インターネット広告のひみつ - ブログ

4月は次の15件を、このブログには投稿せずフェイスブックのみに投稿しました。 .fb-post {margin: 3px 0px;}

ニールセンが2015年のインターネット利用動向についてのレポート「Digital Trends 2015」を公開。

フェイスブックが「Messenger」を通じた企業と消費者の会話を促進するため、「Messenger Links」と「Messenger Codes」を提供。「Messenger Links」は会話スレッドを立ち上げる短縮URL「m.me/username」で、「Messenger Codes」は会話スレッドを立ち上げる画像コード。
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Making it Easy for People to Find and Contact Your Business on Facebook and Messenger
https://www.facebook.com/business/news/find-and-contact-businesses-on-messenger
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次のリンクをクリックすると、「インターネット広告のひみつ」との会話スレッドが立ち上がる。
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インターネット広告のひみつにメッセージを送信
http://m.me/netadreport
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日本コカ･コーラが新サービス「Coke ON」を開始。第1弾として、「Coke ON」アプリに対応した自動販売機「スマホ自販機」でのロイヤルティープログラムを展開。消費者が「Coke ON」アプリを「スマホ自販機」に接続して商品を購入すると、1本につき1スタンプを獲得でき、15スタンプで商品1本と無料で交換できる。
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新デジタルマーケティングプラットフォーム「Coke ON」を発表
http://www.cocacola.co.jp/press-center/press-release/news-20160411
http://c.cocacola.co.jp/app/
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ヒップポップアイドルユニット「lyrical school」の新曲の映像が注目されている。スマートフォンで視聴されることを前提とした縦長ビデオで、曲と連動してスマートフォンが動作する感覚を演出している。
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RUN and RUN / lyrical school
https://vimeo.com/161487817/8dc6bebe6f
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アクセンチュアがアイ・エム・ジェイの株式の過半を取得する。

イーマーケッターが日本のデジタル広告市場を予測。2016年のデジタル広告費は前年比9.0％増の95億ドルとなる見通し。総広告費の25.7％はデジタル広告費に。デジタル広告費の48.1％はモバイル広告費に。

リンクシェア・ジャパンが、新規顧客獲得を支援するサービス「NX1」を提供。新規顧客と既存顧客で訴求内容を変えられる。

メリーランド大学ロバートスミスビジネススクールの調査によると、広告に興味を持ってもらえるように表現に凝る（解釈が必要な複雑な表現にする）ことは、情報が散乱した環境で必要な情報を瞬時に見分けようとする消費者の前で、裏目に出るという。一瞬しか目にされない広告は、単純明快な表現にすべき。

博報堂DYメディアパートナーズ、ヤフー、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムが共同で新会社「Handy Marketing」を設立。各社のデータ分析やプラニングのノウハウを活用したサービスを開発する。

電通が、テレビ広告の放送後に検索が増加することや、それはスマートフォンによる検索がほとんどであることなどについて、グーグルとの調査結果を公開。タレントやジングルの影響も分析。

ロケーション広告を手掛けるエックスアドが、日本法人（エックスアド・ジャパン）による国内事業を本格的に開始するという。
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xAd
http://ja.xad.com/
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エフエム東京がアドウィズの技術を利用して、国内初のデジタル音声広告ネットワークを構築。

イーマーケッターが2020年までのアメリカの広告市場を予測。デジタル広告費は2017年にテレビ広告費を上回り、2020年には1,052億1,000万ドルにまで成長するという。

IPGメディアラボ、インテグラルアドサイエンス、キャドレオンが、ディスプレイ広告のビューアビリティーと広告効果の関係を調査。1万人のサンプルに189通りのシナリオで広告を提示して、広告認知率は広告の表示面積より表示時間に影響を受けることを確認した。

ニールセンが、デジタル広告のGRPを計測する「ニールセン デジタル広告視聴率」の計測対象に、スマートフォン・タブレットを追加。

博報堂DYホールディングスが、媒体社の企画制作力などを活かして企業のオウンドメディアを制作するサービス「PRECTORY」を提供。

LINEが「LINE CONFERENCE TOKYO 2016」で新戦略を発表。広告については、関連性の向上、プログラマティックな取引、リーチの強化を推進していく。詳細な属性や興味でターゲティングできる運用型広告は、まずは「LINEタイムライン」を掲載面として、2016年6月より正式に提供する。企業がクリエイターからスタンプを買い上げることにより小規模な予算でもスタンプを配布できる「クリエイターズスタンプ for Business」も年内に提供予定。

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムが、複数端末にまたがる利用者行動の可視化やターゲティングを支援するクロスデバイスサービスを開始。独自開発の特許技術を利用。

アドビが、複数のデバイスを横断して消費者を識別できるようにするネットワーク「Adobe Marketing Cloud Device Co-op」を発表。