インターネット広告のひみつ - ブログ

ソフトバンクがマイクロアドの株式の20.01％を取得する。

CyberZとシード・プランニングの調査によると、2015年のスマートフォン広告費は前年比23.6％増の3,717億円。2020年には2015年の約2倍の7,527億円になると予測。

インスタグラムファーストを突き詰めると、商品は正方形になる。ソニック。

電通がデジタルマーケティング専門の新会社として、電通デジタルを設立する。新会社には、電通のデジタルマーケティングセンターと、電通イーマーケティングワン、ネクステッジ電通が合流する。
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電通、経営コンサルティングでも勝者を目指す
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/interview/15/230078/041900037/
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フェイスブックがビデオの権利保護ツール「Rights Manager」を提供。無断投稿されたビデオを検出できる。

フェイスブックはすべてのパブリッシャーが「インスタント記事」を利用できるようにした。
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Instant Articles
https://instantarticles.fb.com/
https://developers.facebook.com/docs/instant-articles
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フェイスブックが「Live API」を公開。フェイスブックにはスマートフォンからビデオをライブ配信できる機能があるが、このAPIを利用すれば別の機材で準備した映像を配信できる。

フェイスブックが、「引用付きシェア」や「保存ボタン」など、コンテンツのシェアやエンゲージを促進する新たなツールを提供。
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Share, Engage and Measure in New Ways
https://developers.facebook.com/blog/post/2016/04/12/share-engage-and-measure-in-new-ways/
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「保存ボタン」のサンプルは次の通り。この記事が保存される。

フェイスブックが「Messenger」用のボットを開発できるプラットフォームを提供。
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Messenger Platform
https://messenger.com/platform/
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KLMオランダ航空は先行してボットを提供していた。
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Facebookメッセンジャー初のボットはKLMの旅客アシスタント
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1604/13/news059.html
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フェイスブックが、フェイスブックおよびインスタグラムにおいて興味を持たれている話題を毎月分析している。右上から国と年月を選択できるが、日本は対象外。
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Hot Topics - Facebook IQ
https://insights.fb.com/category/hot-topics/region/united-states/
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朝日新聞社が、オウンドメディア運営支援事業やネイティブ広告事業を手掛けるサムライトの全株式を取得する。
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朝日新聞社、オウンドメディア分野に本格進出
http://adv.asahi.com/modules/adtopics/index.php/content0260.html
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無料でSSL/TLSサーバー証明書を発行する「Let's Encrypt」が正式版へ移行。

サイバーエージェントが、自社開発したコンテンツレコメンドエンジン「A.J.A. Recommend Engine」を外部メディアにも提供する。

イケア。斬新。

サイバーエージェントとテレビ朝日が共同出資するAbemaTVが、無料のインターネットテレビ局「AbemaTV」を本開局。

経済産業省が企業のソーシャルメディア活用についての調査報告書と事例集を公開。

フェイスブックがIHSテクノロジーに委託してモバイル広告市場を予測。ヨーロッパ、アジア太平洋、アメリカなど25カ国で各種事業者にインタビューを行った。2020年にはデジタル広告費の75.9％がモバイル広告費となり、モバイル向けのディスプレイ広告費の63.2％はネイティブ広告になるという。モバイル向けのネイティブ広告は、ファーストパーティーのアプリ内ネイティブ広告（フェイスブックやインスタグラムの広告など）が主流であり続けるが、サードパーティーのアプリ内ネイティブ広告（フェイスブックの「Audience Network」など）の成長が著しく、2020年にはそのサードパーティーがモバイル向けディスプレイ広告費の10.6％を占めるようになるという。

ドミノピザ「Zero Click」はクリック不要の注文アプリ。好みのピザや配送先を登録しておけば、アプリを起動するだけで注文が完了するという。

ツイッターがビデオ広告商品「First View」を日本でも提供。1日1社限定。ビデオを活用した「プロモトレンド」のリーチを強化したもの。

博報堂DYメディアパートナーズとデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムが共同で、大規模な購買アクチュアルデータを活用した高精度広告配信ソリューション「POS-AD」を提供。大規模購買アクチュアルデータ（ID付きPOSデータなど）と、博報堂DYグループが保有するウェブ閲覧履歴データなどの異なるデータソースを、独自に開発した「k-統計化＆データフュージョン技術」によって結合するという。