、「ルジョー」の売り上げは自社ECが大半を占めており、ECモールの売り上げ比率10%以上を早期にめざす。ECモールではレビューを獲得できる仕組みも整えていく

また、コスメは1000~3000個程度から生産委託できるため、新商品をECモールで販売し、ヒットの芽が生まれれば、数量を増やして新たな販売チャネルに投入するという挑戦もしやすくなる。

コスメが引き続き主力になるものの、「肌のことを考えると睡眠も大事なので、睡眠の質を向上させるようなアイテムも含めて、幅広いカテゴリーにアンテナを張っている」(長瀬社長)としている。

※記事内容は紙面掲載時の情報です。
※画像、サイトURLなどをネットショップ担当者フォーラム編集部が追加している場合もあります。
※見出しはネットショップ担当者フォーラム編集部が編集している場合もあります。

「通販新聞」について

「通販新聞」は、通信販売・ネット通販業界に関連する宅配(オフィス配)をメインとしたニュース情報紙です。物品からサービス商品全般にわたる通販実施企業の最新動向をもとに、各社のマーチャンダイジング、媒体戦略、フルフィルメント動向など、成長を続ける通販・EC業界の情報をわかりやすく伝え、ビジネスのヒントを提供しています。

このコーナーでは、通販新聞編集部の協力により、毎週発行している「通販新聞」からピックアップした通販・ECのニュースや記事などをお届けしていきます。

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通販新聞

中古品二次流通のオークネット、酒買取販売のJOYLABと「ブランディア」のデファクトスタンダードをBEENOSから買収

2 years ago

中古車や中古品の二次流通を手がけるオークネットは、ブランド品買取販売のデファクトスタンダードと酒類買取販売のJOYLAB(ジョイラボ)の全株式をBEENOS(ビーノス)から取得し、子会社化すると発表した。株式譲渡実行日は4月30日の予定。

デファクトスタンダードはブランドやアパレルの買い取り販売サイト「ブランディア」を運営。JOYLABは酒類の買い取り販売や資産管理アプリの運営などを手がけている。オークネットは2月14日付で、デファクトスタンダードとJOYLABの全株式を取得する契約をBEENOSと締結した。株式の取得価額は総額約29億円。

オークネットはBtoBオークションを主体とした二次流通サービスを展開しているが、競合との競争は激化。今後の継続的な成長維持には流通ネットワークの拡大が必要となっていた。オークネットはデファクトスタンダードとJOYLABの買収で、既存ネットワークとのシナジーを通じた収益力向上や競争力強化が見込めると判断した。

ディファクトスタンダードの2023年9月期業績は、売上高が前期比2.9%減の116億4600万円、営業損失は1億600万円、経常損失は1億1600万円、当期損失は1億200万円。JOYLABの2023年9月期業績は、売上高が同14.4%増の34億1000万円、営業利益は同52.2%減の8900万円、経常利益は同53.9%減の8300万円、当期純利益は同48.5%減の5200万円。

BEENOSは株式売却の理由について、デファクト社の成長には戦略的な打ち手が求められていると説明。今後、より確実な成長をめざすためには、新たなリソースや流通網を活用できるパートナーに株式を譲渡することが最適だと判断したという。JOYLABについては、オークネットがBtoBオークションを通じた国内の買い取り事業者とのネットワークを有しており、JOYLABのめざす戦略を実現する上で最適なパートナーだと結論したとしている。

松原 沙甫

ジョイックスコーポレーションが公式通販サイト「Psycho Bunny Online Shop(サイコバニーオンラインショップ)」にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入

2 years ago

ジョイックスコーポレーションは、公式通販サイト「Psycho Bunny Online Shop(サイコバニーオンラインショップ)」にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入した。

画像付きサジェスト機能やコーディネート一覧からの商品探しを実装

ジョイックスコーポレーションは、「着るよろこび、それ以上を」という企業理念に則り、ファッションを通じて持続可能な社会を支えることをめざし、メンズアパレルを展開している。

ジョイックスコーポレーション Psycho Bunny Online Shop サイコバニーオンラインショップ
公式通販サイト「サイコバニーオンラインショップ」
(画像は「サイコバニーオンラインショップ」サイトからキャプチャ)

商品画像付きのサジェスト機能により、ユーザーが求めている商品を視覚的にいち早く見つけられるようにし、ユーザーの利便性向上をサポートする。表示された画像をクリックすると、直接商品詳細ページに遷移するため、CVRアップが期待できるという。

ジョイックスコーポレーション Psycho Bunny Online Shop サイコバニーオンラインショップ ZETA SEARCH 商品画像付きサジェスト機能
商品画像付きサジェスト機能でユーザーの利便性向上につなげる

「定番マルチカラーボタンシャツコーデ」「上品に着られる大人のスウェットコーデ」など、さまざまなテーマに沿ったコーディネート一覧から商品を探せるようにし、まとめ買いの促進、セレンディピティの創出につなげている。

さらに、コーディネートを性別やスタイルで絞り込むことができ、ユーザーの好みや用途に合わせた検索体験を提供している。

ジョイックスコーポレーション Psycho Bunny Online Shop サイコバニーオンラインショップ ZETA SEARCH コーディネート一覧を表示し、セレンディピティを創出
コーディネート一覧を表示し、セレンディピティを創出

「ZETA SEARCH」とは

ECサイト内の検索における「絞り込み」「並び替え」の設定の自由度・柔軟性を追求したEC商品検索・サイト内検索エンジン。

キーワード入力時のサジェスト機能や、もしかして検索、ドリルダウン式の絞り込み、事前に検索結果の該当数を表示するファセットカウントなど、多数の検索機能を有している。

JRE MALL ZETA SEARCH サイト内検索 EC商品検索
「ZETA SEARCH」の基本機能(画像は「ZETA CX」サイトからキャプチャ)
藤田遥

コンテンツ+ECで売上を伸ばす「メディアEC」とは? メリット+成功事例を解説 | メディアコマースについて学ぼう!

2 years ago
ECサイト構築サービス「カラーミーショップ byGMOペパボ」のオウンドメディア「よむよむカラーミー」の編集長が、「メディアEC」について解説します【連載1回目】

近年、多くのECサイトが売上アップ施策の1つとして「メディアEC」の運営に取り組んでいます。メディアECを運営することでECサイトにどんな効果があるのか、運営の重要性を解説しつつ、メディアECを上手に活用し、ECサイトの成長に大きな成果をもたらしている事例を紹介します。

「メディアEC」とは?

メディアECとは、簡単に説明すると「ECサイトとメディアを一体化させたWebサイト」のことを指します。

ECサイトを「商品を販売するだけの場」とするのではなく、購入者にとって役立つ情報や興味を引く独自性の高いコンテンツとあわせて発信することです。

たとえば、ECサイト上で商品の使い方やお役立ち情報が書かれたコラムなどを目にしたことはないでしょうか。

それらのコンテンツの多くは、商品に関連するキーワードを検索した結果、サイトにたどり着いた人に商品やECサイトを知ってもらい、そこでより魅力的な情報を伝え商品購入を促す、といった顧客獲得を目的としています。

また、1度購入した顧客に対して関連する悩みや関連商品の記事に回遊させることで、リピーター獲得やエンゲージメント向上につなげることを目的としています。

メディアECの種類

メディアECの種類について触れていきましょう。一口にメディアECと言っても、さまざまな種類があります。

  • 記事コンテンツを展開する「Webメディア」
  • SNS(Facebook、X(旧Twitter)、Instagram、TikTok)
  • YouTube

記事コンテンツを展開するWebメディアとECサイトを一体化させる形式は多く見かけます。

しかし近年、Webにアクセスできるデバイスの多様化、SNSの普及により、消費者の行動が日々刻々と変化しており、X(旧Twitter)、Instagram、TikTok、YouTubeなどのSNSや動画プラットフォームとECサイトを連動し購入を促すサイトも増えています。それらも「メディアEC」と言えます。

なぜメディアECが重要なのか

なぜ、コンテンツを発信するECサイトが増えてきているのでしょうか。

自社を選んでもらうために、競合サイトとの差別化が必要に

2022年の国内における物販系分野のBtoC-EC市場規模は、2021年の13兆2865億円から7132億円増加し、13兆9997億円となり、EC化率も9.13%と年々増加しています。(参考:経済産業省『令和4年度 電子商取引に関する市場調査 報告書』

ECプラットフォームも増加・多様化傾向にあり、個人間取引を手軽にできるプラットフォームの利用者も多く、Webでモノを売るハードルが下がっています。

ECサイトが増えるということは、消費者が購入する店の選択肢が広がったということでもあり、自分たちのECサイトを見つけてもらうこと、そして「このお店で買いたい」と選んでもらうことの難易度が上がってきていると言えます。

そこで購入者に選んでもらえるような、他店との差別化を図る自社独自のコンテンツを持つことがより重要になってきました。

集客手段としてのコンテンツ活用

商品ページ以外に独自コンテンツをメディアECとして展開することは、集客の手段としても効果を発揮します。

たとえば、ショップ独自の有益な記事コンテンツは、内容によっては検索エンジンからの検索流入を増やすなどSEO施策としても効果を発揮するケースがあります。

また、コンテンツの見せ方や発信方法を変え、メルマガ、SNS、動画プラットフォームなどに横展開し情報を発信することで、認知拡大やさまざまなチャネルからの流入も見込めます

集客手段が増えることは売上アップにおいて非常に重要であり、集客を目的にメディアECに取り組んでいるショップも多いでしょう。

ファン、リピーターの獲得

商品の開発秘話、ショップスタッフの思い、ブランドの歴史紹介といったストーリーコンテンツは、そのショップだけの独自コンテンツになります。

独自コンテンツを通して、購入者はただの消費者ではなくブランドや商品のファンになり、結果として顧客ロイヤルティの向上、長期的な顧客関係の構築、最終的には持続可能なビジネスの成長へとつながるのです。

ECサイトでは、新規顧客を獲得するよりリピーターの購入を増やす方が集客コストが少なく済むケースが多いため、コンテンツを通じて自社の魅力を伝えファンになってもらうことは、ECサイトの売り上げを伸ばすために非常に重要な施策と言えます。

メディアECの活用事例「かわしま屋」

今回紹介するのは、オーガニック、無農薬、無添加の玄米、三年番茶、梅干し、三年味噌、化粧品などを販売している「かわしま屋」さんです。

メディアEC GMOペパボ カラーミーショップ メディアECを活用しているECサイト「かわしま屋」さん
メディアECを活用しているECサイト「かわしま屋」さん(画像は「かわしま屋」さんのサイトからキャプチャ)

「かわしま屋」さんは「カラーミーショップ大賞2023」で大賞を受賞したショップで、受賞理由のなかには、メディアECとして独自のコンテンツを発信している点が含まれ、評価されました。メディアECをうまく取り入れ、ショップの成長に生かしたい人にとって非常に参考になるでしょう。

今回は「かわしま屋」さんのECサイトで参考になるポイントを3つ紹介します。

① 魅力を伝えるためにこだわった商品ページ

まず紹介したいのが、商品ページへのこだわりです。1つの商品を紹介するために、写真・動画、ユーザーのレビュー、Q&Aと多くの情報を掲載しています。商品ページでありながら商品紹介にとどまらず、記事コンテンツと呼べるほどの情報量は圧巻です。

商品ページに十分な情報を掲載することは、代表の河島さんが1人で商品ページを作っていた創業時から心がけていたそうです。

メディアEC GMOペパボ カラーミーショップ 「かわしま屋」さんの商品ページ
メディアEC GMOペパボ カラーミーショップ 「かわしま屋」さんの商品ページ
「かわしま屋」さんの商品ページ(画像は「かわしま屋」さんのサイトからキャプチャ)

また、取り扱う商品によってはテキストでは伝えきれない部分もあるため、動画を撮影し商品ページに載せるなど、「商品の魅力をお客さまに伝えるにはどうすればいいのか?」を常に考え、コンテンツを作成しているそうです。

メディアEC GMOペパボ カラーミーショップ 動画を交えて商品の魅力を発信している
動画も交えて商品の魅力を発信しています(画像は「かわしま屋」さんのサイトからキャプチャ)

現在はマーケティング的な役割を担う「コンテンツチーム」の約10人のメンバーが商品ページの構成・制作、コラム記事の執筆を担当しているとのこと。商品が増えている今も一貫して、商品ページを1つひとつ丁寧に作りこんでいます。

商品の魅力を伝えるためのこだわりは、ECサイト運営者ならぜひ参考にしたいポイントです。

② 信頼性のあるコンテンツ発信と体制

自社ECサイト内で運営しているWebメディア「Food for Well-being」では、商品を使ったレシピを中心に味噌、玄米、麹など、ユーザーの関心の高い食品に関する知識をコラムとして掲載しています。

メディアEC GMOペパボ カラーミーショップ 「かわしま屋」さんのWebメディア「Food for Well-being」
「かわしま屋」さんのWebメディア「Food for Well-being」(画像は「かわしま屋」さんのサイトからキャプチャ)

記事コンテンツの大部分を、医師、管理栄養士、研究者(大学教授)などの専門家の監修を入れるなど信頼性のあるコンテンツを作っておりコンセプトのページでは記事コンテンツ作成に関わるスタッフや監修者の紹介もしています。

代表である河島さんにお話を伺いました。

主要な記事コンテンツは管理栄養士さんに見ていただくようにしています。自分たちでも文献を探して正しい情報をお伝えするようにはしていますが、より権威性のある記事のほうが読み手は安心できると思っています。(かわしま屋 代表 河島酉里氏)

「誰がこのコンテンツを作ったのか」を明記することで信頼性や専門性を高める努力をしている点は、メディア運営をする人なら見習いたい姿勢です。

また、レシピコンテンツは印刷対応しているだけでなく、人数(何人分)を選ぶことで食材の量が自動計算されるなど、読者が次のアクションをしやすいような細かい配慮も。

メディアEC GMOペパボ カラーミーショップ レシピページでは、印刷対応だけでなく、人数に合わせて分量が計算できる設計に
レシピページでは、印刷対応だけでなく、人数に合わせて分量が計算できる設計に(画像は「かわしま屋」さんのサイトからキャプチャ)

③ 幅広いチャネルでのコンテンツ展開

自社ECサイトのオウンドメディアにとどまらず、Facebook、X、Instagram、LINEなど幅広くSNSを活用しています。

メディアEC GMOペパボ カラーミーショップ 「かわしま屋」さんが運営しているSNS一覧
「かわしま屋」さんが運営しているSNS一覧(画像は「かわしま屋」さんのサイトからキャプチャ)

たとえば動画をYouTubeで公開するだけでなく、関連記事内に埋め込むなど、テキストと動画、どちらでも読者にアプローチできる上手な見せ方をしています。

まとめ

今回は第一弾として、メディアECとは何か、重要性や事例を紹介しました。

メディアECの運営は、売上アップにつながるというメリットがある一方で、リソースがかかるため、運営自体が厳しく継続が難しい、効果が出るまで時間がかかるといったデメリットもあります。

しかし、長い時間をかけてメディアECに取り組み、独自性を築きファンを増やした結果、中長期的に店舗の売上向上につながると期待できるので、挑戦する価値はあると思っています。

次回もまたメディアECの事例を紹介していきます!

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花田 靖治

今度こそ越境ECブームは本物なのか? ベンダー、ユーザー、事業者の記事から考える【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ

2 years ago
ネットショップ担当者が読んでおくべき2024年2月19日~2月25日のニュース

過去には挑戦と撤退を繰り返した越境EC。現在は海外のニーズを捉え、日本独自の商品を提供することが成功のカギとなっています。市場理解とAI技術の活用が越境ECを「ブーム」から定着へと導いているようです。

「日本にしかないモノ」を売るのが越境EC

越境ECで意外に売れるのは◯◯◯ 時代の動きから「ブーム」で終わらない今の盛り上がりを察知しよう | ECzine
https://eczine.jp/article/detail/14145

コロナ禍の間は、入出国制限により失われたインバウンド需要を取り込むため、円安進行以降は、日本製品に対する海外からの購買意欲上昇のチャンスを逃さないため、そして現在は回復したインバウンドとのタッチポイントを増やし、継続的な購入につなげたいといった意向から、越境ECの導入企業は継続的に増加しています。

インバウンドが急速に復活というかそれ以上に伸びているので、外国人の皆さんが日本に触れる機会も増えていますね。日本を堪能した人たちが越境ECで買い物しようとするのは自然な流れですし、少子高齢化が進む日本では外に目を向ける必要もあります。

ニュースまとめ 運営堂 越境EC BEENOS 越境ECブームの変化
出典:BEENOS

第三次越境ECブームまではどちらかというと、広告代理店側が「海外に広告出稿するために越境ECサイトを作りましょう」とEC事業者に提案するケースが多く、当事者よりも周りが盛り上げていた印象でした。

また、今よりも越境ECに関連するサービスが世の中に多くなく、運営コストのハードルもありました。翻訳ソフトも今ほど高性能ではなかったので、配送まわりやCS対応などをやりきれないので取り組めない、撤退するといった事業者は多かったですね。

何度か盛り上がっては落ちてを繰り返していた越境ECですが、コロナ禍でECが広がりその流れでこちらも広がってきました。ただ、このころはまだ生成AIもなく翻訳もイマイチでしたし、なんとなく始めた企業も多くて難しい状況になっているケースも多く見受けられました。現在は急速にAIも進化して誰もが簡単に使えるようになっています。今度こそ、という状況ですよね。

人の生活が見えると、商品がどう受け入れられるかのイメージもしやすくなりますし、一緒に並ぶ可能性がある競合商品や実際にウケが良い商品、売り場を作る上での課題も見えてきます。積極的に展開したいのならば、どんどん海外に出てターゲットとする国の市場や人を観察しましょう。

この通りなんですが、円安の影響もあって海外に行きにくくなっていますので、調査データを活用したいですね。ということでデータを紹介します。

越境ECを利用する海外のお客様2,259名に聞いた、海外からの購入動向とオンライン購入ニーズに関するアンケート | ZenGroup
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000330.000023616.html

ニュースまとめ 運営堂 越境EC ZenGroup 普段日本から購入する商品は何か
出典:ZenGroup
ニュースまとめ 運営堂 越境EC ZenGroup なぜ日本から購入するのか
出典:ZenGroup

日本から購入するものはアニメグッズ、中古品、電子機器などがメイン。日本から買う理由は日本でしか買えないから。どこでも買えるようなものを越境ECで売ろうとするのを見かけることもありますが、このデータからも難しいことは明らかです。「Temu(ティームー)」などもあるので安さの訴求もできませんから。

【越境ECのマーケティング担当者に調査!】4人に1人が、越境EC事業のWebマーケティング施策に、費用対効果を「感じていない」実態 成果を把握する上で重要なポイントとは? | ショッピージャパン
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000084.000075777.html

ニュースまとめ 運営堂 越境EC ショッピージャパン 越境EC事業で実施しているWebマーケティング施策の種類
出典:ショッピージャパン
ニュースまとめ 運営堂 越境EC ショッピージャパン 越境ECにおけるマーケティングで課題に感じていること
出典:ショッピージャパン

こちらは事業者側のデータ。Webマーケティングに使うのは「SNS」が最も多いという結果になっています。SNSは国民性を理解しないと難しいので、検索広告がメインかな? と思っていたので意外でしたが、やっているだけでうまくいっていない事業者も多いようです。

どこでも外国人を見かけるようになった日本。AIの進化で言語の壁もなくなってきましたので、越境ECはブームというか当たり前のものになってきそうです。越境ECで成功するには日本でしか買えない商品を持つことと、売りたい国のことを理解することに尽きるようですね。

関連記事
外国人観光客が驚いた!日本のすごいところ・不便なところ | さぶみっと!
https://www.submit.ne.jp/shutto-translation/column/inbound_surprised

今週の要チェック記事

合計で最大3,000円分のクーポンがもらえる。【Pay IDアプリ限定】春のショッピングラリー開催 | BASE U
https://baseu.jp/32180

「BASE」を使っている人は積極的に告知したいですね。楽天の買いまわりのような効果がありそうです。

ZOZO、ヤマト運輸からの配送費用値上げで「ゆっくり配送」「送料変更」を検討へ | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/11936

複数注文を1件の配送にまとめると在庫が膨らんでしまう可能性もありますが、ちょうど良いところが見つかれば効率的な配送になりそうです。

政府が一定規模以上の事業者を「特定事業者」に指定、「物流統括管理者」の設定など義務付け【物流2024年問題対策】 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/11937

取り組みが不十分な場合は勧告・命令を実施とのこと。

【結果速報】ふるさと納税で「2023年に選ばれた」返礼品のカテゴリランキングを発表 海産物と家電がランクアップ | コマースピック
https://www.commercepick.com/archives/47253

海産物は中国の禁輸措置の影響も。家電はメーカーが低価格帯を充実させてきたこと。

ビジョンなしのECサイト構築は避けよう 店舗事業者がオンライン進出時に描くべき未来予想図と両立策 | ECzine
https://eczine.jp/article/detail/14176

売り上げの穴埋めと考えると違った方向に行くので、オン・オフの接点を持つ意識を。

フューチャーショップ、EC事業に重要な「市場分析」「アクセス解析」「CVRアップ」を強力にサポートする株式会社エフカフェのサービスと連携開始 | フューチャーショップ
https://www.future-shop.jp/news/2024/02/21.html

ECは分析する項目が多いです。判断の迅速化ツールは必要に応じて導入したいところ。

今週の名言

理由はいいから腕を磨け | ベイジの日報
https://baigie.me/nippo/2023/01/12/design-problems/

アウトプットがしっくりこない時に、安易に「戦略」「方向性」「インプット」のせいにせず、自分の基礎的なスキルが不足しているからではと、謙虚に自分を見つめる目は、なくさないようにしたい

結果が出てこない時は組織や経営の問題にしたくなることもありますが、「自分がちゃんとやれたのか?」と振り返ってみたいですね。

筆者出版情報

「未経験・低予算・独学」でホームページリニューアルから始める小さい会社のウェブマーケティング必勝法

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発売日 2021年10月15日
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この連載の筆者 森野誠之氏の著書が翔泳社から発売されました。小さな会社の“ひとり担当者”が、未経験、低予算、独学でホームページのリニューアルからウェブマーケティングまでを成功させるための指南書です。電子版、オンデマンド印刷版ともにAmazonで発売中です!

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楽天、Open AIと通信業界に向けた最先端のAIツールを共同開発

2 years ago

楽天グループとChatGPTのOpenAI,L.L.C(Open AI)は2月26日、通信業界向けのAIツールを共同開発すると発表した。

楽天の無線の送受信サービス「Open RAN」、Open AIのAI技術に関する知見を組み合わせ、モバイルネットワークの計画、構築、管理を行う際に生じる通信事業者固有のニーズと課題に対処するAIツールを開発する。

現在展開しているAIプラットフォーム「Rakuten AI」を、カスタマーサービス、ネットワーク最適化、不具合を事前に察知し故障を防ぐ予知保全に関するソリューションを含むプラットフォームへと進化させる。

これにより、通信事業者がネットワーク上の問題をリアルタイムに近い形で検出して解決する機能を強化。サービスへの信頼性とパフォーマンスを向上させながら、応答性の高いネットワーク運用を可能にしていくという。

楽天は2023年11月、AI分野における戦略的パートナーとしてOpen AIが参画し、新プラットフォーム「Rakuten AI for Business」の提供を始めると発表。最先端のAI技術を活用して、国内外の消費者や企業に新たなAI体験を提供すると公表している。

コラボレーションの一環として、最先端AIソリューションを駆使し、業務改善や顧客との関係性の強化といった企業活動を支援するAIプラットフォームを2024年以降、本格的にサービスを提供するとしている。

松原 沙甫

クラダシCEOが登壇!「Shopify」でのサイト構築、成功の鍵、注意すべきポイントを事例から学べるリアルセミナー【3/21開催】

2 years ago

ハックルベリーは3月21日(木)、中堅~大手規模のEC通販事業者向けセミナー「抽選30名限定【資料持ち出し厳禁リアルセミナー 】知られざる成功の鍵 Shopify構築の舞台裏を徹底解剖~実際に大規模ECサイトを移行した事例をもとに要件定義の注意すべきポイントを紹介~」を開催する。

▼「抽選30名限定【資料持ち出し厳禁リアルセミナー】知られざる成功の鍵 Shopify構築の舞台裏を徹底解剖~実際に大規模ECサイトを移行した事例をもとに要件定義の注意すべきポイントを紹介~」(3/21開催)

セミナー オンライン EC ハックルベリー Shopify クラダシ 構築 事例

「Shopify」構築におけるメリットや注意すべき点を学ぶことができるリアル開催のセミナー。実際に「Shopify」を活用して急成長を遂げたクラダシを招き、「Shopify」への移行事例をパネルディスカッション形式で聞く。内容は次の通り。

  • 「Shopify」ってそもそも何ができて何ができないの? よくある落とし穴の工夫を紹介
  • クラダシとのパネルディスカッション ~通常の「Shopify」よりも上位のプラン「Shopify Plus」にするまでの成功事例・失敗事例~
  • 「Shopify Plus」の説明・事例紹介
  • 交流会および相談会

主催は「Shopify Plusパートナー」の認定を獲得しているハックルベリー。セミナーには、ハックルベリー代表取締役の安藤祐輔氏、フードロスEC運営のクラダシから河村晃平 取締役執行役員CEO、Shopify Japanから徳永真穂シニアパートナーシップマネジャーが登壇する。

「『Shopify』の機能アップデートについていけず、自社ECでやりたいことができないと思っている」 「漠然と不安があって他カートから乗り換える、または新規構築するのをちゅうちょしている」といった中堅・大手企業の課題解決に役立つ内容とする。

株式会社クラダシ 取締役執行役員CEO 河村晃平氏
株式会社クラダシ 取締役執行役員CEO 河村晃平氏
1985年生まれ。早稲田大学を卒業後、2009年より豊田通商株式会社にて自動車ディーラー事業に従事。5年間の中国駐在ののち、株式会社Loco Partnersの執行役員を経て、2019年6月にクラダシに入社、2022年7月より現職。
Shopify Japan株式会社 シニアパートナーシップマネジャー 徳永真穂氏
Shopify Japan株式会社 シニアパートナーシップマネジャー 徳永真穂氏
日系メーカーで海外企業とのパートナーシップ戦略策定などに従事した後、2017年ミシガン大学にてMBA取得。留学中にデジタルマーケティングの教授に師事し、最新トレンドを学ぶ。2022年にShopifyに入社し、「Shopify Plus」パートナーを担当。パートナーとの連携を強化し、「Shopify」の普及を通じた起業家/事業者の支援をめざす。プライベートでは3歳と5歳の二児の母。
株式会社ハックルベリー 代表取締役 安藤祐輔氏
株式会社ハックルベリー 代表取締役 安藤祐輔氏
シリアルアントレプレナー。東京消防庁入庁後、大学進学。筑波大学在学時に人材事業にて起業。複数事業を展開し、2012年11月株式会社Socketを創業。2014年9月にスマホ向け販促プラットフォーム「Flipdesk」をリリース。数百社へ導入、利用されるサービスとなった。その後KDDIグループへM&A。KDDIグループ会社社長として事業戦略、採用、M&Aに従事後2017年退任。
ベンチャーキャピタルのパートナーを経て、現在は「Shopify」向けのアプリ開発を手がけるハックルベリーの代表を務める。ECキャリアが長く、EC戦略立案、構築、運営における実績と深い知見を持っている。

こんな方にオススメ

  • 大規模ECの運用ノウハウを知りたい
  • 「Shopify」で大規模ECを実現している店舗に会いたい
  • 「Shopify」で自社のやりたいことができるかわからない
  • 「Shopify Plus」を活用したEC成功事例を知りたい
  • Shopify Japanの担当者に会いたい

開催概要

  • イベント名:抽選30名限定【資料持ち出し厳禁リアルセミナー 】知られざる成功の鍵 Shopify構築の舞台裏を徹底解剖~実際に大規模ECサイトを移行した事例をもとに要件定義の注意すべきポイントを紹介~
  • 日時:3月21日(木)17:00~19:00
  • 会場:下北ワープ 世田谷区北沢2丁目5−2 下北沢ビッグベンビル B1F
  • 参加費:無料(事前申し込み必要)
  • 主催:ハックルベリー
  • 詳細と申し込み https://peatix.com/event/3841648/
高野 真維
確認済み
1 時間 12 分 ago
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