ニトリ、オイシックス、フューチャーショップに学ぶ新たな顧客接点の創出。バーチャル空間、ライブコマースなどの事例 | 通販新聞ダイジェスト | ネットショップ担当者フォーラム

ネットショップ担当者フォーラム - 2023年11月29日(水) 08:00
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ファンとの関係を深めるために各社はさまざまな手法をこらしている。バーチャル空間、ライブコマース、イベント開催などに顧客接点拡大の活路を見出す3社の取り組みを見る

顔が見えないECの世界では、消費者とのコミュニケーションをどうやって取るかが課題となっていた。しかし近年は技術の進化もあり、さまざまな手法を試す企業が増えている。ニトリではライブコマースを強化、大型イベントと連携するなどファンとの関係性を深めるための取り組みを進めている。フューチャーショップでは、同社サービスを活用するEC企業のバーチャル店舗をバーチャル空間内に設け、新たなショッピング体験を模索している。各社の取り組みを探った。

フューチャーショップは支援事業者初のバーチャルワールドを開設

通販サイト構築・運営サービス「futureshop」を展開するフューチャーショップは11月10日、サービス開始20周年を記念し、バーチャルワールド「FUTURE 20th SQUARE」を、ソーシャルVR(仮想現実)アプリ「VRチャット」上に開設した。futureshopを利用する6店舗がバーチャルポップアップストアを出店している。

フューチャーショップが開設したバーチャルワールド「FUTURE 20th SQUARE」フューチャーショップが開設したバーチャルワールド「FUTURE 20th SQUARE」

VRチャット上にバーチャルワールドを開設するのは、通販サイトのプラットフォームを提供する企業としては初の取り組みという。

VRチャットは、バーチャル空間にアバター(自分の分身)をまとってログインし、他のユーザーとコミュニケーションを取ったり、さまざまな体験ができたりするソーシャルサービス。仮想空間内には、クリエイターや企業、イベント主催者が作った「ワールド」と呼ばれる空間が用意されているのが特徴となる。利用者は20~30代男性が中心だ。

オンラインでも「親しい人と一緒に買い物」をかなえる

11月10日にワールドで行われたオープニングイベントでは、アバターをまとった同社の星野裕子代表取締役がユーザーにあいさつ。

ECでは、友達や彼氏・彼女、家族と一緒にネット上で思い出を作りながらショッピングをすることができない。しかし『バーチャル空間では可能かもしれない』という思いがこのプロジェクトに私たちを駆り立てた」とバーチャルワールドを開設した理由を説明。

「ここは次の20年の消費者との関係を模索するための場所。テクノロジーとクリエイティビティーが融合し、新しい形のコミュニケーションとショッピング体験を創出していく。このプロジェクトは、EC業界全体の新たなるステージへ、重要な一歩を踏み出すきっかけとなるのではないか」と胸を張った。

「伊藤久右衛門」「格之進」「京橋千疋屋」「治一郎」「北海道 北釧水産」「モロゾフ」の6店舗が出店。「声をかけた当初は『イメージが湧かない』といった反応が多かったが、ワールドの動画を作って説明したこともあり、意義を理解してもらえた」(フューチャーショップセールス・マーケティング部マーケティンググループマーケティングチームの奈良咲生子氏)。

バーチャルポップアップ店が体験型パフォーマンス

オープニングイベントにおいて、伊藤久右衛門のバーチャル店舗では、アイスバーをフルーツやチョコレートでトッピングしたり、治一郎の店舗ではバウムクーヘンを焼き上げたり、モロゾフの店舗ではプリンを皿に盛り付けてデコレーションするといったパフォーマンスが繰り広げられた。

これらは実際に販売されている商品を使った仕掛けで、VRチャットに参加するユーザーが体験することができる。

「futureshop」を利用する事業者がバーチャルポップアップストアを出店。治一郎はパフォーマンスの一環でバウムクーヘンを焼き上げた「futureshop」を利用する事業者がバーチャルポップアップストアを出店。治一郎はパフォーマンスの一環でバウムクーヘンを焼き上げた

バーチャル店舗からの通販サイトへの動線は無いため、現時点ではバーチャル空間での新たな顧客コミュニケーションを創出するのが目的の場となる。各店舗に設けられた立て看板には、インスタグラムとX(旧ツイッター)のハッシュタグが書かれている。

また、協賛している決済サービス「Amazon Pay」「au Pay」「d払い」「ネットプロテクションズ」「ペイディ」「PayPay」「楽天ペイ」「SBペイメントサービス」のロゴをあしらった、乗り物や花火といったアトラクションも楽しめる。

ワールドの運営期間は未定だが、現段階では来年1月いっぱいまで開設することが決まっている。今後はワールド内でのイベント開催なども検討している。

ニトリはライブコマースを拡大

ニトリホールディングスでは、通販事業において、ライブコマースによる配信企画の拡大を図っている。運営人員を増やしているほか、リアルの大型イベントなどとも連携した企画内容で展開するなど、ファンとの関係性を深めるための取り組みが進んでいる。

同社では新しい買い方の提案に関する取り組みとして、自社通販サイトの「ニトリネット」でライブコマース企画の「ニトリLive」を配信している。視聴者からの質問やコメントなどを受け付けるほか、商品販売も行っている。

リアルイベントから生配信

今上半期については、キャンプ場で開催されたリアルイベントのキャンプフェス「GO OUT JAMBOREE 2023」に初出展し、今季のアウトドア用品について、初めて屋外イベント会場からの生配信を展開。配信内では収納やコーディネートを学べる講座として「みんなで学ぼう!#ニトコーデ」を定期開催したという。

加えて、大型ゲームイベントの「東京ゲームショウ2023」にも出展しており、新設されたゲーミングライフスタイルコーナーで4種類のコーディネートを展示。ゲーミング家具類一式をニトリブランドで揃えることができることなどを紹介した。

大型ゲームイベント「東京ゲームショウ2023」に出展した際の展示大型ゲームイベント「東京ゲームショウ2023」に出展した際の展示

同イベントでは、並行して人気のプロゲーマーとのコラボ配信も実施。コラボゲーミングチェアやサイン入りTシャツが当たるプレゼント企画などを行ったという。

「ニトリLIVE」視聴者数は200万人突破

ライブコマースに関しては運営人員を増やしており、現在では週に3回の配信を行うようになったとしている。これらリアルの大型イベントとの連携効果もあって、「ニトリLIVE」の視聴者数は当第2四半期連結累計期間において200万人を突破することができたという。

関連して、アプリ会員数については、店舗とECの利用客数が増加しており、さらなるアプリ会員への移行を促した結果、9月末時点での会員数は1758万人を突破。期首との比較では156万人増となっており、今年度末までには1900万人まで増やすことをめざしている。

ファンとのつながりを強化するためのECとオフラインとの癒合施策は着実に進んでいるようだ。

オイシックスは芸術イベントを開催

オイシックス・ラ・大地は11月3日の「文化の日」に、芸術イベントを開催した。本社オフィスのエントランスを開放し、アート作品を展示したほか、野菜を使ったアートワークショップやコラボレーション商品販売などを行った。初の試みだったが、来場者からは「食を支える地域を支え、食を応援する企業理念を感じた」「御社を知るいいイベントだった」などの感想が寄せられ、共感や親和性の獲得につながったようだ。

開催した芸術イベントでコラボレーション商品を販売した開催した芸術イベントでコラボレーション商品を販売した
認知度向上と地域支援を両立

開催したのは「大地の芸術祭『野菜でARTを楽しもう!』inオイシックス・ラ・大地」。新潟県の越後妻有地区を「大地の芸術祭の里」と位置付けて開催するイベント「大地の芸術祭 越後妻有アートトリエンナーレ」とコラボしたアート作品10点を展示した。

オイシックス・ラ・大地にとって新潟は商品産地。加えて高島宏平社長が「大地の芸術祭」を開催する団体の副理事長を務める。2017年からは商品パッケージや段ボールでコラボし、売り上げの一部を「大地の芸術祭」を行う越後妻有地区に還元し、地域支援を継続的に実施していた。

今回の芸術イベントは、芸術に関連する取り組みの認知度向上をめざしたもの。本社オフィスのエントランスには経営統合時に3ブランドの産地の土を使ったアート作品を掲示しており、社内や商談などの来客に向けて親和性や共感の獲得につなげてきた。一般に開放することで、触れてもらう機会の創出を図った。

アート作品の展示などを実施したアート作品の展示などを実施した

アート作品の展示のほかに、野菜で絵を描くワークショップや、芸術祭参加アーティストがパッケージをデザインした「鮭フレーク」や「鶏そぼろ」などコラボ商品の試食と、特別価格での販売を行った。ワークショップで使用した野菜は持ち帰ることが可能。

来場者は約50人で、自社の顧客が中心となる。野菜を使ったアートワークショップが好評で「野菜の似顔絵作りはいいイベント。野菜もらえるって太っ腹」、「子どものSDGsにも興味が出た」、「芸術にも力を入れていたことは知らなかった」、「今度は新潟の美術館を訪ねてみたい」などの感想があった。芸術をきっかけにブランドとの親和性向上や、「大地の芸術祭」の認知度向上を通じた地域貢献につながったようだ。

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